日本語でわかる最新の海外医学論文|page:1135

インフルエンザA 型(H1N1)ワクチンPanenzaおよびHumenzaの単回接種による十分な免疫応答を確認

仏サノフィ・アベンティス社は8日(現地時間)、サノフィ・アベンティスグループ(EURONEXT:SANおよびNYSE:SNY)のワクチン事業部門であるサノフィパスツールが同日、ヨーロッパで実施された臨床試験結果について、2009年新型インフルエンザA型(H1N1)単価ワクチンであるPanenza(抗原量15μg、アジュバント非含有)またはHumenza(抗原量3.8μg、アジュバント含有)が小児(3歳以上)、および成人において、単回接種で十分な免疫応答が誘導されることを発表したと公表した。

プラミペキソール徐放性製剤(パーキンソン病治療剤) を欧州委員会が承認

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイムは14日(現地時間)、同社の開発した1日1回投与のプラミペキソール徐放性製剤が、EU(欧州連合)/EEA(欧州経済地域)全加盟国において、早期から進行期に及ぶ、あらゆる病期のパーキンソン病を適応として、販売承認を取得したと発表した。この承認は、既存の1日3回投与のビ・シフロールと同様の高い臨床上の有効性と安全性が確認された臨床試験成績に基づくもの。

7割が薬の服用を勝手に中断-くすりの服用に関する実態調査

くすりの適正使用協議会が行った「くすりの服用に関する実態調査」(全国の小・中学生の子供を持つ25~59歳の保護者600名を対象)によると、保護者は子供のくすりの服用を確認する意識が極めて高いにも関わらず、自身のくすりの服用は、正しい知識と理解のもとに行われていない実態がわかったという。

がん患者向け情報は適切か?充分か? 今年度癌治療学会ランチョンセミナーにて議論

財団法人パブリックヘルスリサーチセンターJPOP委員会は、NPO法人日本臨床研究者支援ユニット、国立がんセンターがん対策情報センターとの共催で「がん患者向け情報は適切か、充分か? ―より良い患者・医療者関係のためのコミュニケーションを目指して―」と題し、本年度癌治療学会にてランチョンセミナーを開催。がんの患者に向けての情報提供のあり方について取り上げる。

大統領が曝露したダイオキシンの体内動態を解明

現ウクライナ大統領ヴィクトル・ユシチェンコ氏は、大統領選挙期間中の2004年9月、突然の中毒症状をきたした。スイスGeneva大学病院皮膚毒物学のO Sorg氏らは、中毒の原因物質として2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)を同定し、その体内動態の調査結果とともに今後の対処のしかたについてLancet誌2009年10月3日号(オンライン版2009年8月5日号)で報告を行った。TCDDは、高脂溶性でほとんどあるいはまったく代謝されないため、ヒトにおける半減期は5~10年ときわめて長期に及ぶとされるという。

頭部外傷患児に対する不要なCT検査を回避できる予測ルールが確立された

新たに導出された予測ルールを用いれば、頭部外傷後の子どものうち臨床的に重大な外傷性脳損傷(ciTBI)のリスクが低い患児を同定して、不要なCT検査を回避できることが、アメリカCalifornia大学医学部Davis校救急医療部のNathan Kuppermann氏らPECARN(Pediatric Emergency Care Applied Research Network)の研究グループによって明らかにされた。外傷性脳損傷は子どもの死亡および身体障害の主要原因であり、脳手術など緊急の介入を要するciTBIの患児を迅速に同定する必要がある。頭部外傷小児に対するCT検査は、放射線被曝による悪性腫瘍のリスクがあるため、CTが不要な低リスク例を同定する方法の確立が切望されていた。Lancet誌2009年10月3日号(オンライン版2009年9月15日号)掲載の報告。

iPhoneユーザーの6割が有料アプリを1か月に1回以上ダウンロード

9月末に米アップルのApp Storeのダウンロード数が20億本を突破したが、IMJモバイルのiPhone/iPod touchユーザーを対象とした調査によると、iPhoneユーザーの約8割がiPhoneでサイト閲覧をしており、また約3割のユーザーがサイト閲覧機能を最も利用していることがわかった。さらに、ihone/iPod touchユーザーの9割がアプリをダウンロードした経験があり、そのうち6割のユーザーが有料アプリをダウンロードしているという。なかでも人気が高いのはゲームで、有料・無料いずれも全ジャンルで最も多くの人がダウンロードしているとのこと。

クリニック向け小型デジタルX線画像診断システム「FCR PRIMA」など発売

富士フイルム株式会社は14日、クリニック向けの小型デジタルX線画像診断システムFCRの新たなラインアップとして、高品質な普及モデルの「FCR PRIMA(プリマ)」と、簡単な操作でFCR PRIMAを制御する多機能ワークステーション「C@RNACORE Station(カルナコア・ステーション)」を、富士フイルムメディカル株式会社を通じ、発売を開始した。

新型インフルエンザワクチン「CELVAPAN(H1N1株)」欧州委員会の承認取得

米バクスターインターナショナルインクは7日(現地時間)、ヴェロ細胞培養由来の新型インフルエンザワクチン「CELVAPAN(H1N1株)」について、欧州委員会(European Commission)より製造販売承認を取得したことを発表した。13日に日本法人を通じて報告した。CELVAPANは、欧州連合(EU)において製造販売承認を取得した、初のアジュバント非添加の細胞培養による新型インフルエンザワクチン。

周産期の仮死性脳症を呈した新生児への低体温療法は有効か?

新生児仮死は世界的に罹患率、死亡率が高く、患児、家族、そして社会全体にも大きな負担となり、転帰改善への取り組みが必要とされている。仮死性脳症をめぐっては、実験的に、体温を正常レベルより3~5°C低下させることで、脳損傷を減じ、仮死後の神経機能転帰を改善することが明らかになっているが、低体温療法が仮死性脳症を呈した新生児の神経学的転帰を改善するかどうかは明らかにされていない。英国インペリアル・カレッジ・ロンドンのDenis V. Azzopardi氏(ハマースミス病院)らのグループは、妊娠期間36週以上で、周産期の仮死性脳症を呈した生後6時間未満児を対象とする、低体温療法介入に関する無作為化試験を実施した。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。

軽度妊娠糖尿病への治療介入

米国オハイオ州立大学産婦人科のMark B. Landon氏らは、軽度の妊娠糖尿病と診断された妊婦への治療介入を行い、妊娠転帰が改善するかを無作為化試験で検証した。米国では全妊娠の1~14%の頻度で生じており、妊娠糖尿病になるとその後糖尿病になるリスクが増すことは認識されている。しかしこれまで妊娠糖尿病の妊娠転帰への臨床上の影響および、治療介入による改善などについては明らかになっていない。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。

緑内障による視野の欠けは、クロックチャートを回してチェック!

ファイザー株式会社は10月18日より、日本人の40歳以上の20人に1人が罹患しているといわれる緑内障の啓発活動として、その主な症状である視野欠損のチェックツール「クロックチャート」を新聞展開すると発表した。「クロックチャート」は、近畿大学医学部眼科学教室教授 松本長太氏により開発されたもので、真ん中の赤い点を片眼で見つめたままチャートを回し、周りの生き物が消えるかどうかで視野の欠けをチェックする。

医学生によるネット上の不適切表現、規制方針を設けている医学部は4割弱

米国ジョージワシントン大学医学部のKatherine C. Chretien氏らの調査で、インターネット上のブログやソーシャルネットワーキングサイトなどを通じて情報を発信する医学生に対し、サイト上での不適切表現の使用を規制する方針を設けている学校は、4割に満たないとの実態が明らかになった。JAMA誌2009年9月23/30日号掲載より。

プライマリ・ケア医の疲弊感に対する改善策

バーンアウト(疲弊感)を感じているプライマリ・ケア医に対し、瞑想や自己認識訓練などを含んだ教育プログラムを行うことで、患者への態度や感情障害の程度などが改善することが、JAMA誌2009年9月23/30日号で報告されている。米国ロチェスター大学医学部のMichael S. Krasner氏が、70人のプライマリ・ケア医を対象に行った試験で明らかにした。米国ではプライマリ・ケア医が高いストレスを感じていること、それが疲弊感や消耗感、またケアの質低下に連鎖していることが報告されており、プライマリ・ケア医のおよそ60%が燃え尽き症候群を感じているとの報告はあるものの、それを改善するプログラムやプログラムの評価に関する報告は珍しいという。