日本のDPCデータより統合失調症診断患者を分析

　

　QOLや社会的機能が改善された臨床的寛解を達成するためには、患者特性ごとに最適な治療を考慮する必要がある。これまでのエビデンスでは、統合失調症の再発予防に対する抗精神病薬持効性注射剤（LAI）の使用が支持されている。関西学院大学のStephane Cheung氏らは、統合失調症と診断された日本人患者の特徴を明らかにし、再入院または救急受診率についてLAIと経口抗精神病薬（AP）のアウトカムを比較した。Clinical Drug Investigation誌オンライン版2017年3月30日号の報告。

　2013年7月～2015年6月におけるICD-10コードF20xの日本のDPC指定の病院データは、メディカル・データ・ビジョン社より得た。併存診断条件をフィルタリングするため、患者をサブグループに分類した。サブグループ間の差異は、カイ2乗検定またはANOVAを用いて評価した。発症率比（IRR）を計算し、退院後30日間の再入院または救急受診率について、経口APとLAIの薬物療法間の比較または定型LAIと非定型LAI患者との比較を行った。調整推定値は、年齢、性別、Charlson co-morbidity index（CCI）スコアに割り付けられた傾向スコアにより算出した。

　主な結果は以下のとおり。

・抗精神病薬使用リスクが報告されているにもかかわらず、データの4分の1において、認知症またはせん妄の併存診断に対し抗精神病薬が処方されていた。
・年齢、性別、併存疾患で調整した後、LAIは経口APよりも再入院（IRR：0.38、95％CI：0.17～0.74）および救急受診率（IRR：0.56、95％CI：0.34～0.91）を低下させた。

　著者らは「併存診断の分類に基づく統合失調症薬物療法におけるDPC病院データの利用が実証された。LAI使用は、経口APと比較して、統合失調症患者の再入院、救急受診率の低下に寄与する」としている。

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（鷹野 敦夫）