高齢者の慢性疾患について、ケアコーディネーションを強化しても、医療費の削減や、医療の質の改善は難しいようだ。米国の公的高齢者医療保険（メディケア）加入者を対象に行った試験で、明らかになった。米国Mathematica Policy ResearchのDeborah Peikes氏らの研究結果で、JAMA誌2009年2月11日号で発表した。約1万8,000人、15プランを追跡調査同氏らは、2002～2005年にかけて、メディケア出来高制の15のプランに加入する、合計1万8,309人を無作為に2群に分け、一方にはケアコーディネーションを強化し、もう一方にはこれまで通りの医療サービスを行った。被験者の主な疾患は、うっ血性心不全、冠動脈疾患と糖尿病だった。ケアコーディネーションとしては、看護師が、服薬や食事、運動に関する患者教育をしたり、医師と患者のコミュニケーションの強化、医療サービスの移行をよりスムーズにする努力などを行った。また患者に関する報告書を定期的に担当医に送った。入院率の削減は1プランのみその結果、15の保険プランのうち13までが、ケアコーディネーション群と対照群との間に、入院率の有意差は見られなかった。1つのプランでは、入院率を0.168/人/年（90％信頼区間：－0.283～－0.054、対照群の平均より17％減）に減らすことができた。1つのプランでは逆に、入院率が増加した。15プランのうち、ケアコーディネーションにかかる費用を合わせた医療費の削減が見られたプランは、全くなかった。3つのプランでは、有意差はないものの、月当たりの医療費を9～14％削減することができたが、そのうち1プランではケアコーディネーションにかかる費用で削減分は打ち消され、もう一つのプランは加入者が少なすぎて持続できなかった。また、適切な食事療法や運動、服薬などについての理解についても、ケアコーディネーション群と対照群には有意差が見られなかった。なお研究グループは、入院率に改善が見られた1プランを分析し、中程度から重度の患者を対象にした、対人コミュニケーションを十分に行うケアコーディネーションプランでは、医療費を増やすことなく入院率を引き下げる可能性があると推察している。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

上腕部を切断した後、標的化筋肉再神経分布（TMR）という技術を用いて、人工腕をリアルタイムに制御できることが明らかになった。TMRとは、残っている腕の神経を別の筋肉へ再分布するもの。ここから発生する筋電シグナルを使い、人工腕を制御しようという仕組みだ。これは、米国Rehabilitation Institute of ChicagoのTodd A. Kuiken氏らが行った研究で、明らかになったもので、JAMA誌2009年2月11日号で発表した。肘や手首、手の動きの所要時間はコントロール群と同等Kuiken氏らは、5人の肩または上腕切断をした患者で、2002～2006年の間にTMRの手術を受けた人と、肩や腕の切断のないコントロール群5人を対象に試験を行った。TMR群では、神経を再分布した部位から発生する筋電シグナルによって、仮想の人工腕の制御を行った。肘や手首、手の10種の動きについて調べたところ、肘や手首の動きの選択までにかかった時間の平均値は、TMR群が0.22（標準偏差0.06）秒と、コントロール群との差はわずか0.06秒だった。肘や手首の動きの完了までの所要時間の平均値は、TMR群が1.29（標準偏差0.15）秒と、コントロール群との差は0.21秒だった。手でつかむ動きについては、選択と完了までの所要時間のTMR群の平均値は、それぞれ0.38（同0.12）秒と1.54（同0.27）秒だった。コントロール群との差はそれぞれ、0.21秒と0.28秒だった。実際に高性能人工腕の操作も可能また、5秒以内に腕の動きを完了できたのは、コントロール群では100（同0）％だったのに対し、TMR群では96.3（同3.8）％、手の動きを完了できたのは、コントロール群で96.7（同4.7）％に対し、TMR群では86.9（同13.9）％だった。さらに、TMR群5人のうち3人は、実際に電動の腕や肘、手首や手を備えた高機能人工腕を操作することができた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

バイエル薬品株式会社は17日、エストロゲンと黄体ホルモンの配合剤として日本初となる閉経後骨粗鬆症治療薬「ウェールナラ配合錠」を発売した。ウェールナラ配合錠は、天然型エストロゲンである 17β-エストラジオール 1mg と、黄体ホルモンであるレボノルゲストレル 0.04mg を主成分とする経口配合剤で、2008年10月に厚生労働省より製造販売承認を得ている。閉経後骨粗鬆症は、閉経に伴うエストロゲンの欠乏に基づく骨吸収亢進が原因で骨量減少をきたすとされており、この治療にはエストロゲンの補充が有効であることが知られているが、子宮を有する女性にエストロゲンを単独で長期投与する場合、子宮内膜肥厚・過形成のリスクをもたらすことから、子宮内膜保護を目的とし、黄体ホルモン製剤を併用することが一般的とされている。ウェールナラ配合錠は、1剤でエストロゲンの補充と子宮内膜保護という2つの効果を示すことから、服薬コンプライアンスの向上が期待できる製剤として開発された。自然閉経または両側卵巣摘出に伴う骨粗鬆症患者 309名を対象とした国内プラセボ対照無作為化二重盲検試験では、1年間（52週間）の腰椎骨密度が約8％、2年間（104週）で約10％増加し、対照としたプラセボでは骨密度の増加は認められなかったという。副作用は57.9％に認められ、主なものとしては乳房不快感（23.6％）、乳房痛（10.0％）、性器分泌物（9.7％）であったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-02-17.html

中外製薬株式会社は18日、米国Romark Laboratories社が海外でC型慢性肝炎治療薬として開発を進めているnitazoxanide（販売名：Alinia）について、国内における開発、製造、販売に関する独占的な権利取得のライセンス契約を同社と締結し、国内での開発を決定したことを発表した。nitazoxanideは、寄生生物、細菌、ウイルスに対し広範囲なスペクトルを有する経口のチアゾリド系化合物であり、既に寄生虫症の下痢に対する適応で2002年に米国食品医薬品局より承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=LA3HAOLLDQTRSCSSUIHSFEQ?documentId=doc_12811&lang=ja

サノフィ・アベンティス株式会社は12日、ATHENAスタディの結果がNew England Journal of Medicine（NEJM）に掲載されたことを発表した。試験では、心房細動または心房粗動の患者、またこれらの病気を最近発症した患者において、Multaq（一般名：dronedarone）を標準的治療と併用すると、心血管系の理由による初回入院または死亡のリスクが24％有意に減少する（プラセボ群では39.4％に対してMultaq群では31.9％、p

バイエル薬品株式会社は12日、独バイエル社のヒトiPS細胞に関する発明について、その権利をiZumi Bio Inc. に譲渡することで合意に至ったと発表した。この発明は、国内でJP2008-307007Aとして2008年12月25日に特許出願が公開されており、国際特許（PCT）出願も2009年1月15日に公開されている。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-02-12.html

武田薬品工業株式会社と、同社の100％子会社である米国ミレニアム社とアムジェン社は12日、AMG706（一般名：Motesanib）に関する非小細胞肺がんを対象とする臨床第3相試験について、独立データモニタリング委員会（Independent Data Monitoring Committee：DMC）より、約1,100例のデータを再評価した結果、一時中断していた非扁平上皮がん患者の新規登録再開を推奨する旨の通知を受けたと発表した。なお、扁平上皮がん患者については、本試験の対象から除外されることになるという。この試験は、ファーストライン治療薬として、非小細胞肺がん患者を対象としたパクリタキセルおよびカルボプラチン併用のプラセボ対照二重盲検比較試験。2008年11月にDMCが実施した600例の安全性評価の結果を踏まえ、非小細胞肺がんのうち、扁平上皮がん患者へのMotesanibの投薬を中止するとともに、非扁平上皮がん患者の新規登録を一時的に3ヵ月間中断していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32005.html

産後うつ病では、保健師の訪問によるEdinburgh postnatal depression scale（EPDS、http://www.patient.co.uk/showdoc/40002172/）を用いたスクリーニングと、心理学的な情報提供に基づく介入治療が有効なことが、イギリスSheffield大学のC Jane Morrell氏らが実施したプライマリ・ケアベースのクラスター無作為化試験で明らかとなった。産後うつ病は遷延化のリスクがある重大な疾患だが、病態の把握が難しく、抗うつ薬の使用が困難であるため、心理学的な介入は実践的な治療選択肢とされる。BMJ誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月15日号）掲載の報告。EPDS、臨床転帰、不安度分析、QOL、育児ストレスを評価研究グループは、産後うつ病において保健師が行う2つの心理学的な情報提供よる介入の有効性について評価した。2003年4月～2006年3月までに、Trent地区の101の一般医療施設に4,084人の女性が登録され、対照群（38クラスター）に1,335人が、介入群（63クラスター）には2,749人が割り付けられた。保健師は、EPDSを用いて産後6～8週のうつ症状および臨床状態の評価を行う訓練を受けた。また、患者中心的あるいは認知行動的な原理に基づく心理学的な介入（1時間/週×8週）を実施する訓練を受けた。対照群の保健師は通常のケアを行った。主要評価項目は6ヵ月後のEPDSスコア≧12（産後うつ病と診断）とした。副次評価項目は12ヵ月、18ヵ月後の平均EPDS、臨床転帰（clinical outcomes in routine evaluation-outcome measure; CORE-OM）、不安度分析（state-trait anxiety inventory; STAI）、QOL（SF-12）、育児ストレス（parenting stress index short form; PSI-SF）のスコアであった。介入群で産後うつ病が有意に低下、個々の心理学的介入法に効果の差はない6週後に595人がEPDSスコア≧12であった。このうち6ヵ月後のEPDSの評価が可能であったのは418人で、EPDSスコア≧12の女性は対照群が46%（67/147人）であったのに対し、介入群は34%（93/271人）と有意に優れた（オッズ比：0.62、p＝0.036）。共変量で補正後のオッズ比は0.60であった（p＝0.028）。全女性の解析で6ヵ月後のEPDSスコアが≧12であったのは、対照群の16.7%（166/995人）に対し、介入群は12.4%（234/1,880人）と有意に良好であった（オッズ比：0.67、p＝0.003）。これら6週後 にEPDSスコア≧12の女性および全女性における介入群のベネフィットは、12ヵ月後も持続していた。2つの心理学的介入法（患者中心療法と認知行動療法）の間には有効性に関する差は認めなかった。著者は、「訓練を受けた保健師が臨床評価を行って産後うつ病を同定し、心理学的介入を実施するアプローチは、通常ケアに比べ6ヵ月および12ヵ月後の臨床効果が優れる」と結論し、「訪問保健師による患者中心療法と認知行動療法のアプローチは、いずれも産後うつ病の治療として推奨できることを示すエビデンスが得られた」としている。（菅野守：医学ライター）

出産後2週間以内に産婦の13％が産後うつ病にかかるとの報告があり、特に、対人関係の希薄な場合に産後うつ病発症リスクが高いことが知られている。逆に言えば、リスクの高い女性を対象に介入を行えば、高い予防効果が得られるのではないか。トロント大学（カナダ）C-L Dennis氏らの研究グループが行った報告が、BMJ誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載された。産後うつ病のハイリスク群に電話によるピアサポートを実施この研究は、出産後のうつ病予防策として、電話によるピアサポートの有効性を評価する目的とし、カナダ・オンタリオ州の7つの保健区域を対象に多施設無作為化対照試験として行われた。参加者は、分娩後2週目の女性で、Edinburgh postnatal depression scale（EPDS、http://www.patient.co.uk/showdoc/40002172/）により産後うつ病のハイリスク群とされた者（最高スコア30点、10点以下は正常、13点以上は産後うつ病と判定）。看護師が2万1,470人の女性にウェブを使ってアプローチ、1万4,101人がEPDSスクリーニングを完了、そのうち、スコアが9点以上の1,740人をピックアップし、最終的に701人の適格者を募った。参加者はインターネットを介して、介入群と対照群に無作為化され、介入群には通常のケアに加えて、産後うつ状態を軽減するために電話による母親対母親のピアサポートを実施し、対照群には通常のケアのみを行った。ピアサポートは無作為化後48～72時間内に実施された。ピアサポートを行ったのは地域の母親ボランティアで、産後抑うつを経験し、現在は回復していて、4時間の研修を受けた者に限られた。主要評価項目は、EPDS、抑うつ臨床面接、不安判定基準、UCLA孤独スケール、保健サービスの利用とした。介入群のうつ状態は対照群の半分に評価は看護師が、分娩後12週目に613人、24週目に600人（概ね85%以上）の対象を電話フォローし行った。その結果、12週目にEPDSスコアが12点以上だったのは、介入群が14%（40/297）に対し、対照群では25%（78/315）とほぼ2倍の差がついていた（χ2=12.5、P

2010年までに麻疹（はしか）ウイルスを撲滅するというヨーロッパの計画は、ワクチン接種率が不十分なため達成できない可能性が高いことが、デンマークStatens Serum研究所疫学部のMark Muscat氏らEUVAC.NETの研究グループの調査で明らかとなった。ヨーロッパでは、2006～07年にいくつかの国ではしかの大規模感染が起きたため、ウイルスの撲滅が計画されたという。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載の報告。32ヵ国からデータを収集ヨーロッパでは子どものルーチンなワクチンプログラムに、はしかワクチンが導入されて20年以上が経過したが、感染はいまだに存続している。そこで、研究グループは2010年までのウイルス撲滅を目的に、はしかの疫学的なレビューを行った。ヨーロッパ32ヵ国の国立の調査機関から2006～2007年のデータが集められ、年齢層、確定診断、ワクチン接種状況、入院治療、疾患合併症としての急性脳炎の発現、死亡に関するデータが得られた。30ヵ国からは、疾患の他国からの流入に関するデータも寄せられた。臨床症状が見られ、検査で確定のうえ疫学的な関連が確認された症例のうち、調査の要件を満たすものが解析の対象となった。これらの症例が1歳未満、1～4歳、5～9歳、10～14歳、15～19歳、20歳以上に分けられた。10万人当たりのはしかの年間発症数が0例の国を無発症国、0.1例未満の国を低発症国、0.1～1例の国を中発症国、1例以上の国を高発症国とした。患者のほとんどがワクチン未接種か不完全2年の試験期間中に記録されたはしか患者1万2,132例のうち85%（1万329例）を5ヵ国（ルーマニア、ドイツ、イギリス、スイス、イタリア）の症例が占めた。そのほとんどがワクチン未接種あるいは不完全な子どもであったが、20歳以上の症例は少なかった。この2年間に記録されたはしか関連死は7例であった。高発症国ではワクチン接種率が十分ではなかった。他国から流入したはしかに感染した210例のうち、117例（56%）がヨーロッパ以外の国からのもので、43例（20%）はアジアからであった。著者は、「ワクチン接種率が不十分であるため、2010年までのはしかウイルス撲滅という目標の達成には深刻な疑念が浮上した」と結論し、「ヨーロッパにおけるはしか撲滅計画には、十分なワクチン接種率の達成とその維持、そして調査法の改善が不可欠」としている。（菅野守：医学ライター）

高齢の心不全患者に対し、N末端脳型ナトリウム利尿ペプチド（Nt-BNP）値を指標にした集中治療を行っても、症状による治療を行った場合と、アウトカムは同等であることがわかった。これまでに、Nt-BNP値による治療がアウトカムを改善することを示す研究結果があるものの、そうした研究は小規模で、若い患者を対象にしていた。これは、スイスBasel病院のMatthias Pfisterer氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年1月28日号で発表した。うっ血性心不全の約500人を18ヵ月追跡同氏らは、60歳以上のうっ血性心不全の患者499人を、無作為に2群に分け、一方にはNt-BNPを指標にした集中治療を、もう一方には症状に基づく治療を行った。被験者は、収縮期低下による心不全（心駆出率45％以下）で、ニューヨーク心臓協会（NYHA）分類Ⅱ以上、1年以内に心不全による入院があり、Nt-BNP値が正常上限の2倍以上だった。試験は2003～08年にかけてスイスとドイツの外来医療機関15ヵ所で行われ、追跡期間は18ヵ月だった。無入院の生存率、QOLともに両群に有意差なしその結果、無入院の生存率は、Nt-BNP群と対照群とでは同等だった（41％対40％、ハザード比：0.91、95％信頼区間：0.72～1.14、p=0.39）。被験者の生活の質（QOL）は追跡期間中に改善したが、両群に差は見られなかった。2次エンドポイントである、心不全による入院のない生存率は、Nt-BNP群で72％と、対照群の62％に比べて有意に高率だった（ハザード比：0.68、95％信頼区間：0.50～0.92、p=0.01）。さらに年齢別で見てみると、60～75歳では、Nt-BNP群の方が対照群よりアウトカムが改善していたが、75歳以上では同改善が見られなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られ、短期間の経口プレドニゾロン剤投与が広く行われているが、軽症～中等症には有効ではないと結論する無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果が報告された。英国レスター大学小児保健部門のJayachandran Panickar氏らによる報告で、NEJM誌2009年1月22日号にて掲載された。入院期間に有意差はないPanickar氏は本試験の目的について、「この年代の発作の大半は間欠型呼吸器症状や慢性下気道好酸球増加症を有するものではなく、学齢期になれば解消される」とし「ガイドラインでの推奨エビデンスは、この年代以外のエビデンスを基にしたもので、同年代における有効性のエビデンスには矛盾が見られるからだ」と述べている。試験は、英国の3病院で、ウイルス感染による喘鳴発作で受診し入院が必要と診断した、生後10～60ヵ月の小児700例を対象。過去のスタディで矛盾が見られた5日間投与を参考に、経口プレドニゾロンの5日間投与（10～24ヵ月児：1日1回10mg、25ヵ月児以上：1日1回20mg）の有効性を評価する無作為化二重盲検プラセボ対照試験をデザインした。対象児は、入院の診断前にアルブテロールの10パフ噴霧を受けており、定量吸入器またはVolumatic spacerもしくはアルブテロールネブライザーで管理を受けていた（3歳未満2.5mg、3歳以上5.0mg）。主要評価項目は、入院期間。副次評価項目は、呼吸評価スコア（基線値は入院診断後、アルブテロール噴霧5分後に評価した値とした）、アルブテロールの使用、7日間の症状スコア。全例解析は687例（プラセボ群344例、プレドニゾロン例343例）で実行された。主要評価項目の入院期間は、プラセボ群13.9時間、プレドニゾロン群11.0時間、相乗平均0.90（95％信頼区間：0.77～1.05）と有意差はなかった。副次評価項目、また有害事象の発生数についても有意差はなかった。（武藤まき：医療ライター）

西アフリカ内陸部にあるニジェールで、そのまま食べられる栄養治療食品（Ready-to-use therapeutic foods：RUTF）を、子どもたちに3ヵ月配布したところ、8ヵ月間で、いわゆる痩せ過ぎである「るい痩」と診断される子供が、3～5割減少したことがわかった。これは、米国Harvard大学のSheila Isanaka氏らが行った研究で明らかにしたもので、JAMA誌2009年1月21日号で発表した。これまで、RUTFのるい痩予防効果については、住民ベースでの研究はなかったという。6ヵ月～5歳の子どもに、RUTFを3ヵ月毎日Isanaka氏らは、ニジェールの6つの村で、月齢が6～60ヵ月で、体重身長比が米国疾病対策センター（CDC）のNational Center for Health Statisticsが定める中央値に対し80％以上の子供を対象に、試験を行った。被験者には3ヵ月間、RUTF（92g、500kcal/日）を毎日配布した。対照として、別の6つの村ではRUTFを配布しなかった。研究グループは、8ヵ月間、毎月、被験者である子どもたちの観察を行った。重度るい痩には58％、るい痩には36％の予防効果試験開始後8ヵ月後に、世界保健機関（WHO）の子どもの成長基準を元に、体重身長比のZスコア（WHZ）について見てみたところ、開始時点からの増加幅はRUTF群のほうが有意に大きく、その差は0.22z（95％信頼区間：0.13～0.30）だった。るい痩の発症率について見てみると、RUTF群では、WHZが－2未満のるい痩は0.17イベント/子ども年で、WHZが－3未満の重度るい痩は0.03イベント/子ども年だった。一方対照群では、るい痩が0.26イベント/子ども年、重度るい痩は0.07イベント/子供年だった。これを元に計算したRUTFによる予防効果は、るい痩は36％（95％信頼区間：17～50、p

　任天堂株式会社は27日、据置型ゲーム機「Wii」と、専用ソフトである「Wii Fit」を特定保健指導システムの分野で利用する「Wii Fit からだチェックチャンネル」を開発したと発表した。　このWii専用アプリケーションは、日本電気株式会社、パナソニックメディカルソリューションズ株式会社、株式会社日立製作所各社より、健康保険組合もしくは特定保健指導サービス機関向けに、2009年4月から提供開始される予定。　Wii Fit からだチェックチャンネルは、Wii本体を用いて簡単に保健指導を受けられるインターフェースと、Wii Fitが計測する体重推移や運動データをインターネットを介して保健指導者へ提供する、Wii専用アプリケーション。　Wii Fitは任天堂が開発・販売するWii専用ソフトであり、付属の「バランスWiiボード」（内蔵された4つのひずみゲージがプレイヤーの体重や重心位置を測定）上で様々な運動を楽しみながら行い、体重やBMIの推移を記録することで家族の健康管理に活用できる。2007年12月1日の発売以降、日本国内で300万本以上が売れている。　詳細はプレスリリースへhttp://www.nintendo.co.jp/corporate/release/2009/090127.html

米国では2000年に、5歳未満児全員に7価小児用肺炎球菌結合型ワクチン（PCV7）の定期接種が導入されて以降、侵襲性肺炎球菌感染症の発症が小児および成人においても減少した。成人における減少はPCV7の集団免疫の効果による。一方で、同ワクチンの肺炎球菌性髄膜炎に関する効果は明らかになっていなかったことから、ピッツバーグ大学のHeather E. Hsu氏らが調査を行ったところ、発症率は低下しており全体的な効果は見られるものの、非PCV血清型髄膜炎の増加が見られ、懸念される結果も明らかとなった。NEJM誌2009年1月15日号より。8つの地域住民ベースで導入前と導入後の肺炎球菌性髄膜炎の発症率の変化を評価Hsu氏らは、米国内8つの地域から集めた住民ベースのサーベイランスデータを用いて、1998～2005年の肺炎球菌性髄膜炎の動向を調査した。発症例の分離株を、「PCV7血清型」「PCV7関連血清型」「非PCV7血清型」にグループ分けし、ワクチン導入前の1998～1999年をベースラインとして、肺炎球菌性髄膜炎の発症率の変化を評価した。全体的発症率は低下したが、分離株別で見ると非PCV血清型で増加が対象期間中の肺炎球菌性髄膜炎の発症例は1,379例で、10万人当たり発症率を導入前の1998～1999年と直近の2004～2005年で比べると、1.13例から0.79例へと30.1％低下していた（P＜0.001）。年代別で比較すると、2歳未満における低下率は64.0％、65歳以上の低下率は54.0％だった（両群ともP＜0.001）。分離株別で見ると、「PCV7血清型」の発症率（全年齢）は0.66例から0.18例に低下し、低下率73.3％（P＜0.001）、「PCV7関連血清型」も32.1％低下していたが（P＝0.08）、「非PCV7血清型」については0.32例から0.51例へと60.5％増大していた（P＜0.001）。非PCV7血清型の19A、22F、35Bタイプの発症率はいずれも研究対象期間中に有意に増大していた。またペニシリン非感受性の分離株は平均27.8%を占めた。一方でクロラムフェニコール非感受性（5.7%）、メロペネム非感受性（16.6%）、セホタキシム非感受性（11.8%）の分離株は少ない。またペニシリン非感受性の分離株は、1998年から2003年にかけては32.0％から19.4％へと低下していたが（P＝0.01）、2003年から2005年にかけて19.4％から30.1％に増大していた（P＝0.03）。（武藤まき：医療ライター）

小野薬品工業株式会社とアステラス製薬株式会社は21日、両社が国内共同開発し、2006年7月に承認申請していた骨粗鬆症治療剤「リカルボン錠1mg（小野薬品）／ボノテオ錠1mg（アステラス製薬）」（一般名：ミノドロン酸水和物）について、同日付で製造販売承認を取得したと発表した。ミノドロン酸水和物は、日本で初めて創製された経口ビスホスホネート系骨粗鬆症治療剤であり、同系統の薬剤の中でも極めて強力な骨吸収抑制作用を有する。同剤は、第III相臨床試験（二重盲検比較試験）において、日本人骨粗鬆症患者でのプラセボ（偽薬）に対する骨折抑制効果の優越性を検証できた初めての薬剤であり、小野薬品工業からは「リカルボン」、アステラス製薬からは「ボノテオ」の製品名で、それぞれ販売される。 詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-39.html

　ブリストル・マイヤーズ株式会社は21日、抗悪性腫瘍剤「スプリセル錠20mg/50mg」（一般名：ダサチニブ水和物、以下、スプリセル）の製造販売承認を取得したと発表した。　スプリセルは、ブリストル・マイヤーズが創製および開発した新規構造のチロシンキナーゼ阻害剤。5種類の重要な発癌性チロシンキナーゼ/キナーゼファミリー（BCR-ABL、SRCファミリーキナーゼ、c-KIT、EPH（エフリン）A2受容体及びPDGF（血小板由来増殖因子）β受容体）に対するATPの結合を競合的に阻害することにより、抗腫瘍効果を発揮する。適応症は、「イマチニブ抵抗性の慢性骨髄性白血病」および「再発又は難治性のフィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病」。　スプリセルは、2006年6月に米国で、同年11月にヨーロッパで承認を取得し、現在世界50ヵ国以上で使用されている。日本においては2007年8月に承認申請を行い、今回の承認取得となった。詳細はプレスリリースへhttp://www.bms.co.jp/news/2009/0121.html

富士フイルム株式会社は19日、ギブン・イメージング社（本社：イスラエル）製のカプセル内視鏡を、国内で販売を開始すると発表した。富士フイルムの医療機材販売子会社である富士フイルムメディカル株式会社が、ギブン社の日本法人であるギブン・イメージング株式会社より製品供給を受け、販売するという。カプセル内視鏡は、超小型カメラを内蔵した錠剤大のカプセルを患者が飲み込み、そのカプセルから転送された撮影画像をもとに医師が小腸の検査を行うことができる。2001年にギブン社が世界に先駆けて発売し、これまでに世界60ヵ国以上で820,000個を超えるカプセル内視鏡が販売されている。口からも肛門からも遠く全長6～7mもある小腸は、これまで低侵襲な検査や処置が困難だったが、カプセル内視鏡やダブルバルーン内視鏡システムの登場により、これが可能なった。さらに、臨床現場では、検査に有効なカプセル内視鏡と処置に威力を発揮するダブルバルーン内視鏡システムを使用した診断・治療および研究が盛んに行われ、大きな成果が出てきているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0248.html

新生児の呼吸器合併症発生率が上昇することから、妊娠39週前の選択的帝王切開は胎児の肺熟成が確認されない限り推奨されていない。また反復帝王切開自体もリスクが高いが、正期産（37週以降）妊娠39週未満での選択的反復帝王切開はよく行われており、呼吸器合併症やその他の有害転帰の発生率と関連していることが、アラバマ大学（米国）産婦人科部門のAlan T.N. Tita氏らによって明らかにされた。NEJM誌2009年1月8日号より。正期産で反復帝王切開を受けた妊婦2万4,077例を調査Tita氏らは、Eunice Kennedy Shriver NICHD Maternal-Fetal Medicine Units Networkに参加する19施設で1999～2002年の間に、正期産で反復帝王切開を受けた妊婦2万4,077例について、選択的帝王切開と新生児転帰との関連を調査した。主要評価項目は、死亡、呼吸器合併症、低血糖、敗血症、NICUにて受療を必要としたなど複数の有害事象の複合転帰とした。リスク増大は37週で1.8～4.2倍、1.3～2.1倍対象のうち選択的帝王切開だったのは1万3,258例。そのうち39週例は49.1％で、39週未満例は35.8％（37週6.3％、38週29.5％）だった。なお新生児死亡は1例あった（39週例）。39週例と比較して37週例、38週例での選択的帝王切開は、主要転帰のリスク増加との関連が見られた。37週例の補正オッズ比は2.1（95％信頼区間：1.7～2.5）、38週例は1.5（1.3～1.7）であった（P＜0.001）。同様に39週との比較で、呼吸器症状、人工換気、敗血症、低血糖、NICUにて受療、5日以上の入院の発生率が、37週例では1.8～4.2倍、38週例では1.3～2.1倍増大していた。（武藤まき：医療ライター）

万有製薬株式会社は15日、販売中のアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）「ニューロタン錠」（一般名：ロサルタンカリウム）に従来の25mg錠と50mg錠に加え、新剤型として「ニューロタン錠100mg」の承認を新たに追加取得したと発表した。今回の承認で、用量依存的な降圧効果と蛋白尿抑制効果と、処方可能な1日の最大用量100mgを服用する場合、従来の2錠服用から、1錠の服用が可能になり、コンプライアンスの向上が期待できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_0115.html