KRAS G12C変異陽性の進行・転移非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療では、免疫チェックポイント阻害薬単剤または化学療法との併用が標準治療として用いられている。しかし、全生存期間中央値は約1.5年であり、アンメットニーズが存在する。KRAS G12C阻害薬としてはソトラシブが臨床応用されているが、2次治療以降での使用が適応となっている。 　そこで、1次治療において経口KRAS G12C阻害薬divarasibとペムブロリズマブの併用療法の安全性・有効性を検討する国際共同第Ib/II相試験「Krascendo-170試験」が実施されている。米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）において、本試験の解析結果が報告され、PD-L1≧1％コホート、PD-L1＜1％コホートのいずれにおいても良好な奏効が得られ、管理可能な安全性プロファイルが示された。Ferdinandos Skoulidis氏（米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンター）が、本解析結果を報告した。

　2026年3月、『細菌性髄膜炎診療ガイドライン2014』と『単純ヘルペス脳炎診療ガイドライン2017』を統合した『細菌性髄膜炎・単純ヘルペス脳炎診療ガイドライン2026』（日本神経学会・日本神経感染症学会監修、南江堂）が発刊された。今回の改訂では、ワクチン定期接種化による起炎菌の変遷、薬剤耐性菌の動向、FilmArray髄膜炎・脳炎パネルに代表される遺伝子検査の普及などを反映し、初期治療から退院後のフォローアップに至る一連の流れが大幅に刷新されている。

　CDK4/6阻害薬とアロマターゼ阻害薬による治療後に進行したHR+/HER2-/PIK3CA変異型の進行乳がんを対象に、PI3K/AKT/mTOR（PAM）経路を包括的に阻害するgedatolisib＋フルベストラント±パルボシクリブ併用療法と、α特異的PI3K阻害薬alpelisib＋フルベストラント併用療法を比較した第III相VIKTORIA-1試験コホート2の結果を、米国・ワシントン大学のSara A. Hurvitz氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）で発表した。gedatolisibベースの併用療法は無増悪生存期間（PFS）の中央値を2倍に延長し、かつ有害事象による治療中止率は低かったことが示された。

　2014年以降、米国では薬物中毒と自殺による死亡率の上昇に伴い、平均寿命が低下した。米国・ハーバード大学のYuji Mizushima氏らは、米国における近年の大幅な最低賃金の引き上げが、これらの結果に影響を及ぼしたかどうかを評価した。American Journal of Epidemiology誌オンライン版2026年5月4日号の報告。 　2010〜19年のNational Vital Statistics System（NVSS）の死亡データを用いて、25歳以上を対象に、州ごとの最低賃金引き上げの導入状況と教育水準（大学卒以上とそれ以外）による影響の違いを考慮した3重差分分析を行った。最低賃金引き上げの導入状況のばらつきと介入の異質性に対処するため、2段階補完推定法を用いた。

　EGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）のうち、L858R変異陽性例はexon19欠失例と比較してEGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）への感受性が低く、予後不良である可能性が指摘されている。一方で、エルロチニブ＋ラムシルマブの有用性を検討した国際共同第III相試験「RELAY試験」では、L858R変異陽性例における全生存期間（OS）中央値が52ヵ月であったことが報告され、EGFR-TKIへのラムシルマブの上乗せによりexon19欠失例と同等の予後が、L858R変異陽性例において得られる可能性が考えられた。 　そこで、L858R変異陽性例を対象に、エルロチニブ＋ラムシルマブ併用療法で治療を開始し、治療中にT790M変異が検出された場合にオシメルチニブへ移行する逐次治療戦略の有用性について、オシメルチニブとの比較により検討する国内第III相試験「REVOL858R試験」が実施された。その結果、エルロチニブ＋ラムシルマブ後にオシメルチニブを投与する治療戦略は、初回オシメルチニブ単剤療法と比較して、治療戦略成功期間（TFS：Time to Failure of Strategy）を改善しなかった。米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）において、試験事務局を務めた原武 直紀氏（九州がんセンター 呼吸器腫瘍科）が結果を報告した。

　転移を有するホルモン感受性前立腺がん（mHSPC）に対するアンドロゲン除去療法（ADT）とアンドロゲン受容体経路阻害薬（ARPI）の併用療法は生存期間を延長する一方で、継続的な投与による累積的な毒性や医療費の負担が課題となっている。米国・Dana-Farber Cancer InstituteのAtish D. Choudhury氏らは、ADT＋ARPIに良好な反応を示した患者を対象に、投与を休止することが可能かどうかを検討したA-DREAM（Alliance A032101）試験の結果を、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2026）で発表した。 ・試験デザイン：第II相単群試験 ・対象：ADT（18～24ヵ月）＋ARPI（12ヵ月以上）の併用療法を受け、PSAが0.2ng/mL未満に低下・安定しているmHSPC患者　78例 ・介入方法：ADT＋ARPIの投与を休止し、3ヵ月ごとにPSA値およびテストステロン値の測定、6ヵ月ごとのCT/MRIおよび骨シンチグラフィ（PSA値上昇がみられた場合は3ヵ月ごと）、QOL評価を実施 ※PSA 5ng/mL以上、画像所見上の変化（CT/MRIでのRECIST 1.1に基づく疾患進行［PD］、または骨シンチグラフィでのPCWG3に基づく未確定のPD）、あるいは前立腺がん関連症状が認められた場合は投与再開 ・評価項目： ［主要評価項目］投与休止後18ヵ月時点で、テストステロン値が回復（≧150ng/dL）し投与休止を継続している患者の割合 ［副次評価項目］テストステロン値≧150ng/dLへの回復までの期間、投与休止期間、QOL ［探索的評価項目］画像上の無増悪生存期間（rPFS）、全生存期間（OS）、費用

　ASCENT-04試験において、PD-L1陽性の転移を有するトリプルネガティブ乳がん（TNBC）の1次治療で、サシツズマブ ゴビテカン（SG）＋ペムブロリズマブが化学療法＋ペムブロリズマブより無増悪生存期間（PFS）を改善したことがすでに報告されている。今回、PFS2と後治療について解析した結果、化学療法＋ペムブロリズマブ群からSG単剤療法へのクロスオーバー率が高かったにもかかわらず、PFS2はSG＋ペムブロリズマブ群で長く、長期的なベネフィットが持続することが示唆された。また、最初と2番目の後治療までの期間はどちらもSG＋ペムブロリズマブ群で長かった。米国・Winship Cancer Institute of Emory UniversityのKevin Kalinsky氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）で発表した。

　心不全患者における安全なカリウム至適範囲について、左室駆出率（LVEF）が低下した心不全（HFrEF）と駆出率が保たれた心不全（HFpEF）で同じであるかは明らかにされていない。今回、英国・グラスゴー大学の小野 亮平氏らが心不全患者を対象とした12のランダム化比較試験の個別患者データを用いてメタ解析を実施。その結果、HFrEFおよびHFpEFのいずれにおいても、カリウムの至適範囲は4.2〜5.0mmol/Lであることが示された。本研究結果は、European Heart Journal誌オンライン版2026年5月28日号掲載の報告。

　双極症の薬物療法に関する臨床的エビデンスは依然として限られている。とくに、臨床現場で広く用いられている併用療法の有効性については、システマティックに評価されていない。臨床疫学研究推進機構の奥村 泰之氏らは、双極症に対して用いられる気分安定薬および抗精神病薬の単剤療法と併用療法の再発予防効果を、厚生労働省が保有する匿名医療保険等関連情報データベース（NDB）を用いて評価した。The British Journal of Psychiatry誌オンライン版2026年4月30日号の報告。 　本研究は、厚生労働省が保有するNDBを用いた、個人内比較デザインの集団ベースコホート研究である。

　高用量のインフルエンザワクチンは、高齢者におけるアルツハイマー病のリスクを低下させる可能性があるとする研究結果が報告された。高用量ワクチンを接種した高齢者は、標準用量ワクチン接種者と比べ、アルツハイマー病リスクが有意に低かったという。米国でのアルツハイマー病の患者数は2025年時点で700万人以上に上り、2050年までにこの2倍以上に増加すると予測されている。米テキサス大学ヒューストン健康科学センターの神経学教授であるPaul Schulz氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に4月1日掲載された。

　ホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）進行乳がんは免疫学的に「cold」な腫瘍とされ、免疫チェックポイント阻害薬の臨床的有用性は限定的と位置付けられる。一方、VEGFを介した血管新生は免疫抑制的な腫瘍微小環境を促進するため、VEGF阻害により免疫抑制状態を解除し、免疫療法への応答を増強できると考えられる。こうした背景のもと、パクリタキセルおよびベバシズマブへのアテゾリズマブの上乗せ効果を検証する第III相JCOG1919E（AMBITION）試験が国内24施設で実施された。その主要解析結果を、愛知県がんセンターの原 文堅氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO 2026）で報告した。

　今年1月に行われた米国臨床腫瘍学会消化器がんシンポジウム（ASCO GI 2026）で発表されたHERIZON-GEA-01試験では、HER2陽性局所進行または転移のある胃食道腺がん1次治療において、化学療法に二重HER2標的抗体zanidatamabと抗PD-1抗体チスレリズマブを追加することで、無増悪生存期間（PFS）および全生存期間（OS）の改善が示された。5月29日～6月2日に行われた米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO 2026）では、韓国・延世がんセンターのSun Young Rha氏が、本試験におけるPD-L1サブグループの解析結果を報告した。

　小細胞肺がん（SCLC）では脳転移を来す患者が多く、脳転移を有する患者の予後は不良である。しかし、脳転移を有するSCLCの2次治療において、タルラタマブが良好な治療成績を示す可能性がある。プラチナ製剤を含む化学療法後に進行したSCLC患者を対象とした国際共同第III相試験「DeLLphi-304試験」1）において、ベースライン時に脳転移を有する患者のpost-hoc解析が実施された。その結果、タルラタマブは化学療法と比較して、中枢神経系無増悪生存期間（CNS PFS）を延長し、全生存期間（OS）も改善した。本研究結果は、米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）において、Giannis S. Mountzios氏（ギリシャ・Henry Dunant Hospital Center）によって報告された。

　アボットは、2025年7月に発売したパーキンソン病（PD）などの治療に使用される脳深部刺激療法（Deep Brain Stimulation：DBS）の治療機器、充電式脳深部刺激システム「Liberta RC DBSシステム」が、令和8年の診療報酬改定で「遠隔プログラミング」として新たに算定されたことに寄せ、都内でPDの診療に関するメディアセミナーを開催した。 　DBSはジスキネジア（自分の意思に反する身体の動き）などにより日常生活に支障がある患者に対し、前胸部の皮下に植え込んだ刺激装置から脳深部に電気刺激を与えることで、異常な神経信号を中断し、運動症状の改善を図る治療法。DBSの認定医は脳神経外科医の約3％程度である一方で、遠方などの患者の通院負荷が課題とされていた。

　急性期の統合失調症スペクトラム症に対する最適な抗精神病薬の用量に関する研究が進められている。しかし、依然として不明点が多く残存している。ドイツ・ミュンヘン工科大学の古川 由己氏らは、急性期統合失調症における抗精神病薬の用量反応関係を明らかにするため、2段階アプローチよりも多くの情報を活用した1段階用量反応メタ解析を実施した。EClinicalMedicine誌2026年3月26日号の報告。 　2025年1月13日までのCochrane Schizophrenia Groupレジストリーおよび2026年1月19日までのPubMedより、成人および小児・青年の急性期統合失調症患者を対象に、20種類の抗精神病薬を固定用量で検討した研究を検索した。

　バージンオリーブオイル（VOO）は、腸や脳に良い影響を及ぼす可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。一方、一般的により安価で販売されている精製オリーブオイルには、そのような効果が認められないという。ルビーラ・イ・ビルジーリ大学（スペイン）のJiaqi Ni氏らの研究によるもので、詳細は「Microbiome」に1月24日掲載された。論文の筆頭著者である同氏は、「全てのオリーブオイルが認知機能に良い影響を与えるわけではない」と述べている。

　ASCENT-03試験において、PD-(L)1阻害薬の適応とならない転移のあるトリプルネガティブ乳がん（TNBC）の1次治療で、サシツズマブ ゴビテカン（SG）が化学療法より無増悪生存期間（PFS）を改善したことがすでに報告されている。今回、PFS2と後治療までの期間を解析した結果、クロスオーバー率が高いにもかかわらずPFS2がSGで長く、最初と2番目の後治療までの期間がどちらもSG群で長かったことがわかった。米国・Dana-Farber Cancer InstituteのSara M. Tolaney氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）で発表した。

　2025年の米国臨床腫瘍学会（ASCO 2025）で発表されたCHALLENGE試験は、大腸がん術後患者に対する構造化運動プログラムが生存期間を延長することを示し、NEJM誌に同時掲載されるなど大きな注目を集めた。 　CHALLENGE試験では、StageIIIまたは高リスクStageIIの大腸腺がんで切除術を受け、術後補助化学療法を完了した患者を対象に、標準的な経過観察と健康教育資料の提供のみを受ける群、健康教育資料＋3年間の構造化運動プログラム（structured exercise program：SEP）を受ける運動群に1対1の割合で割り付けた。

　EV-302/KEYNOTE-A39試験の結果に基づき、エンホルツマブ ベドチン（EV）＋ペムブロリズマブ併用療法は、未治療の局所進行または転移を有する尿路上皮がんに対する標準治療となっている。英国・Barts Cancer InstituteのThomas Powles氏は、米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）で、3.5年時点における同試験のフォローアップ解析結果を発表した。 ・対象：未治療の局所進行/転移を有する尿路上皮がん患者（GFR≧30mL/分、ECOG PS≦2）

　臨床病期IA期で最大腫瘍径2cm以下の肺野末梢小型非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象に、区域切除と肺葉切除を比較した無作為化非劣性検証試験「JCOG0802/WJOG4607L試験」のpost-hoc解析の結果、複雑区域切除は単純区域切除と同様に、肺葉切除と比較して全生存期間(OS)改善傾向を示し、呼吸機能の低下も小さかった。一方、局所領域再発リスクは肺葉切除より高かった。米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）において、上垣内 篤氏（広島大学病院 呼吸器外科）が結果を報告した。