小児期のBMIと心血管リスク因子との関連を示す横断的研究はあるが、前向き研究はほとんど行われていない。BMIは、特に小児肥満（全身性肥満症、中心性肥満症）の尺度としては不十分であるとされるが、英国ブリストル大学MRC CAiTEセンターのDebbie A Lawlor氏ら研究グループは、その認識が小児肥満がもたらす真の有害性の過小評価につながっている可能性があるとして、肥満症の3つの測定指標であるBMI、腹囲、体脂肪量の、心血管リスク因子との関連の強さを比較し、BMIが他の2つより劣るのか検討した。BMJ誌2010年12月4日号（オンライン版2010年11月25日号）掲載より。15～16歳時の心血管リスク因子との関連の強さを検討研究グループが検討したのは、小児期（9～12歳）のBMI、腹囲、体脂肪量測定値と、15～16歳時点での心血管リスク因子（収縮期および拡張期血圧、空腹時血糖値等）との関連。「両親と子どもを対象とするAvon追跡研究」の参加者で、研究スタート時に9～12歳だった小児5,235例を対象とした。BMI、腹囲、体脂肪量は9～12歳時と15～16歳時に二重エネルギーX線吸収測定法を用いて測定された。主要評価項目は、15～16歳時に測定した収縮期および拡張期血圧値、空腹時の血糖、インスリン、中性脂肪、LDL-C、HDL-Cの濃度とした。BMI、腹囲、体脂肪量とも、心血管リスク因子との関連の強さは同等結果、女児については、9～12歳時のBMIが1SD増すごとの関連オッズ比は、高収縮期血圧（≧130mmHg）は1.23、高LDL-C（≧2.79mmol/L）は1.19、高中性脂肪（≧1.7mmol/L）は1.43、低HDL-C（＜1.03mmol/L）は1.25、高インスリン（≧16.95 IU/l）は1.45だった。一方、男児は、高収縮期血圧は1.24、高LDL-Cは1.30、高中性脂肪は1.96、低HDL-Cは1.39、高インスリンは1.84だった。BMIと高空腹時血糖（≧5.6mmol/L）との関連は、男児のみで認められ、オッズ比は1.18（95％信頼区間：1.03～1.36）だった。上記の高低でみた2値アウトカムの結果では、BMIは空腹時の血糖（P=0.03）、インスリン（P0.2）。BMIモデルに、腹囲もしくは体脂肪量を加味しても、BMIと交絡因子のみで説明済みの心血管リスク因子の変数は増大しなかった。女児は青年期までに痩せれば心血管リスクは正常体重者並みに、しかし男児は……また、肥満の変化との関連についてみた場合、女児の場合は、9～12歳で過体重/肥満であっても15～16歳で正常体重となった群は、両年齢期とも正常体重の群とリスク因子の有害レベルのオッズが同等だった。しかし男児の場合は、高収縮期血圧、高中性脂肪、高インスリン、低HDL-Cのオッズ比が、両年齢期とも正常体重の群と比べ高かった。両年齢期とも過体重/肥満群よりは低くはなっていた。これらから研究グループは、「小児期に測定された腹囲または体脂肪量が、BMIより強く青年期の心血管リスク因子と関連することはない」と結論するとともに、「小児期から青年期に過体重を改善できた女児は、概して、一貫して正常体重であった群と同様の心血管リスクプロファイルを示すが、男児の場合は、小児期、青年期とも正常体重であった群と、小児期、青年期とも過体重であった群との、中間のリスク因子プロファイルを示す」とまとめている。

タキサン系抗がん剤のドセタキセル（商品名：タキソテール）を含むTACレジメン（ドセタキセル、ドキソルビシン、シクロホスファミド）の有効性について、これまでリンパ節転移陽性乳がんについては明らかになっていたが、リンパ節転移陰性の高リスク乳がんの治療においても、フルオロウラシル（商品名：5-FUなど）を含む標準療法とされるFACレジメン（フルオロウラシル、ドキソルビシン、シクロホスファミド）よりも高い奏効率が認められた。欧州で行われた「GEICAM 9805」試験からの報告で、スペイン・Hospital General Universitario Gregorio MaranonのMiguel Martin氏らが、追跡期間中央値77ヵ月時点の無病生存率、全生存率、毒性について解析した。NEJM誌2010年12月2日号掲載より。TACレジメンとFACレジメンに割り付け5年以上追跡第III相オープンラベル無作為化試験として行われたGEICAM 9805試験は1998年に、リンパ節転移陰性の乳がんを有し、再発リスクの高い因子（1998ザンクトガレン基準に準拠）を一つ以上有する女性を対象に、TACレジメンとFACレジメンの効果を比較検討することを目的にスタートした。スペイン、ドイツ、ポーランドからの被験者1,060例が、術後補助療法として3週間ごとに1回×6サイクルの、TACレジメン（ドセタキセル75mg/m2、ドキソルビシン50mg/m2、シクロホスファミド500mg/m2）もしくはFACレジメン（フルオロウラシル500mg/m2、ドキソルビシン50mg/m2、シクロホスファミド500mg/m2）を受ける群に割り付けられ追跡された。主要エンドポイントは、5年以上追跡調査後の無病生存率とされ、全生存率と毒性などが副次エンドポイントに含まれた。TAC群の再発リスク32％減少を示す追跡期間中央値77ヵ月時点において、無病生存率は、TAC群（539例）が87.8％と、FAC群（521例）の81.8％よりも高く、TACレジメンによって再発リスクが32％減少していたことが示された（ハザード比：0.68、95％信頼区間：0.49～0.93、log-rank検定によるP=0.01）。TACレジメンの有効性は、ホルモン受容体の状態、閉経の有無、高リスク因子の数にかかわらず一貫していた。生存率は、TAC群95.2％、FAC群93.5％で、両群間の差は有意ではなかったが（ハザード比：0.76、95％信頼区間：0.45～1.26、非階層化ベースでのlog-rank検定によるP=0.29）、イベント数はTAC群が26件と、FAC群34件より少なかった。有害事象グレード3または4の発生率は、TAC群28.2％、FAC群17.0％だった（P＜0.001）。なお当初プロトコルにはなかったが、試験開始後、TAC群で発熱性好中球減少症が25％以上にみられたため、登録230例以後の被験者には、顆粒球コロニー刺激因子（G-CSF）の予防的投与を行うようプロトコルが改定された。TACレジメンの毒性は、それ以後減少していた。（武藤まき：医療ライター）

　2010年12月7日、「変わる！！心房細動治療」をタイトルとしたプレスセミナーが開催された。演者は、財団法人心臓血管研究所常務理事（研究本部長）の山下武志氏。　このプレスセミナーにおいて、山下氏は、心房細動治療における「CHANGE」と「SIMPLE」を強調した。その内容をレポートする。患者と治療ツールの変化　今後の心房細動治療を考える中で、まず、患者側の変化を考えなければならない。ここ30年の間に患者数は増加し、背景因子も多様化した。その結果、心房細動を原因とする心原性脳塞栓症の発症が増加した。久山町研究では、第一集団（1961-1973年）に比べ、第三集団（1988-2000年）では、ラクナ梗塞は約0.8倍、アテローム血栓性脳梗塞では約1.3倍、心原性脳塞栓症では約2.3倍と報告されており、いかに心原性脳塞栓症が増加してしまったかがわかる。　次に、治療ツールにも変化が起こった。新しい抗不整脈薬が次々に開発されたのである。それは、新たな分類としてSicilian Gambit分類が生まれるほどであった。また、これまでの単純な電気生理学から、より広範な理論構築が行われるようになった。　その結果、21世紀の心房細動治療では、患者ごとに最適の治療を行う「個別化診療」という複雑な診療が模索され始めた。しかし、その裏で、誰がその複雑な診療を担うのか、それほど複雑化する必要があるのか、どういう形で患者の役に立ちたいのか、といった疑問も生じてきた。エビデンスが変えた治療戦略　「疾患を病態生理から理解する」ことと、「疾患を病態整理から治療する」ことは違う。現在の知識レベルは、疾患の病態整理をすべて網羅しているわけではないため、妥当だと思われる治療を行っても、それが必ずしも臨床的メリットにつながるとは限らない。臨床的メリットにつながっているかを検証するのが臨床試験である。　例えば、有名なCAST試験では、心筋梗塞後の心室性不整脈を有する患者に心室性不整脈薬を投与すると、死亡率が増加することが示された。　AFFIRM試験では、心房細動症例に対してリズムコントールを行った群とレートコントロールを行った群での死亡率に変化はなかった。これは日本人のみを対象としたJ-RHYTHM試験でも同様の結果が示されている。　ACTIVE-W試験では、脳卒中の危険因子を有する心房細動患者にクロピドグレル＋アスピリンを投与した群は、ワルファリン投与群に比べ、脳心血管疾患の発症抑制という点で劣ることが示された。日本人を対象としたJAST試験でも、抗血小板薬による治療が無投薬群と有意な差がないことが示された。　さらに、心房細動の再発抑制を一次エンドポイントとしたGISSI-AF試験では、心房細動既往例において通常治療にARBを追加投与しても、心房細動の再発を抑制できなかったと報告された。同様に、CCB群とARB群で心房細動の発症抑制を比較検討したJ-RHYTHM IIでも、ARBがCCBに比べて心房細動の発症を抑制することは認められなかった。　これらの心房細動に関連したエビデンスを受け、ある二つの概念が重要視されてきた。それは、「“心房細動”から、心房細動を有する“患者さん”へ」「“複雑”から“シンプル”へ」という二つの概念である。今後の心房細動治療は3ステップで考える　今後の心房細動は、3つのステップで考えるべきである。その３つとは「命を護る」「脳を護る」「生活を護る」の3つで、むしろ、他のステップや考えは必要ない。実際、2010年のESCから発表された心房細動ガイドラインは、従来に比べ、驚くほどシンプルな内容になっている。(1)命を護る　心房細動患者の生命予後は、心房細動の背景因子により規定されており、これはすべての試験で共通した結果である。つまり、患者の生命予後を是正するには、一度心房細動の存在を頭から解き放ち、患者の背景因子を再確認して、それを改善すれば良い。(2)脳を護る　心房細動患者において、脳を守るツールは現在のところワルファリンのみである。ワルファリンの投与対象患者は、CHADS2スコアを用いればすぐに割り出すことができる。(3)生活を護る　患者のQOLを向上させる必要があれば、洞調率維持を目指す。唯一残された「複雑」も「シンプル」に　唯一残された「複雑」はワルファリンである。ワルファリンは説明事項、注意事項といった制約が多く、医師からみても、患者から見ても複雑である。しかし、新しい抗凝固薬の登場により大きく緩和されると予想されている。　新しい抗凝固薬は、ワルファリンと異なり、薬物相互作用、食事制限の必要性、血中濃度の測定の必要がなく、誰もがわかりやすい薬剤である。また、脳卒中の発症予防効果は、ワルファリンに対する非劣性を示した。　最後に山下氏は、「心房細動の治療は、今後、“心房細動”から、心房細動を有する“患者さん”へ、さらに、“複雑”から“シンプル”へと変化し、誰でも同じ治療が行えるようになる。心房細動治療が激変する時は、もうすぐそこまで来ている」と結んだ。

発作性・持続性心房細動既往歴のある患者に対し、オメガ（ω）-3脂肪酸を24週間投与しても、6ヵ月間の心房細動の再発リスクは減少しないことが示された。米国・ペンシルベニアのLankenau Institute for Medical Research循環器疾患部門のPeter R. Kowey氏らが、663人を対象に、無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2010年12月1日号（オンライン版11月15日号）で発表した。これまでに示唆されている、ω-3脂肪酸の心房細動に対する治療効果と安全性に関するデータは、小規模試験からの発表だったという。症候性心房細動663人を2群に分け、6ヵ月間追跡Kowey氏らは、2006年11月～2009年7月、症候性心房細動の患者663人について試験を行った。被験者の平均年齢は60.5歳、56％が男性、542人が発作性心房細動、121人が持続性心房細動だった。被験者を無作為に2群に分け、一方には、ω-3脂肪酸（当初7日間は8g/日、その後24週間までは4g/日）を投与した。もう一方の群には、プラセボを投与した。主要エンドポイントは発作性心房細動の症候性再発であり、副次エンドポイントは持続性心房細動の症候性再発と、発作性・持続性両グループの症候性再発だった。発作性・持続性ともに心房細動再発率に両群で有意差なし結果、主要エンドポイントである、発作性心房細動群のうち症候性心房細動の再発または心房粗動がみられたのは、プラセボ群269人中129人（48％）に対し、ω-3群258人中135人（52％）であり、両群に有意差は認められなかった（ハザード比：1.15、95％信頼区間：0.90～1.46、p=0.26）。また副次エンドポイントでも、持続性心房細動群のうち症候性心房細動の再発がみられたのは、プラセボ群18人（33％）に対し、ω-3群32人（50％）と、両群に有意差は認められず（ハザード比：1.64、同：0.92～2.92、p=0.09）、発作性・持続性両群の症候性心房細動の再発も、ω-3群とプラセボ群で有意差は認められなかった（ハザード比：1.22、同：0.98～1.52、p=0.08）。有害作用のために服用を中止したのは、プラセボ群の5％に対しω-3群の4％で、いずれも低く、また両者に差はなかった。4週と24週時点で測定した、エイコサペンタエン酸（EPA）とドコサヘキサエン酸（DHA）の血中濃度は、ω-3群の方がプラセボ群より有意に高かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

生活習慣が対照的な北アイルランドとフランス2ヵ国の50代男性の、飲酒パターンが虚血性心疾患に及ぼす影響を調査した結果、毎日決まって中等量（平均アルコール消費量32.8g、参考値：ビール中瓶20g　http://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/alcohol/a-02-001.html）の飲酒を習慣とするフランス男性の虚血性心疾患リスクは低く、一方、1日の平均アルコール消費量、飲酒者割合ともフランスより低かったものの不節制飲酒（毎週1日以上50g以上消費）が多くみられた北アイルランド・ベルファストに住む男性の同リスクは高いことが明らかにされた。フランス・トゥールーズ医科大学校疫学部門/INSERM U558のJean-Bernard Ruidavets氏らの報告による。BMJ誌2010年11月27日号（オンライン版2010年11月23日号）掲載より。生活習慣、虚血性心疾患発病率が対照的と知られるフランスと北アイルランドで評価飲酒パターンと虚血性心疾患との関連については、相関、逆相関ともに報告があり、またワイン、ビール、蒸留酒といった酒類別に言及したものもあるが、生活習慣や酒癖が対照的と知られる国と国との比較を検討したものはほとんどないという。そこでRuidavets氏らは、虚血性心疾患の発病率が対照的である両国（フランスは低く、北アイルランドは高い）における関連について、「PRIME（Prospective Epidemiological Study of Myocardial Infarction）」試験のコホートデータを解析し評価した。評価は、週のアルコール消費、不節制飲酒（週1日以上50g以上アルコール消費）の発生率、定期飲酒（毎週1日以上、1回のアルコール消費は50g未満）の発生率、アルコール摂取量、飲酒頻度、酒の種類について包括的に行われた。コホートは10年追跡され、その間に起きたすべての冠動脈イベントが前向きに記録され、Cox比例ハザード回帰分析法により、基線における被験者の特徴と、心筋梗塞または冠動脈死（hard冠動脈イベントと規定）との関連、および狭心症イベントとの関連が評価された。hard冠動脈イベント発生、1,000人年あたり北アイルランド5.63、フランス2.78解析されたコホートは、1991～1994年に、北アイルランド（ベルファスト）の1施設から2,405例、フランス（リール、ストラスブール、トゥールーズ）の3施設から7,373例、いずれも50～59歳の虚血性心疾患を有していない被験者、計9,778例だった。1週間に1日以上飲酒をする人は、ベルファストでは1,456例（60.5％）、フランスは6,679例（90.6％）だった。　そのうち、毎日飲むと回答した人は、ベルファストでは12％（173/1,456例）だったが、フランスでは75％（5,008/6,679例）だった。平均アルコール消費量は、ベルファストは22.1g/日、フランスは32.8g/日だった。不節制飲酒者の割合は、ベルファスト9.4％（227/2,405例）に対して、フランス0.5％（33/7,373例）だった。追跡期間10年の間に、虚血性心疾患イベントはコホート全体（9,778例）で683例（7.0％）が記録された。内訳は、hard冠動脈イベント322例（3.3％）、狭心症イベント361例（3.7％）だった。hard冠動脈イベントの年間発生率は、1,000人年あたり、ベルファストでは5.63（95％信頼区間：4.69～6.69）、フランスでは2.78（同：2.41～3.20）だった。多変量（代表的な心血管リスク因子、登録施設）調整後の、定期飲酒者との比較によるhard冠動脈イベントのハザード比は、不節制飲酒者1.97（95％信頼区間：1.21～3.22）、非飲酒者2.03（同：1.41～2.94）、元飲酒者1.57（同：1.11～2.21）だった。ベルファストとフランスとの比較によるhard冠動脈イベントのハザード比は、補正前は1.76（同：1.37～2.67）、飲酒パターンとワイン飲酒で補正後は1.09（同：0.79～1.50）だった。なおワイン飲酒者だけの解析では両国とも、hard冠動脈イベントリスクは低かった。（朝田哲明：医療ライター）

メディカ出版では、医療従事者向け任天堂DSソフト『症候診断トレーニングDS』を12月中旬に発売する予定だ。現在予約受付中で、制作委員会にはケアネットでおなじみの医師、中島 伸氏（独立行政法人 国立病院機構大阪医療センター）が企画発案し、池田 正行氏（長崎大学 医歯薬学総合研究科）、金井 伸行氏(医療法人社団 淀さんせん会 金井病院）、前野 哲博氏（筑波大学大学院　人間総合科学研究科）も参画している。同ソフトは、医師の症候診断や看護師のアセスメントに必須な知識や技術を、ゲーム感覚で楽しく学べるもの。5つのコンテンツが用意され、設問数は800以上、症候診断の基礎的な知識を4択問題で勉強できる「症候診断トレーニング」、代表的な48症候に絞って、各設問を解きながら重要ポイントを講義形式で学べる「ドクターPの症候診断レクチャー」、ドクターやナース向けの臨床での実際の場面に沿って、対応力を磨ける連続問題の「実践! シナリオ問題」、同ソフト内の関連用語について、詳細解説が読める「お助け用語集」、症候診断において、8つの可能性から3つの正解を絞り込んでいくミニゲーム「3チョイスゲーム」と、充実した内容となっている。詳細・予約はこちらhttp://www.medica.co.jp/ds/subscribe/ds4/

減量達成後の体重減少維持には、タンパク質が多め、グリセミック指数（GI）は低めの食事が、長続きする食事療法であり体重減少維持に結びつくことが、ヨーロッパ8ヵ国で行われた無作為化試験「Diogenes（Diet, Obesity, and Genes）」の結果、明らかになった。スクリーニングを受けた平均年齢41歳、平均BMI値34の1,209例のうち、938例に対しまず8週間の低エネルギー食（800kcal/日）介入が行われ、基線体重より8％以上の体重減少に達した773例を、5つの食事療法群に無作為化し26週間にわたり比較検討した結果による。NEJM誌2010年11月25日号掲載より。5つの食事療法群に無作為化し、いずれが長続きし体重減少を維持するかを検討本試験は、体重減少後のリバウンドおよび肥満関連リスクを抑制するために有効な食事療法を、タンパク質量およびGI値に着目して評価することを目的とした。評価された5つの食事療法群は、（1）低タンパク（総エネルギーの13％）・低GI食群、（2）低タンパク・高GI食群、（3）高タンパク（総エネルギーの25％）・低GI食群、（4）高タンパク・高GI食群、（5）対照群（各国食事療法ガイドラインに準じ中タンパクで、GI値は不問）であった。群間の摂取タンパク質量の高低差は12％を、GI値の高低差は15単位を目標とされた。食欲と体重管理能力を調べるため、総エネルギー量に制限は設けられなかったが、5群とも脂肪摂取は中等度（総エネルギーの25～30％）となるよう調整された。目標摂取量が達成できるよう、家族に対するレシピ提供、調理法や行動のアドバイスが行われ、参加国のうち2ヵ国では栄養量が調整済みの食品が無料で配布された。被験者は、体重減少維持試験当初6週間は隔週で、その後は1ヵ月に1回、食事カウンセリングを受けた。また維持試験介入前3日間、4週後、26週後に食事量を量り記録することが求められた。低タンパク・高GI食群のみリバウンドが有意に維持試験を完了したのは548例（71％）だった。試験脱落者が少なかったのは、高タンパク食群26.4％、低GI食群25.6％だった（低タンパク・高GI食群37.4％との比較で、それぞれP=0.02、P=0.01）。最初に行われた8週間の低エネルギー食（800kcal/日）介入時の体重減少は、平均11.0kgだった。その後の維持試験完了者548例について解析した結果、低タンパク・高GI食群のみ有意なリバウンドが認められた（1.67kg、95％信頼区間：0.48～2.87）。維持試験被験者（773例）のintention-to-treat解析の結果、体重再増加は、高タンパク食群の方が低タンパク食群よりも0.93kg（95％信頼区間：0.31～1.55）少なく、また、低GI食群の方が高GI食群よりも0.95kg（同：0.33～1.57）少なかった（いずれもP＝0.003）。試験完了者の解析結果も同様だった。食事療法に関する有害事象は群間に有意な違いは認められなかった。なお栄養摂取量について、高タンパク食群の方が低タンパク食群と比べて、タンパク質量が5.4％多く、炭水化物量は7.1％低かった（両群間比較のP

妊娠第1期の妊婦にプロトンポンプ阻害薬（PPI）を投与しても、産児の主要な先天異常リスクの増大とは有意な関連が認められなかったことが、大規模コホート試験の結果、明らかにされた。デンマークStatens Serum Institut疫学部門のBjorn Pasternak氏らがデンマークで1996～2008年に生まれた新生児約84万児を対象とした調査の結果による。妊娠中の胃食道逆流症状はよくみられるが、妊娠初期におけるPPI曝露と先天異常リスクに関するデータは限定的なものしかなかった。NEJM誌2010年11月25日号掲載より。デンマークの新生児、約84万児のPPI使用と先天異常リスクとの関連を調査調査は、妊娠中のPPI曝露と先天異常リスクとの関連を評価するため、1996年1月～2008年9月にデンマークで生まれた全新生児84万968児を対象に行われた。PPI曝露、先天異常、潜在的交絡因子に関するデータは、各種の国内登録データベースから収集。主要な先天異常とは、出生後1年以内に診断されたものとし、EUROCAT（European surveillance of congenital anomalies）に即して分類された。本調査における主要解析は、受胎前4週～妊娠12週と、妊娠0～12週（妊娠第1期）における、PPI使用について評価が行われた。妊娠第1期、PPI曝露群と非曝露群の先天異常有病率のオッズ比は1.10調査対象期間中に生まれた84万968児のうち、主要な先天異常が認められたのは2万1,985例（2.6％）だった。受胎前4週～妊娠第1期にPPIに曝露されていたのは5,082児だった。そのうち主要な先天異常が認められたのは174例（3.4％）だった。一方、同期間中に母親がPPIに曝露されていなかった83万5,886児のうち、主要な先天異常が認められたのは2万1,811児（2.6％）であり、有病率の補正後オッズ比は1.23（95％信頼区間：1.05～1.44）だった。また、妊娠第1期に限ってみてみると、PPIに曝露されていたのは3,651児で、そのうち主要な先天異常が認められたのは118例（3.2％）であり、有病率の補正後オッズ比は1.10（95％信頼区間：0.91～1.34）だった。先天異常リスクは、妊娠第1期間中の服用期間別といった副次解析や、PPIの処方を受けていて服用の機会があったという母親に限定した副次解析でも、有意な増大は認められなかった。（武藤まき：医療ライター）

2型糖尿病患者が、有酸素運動とウエイトトレーニングのようなレジスタンストレーニングの両方の運動を行うことで、HbA1c値が有意に低下することが無作為化対照試験で明らかになった。どちらか一方のみの運動では、HbA1c値の有意な低下は認められなかったという。米国ルイジアナ州立大学ペニントン・バイオメディカルリサーチセンターのTimothy S. Church氏らが、2型糖尿病患者262人を追跡し明らかにしたもので、JAMA誌2010年11月24日号で発表した。2型糖尿病患者に対する運動ガイドラインでは、有酸素運動とレジスタンストレーニングの両方を勧めているが、両運動を行うことによる効果を目的とする研究はこれまでほとんど行われていなかった。被験者を4群に分け、9ヵ月の運動プログラム実施研究グループは、2007年4月～2009年8月にかけて、2型糖尿病の患者262人について、9ヵ月の運動プログラムを行った。被験者を無作為に4群に分け、一群（73人）はレジスタンストレーニングのみを週3回、別の群（72人）は有酸素運動（12kcal/kg/週）のみを、また別の群（76人）は有酸素運動（10kcal/kg/週）とレジスタンストレーニングを週2回、さらに残りの一群（41人）は対照群としていずれの運動プログラムも行わなかった。レジスタンストレーニングの内容は、上体運動（ベンチプレス、シーテッド・ロウイング、ショルダープレス、ラットプルダウン）2セット、足部運動（レッグプレス、レッグエクステンション、スクワット）3セット、腹筋・背筋運動2セットで構成されていた。被験者の63.0％は女性で、平均年齢は55.8歳、HbA1c値は6.5％以上で平均値は7.7％だった。併用運動群、対照群に比べHbA1c値が0.34％ポイント低下、最大酸素消費量も改善その結果、対照群に比べ、併用運動群のみがHbA1c値の絶対平均値が有意に低下していた。対照群との差は－0.34ポイント（95％信頼区間：－0.64～－0.03、p=0.03）だった。レジスタンストレーニング群（－0.16ポイント、p=0.32）、有酸素運動群（－0.24ポイント、p=0.14）ではいずれも、HbA1c値の絶対平均値の有意な低下はみられなかった。対照群に比べ、最大酸素消費量の有意な改善が認められたのも併用運動群のみで、平均改善幅は1.0mL/kg/分（95％信頼区間：0.5～1.5、p＜0.05）だった。腹囲はすべての運動群で対照群に比べ減少していた（レジスタンストレーニング群：－1.9cm、有酸素運動群：－1.5cm、併用運動群：－2.8cm）。また体脂肪量は、レジスタンストレーニング群で平均1.4kg、併用運動群で平均1.7kg、それぞれ対照群に比べ有意に減少した（ともにp

心停止を起こした入院患者に対する自動体外式除細動器（AED）の使用は、退院時生存率の改善にはつながらず、むしろ同生存率が約15％低下するという。米国Saint Luke’s Mid America Heart InstituteのPaul S. Chan氏らが、院内心停止をした約1万2,000人を対象に行ったコホート試験で明らかにしたもので、JAMA誌2010年11月17日号（オンライン版2010年11月15日号）で発表された。これまでに、院外心停止に対するAEDの使用が生存率を改善することは報告されていたが、院内心停止へのAED使用に関する研究は、単一医療機関におけるものに限られており、その効果が普遍性のあるものかは明らかになっていなかった。院内心停止の82％がショック非適応の波形研究グループは、2000年1月1日～2008年8月26日の間に、AEDを一般病棟に設置している米国内204ヵ所の病院で、院内心停止をした1万1,695人について追跡調査を行った。主要評価項目は、退院時生存率とAED使用との関連だった。被験者のうち、ショック非適応の波形（心静止と無脈性電気活動）患者は9,616人（82.2％）、ショック適応の波形（心室細動と無脈性心室頻拍）患者は2,079人（17.8％）だった。AEDを使用したのは、4,515人（38.6％）だった。ショック非適応の波形患者へのAED使用は、さらに退院時生存率を低下結果、退院時に生存していたのは、2,117人（18.1％）だった。被験者全体で、院内心停止後にAEDを使用しなかった人の退院時生存率が19.3％だったのに対し、AEDを使用した人の同生存率は16.3％であり、補正後生存率比は0.85（95％信頼区間：0.78～0.92、p

軽度～中等度のアルツハイマー病患者に対し、ドコサヘキサエン酸（DHA）サプリメントを投与しても、認知能力の低下を減速する効果はないという。脳の萎縮率の低減についても効果はなかった。米国オレゴン健康科学大学神経内科部門のJoseph F. Quinn氏らが、アルツハイマー病の患者400人超について行った、無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果明らかにしたもので、JAMA誌2010年11月3日号で発表した。これまでの疫学試験では、DHA摂取がアルツハイマー病罹患率の減少と関連することが示唆されており、動物実験では実証されていた。18ヵ月追跡し、ADAS-cog、CDR-SBスコアの変化を比較研究グループは、2007年11月～2009年5月にかけて、米国51ヵ所の医療機関で、Mini Mental State Examination（MMSE）スコアが14～26の、軽度～中等度のアルツハイマー病患者について試験を行った。被験者を無作為に2群に分け、一方にはDHAサプリメント2g/日を、もう一方にはプラセボを投与した。追跡期間は18ヵ月だった。主要評価項目は、アルツハイマー病評価スケールの認知機能指標（Alzheimer’s Disease Assessment Scale：ADAS-cog）の変化と、臨床的認知症尺度の下位尺度（Clinical Dementia Rating sum of boxes：CDR-SB）の合計スコアの変化だった。またサブグループ分析として、被験者102人に対しMRIを行い、脳萎縮を測定した。ADAS-cog、CDR-SBスコア、MRIによる脳萎縮率も両群で同等被験者のうち試験を終了したのは295人、うちDHA群は171人、プラセボ群は124人だった。ADAS-cogスコアの変化は、DHA群で平均増加幅7.98（95％信頼区間：6.51～9.45）ポイントに対し、プラセボ群で同8.27（同：6.72～9.82）ポイントと、両群に有意差はなかった（p=0.41）。CDR-SBスコアも、平均増加幅がDHA群で2.87（同：2.44～3.30）ポイントに対し、プラセボ群では同2.93（同：2.44～3.42）ポイントと、有意差はなかった（p=0.68）。また、脳萎縮についても、DHA群（53人）が24.7cm3（年率1.32％）減少したのに対し、プラセボ群（49人）では同24.0cm3（年率1.29％）で、有意差は認められなかった（p=0.79）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　患者医療情報システムを活用し、患者のリスクに見合った転倒予防教育キットを提供することで、入院中の転倒リスクが有意に減少することが報告された。米国ボストンを拠点とする病院経営共同体Partners HealthCare SystemのPatricia C. Dykes氏らが、1万人超の入院患者を対象に行った、多施設共同無作為化対照試験の結果明らかにしたもので、JAMA誌2010年11月3日号で発表した。入院中には、環境の変化や疾患・治療の影響などで、転倒リスクが増大することは知られている。一方で、医療情報技術を用いた転倒予防キットは、これが初めてのものだという。患者個別のポスターやパンフレット、ケアに関わる人への注意事項などを提供　研究グループは、2009年1月1日～6月30日にかけて、都市部4ヵ所の病院に入院した、1万264人を無作為に2群に分け、一方には医療情報システムを活用した転倒予防キット（fall prevention tool kit；FPTK）の提供を、もう一方には通常行われる転倒予防教育を行った。　FPTKでは、まず看護師による患者の転倒リスク評価を行い、それに基づきFPTKソフトウェアで、患者の転倒リスクに合わせた予防プログラムを作成する。その内容としては、ベッドサイドに貼るポスター、患者向けパンフレット、ケアプランや、その患者のケアに関わる主な担当者に対する患者個別の注意事項などが提供される仕組みとなっている。転倒率は1,000患者・日当たり約1人減、65歳以上では2人減　試験期間は6ヵ月、延べ入院日数は4万8,250患者・日だった。その間、転倒患者数は対照群が87人に対し、FPTK群では67人と、有意に少なかった（p=0.02）。　院内の入院部門特性で補正を行った後の転倒率は、対照群が4.18/1,000患者・日（95％信頼区間：3.45～5.06）だったのに対し、FPTK群では3.15/1,000患者・日（同：2.54～3.90）と、有意に低率だった（p=0.04）。　FPTKは特に65歳以上の患者に対して効果が高く、対照群とFPTK群との補正後、転倒率の差異は2.08/1000患者・日（同：0.61～3.56）だった（p=0.003）。　なお、転倒による怪我のリスクに関しては、両群で有意差はみられなかった。

毛沢東主義下の中国農村部の保健医療システムは、集団農業共同体（コミューン）に対し助成金を出すシステムであったが、改革開放へと一転したことで1980年代初頭にコミューンが解散、加えて中央政府の医療財源が都市部に集中されたため、農村部住民6億4,000万人が事実上無保険者となった。数十万あった農村部病院も機能を失い、公的病院は医療価格を上昇させていったことで、農村部医療は私立の郷村医（医療補助員として知られるvillage clinicians）診療所が基盤となった。一方で医療政策は、専門医療や薬剤を処方するほど増益となる仕組みとしたため、結果として医療コストの増大と各家庭に金融リスク（財産譲渡や借金）をもたらすこととなった。そこで中国政府は2003年に農村部医療危機を解消すべく公的健康保険プログラム「NCMS」を導入した。本論は、米国カリフォルニア大学農業資源経済学のKimberly Singer Babiarz氏らによる、NCMSの影響についての調査報告で、BMJ誌2010年10月30日号（オンライン版2010年10月21日号）に掲載された。導入による郷村医診療所と村民への効果を調査NCMS（New Rural Cooperative Medical Scheme）は、導入後5年で農村部住民8億人をカバーするに至った世界最大規模の健康保険。世帯加入で保険料は10～20元/人、地方・中央政府からそれぞれ加入者1人当たり20～40元の助成金が拠出される。管理運営は県（county）レベルで行われ、入院費の一部償還以外は全国各地でカバーされる内容は異なる。県管理人にはカバー内容の施策（ベネフィットパッケージ）提言をすることが推奨されており、大きな地域差を生むこととなったが、2007年までに大半の群が、県立（または地区立）の病院、郷立の医療センター（医師と看護師が常駐し入院医療と複雑な外来診療を担う）、郷村医診療所（プライマリ・ケアと公衆衛生を担う）のそれぞれ外来診療までカバー領域を拡大した。また「医療費貯金」の口座開設（世帯口座）を義務付ける県もあり、預金の大方はプライマリ・ケアを担う郷村医診療所の外来診療に使われ、口座残高は翌年に繰り越す仕組みとなっている。こうした背景を踏まえBabiarz氏らは、2004年と2007年の、NCMSが個人および郷村医診療所にもたらした影響の変化について調査した。調査したのは5省（江蘇、四川、陝西、吉林、河北）、25の地方県の100村、160の郷村医診療所と村民8,339人だった。診療所のサービス利用と総収入は増大したが、純収入は増えていない郷村医診療所は、NCMSによって、週単位の患者受診者が26％増大、月総収入は29％増大していることが認められた。しかし、年間ネット総収入は変わっていなかった。また月総収入に占める薬剤収入の割合も変わっていなかった。一方NCMSに加入している村民は、郷村医診療所の利用が5％増大していたが、概して医療ケアの利用の変化は認められなかった。また、医療費の自己負担持ち出しが19％減少していた。医療ケアを利用するために財産を売ったり借金をすることのリスクも減っていた（24～63％）。こうした変化は、ベネフィットパッケージが最小の県でさえもみられた。Babiarz氏は、「NCMSは地方住民に多少なりとも金融リスクの回避をもたらし、地方の医療システムのゆがみの一部を是正した。しかし、補償のない新たな責務を郷村診療所に移行する計画もあり、診療所の財政状況をむしばんでいくようなら、それら利得は持続可能ではなくなるであろうことを強調しておく。政策立案者が再び関心を持ってプライマリ・ケアを強化すれば、NCMSの効果について、より大きな注目に値する」と結論している。

2003～2008年の6年間で、開発途上国への妊婦、新生児、子どもの健康に関する政府開発援助（ODA）の供与額は増加したが、他の健康領域を含む総額も増加したため相対的に優先度には変化がないことが、イギリス・ロンドン大学公衆衛生学・熱帯医学大学院のCatherine Pitt氏らの調査で明らかとなった。効果的な介入を広範に行ってミレニアム開発目標（MDG）4（2015年までに5歳未満児の死亡率を1990年の水準の3分の1に削減する）およびMDG5A（2015年までに妊産婦の死亡率を1990年の水準の4分の1に削減する）を達成するには十分な資金が必要だが、2015年へのカウントダウンに向けた支援の優先国68ヵ国の多くがODAに依存しているのが現状だという。Lancet誌2010年10月30日号（オンライン版2010年9月17日号）掲載の報告。ニーズが最も高い被援助国に対して供与すべきODAを調査研究グループは、2007年と2008年の妊婦、新生児、子どもの健康に対する援助の流れ、および以前に実施された2003～2006年の予測の達成度を解析した。研究グループが開発したODAの追跡法を用いて、2007年と2008年の経済協力開発機構（OECD）の援助活動の完全データベースを手作業でコード化して解析を行った。援助供与額および推定人口の新たなデータを用いて、2003～2006年のデータを改訂。妊婦および子どもの健康に関するニーズが最も高い被援助国に対して、援助国はどの程度のODA供与の対象とすべきかを解析し、2003～2008年の6年間の傾向を調査した。2007、2008年の妊婦、子どもの健康関連OADの70％以上が優先国へ全開発途上国における妊婦、新生児、子どもの健康関連の活動への支援として、2007年に47億米ドル、2008年には54億米ドルが供与されていた（2008年の不変ドル換算）。これらの総額は2003年から2008年までに105％増加したが、健康関連ODAの総額も同じく105％増加したため相対的には不変であった。2015年へのカウントダウンの優先国は、2007年に34億米ドル、2008年には41億米ドルを受け取っており、これは妊婦、新生児、子どもの健康に対する全供与額のそれぞれ71.6%、75.6%に相当するものだった。妊婦および子どもの死亡率が高い国へのODAは6年間で改善されていたが、この期間を通じて、死亡率がより低く所得が高い国に比べ一人当たりのODAがはるかに低い国もあった。2003～2008年のワクチン予防接種世界同盟（GAVI Alliance）の基金および世界エイズ・結核・マラリア対策基金（Global Fund to Fight AIDS, Tuberculosis and Malaria）は、各国機関による中核的基金を上回っており、二国間共同基金も特にイギリスとアメリカによるものが著明に増加していた。著者は、「2003～2008年の妊婦、新生児、子どもの健康に対するODAの増加は歓迎すべきであり、より多くのニーズのある国へのODAの配分も多少改善している。にもかかわらず、これらの供与額の増加は他の健康分野に比べて優先順位が高くなったことを示すわけではない」と結論している。（菅野守：医学ライター）

冠動脈心疾患に関連する13の一塩基多型（SNP）に基づく遺伝的リスクスコアを用いれば、初回冠動脈心疾患の発症リスクが約70％増大しているヨーロッパ系人種の20％を同定可能なことが、フィンランド・ヘルシンキ大学のSamuli Ripatti氏らが行った症例対照研究とプロスペクティブ・コホート研究の結果から明らかとなった。冠動脈心疾患の原因は複雑であり、ライフスタイルや遺伝的因子の影響が大きく、早発性の冠動脈心疾患の家族歴は独立のリスク因子である。症例対照研究のデザインを用いた全ゲノム関連試験では、冠動脈心疾患、心筋梗塞あるいはこの双方と関連する13の遺伝子領域のSNPが同定されている。Lancet誌2010年10月23日号掲載の報告。13のSNPと冠動脈心疾患の関連を評価研究グループは、プロスペクティブなコホート研究によって、SNPと冠動脈心疾患の関連の外的妥当性を確立し、より正確にリスクを予測するための症例対照研究を実施した。最近発見された13のSNPと冠動脈心疾患の関連について検討するために、フィンランドとスウェーデンにおいて症例対照研究（冠動脈心疾患患者3,829例および非冠動脈心疾患の対照4万8,897人）およびプロスペクティブなコホート研究（心血管疾患のない3万725人）を行った。13のSNPを多座遺伝的リスクスコア（multilocus genetic risk score）でモデル化し、Cox比例ハザードモデルを用いて遺伝的リスクスコアと冠動脈心疾患発症の関連を推定した。症例対照研究では、ロジスティック回帰モデルを用いて個々のSNPと遺伝的リスクスコアの五分位数の関連について解析した。遺伝的リスクスコアと初回冠動脈心疾患の発症が相関コホート研究では、フォローアップ期間中央値10.7年の間に1,264人が初回冠動脈心疾患を発症した。遺伝的リスクスコアは初回冠動脈心疾患の発症と相関を示した。遺伝的リスクスコアの五分位数が最低の群と比較すると、最高の群は従来のリスクスコアで補正したモデルにおける冠動脈心疾患のリスクが1.66倍に上昇していた（95%信頼区間：1.35～2.04、線形傾向に対するp＝0.00000000073）。家族歴で補正しても、これらの推定値に変化はなかった。遺伝的リスクスコアは従来のリスク因子や家族歴で補正してもC indexを改善せず（p＝0.19）、net reclassification improvementにも影響を及ぼさなかった（2.2%、p＝0.18）。しかし、integrated discrimination indexに対してはわずかな影響が確認された（0.004、p＝0.0006）。症例対照研究とプロスペクティブ・コホート研究の結果は類似していた。著者は、「冠動脈心疾患に関連する13のSNPに基づく遺伝的リスクスコアを用いれば、初回冠動脈心疾患の発症リスクが約70％増大しているヨーロッパ系人種の20％を同定可能である。これら13のSNPの臨床使用の可能性については明らかではない」と結論している。（菅野守：医学ライター）

前回に引き続き、第33回日本高血圧学会総会からの演題から減塩を中心にレポートする。患者の食塩摂取量を簡便に把握する方法とともに、減塩の具体的な方策についてもまだ手探り状態といえる。本総会においても画期的な試みの成果が発表された。「減塩食はまずい」からの脱却　―第33回日本高血圧学会総会　メディカル・コメディカル合同シンポジウムより―今回の総会においても、医師自らが率先して減塩することを意図し、昨年の総会に引き続き、ランチョンセミナーで「減塩・ヘルシー弁当」が提供された。今回は福岡女子大学 早渕仁美氏らが食品加工業者10社と連携し、減塩素材を利用することで食塩量を2gに抑えた減塩弁当である。1日目のランチョンセミナーで、減塩弁当（食塩相当量：1.06g）と、それと見た目が同じ対照弁当(食塩相当量：1.73g)が、減塩弁当がどちらかは告げられずに提供され、「どちらが減塩と思うか」など参加者にアンケートの記入を依頼した。翌日のシンポジウムにおいて早渕氏よりアンケート結果（n=776）が発表された。その結果、62.1%の回答者が正答したが、自信をもって回答したのは正答回答者の51.0%であった。正答回答者において減塩弁当を対照弁当より好むと回答した割合が多く、「減塩食＝まずい」というイメージ払拭の第一歩となった。早渕氏は今回の結果を踏まえ、減塩調味料や減塩加工食品を用いることで、無理なく美味しい減塩料理をつくることが可能であると述べた。日本人はしょうゆと漬物から3割の塩分をとっている　―同シンポジウムより―結核予防会の奥田奈賀子氏は、国際共同研究INTERMAPのデータを用いて日本人の食塩摂取量の寄与割合が大きい食品を検討した。その結果、高塩分加工食品36.9%（漬物10.9%、塩干物8.1%、みそ汁7.1%ほか）、高塩分調味料27.1%（しょうゆ17.2%、塩8.6%ほか）の摂取が食塩摂取全体の6割程度を占めた。高塩分摂取者の特徴としては、日本食の高塩分加工食品の摂取が多く、米飯や野菜を煮物やおひたしで食べる量が多いなど、和食中心の食事傾向が認められた。一方、低塩分摂取者では、パン、乳・乳製品などの洋風の食材の摂取が多かった。奥田氏は高塩分加工食品の摂取を控えるとともに、ご飯に合う洋風のおかずを勧めることも減塩指導に有効であると考えを示した。地域のレストランを巻き込んで美味しく減塩　―同シンポジウムより―日下医院の日下美穂氏は2008年より広島県呉市での減塩食普及に向けての地域ぐるみの取り組みついて講演した。日下氏は、呉市内のレストランで美味しさにこだわった減塩低カロリー食を各店1点以上メニューに入れてもらうという「こだわりのヘルシーグルメダイエットレストラン」という企画を立ち上げ、活動している。企画への参加基準として食塩2～3g、カロリー400～600kcalなどを設け、栄養士が基準を満たしているかを計算・評価する仕組みをとっている。また、民間のタウン情報誌、インターネットで参加店を検索できるなど市民、患者への広報にも力を入れている。日下医院に通院している生活習慣病患者388例に意識調査をした結果、84%が「以前に比べ、塩分を控えるようになった」と回答し、328例の高血圧患者の平均血圧、目標達成率は、企画開始前に比べ、有意に改善したことも発表した。日下氏はこの企画を継続させる上で大切な事は料理人のモチベーションを保つことであり、参加店に何度も足を運ぶ努力も必要であることも述べた。現在、広島市をはじめとする広島県下の地域でも実施中であり、興味を示す他の都道府県も現れ始めているという。減塩モニタによる食塩排泄量の自己測定と減塩教室は減塩に効果的　―同ポスター発表より―西九州大学の安武健一郎氏は、健常者に対する2回にわたる減塩教室と食塩排泄量の自己測定が、高塩分食品の摂取頻度を低下させ、食塩排泄量の最大値と変動幅を低下させることを発表した。健常者50名に対し、ベースライン時に2週間にわたって減塩モニタによる食塩排泄量の自己測定と、高塩分食品(漬物、汁物、干物、塩蔵品、麺類、外食)の摂取頻度チェックを依頼した。また、2、4ヵ月後に管理栄養士による減塩教室を実施し、減塩教室の翌日から2週間自己測定と高塩分食品の摂取頻度チェックを依頼した。その結果、2ヵ月目で外食、4ヵ月目で漬物、汁物の摂取頻度が有意に減少し、4ヵ月目の食塩排泄量の最大値、変動幅が有意に減少した。排泄量の平均値に有意な減少は認められなかったが、55歳以上の群では4ヵ月には有意に減少した。各地で食品加工企業や地域飲食店を巻き込んだ減塩への取り組みが少しずつ行われてきているが、医師個人で取り組める減塩指導の方法や支援ツールを作成するなど具体的な方策を確立していく必要がある。最後に減塩への取り組むベネフィットの大きさについて米国のシミュレーション結果があるので紹介したい。3g/日の減塩効果は年間10%の冠動脈疾患の発症が抑制できる　― NEJM誌 2010年2月18日号より―それでは減塩への取り組みがもたらすベネフィットはどれくらいか？米国では1日3gの減塩がもたらす心血管イベント、全死因死亡、医療費への影響をシミュレーションモデルにより予測している。これによると、たとえ１日1gの減塩を2010年から10年かかってでも達成できさえすれば、すべての高血圧患者への降圧薬治療よりも費用対効果が大きいことを予測した。減塩量がわずかであっても、心血管イベントの発症および医療費を抑制することが期待できそうだ。この1年の間に、減塩のベネフィットを支持するエビデンスが得られ、減塩の重要性がより一層高まってきている。それを日常臨床においてどう実行するか。今、簡便な食塩摂取量の把握と、効果的な減塩指導法が求められている。第3回は、「微量アルブミン尿」に関してレポートする。（ケアネット　藤原 健次）

ワルファリン（商品名：ワーファリンなど）抗凝固療法の効果を臨床で十分に享受するためのマネジメント方法について、有望な戦略と示唆されていた自宅で測定できる携帯型指穿刺装置を使った自己測定管理が、外来で行う質の高い静脈血漿検査による測定管理にまさらなかったことが報告された。全米28の退役軍人病院から約2,900人が参加した、Durham退役軍人病院のDavid B. Matchar氏らによる前向き無作為化非盲検試験「THINRS」からの報告で、NEJM誌2010年10月21日号で掲載された。これまで報告されていたほど、初発の脳卒中・大出血・死亡までの期間について、毎週行う自己測定管理が毎月の外来管理と比べ長くはなかったという。2,922例を無作為化し、初発重大イベントまでの期間を評価自己測定管理は、外来管理よりも測定頻度や患者の治療参加を高めることができ、臨床転帰が改善される可能性があるとされる。そこでTHINRS（The Home International Normalized Ratio Study）では、2003年8月～2008年5月に、人工心臓弁置換または心房細動発症のためワルファリン投与を受けており、POCT（Point of Care Testing）のINR測定機器を使う能力があった2,922例を、自宅での自己測定管理群と外来での質の高い測定管理群に無作為化し追跡した。主要エンドポイントは、初発重大イベント（脳卒中、大出血エピソード、死亡）までの期間。被験者は2.0～4.75年、合計8,730人・年が追跡された。自己測定管理群、重大イベントリスク低下の優越性なし、ただし……結果、自己測定管理群の初発重大イベントまでの期間は、外来測定管理群と比べて有意に長くはなかった（ハザード比：0.88、95%信頼区間：0.75～1.04、P=0.14）。両群の臨床転帰の発生率は、自己測定管理群で軽度の出血エピソードが多かったことを除けば、同程度だった。ただ自己測定管理群は、追跡期間中のINRの目標値範囲内達成について、わずかだが有意な改善点として示された（両群間の絶対差：3.8ポイント、P

妊婦に対し、ドコサヘキサエン酸（DHA）を含むサプリメントを投与しても、産後うつ病の改善や、子どもの認知・言語能力の発達には効果がみられないことが明らかにされた。オーストラリアWomen’s and Children’s Health Research InstituteのMaria Makrides氏らが、約2,400人の妊婦を対象に行った、無作為化二重盲検試験「DHA to Optimize Mother Infant Outcome」（DOMInO）の結果によるもので、JAMA誌2010年10月20日号で発表されている。産後6ヵ月までの母親のうつ状態と、生後18ヵ月の子どもの発育状態を評価研究グループは、2005年10月31日～2008年1月11日にかけて、オーストラリア国内5ヵ所の医療機関で、単体児妊娠21週未満の妊婦2,399人について試験を開始した。また、生まれた子ども726人についても、2009年12月16日まで追跡した。被験者妊婦は無作為に2群に分けられ、一方にはDHA 800mg/日を含む魚油サプリメントを、もう一方にはDHAを含まない野菜油カプセルを投与した。産後6週目と6ヵ月後に、エジンバラ産後うつ病評価スケール（EPDS）で、うつ状態を評価。生まれた子どもについては、ベイレイ乳幼児発達スケール（Bayley Scales of Infant and Toddler Development）で、生後18ヵ月に認知・言語能力を評価した。登録された妊婦は、96.7％が試験を完了した。産後のうつ病リスクや子どもの認知・言語能力スケールに、両群で有意差なし結果、産後6ヵ月にEPDSスコアが12超だった人の割合は、DHA群9.67％、対照群11.19％で、両群に有意差はみられなかった（相対リスク：0.85、95％信頼区間：0.70～1.02、p=0.09）。子どもの認知能力スケール総合スコアについても、両群間の補正後平均値格差は、0.01（95％信頼区間：－1.36～1.37、p=0.99）と有意差がなかった。言語能力スケール総合スコアの両群間の補正後平均値格差も、－1.42（同：－3.07～0.22、p=0.09）で有意差がなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

第33回日本高血圧学会総会が10月15～17日に開催された。前回の開催以降、高血圧の領域では、レニン阻害薬、 ARBとCa拮抗薬の配合剤が発売され、これら薬剤の処方のあり方が話題になりがちではあり、本総会でもそれらを主眼としたセッションが開かれた。それらは他の情報ソースに任せるとして、ケアネットでは前回の総会が開催された 2009年10月からこの1年の間に影響力が大きい研究結果が発表された「減塩」「微量アルブミン尿」「降圧目標」の3つにテーマを絞り、学会での発表内容とこの1年間のトピックスをシリーズで採り上げたいと思う。第1回、第2回は「減塩」を採り上げる。現状：「1日6g以下」の減塩を指示している医師は3割未満　―第33回日本高血圧学会総会より―久留米大学心臓・血管内科の甲斐久史氏らは「高血圧治療ガイドライン2009（JSH2009）」が実地医家における有用度および診療実態に関するアンケート調査結果を発表した。対象は福岡県内科医会と佐賀県医師会内科医部会の会員2,415 名に郵送し、896名から回答を得た（回答率37.1%）。1日の食塩摂取量をどのくらいに指導しているかという質問に対して、 JSH2009で推奨している「6g以下」と回答したのは30%未満であったの対し、「7g以下」が約17% 、「10g以下」が約16% 、「指示していない」が約23%にのぼった。＋5g/日の食塩摂取により脳卒中が23%増える　―BMJ誌2009年12月5日号より―減塩の重要性を支持する新しい知見が昨年12月に得られた。この報告によると、塩分摂取量が多い群は、少ない群よりも脳卒中のリスクが有意に高く（相対リスク：1.23、95% 信頼区間：1.06-1.43 、p=0.007）、心血管疾患のリスクは有意差がないものの高い傾向がみられた（相対リスク：1.14 、95% 信頼区間：0.99-1.32 、p=0.07）。これは過去 40年に実施されたプロスペクティブ試験13件、19コホートをメタ解析し、17万7,025人（正常血圧者も含む、87,809 名は日本人）のデータから得られた結果で、1日の塩分摂取量が 5g多いと脳卒中のリスクが23%、心血管疾患のリスクが17%高まることを示した。弊社が実施したアンケートにおいても高血圧診療における減塩に関する重要度は他の生活習慣修正に比べて群を抜いて高い。高血圧診療において減塩が重要であると認識されているにもかかわらず、減塩指導が難しいのはなぜか。減塩指導の第一歩である食塩摂取量の評価にその一因がある。実際に患者さんの食塩摂取量を把握するのに難渋している先生方も多いと思われる。本総会でも、より簡便に、それであって正確に食塩摂取量を評価する方法について発表された。起床後第2尿は、24時間蓄尿に近い信頼性で食塩摂取量を評価できる　―第33回日本高血圧学会総会ポスター発表より―岩手県立中央病院の大本晃弘氏は、起床から臥位にならずに採取した「起床後第2尿」が簡便かつ「24時間蓄尿」に近い信頼性が得られることはすでに報告されているが、「随時尿」では食塩摂取量を過少評価することを発表した。減塩下における男性（n=53）の食塩摂取量を「24時間蓄尿」「起床後第2尿」「随時尿」によって評価したところ、それぞれ6.6±1.5g、6.2±1.7g、5.6±1.5gであり、随時尿による評価は24時間蓄尿に比べ、有意に低く評価された。女性では有意差が認められなかった。次に男性高血圧患者(n=22)において高食塩食を摂取した期間の「24時間蓄尿」「起床後第2尿」「随時尿」によって食塩摂取量を評価したところ、15.7±2.1g、16.2±2.3g、11.3±1.3gであった。これらの結果から、随時尿は24時間蓄尿に比べ、有意に低く評価し、特に高食塩摂取下では過小評価の程度が著しいことを示した。高血圧患者では正常血圧者より減塩モニタによる食塩排泄量が高値　―第33回日本高血圧学会総会ポスター発表より―減塩モニタは、夜間尿（約8時間相当）の食塩量を電動法を用いて測定し、そこから24時間食塩排泄量を推定する。すでに減塩モニタを用いた自己測定が簡便かつ信頼性が高いことが報告されている。国立病院機構の今泉悠希氏は、減塩モニタを用いた自己測定によって高血圧患者、正常血圧者の食塩排泄量を家庭での自己測定により、30日間の平均値を比較検討した。その結果、高血圧患者の30日間平均食塩排泄量は9.1g/日と、正常血圧者の8.3g/日より高かった。特に肥満高血圧では9.6g/日と高く、非肥満群では8.1g/日と正常血圧者と同程度であり、肥満高血圧患者における減塩指導戦略の構築の必要性を訴えた。日本高血圧学会 減塩ワーキンググループの報告では、食塩摂取量の各評価法について信頼性と簡便性を比較しているが、「起床後第2尿」は、簡便性がやや劣るものの、信頼性はやや優れると評価し、「減塩モニタ」は、信頼性がやや劣るものの、簡便性が優れると評価している。診療現場で食塩摂取量を評価する目的は、正確性よりむしろ患者に減塩を継続しようという意識をもってもらうことであり、種々の評価法の特徴を把握し、診療現場に合わせて選択することが薦められている。では、減塩指導の方法についてどのような試みがみられているのだろうか。 次回は、減塩に対する試みの成果をレポートする。（ケアネット　藤原 健次）

新生児に対し行われるアプガー測定でのスコア低値は、脳性麻痺と強く関連していることが明らかにされた。関連は標準出生体重児で強く、低出生体重児ではわずかで、特に四肢麻痺との関連が強いという。ノルウェー公衆衛生研究所のKari Kveim Lie氏らが、住民ベースのコホート研究の結果、報告したもので、BMJ誌2010年10月16日号（オンライン版2010年10月7日号）で発表された。ノルウェー新生児対象に、アプガースコアと脳性麻痺発症との関連を調査Kveim Lie氏らは、出生5分後に測定されるアプガースコアと脳性麻痺との関連を、標準出生体重児と低出生体重児それぞれで評価した。また、痙性脳性麻痺の四肢麻痺、両側麻痺、片麻痺それぞれとの関連についても評価した。主要評価項目は、5歳未満での脳性麻痺発症。評価は、ノルウェーのMedical Birth Registryに登録された1986～1995年生まれの全新生児で、ノルウェー国内全小児部門の退院記録が集積されたNorwegian Registry of Cerebral Palsy in Children born 1986-95のデータとリンクし検討が行われた。対象児は、形成異常なしの単生児で1年生存が確認された54万3,064例だった。体重とは独立して、スコア4未満が発症と強く関連5歳未満で脳性麻痺が発症したのは、988例（1,000例につき1.8例）だった。全体では、アプガースコアが3未満群での発症が11％（39/369例）、一方、スコア10群の発症はわずか0.1％（162/17万9,515）で、両群間の発症差は53倍（出生時体重補正後オッズ比：53、95％信頼区間35～80）だった。出生時体重が2,500g以上では、アプガースコア4未満の群が、8超群に比べオッズ比125（95％信頼区間：91～170）と、より多く発症する傾向が認められた。一方、出生時体重が1,500g未満では、両スコア間のオッズ比は5（95％信頼区間：2～9）でほぼ同一だった。各体重群（1,500g未満、1,500～2,499g、2,500g以上）ともスコア4未満児が脳性麻痺を発症した割合が最も高く、10～17％を占めていた。アプガースコア低値は、痙性脳性麻痺の3つのサブグループそれぞれと強く関連していた。特に、四肢麻痺で関連が最も強く、補正後アプガースコア4未満対8超のオッズ比は137（95%信頼区間77～244）だった。Lie氏は、「アプガースコアは、出生直後の生命力の強さの基準となるばかりでなく、生命力を低下させる脳性麻痺発症の堅密な指数であることが示された」と結論している。