2001～2009年のアジア人統合失調症患者に対する電気痙攣療法（ECT）の使用について、中国・澳門大学のYu-Tao Xiang氏らは調査を行った。その結果、過去10年間で中国において使用が増大していた一方、その他アジアの国および地域では低調に推移していた実態を報告した。結果について著者は、「アジアにおけるこの使用のばらつきの原因について、さらなる調査を行う必要がある」とまとめている。Psychiatry and Clinical Neurosciences誌オンライン版2015年2月23日号の掲載報告。
アジア人統合失調症入院患者に対するECTの使用については、ほとんど明らかになっていない。研究グループは、2001～2009年間における使用の傾向と、人口統計学的および臨床的な相関があるか調べた。調査はアジアの9つの国と地域から、1ヵ月間のインタビューもしくはカルテレビューによって6,761例の統合失調症入院患者のデータを集めて行われた。患者の社会-人口統計学的および臨床的特性、処方されていた向精神薬、ECT使用について、標準化プロトコルおよびデータ収集法により記録して分析した。
主な結果は以下のとおり。
・ECT使用率は、全サンプル中3.3％であった。
・2001年は1.8％、2004年は3.3％、2009年は4.9％と有意に増大していた（p＜0.0001）。
・しかし、そうした増大傾向は、もっぱら中国におけるECT使用頻度の有意な増大（p＜0.0001）と2009年時にサーベイに含まれたインドの使用頻度データの影響によるものであった。
・国家間のばらつきが大きく、たとえば2001年は香港0％から中国5.9％、2004年はシンガポール0％から中国11.1％、2009年は香港0％に対し、インド13.8％、中国15.2％であった。
・全サンプルの多変量ロジスティックス回帰分析の結果、ECTを受けた患者は非ECT患者と比べて、35～64歳群では少ないこと、直近の入院期間が短く陰性症状が少ないこと、第2世代抗精神病薬治療を受けている人が多い傾向が判明した（R2＝0.264、p＜0.001）。
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