COVID-19のパンデミック中、医療従事者のメンタルヘルスは著しく低下したことが報告されている。医療従事者を対象に、アプリを使った在宅運動プログラムの介入を行い、メンタルヘルスが改善するかどうかを見た試験の結果が、JAMA Psychiatry誌オンライン版2023年8月9日号に掲載された。
ブリティッシュ・コロンビア大学（カナダ）のVincent Gosselin Boucher氏らの研究チームは2022年4月6日～7月4日に同エリアの医療機関において参加者を募集した。参加者は指定のアプリを使い、自重インターバルトレーニング、ヨガ、バー運動など、在宅で行う20分/日、週4回の運動を、12週間継続するように求められた。運動に対するアドヒアランスはアプリ利用時間から測定した。
主要アウトカムは、抑うつ症状の群間差であり、10項目のCenter for Epidemiological Studies Depression Scale（CESD）を用いて測定された。副次的アウトカムは、燃え尽き症候群（シニシズム、疲労感、職業的効力のサブセットで測定）、欠勤率であった。2週間ごとにFeingold効果量（ES）を推定した。
主な結果は以下のとおり。
・登録された288例は平均年齢41.0（SD：10.8）歳、246例（85.4％）が女性で、運動群（n=142）と運動を行わない対照群（n=146）に割り付けられた。
・抑うつ症状に対する運動効果は、4週目までは有意ではあったが非常に小さかった（ES：－0.19、95％信頼区間[CI]：－0.37～0.00）が、試験終了時の12週目には有意な小～中程度の治療効果（－0.41、95％CI：－0.69～－0.13）が示された。
・燃え尽き症候群の2つのサブセットであるシニシズム（12週目ES：－0.33、95％CI：－0.53～－0.13）と疲労感（－0.39、95％CI：－0.64～－0.14）、欠勤率（r＝0.15、95％CI：0.03～0.26）については、有意かつ一貫した効果が示された。
・週80分の運動のアドヒアランスは、2週目の78例（54.9％）から12週目には33例（23.2％）まで減少した。
研究者らは「運動は医療従事者の抑うつ症状を軽減したが、試験終了まで継続できた人は少なかった。医療従事者のメンタルヘルス改善を維持するために、運動プログラム継続を最適化することは重要な課題である」としている。
（ケアネット 杉崎 真名）
