アルツハイマー型認知症のアジテーションは、患者、介護者、家族、医療制度に大きな影響を及ぼす。アジテーション治療に関する新たなエビデンスが明らかになるにつれて、多専門分野の専門家によるラウンドテーブルが開催され、発表された文献（2024年10月1日現在のPubMed検索結果）をレビューし、米国のプライマリケア提供者のためのコンセンサス推奨事項が作成された。米国・セントルイス大学のGeorge T. Grossberg氏らは、プライマリケア提供者向けのアルツハイマー型認知症のアジテーションの診断とマネジメントに関するエビデンスに基づく臨床実践のコンセンサス推奨事項を報告した。Postgraduate Medicine誌オンライン版2025年6月17日号の報告。

　脳卒中患者のリハビリテーション（以下、リハビリ）におけるVR（仮想現実、バーチャルリアリティ）の活用は、代替療法に比べて腕の動きの改善にわずかに役立つ可能性があることが、新たな研究により明らかになった。英フリンダース大学看護・健康科学部のKate Laver氏らによるこの研究の詳細は、「Cochrane Database of Systematic reviews」に6月20日掲載された。 　研究グループは、「VRは、患者が受けるリハビリの量を増やすことでその効果を高める手段として有望である可能性が示された」と話す。またLaver氏は、「治療に費やす時間を増やすと、脳卒中後の転帰が改善することは知られている。VRを活用すれば、臨床医が監督をしなくても治療の量が増えるため、比較的安価で魅力的な方法となり得る」と述べている。

　認知症患者の介護者（以下、認知症介護者）は、健康的ではない脳の老化に関連するライフスタイル因子を持っている傾向が強く、そのため自身の認知症リスクも高まる可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。米アルツハイマー病協会のPublic Health Center of Excellence on Dementia Risk Reduction（認知症リスク低減のための公衆衛生卓越センター）および米ミネソタ大学を拠点とするPublic Health Center of Excellence on Dementia Caregiving（認知症の介護に関する公衆衛生卓越センター）によるこの研究は、「Risk Factors For Cognitive Decline Among Dementia Caregivers（認知症介護者における認知機能低下のリスク因子）」のタイトルで6月12日に公表された。

　CareNet.comの人気連載「NYから木曜日」「使い分け★英単語」をはじめ、多くのメディアで活躍する米国・マウントサイナイ医科大学 老年医学科の山田 悠史氏。山田氏が6月に出版した書籍『認知症になる人 ならない人 全米トップ病院の医師が教える真実』（講談社）は、エビデンスが確立されている認知症予防法や避けるべき生活習慣を、一般向けにわかりやすく紹介した1冊だ。 　本書は 1. 認知症になる人の生活習慣 2. 実は認知症予防に効果がないこと 3. 認知症にならない人の暮らし方 4. 認知症になったときの対応 という章立てになっている。

　血漿バイオマーカーは、アルツハイマー病（AD）の診断において、アミロイドPETや脳脊髄液（CSF）バイオマーカーに代わる有望な選択肢となる可能性がある。慶應義塾大学の窪田 真人氏らは、ADの診断および病期分類における複数の血漿バイオマーカーの有用性について、日本人コホートを用いた横断研究により評価した。Alzheimer's Research & Therapy誌2025年6月7日号の報告。 　評価対象とした血漿バイオマーカーは、Aβ42/40、リン酸化タウ（p-tau181/p-tau217）、グリア線維性酸性タンパク質（GFAP）、ニューロフィラメント軽鎖（NfL）であり、それぞれ単独または併用により評価した。Aβ42/40の測定にはHISCLプラットフォーム、その他のバイオマーカーの測定にはSimoaプラットフォームを用いた。参加対象者は、アミロイドPET画像および神経心理学的検査に基づき、健康対照群、AD群（AD発症前段階、軽度認知障害［MCI］、軽度認知症）、非AD群に分類した。ROC解析により、AβPETの状態、センチロイド値（CL）と認知スコア、ADの各ステージにおけるバイオマーカーの比較を予測した。

　獨協医科大学の鈴木 紫布氏らは、日本の実臨床におけるフレマネズマブの2年間にわたる長期的な有効性と忍容性を明らかにするため、レトロスペクティブ観察単施設コホート研究を実施した。Neurological Research and Practice誌2025年6月3日号の報告。 　対象は、フレマネズマブ治療を行った反復性片頭痛（EM）または慢性片頭痛（CM）患者165例。主要エンドポイントは、ベースラインから1〜24ヵ月までの1ヵ月当たりの片頭痛日数（MMD）の変化量とした。副次的エンドポイントは、片頭痛評価尺度（MIDAS）スコアの変化量、有害事象、治療反応率、治療反応予測因子、治療継続率。

　移動手段として定期的に自転車に乗ることは、あらゆる原因による認知症（以下、認知症）リスクの低下と関連することが新たな研究で明らかになった。自転車の利用は、記憶に関わる脳領域である海馬の体積が有意に大きいこととも関連していたという。華中科技大学（中国）同済医学院のLiangkai Chen氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に6月9日掲載された。 　Chen氏らは、2006年3月13日から2010年10月1日までの間に収集されたUKバイオバンクのデータを用いて、移動手段と認知症リスクや脳構造との関連を検討した。対象者の総計は47万9,723人で、平均年齢は56.5歳、女性が54.4％を占めていた。参加者の移動手段は、「通勤・通学を除き、過去4週間において最もよく利用した移動手段は何ですか」という質問により調査されていた。その回答に基づき、1）車や公共交通機関などの非活動的移動手段を利用、2）徒歩、3）徒歩と非活動的な移動手段を併用、4）自転車単独および自転車と他の移動手段を併用、の4群に分類された。主要評価項目は、認知症の発症（若年性認知症と遅発性認知症を含む）、副次評価項目は、アルツハイマー病などの認知症のサブタイプや、MRIで評価された脳構造などであった。

　経カテーテル的大動脈弁留置術（TAVI）は、手技に関連した脳卒中のリスクがあるが、脳塞栓保護（cerebral embolic protection：CEP）デバイスにより脳循環における塞栓形成が減少し、脳卒中の発生率が低下する可能性があるという。英国・John Radcliffe HospitalのRajesh K. Kharbanda氏らBHF PROTECT-TAVI Investigatorsは、「BHF PROTECT-TAVI試験」において、TAVI単独と比較してTAVI＋CEPデバイスは、72時間以内の脳卒中の発生率を低減せず、障害を伴う脳卒中や重症脳卒中、死亡率の改善ももたらさないことを示した。研究の詳細は、NEJM誌2025年6月26日号に掲載された。 　BHF PROTECT-TAVI試験は、英国の33施設が参加した盲検下にアウトカムの評価を行う非盲検無作為化対照比較試験であり、2020年10月～2024年10月に患者の無作為化を行った（英国心臓財団とBoston Scientificの助成を受けた）。

　急性虚血性脳卒中と心房細動を有する患者において、直接経口抗凝固薬（DOAC）の遅延開始（5日以降）と比較して早期開始（4日以内）は、30日以内の再発性虚血性脳卒中、症候性脳内出血、分類不能の脳卒中の複合アウトカムのリスクを有意に低下させ、症候性脳内出血を増加させないことが、英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのHakim-Moulay Dehbi氏らが実施した「CATALYST研究」で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2025年6月23日号に掲載された。 　研究グループは、急性虚血性脳卒中発症後におけるDOACの早期開始と遅延開始の有効性の評価を目的に、無作為化対照比較試験の系統的レビューと、個別の患者データのメタ解析を行った（英国心臓財団などの助成を受けた）。

　内側側頭葉（MTL）病変は薬剤抵抗性てんかんの主な原因の一つであり、MTL切除が転帰を改善し得る。しかし実臨床では、外科治療が提案されないまま複数の抗てんかん薬（AED）により長年治療されている患者が少なくなく、より強固なエビデンスの提示が求められている。これを背景に、アル＝アズハル大学（エジプト）のSameh M. Salama氏らは、前向きコホート研究によりMTL切除術の有用性を検討。「Cureus」に3月6日論文が掲載された。 　この研究は、2022～2024年に薬剤抵抗性側頭葉てんかんのため同大学病院に入院した3～50歳の患者20人を対象に行われた。薬剤抵抗性は2剤以上のAEDで発作をコントロールできない、または副作用のためAEDを使用できないことで定義した。MTL以外に病変を有する患者は除外された。術前の所見に合わせて患者ごとに、選択的扁桃体海馬切除を行うか否かなどが決定された。