日本語でわかる最新の海外医学論文|page:1070

HerceptinがHER2の高発現が認められた胃がんにおいて優れた延命効果あり

スイス・ロシュ社は9月24日、第III相臨床試験であるToGA試験の詳細な解析から、HER2が特に高度に発現している胃がん患者に対して、標準化学療法(Xelodaまたは静注 5-FUおよびcisplatin)にHerceptin(trastuzumab)を追加した場合、優れた延命効果がもたらされたことが明らかになったと発表した。中外製薬株式会社が16日に報告した。

喘息患者の8割以上が新型インフルエンザに不安 “インフルエンザ”に関するアンケート調査結果より 

グラクソ・スミスクライン株式会社は15日、喘息患者が新型インフルエンザの流行に関してどのように感じ、行動しているかを探るため、全国の喘息患者500人を対象にインターネットによるアンケート調査を行い、その結果を報告した。ニューヨーク市における事例では、新型インフルエンザによる死亡者の約1/4が喘息を含む呼吸器障害を持っていたとの報告もあり、喘息の患者は新型インフルエンザ感染によるリスクが高いと考えられることから、今回の調査を実施したという。

点眼薬における新しい抗菌コントロールメカニズムを新たに解明

ライオン株式会社 生物科学研究所及び薬品第1研究所は15日、一般用点眼薬に防腐剤として広く配合されている「塩化ベンザルコニウム」を使用せず、「トロメタモール」、「ホウ酸」、「EDTA(エデト酸)」の3つの成分(以下、TBEと略)の菌をコントロールするメカニズムについて初めて解明したと発表した。

インフルエンザ感染拡大予防は、シンプル・低コストの手洗い・マスク対策から

世界的な新型インフルエンザのパンデミックが懸念される中、Tom Jefferson氏らイタリア・Cochrane Collaboration急性呼吸器感染症研究グループは、呼吸器系ウイルスの感染防御策に関するシステマティックレビュー解析を行い、BMJ誌2009年10月3日号(オンライン版2009年9月22日号)で報告した。結果は、より低コストな対策(手洗い、マスク着用、外出規制・自粛の要請)については効果的とのエビデンスが確認されたが、高コストの対策については確たるエビデンスは確認できていないことが明らかになったという。

臨床医のためのMedline論文検索、機能アップへの取り組み

カナダ・西オンタリオ大学腎臓病学部門のAmit X Garg氏らは、臨床医がより使いやすいMedlineの論文検索システムの開発に取り組んでいる。データベースで最も人気が高いMedlineでは、PubMed検索が毎年約8億件に上り、そのうち約15%(2002年時点)が臨床医によるものだという。また2009年2月現在、5,363誌からの1800万件の論文が電子データベース化され、毎週新たに12,500件の論文が追加されている。そこでGarg氏らは、フィルタ検索機能を開発。本論はその検索機能改善の取り組みからの報告。BMJ誌2009年10月3日号(オンライン版2009年9月18日号)掲載より。

インフルエンザA 型(H1N1)ワクチンPanenzaおよびHumenzaの単回接種による十分な免疫応答を確認

仏サノフィ・アベンティス社は8日(現地時間)、サノフィ・アベンティスグループ(EURONEXT:SANおよびNYSE:SNY)のワクチン事業部門であるサノフィパスツールが同日、ヨーロッパで実施された臨床試験結果について、2009年新型インフルエンザA型(H1N1)単価ワクチンであるPanenza(抗原量15μg、アジュバント非含有)またはHumenza(抗原量3.8μg、アジュバント含有)が小児(3歳以上)、および成人において、単回接種で十分な免疫応答が誘導されることを発表したと公表した。

プラミペキソール徐放性製剤(パーキンソン病治療剤) を欧州委員会が承認

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイムは14日(現地時間)、同社の開発した1日1回投与のプラミペキソール徐放性製剤が、EU(欧州連合)/EEA(欧州経済地域)全加盟国において、早期から進行期に及ぶ、あらゆる病期のパーキンソン病を適応として、販売承認を取得したと発表した。この承認は、既存の1日3回投与のビ・シフロールと同様の高い臨床上の有効性と安全性が確認された臨床試験成績に基づくもの。

7割が薬の服用を勝手に中断-くすりの服用に関する実態調査

くすりの適正使用協議会が行った「くすりの服用に関する実態調査」(全国の小・中学生の子供を持つ25~59歳の保護者600名を対象)によると、保護者は子供のくすりの服用を確認する意識が極めて高いにも関わらず、自身のくすりの服用は、正しい知識と理解のもとに行われていない実態がわかったという。

がん患者向け情報は適切か?充分か? 今年度癌治療学会ランチョンセミナーにて議論

財団法人パブリックヘルスリサーチセンターJPOP委員会は、NPO法人日本臨床研究者支援ユニット、国立がんセンターがん対策情報センターとの共催で「がん患者向け情報は適切か、充分か? ―より良い患者・医療者関係のためのコミュニケーションを目指して―」と題し、本年度癌治療学会にてランチョンセミナーを開催。がんの患者に向けての情報提供のあり方について取り上げる。

大統領が曝露したダイオキシンの体内動態を解明

現ウクライナ大統領ヴィクトル・ユシチェンコ氏は、大統領選挙期間中の2004年9月、突然の中毒症状をきたした。スイスGeneva大学病院皮膚毒物学のO Sorg氏らは、中毒の原因物質として2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)を同定し、その体内動態の調査結果とともに今後の対処のしかたについてLancet誌2009年10月3日号(オンライン版2009年8月5日号)で報告を行った。TCDDは、高脂溶性でほとんどあるいはまったく代謝されないため、ヒトにおける半減期は5~10年ときわめて長期に及ぶとされるという。

頭部外傷患児に対する不要なCT検査を回避できる予測ルールが確立された

新たに導出された予測ルールを用いれば、頭部外傷後の子どものうち臨床的に重大な外傷性脳損傷(ciTBI)のリスクが低い患児を同定して、不要なCT検査を回避できることが、アメリカCalifornia大学医学部Davis校救急医療部のNathan Kuppermann氏らPECARN(Pediatric Emergency Care Applied Research Network)の研究グループによって明らかにされた。外傷性脳損傷は子どもの死亡および身体障害の主要原因であり、脳手術など緊急の介入を要するciTBIの患児を迅速に同定する必要がある。頭部外傷小児に対するCT検査は、放射線被曝による悪性腫瘍のリスクがあるため、CTが不要な低リスク例を同定する方法の確立が切望されていた。Lancet誌2009年10月3日号(オンライン版2009年9月15日号)掲載の報告。

iPhoneユーザーの6割が有料アプリを1か月に1回以上ダウンロード

9月末に米アップルのApp Storeのダウンロード数が20億本を突破したが、IMJモバイルのiPhone/iPod touchユーザーを対象とした調査によると、iPhoneユーザーの約8割がiPhoneでサイト閲覧をしており、また約3割のユーザーがサイト閲覧機能を最も利用していることがわかった。さらに、ihone/iPod touchユーザーの9割がアプリをダウンロードした経験があり、そのうち6割のユーザーが有料アプリをダウンロードしているという。なかでも人気が高いのはゲームで、有料・無料いずれも全ジャンルで最も多くの人がダウンロードしているとのこと。

クリニック向け小型デジタルX線画像診断システム「FCR PRIMA」など発売

富士フイルム株式会社は14日、クリニック向けの小型デジタルX線画像診断システムFCRの新たなラインアップとして、高品質な普及モデルの「FCR PRIMA(プリマ)」と、簡単な操作でFCR PRIMAを制御する多機能ワークステーション「C@RNACORE Station(カルナコア・ステーション)」を、富士フイルムメディカル株式会社を通じ、発売を開始した。