切除後の非小細胞肺がん（NSCLC）患者における化学療法＋アテゾリズマブ術後補助療法の5年追跡結果が発表され、ベストサポーティブケア（BSC）に対する無病生存期間（DFS）と全生存期間（OS）の改善が示された。DFSは最終解析、OSは2回目の中間解析の結果で、Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2025年5月30日号での報告。・対象：StageIB～IIIA（AJCC7）で手術後にシスプラチンベースの補助化学療法（最大4サイクル）を受けたNSCLC・試験群：アテゾリズマブ1,200mgを3週ごと16サイクルまたは1年 （507例）・対照群：BSC（498例）・評価項目［主要評価項目］治験医師評価による階層的DFS：（1）PD-L1≧1％ StageII～IIIA集団、（2）StageII～IIIA全集団、（3）ITT（StageIB～IIIA全無作為化）集団［副次評価項目］ITT集団のOS、PD-L1≧50％ StageII～IIIA集団のDFS、全集団の3年・5年DFS　主な結果は以下のとおり。［DFS］・ITT集団のDFS中央値はアテゾリズマブ群65.6ヵ月、BSC群47.8ヵ月と、有意差は認められなかったもののアテゾリズマブ群で良好な傾向であった（ハザード比[HR]：0.85、95％信頼区間[CI]：0.71～1.01、p＝0.07）。・StageII～IIIA全集団のDFS中央値はアテゾリズマブ群57.4ヵ月、BSC群40.8ヵ月であった（HR：0.83、95％CI：0.69～1.00）。・StageII～IIIAでPD-L1≧1％集団のDFS中央値はアテゾリズマブ群68.5ヵ月、BSC群37.3ヵ月とアテゾリズマブ群で良好であった（HR：0.70、95％CI：0.55～0.91）。・StageII～IIIAでPD-L1≧50％集団のDFS中央値はアテゾリズマブ群未到達、BSC群42.9ヵ月とアテゾリズマブ群で良好であった（非層別HR：0.48、95％CI：0.32～0.72）。［OS］・ITT集団でのDFSが有意な差に至らなかったため、OS検証は公式とはならなかった。・ITT集団のOS中央値はアテゾリズマブ群、BSC群とも未到達でHRは0.97（95％CI：0.78～1.22）、StageII～IIIA全集団のOS中央値はアテゾリズマブ群、BSC群とも未到達でHRは0.94（95％CI：0.75～1.19)、StageII～IIIAでPD-L1≧1％集団のOS中央値はアテゾリズマブ群未到達、BSC群87.1ヵ月でHRは0.77（95％CI：0.56～1.06）、StageII～IIIAでPD-L1≧50％集団のOS中央値はアテゾリズマブ群未到達、BSC群87.1ヵ月で非層別HRは0.47（95％CI：0.28～0.77）であった。・5年以上の長期追跡調査においても新たな安全性シグナルは報告されなかった。　これらの結果から、アテゾリズマブを加えた術後補助療法は化学療法のみに比べ、PD-L1陽性のStageII～IIIAの切除後NSCLCに持続的な臨床的ベネフィットをもたらすことが示された。

オピオイド・スイッチングをするときに注意してほしいことオピオイドを使用している患者さんで、何らかの理由で別の種類のオピオイドに変更する場合があります。別のオピオイドに変更することを「オピオイド・スイッチング」と言いますが、これを実践するうえで知っておくべき注意点があります。今回の質問オキシコドンを使用している患者さん。最初は効果があったのですが、最近は増量してもあまり鎮痛効果を実感できないようです。こういった場合、オピオイドを変更することがあると聞きました。この場合、新たな投与量は換算表を基に計算して決めたらよいのでしょうか？オピオイド・スイッチングを考慮する最も多いケースは、今回のご質問のように「オピオイドを増量しても、鎮痛効果が不十分な場合」です。とくに増量に伴い嘔気や眠気が強くなっている場合は、オピオイド・スイッチングの適応になることが多いでしょう。以前は「オピオイド・ローテーション」と表現されていたので、そちらで覚えている方も多いかもしれません。では、どのような点に注意すればよいのでしょうか？まず、現在の薬剤による鎮痛効果が不十分な際は、その原因を考えることが重要です。とくに神経障害性疼痛や骨転移のように、痛みのコントロールにオピオイド以外のアプローチが必要な原因がある場合には、オピオイドを変更しても効果がない可能性があります。その場合、神経障害性疼痛なら鎮痛補助薬、骨転移であればNSAIDsの処方が必要です。もう1つの注意点は、オピオイド・スイッチング後の投与量です。質問にあるように、「現在のオピオイドの投与量から、換算表を用いて変更後のオピオイドの等価量を求める」ことは可能です。ただし、この際には換算量よりも少なめの投与量で開始することをお勧めします。オピオイドの効果や代謝は個人差が大きく、換算表と言いつつも、その投与量で必ず同じ鎮痛効果が出るわけではありません。過剰投与のリスクを避けるため、最初は半量～7割程度の投与量でスタートするほうが安全です。最後に、患者さんへの説明も一工夫しましょう。先述のように、オピオイドの投与量は個人差が大きく、「やってみないとわからない」面があります。また、安全性の観点から当初は少なめの投与量でスタートすることも患者さんに共有しましょう。そのうえで「痛みが出るようなら適切なレスキュー薬を使用する」ということも伝えます。安全にオピオイド・スイッチングを実施する自信がない場合や、もともとのオピオイド投与量が多い場合などは、一度入院して注射薬による投与で調整し、その後内服薬に切り替える、といった手段も検討しましょう。外来や在宅でなく、あえて入院で調整することで安全かつスピーディにオピオイド・スイッチングができることも知っておけば安心です。今回のTips今回のTipsオピオイド・スイッチングの注意点を理解し、安全にオピオイドを変更しましょう。

　EGFR exon20挿入変異を有する非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対し、2024年にアミバンタマブが使用可能となった。しかし、アミバンタマブで病勢進行が認められた場合や有害事象などによって中止となった場合、アミバンタマブが使用できない場合の治療選択肢は確立していない。そこで、新規EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）のzipalertinibが開発されている。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Helena Alexandra Yu氏（米国・メモリアルスローンケタリングがんセンター）が、EGFR exon20挿入変異を有する既治療のNSCLC患者を対象とした国際共同第I/II相試験「REZILIENT1試験」の第IIb相の結果を報告した。本試験において、zipalertinibはプラチナ製剤を含む化学療法±アミバンタマブによる治療歴のあるNSCLC患者においても有効であることが示唆された。本研究結果は、Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2025年6月1日号に同時掲載された1）。・試験デザイン：国際共同第I/II相非盲検試験・対象：EGFR exon20挿入変異を有するNSCLC患者で、プラチナ製剤を含む化学療法±EGFR exon20挿入変異標的療法（アミバンタマブまたはmobocertinib）による治療歴のある患者・投与方法：zipalertinib 100mg、1日2回・第II相コホート1（化学療法既治療コホート）：プラチナ製剤を含む化学療法による治療歴があり、EGFR exon20挿入変異標的療法による治療歴のない患者　143例・第II相コホート2（化学療法＋標的療法既治療コホート）：プラチナ製剤を含む化学療法およびEGFR exon20挿入変異標的療法による治療歴のある患者　101例・評価項目：［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）による奏効率（ORR）および奏効期間（DOR）［副次評価項目］無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）、安全性など・解析計画：有効性の解析は、zipalertinib 100mgを少なくとも1回以上投与され、8ヵ月以上の追跡期間を有する患者を対象とした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は65歳（化学療法既治療コホート66歳、化学療法＋標的療法既治療コホート62歳）、脳転移を有する割合は42％（それぞれ34％、55％）であった。・有効性解析対象（176例）の追跡期間中央値9.3ヵ月時点におけるORRは、化学療法既治療コホート40％（全例PR）、化学療法＋標的療法既治療コホート24％（CR 1例、PR 11例）であった。なお、化学療法＋標的療法既治療コホートのうち、標的療法がアミバンタマブのみの集団ではORRは30％であった。・DOR中央値は、化学療法既治療コホート8.8ヵ月、化学療法＋標的療法既治療コホート8.5ヵ月であった。・有効性解析対象のうちベースライン時に脳転移を有する集団（68例）におけるORRは31％、DOR中央値は8.3ヵ月であった。・PFS中央値は、化学療法既治療コホート9.5ヵ月、化学療法＋標的療法既治療コホート7.3ヵ月であった。12ヵ月PFS率は、それぞれ32.0％、24.8％であった。・12ヵ月OS率は、化学療法既治療コホート73.4％、化学療法＋標的療法既治療コホート59.8％であった。・Grade3以上の治療関連有害事象（TRAE）は29.5％に発現した。治療中止に至ったTRAEは8.2％に発現した。治療関連死が2例報告され、内訳は肺臓炎、低酸素症であった。・主なTRAE（20％以上に発現）は、爪囲炎（38.5％）、発疹（30.3%）、ざ瘡様皮膚炎（24.6％）、皮膚乾燥（24.6%）、下痢（21.7%）、口内炎（20.1%）であった。主なGrade3以上のTRAEは貧血（7.0％）、発疹（2.5％）、下痢（2.0％）であった。　本結果について、Yu氏は「プラチナ製剤を含む化学療法±アミバンタマブで病勢進行が認められたEGFR exon20挿入変異を有するNSCLC患者において、zipalertinibが有望な治療選択肢であることを支持するものである」とまとめた。なお、EGFR exon20挿入変異を有するNSCLCの1次治療におけるzipalertinibの有用性を検証する国際共同第III相試験「RELILIENT3試験」も進行中である。

　第10回日本がんサポーティブケア学会学術集会において、国立がん研究センター東病院の橋本 麻子氏は「がん患者を対象としたワクチン接種に関する2年間のアンケート調査」の内容をもとに、がん患者におけるワクチン接種の実態と課題について発表した。低い肺炎球菌、帯状疱疹のワクチン接種率　がん患者は、治療や疾患の進行に伴って免疫機能が低下していることが多く、感染症予防は非常に重要である。そのため、学会などでも季節性インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹、新型コロナウイルスワクチンの定期接種が推奨されている。　2023年および2024年に実施されたアンケート調査の結果から、がん患者のワクチン接種状況が明らかになった。がん種は乳がん、肺がん、大腸がん、その他さまざまながん患者が含まれていた。　ワクチン接種率（インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹、新型コロナウイルスのいずれかを接種したことがある患者）は2023年、2024年とも約9割にのぼる。しかし、内訳を見ると、インフルエンザワクチンは約50%、新型コロナワクチンは約60%の接種率を示しているものの、肺炎球菌ワクチンは約20%、帯状疱疹ワクチンは5%以下にとどまっている。医療者からの推奨が、がん患者のワクチン接種行動につながる　医療者からワクチン接種推奨があったかについて尋ねたところ、2023年、2024年とも約20%の患者が推奨があったと回答した。推奨者は、がん担当医が6〜7%、かかりつけ医が9〜10%で、かかりつけ医のほうが多かった。　ワクチンを推奨された患者が、その後ワクチン接種に至った割合は全体で80〜100%であった。インフルエンザワクチンを推奨された患者の接種率は76.2%、推奨されていない患者の接種率は10.4%であった。肺炎球菌ワクチン、帯状疱疹ワクチンともに推奨されていない患者に比べ、推奨された患者で高く、医療者からのワクチンの推奨は接種行動につながることが明らかになった。　また、家族など同居者の感染は患者の感染症発症に影響するため、同居者のワクチン接種も重要である。今後は多職種が連携し、がん患者および家族へのワクチン接種を推奨できるよう、医療者の教育の啓発継続も課題である。

　EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）による治療歴を有するEGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺がん（NSCLC）患者において、patritumab deruxtecan（HER3-DXd）は、無増悪生存期間（PFS）を改善したものの、全生存期間（OS）を改善することはできなかった。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Tony S. K. Mok氏（中国・香港中文大学）が、国際共同第III相試験「HERTHENA-Lung02試験」の結果を報告した。すでに主要評価項目のPFSが改善したことが報告されており、OSの結果が期待されていた。・試験デザイン：国際共同第III相無作為化比較試験・対象：第3世代EGFR-TKIによる治療歴を有するEGFR遺伝子変異（exon19欠失変異またはL858R変異）陽性の進行NSCLC患者・試験群（HER3-DXd群）：HER3-DXd（5.6mg/kg、3週ごと）　293例・対照群（化学療法群）：プラチナ製剤を含む化学療法（シスプラチン［75mg/m2、3週ごと4サイクル］またはカルボプラチン［AUC5、3週ごと4サイクル］＋ペメトレキセド［500mg/m2、3週ごと］）※　293例・評価項目：［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS［主要な副次評価項目］OS［副次評価項目］頭蓋内PFS、安全性、HER3発現状況と有効性の関係など※：クロスオーバーは許容されなかった。　主な結果は以下のとおり。・患者背景は両群でバランスがとれており、脳転移を有する割合はHER3-DXd群43.3％、化学療法群45.1％であった。また、第3世代EGFR-TKIを1次治療で使用した割合は、それぞれ77.1％、77.5％であった。第3世代EGFR-TKIの内訳は、オシメルチニブがそれぞれ90.8％、89.8％を占めた。・主要評価項目のBICRによるPFS中央値は、HER3-DXd群5.8ヵ月、化学療法群5.4ヵ月であり、HER3-DXd群が有意に改善した（ハザード比[HR]：0.77、95％信頼区間[CI]：0.63～0.94、p＝0.011）。9ヵ月PFS率は、それぞれ29％、19％であった。・PFSのサブグループ解析では、おおよそ一貫した傾向がみられたが、EGFR遺伝子変異の種類によって治療効果が異なる傾向もみられた。HER3-DXd群の化学療法群に対するHRは、exon19欠失変異を有する集団では0.69であったのに対し、L858R変異を有する集団では0.94であった。・主要な副次評価項目のOS中央値は、HER3-DXd群16.0ヵ月、化学療法群15.9ヵ月であり、両群間に有意差は認められなかった（HR：0.98、95％CI：0.79～1.22）。・奏効率は、HER3-DXd群35.2％、化学療法群25.3％であった。・BICRによる頭蓋内PFS中央値は、HER3-DXd群5.4ヵ月、化学療法群4.2ヵ月であった（HR：0.75、95％CI：0.53～1.06）。・Grade3以上の治療関連有害事象は、HER3-DXd群57.9％、化学療法群46.1％に発現した。治療中断に至った有害事象は、それぞれ11.4％、9.6％に発現し、減量に至った有害事象は、それぞれ32.4％、21.1％に発現した。・独立判定委員会により判定された治療に関連した間質性肺疾患は、HER3-DXd群の4.8％（14例）に発現した（化学療法群は0例）。　本試験のOSの結果に基づき、第一三共は米国におけるHER3-DXdのEGFR遺伝子変異陽性NSCLCに関する承認申請を取り下げたことを発表している。なお、Mok氏は「HER3発現状況などのバイオマーカーと有効性の関係に関する解析は引き続き実施する」と述べた。

　切除不能局所進行膵腺がん（LA-PAC）患者において、腫瘍電場治療（TTフィールド）と化学療法の併用が全生存期間（OS）の改善を示した。　LA-PAC患者を対象にTTフィールドとゲムシタビン＋nabパクリタキセル（GnP）の有用性を評価する第III相PANOVA-3試験の結果が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、米国・Virginia Mason Medical CenterのVincent Picozzi氏から発表された。　LA-PACは5年生存率8%と予後不良であり、現在の治療法ではアンメットニーズが高い。LA-PACの30〜35%は局所進行だが根治切除対象は10〜15%にとどまり、残りの患者は治癒不能で消耗性の痛みを訴える。TTフィールドはさまざまな機序で腫瘍細胞の分裂を阻害する電場療法。化学療法、放射線、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）、PARP阻害薬などとの併用により、一部の固形がんで抗腫瘍効果を高めることが認められていた。米国と欧州では膠芽腫、悪性胸膜中皮腫、非小細胞肺がんに承認されている（日本では膠芽腫のみ）。膵腺がんでは、進行ステージにおいてGnPレジメンとの併用で、有効性と忍容性が示されている。試験デザイン：無作為化非盲検第III相試験対象：局所進行膵腺がん試験群：TTフィールド＋GnPレジメン（TTFields＋GnP群）285例対照群：GnPレジメン（GnP群）286例評価項目［主要評価項目］OS［副次評価項目］無増悪生存期間（PFS）、無痛生存期間、奏効率（ORR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・OS中央値は、TTFields＋GnP群16.2ヵ月、GnP群で14.2ヵ月と、TTFields＋GnP群で有意に延長した（ハザード比[HR]：0.82、95％信頼区間[CI]：0.68～0.99、p＝0.039）。・PFS中央値はTTFields＋GnP群10.6ヵ月、GnP群9.3ヵ月であった（HR：0.85、95％CI：0.68〜1.05、p＝0.137）。・無痛生存期間中央値はTTFields＋GnP群15.2ヵ月、GnP群9.1ヵ月であった（HR：0.74、95％CI：0.56〜0.97、p＝0.027）。・有害事象（AE）はTTFields＋GnP群の97.8％、GnP群の89.9％に発現し、重篤なAE発現は、TTFields＋GnP群53.6%、GnP群47.6%であった。・TTFields＋GnP群の機器関連AEは81.0％に発現した。主なものは皮膚障害であるが、ほとんどがGrade1/2であった（Grade3は7.7％）。TTフィールドに起因する死亡例はなかった。　PANOVA-3試験は、切除不能LA-PACにおけるTTフィールドとGnPの併用療法が、OSおよび無痛生存期間において有意なベネフィットを示すことを初めて実証した。同レジメンが新たな標準治療となる可能性を示す結果となった。　この試験結果はJournal of Clinical Oncology誌2025年5月31日号に掲載された。

　PS0/1の進展型小細胞肺がん（ED-SCLC）の標準治療は、プラチナ製剤＋エトポシド＋PD-L1阻害薬であり、維持療法としてPD-L1阻害薬単剤での投与を継続する。カルボプラチン＋エトポシド＋アテゾリズマブによる治療の維持療法に、lurbinectedinを上乗せすることで、無増悪生存期間（PFS）および全生存期間（OS）が改善することが示された。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Luis Paz-ares氏（スペイン・Hospital Universitario 12 de Octubre）が、海外第III相無作為化比較試験「IMforte試験」のOSの中間解析およびPFSの主解析の結果を報告した。本結果は、Lancet誌オンライン版2025年6月2日号に同時掲載された1）。・試験デザイン：海外第III相無作為化比較試験（13ヵ国96施設で実施）・対象：1次治療としてカルボプラチン＋エトポシド＋アテゾリズマブを4サイクル実施後に病勢進行がみられず、維持療法への移行が可能であったED-SCLC患者・試験群（lurbinectedin＋アテゾリズマブ群）：維持療法としてlurbinectedin（3.2mg/m2、3週ごと）＋アテゾリズマブ（1,200mg、3週ごと）　242例・対照群（アテゾリズマブ群）：維持療法としてアテゾリズマブ（同上）　241例・評価項目：［主要評価項目］独立判定委員会（IRF）評価によるPFS、OS［副次評価項目］治験担当医師評価によるPFS、奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群65歳（範囲：38～85）、アテゾリズマブ群67歳（同：35～85）であり、65歳未満の割合は、それぞれ48.8％、37.3％であった。導入療法開始時に肝転移を有していた割合は、それぞれ41.3％、39.0％であった。・導入療法（カルボプラチン＋エトポシド＋アテゾリズマブ）のORRは、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群87.3％、アテゾリズマブ群88.6％であった。・無作為化後のIRF評価によるPFS中央値は、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群5.4ヵ月、アテゾリズマブ群2.1ヵ月であり、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群が有意に改善した（ハザード比[HR]：0.54、95％信頼区間[CI]：0.43～0.67、p＜0.0001［有意水準α＝0.001］）。12ヵ月PFS率は、それぞれ20.5％、12.0％であった。・IRF評価によるPFSのサブグループ解析では、いずれのサブグループにおいてもlurbinectedin＋アテゾリズマブ群が優位な傾向がみられた。・無作為化後のOS中央値は、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群13.2ヵ月、アテゾリズマブ群10.6ヵ月であり、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群が有意に改善した（HR：0.73、95％CI：0.57～0.95、p＝0.0174［有意水準α＝0.0313］）。12ヵ月OS率は、それぞれ56.3％、44.1％であった。・OSのサブグループ解析でも、ほとんどのサブグループにおいてlurbinectedin＋アテゾリズマブ群が優位な傾向がみられた。・無作為化後のベースライン時を基準としたORRは、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群19.4％（CRは4例［2.3％］）、アテゾリズマブ群10.4％（CRは1例［0.5％］）であった。DOR中央値は、それぞれ9.0ヵ月、5.6ヵ月であった。・Grade3/4の治療関連有害事象（TRAE）の発現割合は、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群25.6％、アテゾリズマブ群5.8％であり、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群で多い傾向にあった。ただし、試験薬の中止に至ったTRAEの発現割合はそれぞれ6.2％、3.3％であり、大きな増加はみられなかった。また、安全性に関する新たなシグナルは認められなかった。・lurbinectedin＋アテゾリズマブ群では、発熱性好中球減少症（1.7％vs.0％）やGrade3/4の感染症および寄生虫症（6.6％vs.5.0％）が多い傾向にあった。　本結果について、Paz-ares氏は「IMforte試験は、ED-SCLC患者への1次治療の維持療法において、PFSおよびOSを改善した初の第III相試験である。1次治療の維持療法において、lurbinectedin＋アテゾリズマブが新たな標準治療となる可能性を強調するものであった」とまとめた。　本試験に日本は参加していないが、SCLC患者の治療選択肢の向上に向けて、メルクバイオファーマは日本におけるlurbinectedinのライセンス、開発、商業化に関する契約をPharmaMarと締結したことが、2025年4月に発表されている。

2025年5月30日～6月3日（現地時間）に開催の世界最大のがん学会、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2025）。ここで発表された旬な肺がんのトピックを、順天堂大学医学部附属順天堂医院 呼吸器内科の虎澤 匡洋氏がレビュー。レポーター紹介

　2ライン以上の治療歴を有する小細胞肺がん（SCLC）患者を対象とした国際共同第II相試験「DeLLphi-301試験」1）において、タルラタマブが良好な成績を示したことを受け、本邦では「がん化学療法後に増悪した小細胞肺癌」の適応で2025年4月16日に発売された。また、『肺癌診療ガイドライン2024年版』では、全身状態が良好（PS0～1）な再発SCLCの3次治療以降にタルラタマブを用いることを弱く推奨することが記載されている2）。より早期におけるタルラタマブの有用性を検討する試験として、SCLCの2次治療におけるタルラタマブの有用性を化学療法との比較により検証する国際共同第III相試験「DeLLphi-304試験」が進行中である。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Charles M. Rudin氏（米国・メモリアルスローンケタリングがんセンター）が、本試験の第1回中間解析の結果を報告した。本試験において、タルラタマブは化学療法と比較して全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）を改善することが示された。本結果は、NEJM誌オンライン版2025年6月2日号に同時掲載された3）。・試験デザイン：国際共同第III相無作為化比較試験・対象：プラチナ製剤を含む化学療法±抗PD-1/PD-L1抗体薬による1次治療を受けたSCLC患者（無症候性の脳転移は治療歴を問わず許容）・試験群（タルラタマブ群）：タルラタマブ（1日目に1mg、8、15日目に10mgを点滴静注し、以降は2週間間隔で10mgを点滴静注）　254例・対照群（化学療法群）：化学療法（トポテカン、アムルビシン、lurbinectedinのいずれか）※　255例・評価項目：［主要評価項目］OS［主要な副次評価項目］PFS、患者報告アウトカム［副次評価項目］奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性など※：日本はアムルビシン　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は、タルラタマブ群64歳、化学療法群66歳であった。脳転移を有する割合は、それぞれ44％、45％であり、肝転移については、それぞれ33％、37％であった。1次治療で抗PD-1/PD-L1抗体薬による治療を受けた割合は、いずれの群も71％であった。・主要評価項目のOS中央値は、タルラタマブ群13.6ヵ月、化学療法群8.3ヵ月であり、タルラタマブ群が有意に改善した（ハザード比[HR]：0.60、95％信頼区間[CI]：0.47～0.77、p＜0.001）。1年OS率は、それぞれ53％、37％であった（追跡期間中央値はそれぞれ11.2ヵ月、11.7ヵ月）。・OSのサブグループ解析において、化学療法無治療期間が6ヵ月未満（化学療法抵抗性）の集団を含めて、いずれのサブグループでもタルラタマブ群が良好な傾向にあった。とくに脳転移を有する集団でタルラタマブ群が優位であった（HR：0.45、95％CI：0.31～0.65）。・PFS中央値は、タルラタマブ群4.2ヵ月、化学療法群3.7ヵ月であり、タルラタマブ群が有意に改善した（HR：0.71、95％CI：0.59〜0.86、p＝0.002）。1年PFS率は、それぞれ20％、4％であった。・ORRは、タルラタマブ群35％、化学療法群20％であり、DOR中央値は、それぞれ6.9ヵ月、5.5ヵ月であった。・患者報告アウトカムの息切れ、咳についてもタルラタマブ群が化学療法群と比べて有意に改善した（それぞれp＜0.001、p＝0.012）。胸痛については、有意差がみられなかったもののタルラタマブ群が良好な傾向にあった。・Grade3以上の治療関連有害事象（TRAE）の発現割合は、タルラタマブ群27％、化学療法群62％であった。治療中断または減量に至ったTRAEの発現割合は、タルラタマブ群19％、化学療法群55％であった。・タルラタマブの注目すべき有害事象であるサイトカイン放出症候群（CRS）は、タルラタマブ群の56％に発現したが、そのうちの98％はGrade1/2であった。またCRSの多くが投与2回目までに発現した。・免疫エフェクター細胞関連神経毒性症候群（ICANS）は、タルラタマブ群の6％に発現したが、1例を除いてGrade1/2であった。1例はGrade5であった。　本結果について、Rudin氏は「タルラタマブがSCLCの2次治療における標準治療となることを支持するものであり、DeLLphi-304試験はSCLCの2次治療の標準治療を塗り変えるだけでなく、肺がん領域におけるBiTE（二重特異性T細胞誘導）抗体による免疫療法の活用法に、新たな時代を切り拓くものであると考えている」とまとめた。

　直径10～30mmの末梢肺結節の悪性・良性を鑑別するための生検において、ナビゲーショナル気管支鏡検査は経胸壁針生検に対し、診断精度に関して非劣性であり、気胸の発生が有意に少ないことが、米国・Vanderbilt University Medical CenterのRobert J. Lentz氏らInterventional Pulmonary Outcomes Groupが実施した「VERITAS試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年5月18日号で報告された。米国の医師主導型無作為化非劣性試験　VERITAS試験は、医師主導型の非盲検無作為化並行群間非劣性試験であり、2020年9月～2023年6月に米国の7施設で参加者を登録した（Medtronicなどの助成を受けた）。 　肺がんの事前確率が10％以上で、直径10～30mmの末梢肺結節を有する成人患者を対象とした。被験者を、ナビゲーショナル気管支鏡検査を受ける群または経胸壁針生検を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けた。 　主要アウトカムは診断精度とし、生検で特定の診断（悪性腫瘍または特定の良性病変）を受けた患者のうち、12ヵ月間の臨床的経過観察によりその診断が正確であることが確認された患者の割合と定義した（非劣性マージンは10％ポイント）。副次アウトカムには、気胸の発生などの手技に関連する合併症が含まれた。手技に要した時間は長かった　234例が主要アウトカムの解析の対象となり、ナビゲーショナル気管支鏡検査群に121例（年齢中央値66.0歳［四分位範囲[IQR]：62.0～72.0］、女性47.1％、追跡不能の2例［1.7％］を含む）、経胸壁針生検群に113例（68.0歳［61.0～74.0］、49.6％、3例［2.7％］）を割り付けた。全体の結節の直径中央値は15mm（IQR：12～19）であり、82.5％は内部が充実成分のみの結節（solid nodule）で、87.6％では肺の外側3分の1の領域に結節が位置していた。 　生検による特定の診断が、12ヵ月間の臨床的経過観察で正確であると確認されたのは、ナビゲーショナル気管支鏡検査群が119例中94例（79.0％）、経胸壁針生検群は110例中81例（73.6％）であり（絶対群間差：5.4％ポイント［95％信頼区間[CI]：－6.5～17.2］）、診断精度に関してナビゲーショナル気管支鏡検査群の経胸壁針生検群に対する非劣性が示された（非劣性のp＝0.003、優越性のp＝0.17）。 　生検により悪性腫瘍または特定の良性病変の病理所見が示された患者の割合は、ナビゲーショナル気管支鏡検査群が79.3％、経胸壁針生検群は77.9％であった（絶対群間差：1.5％ポイント［95％CI：－9.9～12.8］）。このうち悪性腫瘍の診断の割合はそれぞれ64.5％および54.0％、特定の良性病変の診断の割合は13.2％および15.0％だった。また、手技に要した時間中央値は、それぞれ36分（IQR：28～48）および25分（13～36）であった（群間差中央値：11分［95％CI：8～18］）。手技関連合併症、気胸は有意に少ない　手技関連合併症は、経胸壁針生検群で113例中33例（29.2％）に発生したのに対し、ナビゲーショナル気管支鏡検査群は121例中6例（5.0％）と有意に少なかった（絶対群間リスク差：24.2％ポイント［95％CI：15.0～35.6］、p＜0.001）。このうち気胸は、ナビゲーショナル気管支鏡検査群で4例（3.3％）、経胸壁針生検群で32例（28.3％）に発現し（25.0％ポイント［15.3～34.8］、p＜0.001）、胸腔ドレーン留置、入院、またはこれら両方に至ったのはそれぞれ1例（0.8％）および13例（11.5％）であった（10.7％ポイント［3.7～17.6］）。 　介入を要する出血は発生せず、12ヵ月の追跡期間中に死亡例はなかった。　著者は、「これらの結果は、技術的にどちらのアプローチも可能な肺結節の生検では、診断精度が経胸壁針生検と同程度で、合併症が少ないナビゲーショナル気管支鏡検査が選択すべき手技であることを示唆する」「本試験には教育施設と地域施設が参加しているが、ナビゲーショナル気管支鏡検査は経験豊富な呼吸器専門医が行っているため、今回の知見は専門知識が少ない施設には一般化できない可能性がある」としている。

　がん薬物療法の領域は、数多くの分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬（ICI）、抗体薬物複合体（ADC）が登場し、目覚ましい進歩を遂げている。しかし、これらのなかには薬剤性肺障害を惹起することが知られる薬剤もあり、薬剤性肺障害が注目を集めている。そのような背景から、2025年4月に『薬剤性肺障害の診断・治療の手引き第3版2025』が発刊された。本手引きは、2018年以来の改訂となる。本手引きの改訂のポイントについて、花岡 正幸氏（信州大学病院長/信州大学学術研究院医学系医学部内科学第一教室 教授）が第65回日本呼吸器学会学術講演会で解説した。いま薬剤性肺障害が注目される理由　花岡氏は、「いまほど薬剤性肺障害が注目を集めているときはない」と述べ、注目される理由として以下の5点を挙げた。（1）症例数の増加ICIなどの新規薬剤の登場に伴って薬剤性肺障害の報告が増加している。（2）人種差国際比較により、日本人で薬剤性肺障害の発症率が高い薬剤が存在する。（3）予後不良な病理組織パターン重症化するびまん性肺胞傷害（DAD）を呈する場合がある。（4）多様な病型非常に多くの臨床病型が存在し、肺胞・間質領域病変だけでなく気道病変、血管病変、胸膜病変も存在する。（5）新たな病態ICIによる免疫関連有害事象（irAE）など、新規薬剤の登場に伴う新たな病態が出現している。改訂のポイント8点　本手引きでは、改訂のポイントとして8点が挙げられている（p.viii）。これらについて、花岡氏が解説した。（1）診断・検査の詳説　今回の改訂において「図II-1 薬剤性肺障害の診断手順」が追加された（p.13）。薬剤性肺障害の疑いがあった場合には、（1）しっかりと問診を行って、原因となる薬剤の使用歴を調査し、（2）諸検査を行って他の原因疾患（呼吸器感染症、心不全、原病の悪化など）を否定し、（3）原因となる薬剤での既報を調べ、（4）原因となる薬剤の中止で改善するかを確認し、（5）再投与試験によって再発するか確認するといった流れで診断を実施することが記載されている。　肺障害の発症予測や重症化予測に応用可能なバイオマーカーの確立は喫緊の課題であり、さまざまな検討が行われている。そのなかから国内で報告されている3つのバイオマーカー候補分子（stratifin、lysophosphatidylcholine［LPC］、HMGB1）について、概説している。（2）最新の画像所見の紹介　薬剤性肺障害の画像所見が「表II-3 薬剤性肺障害の一般的なCT所見」にまとめられた（p.21）。薬剤性肺障害の代表的な画像パターンは、以下の5つに分類される。・DADパターン・OP（器質化肺炎）パターン・HP（過敏性肺炎）パターン・NSIP（非特異性間質性肺炎）パターン・AEP（急性好酸球性肺炎）パターン　なお、今回の改訂において、特定の薬剤の肺障害としてALK阻害薬、ADCに関する画像所見が追加された。（3）薬物療法の例の追加　薬物療法のフローについて「図III-2 薬剤性肺障害の薬物療法の例」が追加された（p.50）。重症度別にフローを分けており、すべての症例でまず被疑薬を中止するが、無症状・軽症の場合は中止により改善がみられれば経過観察とする。被疑薬の中止による改善がみられない場合や中等症の場合は、経口プレドニゾロン（0.5～1.0mg/kg/日）を投与する。これで改善がみられる場合はプレドニゾロンを漸減し、2～3ヵ月以内に中止する。経口プレドニゾロンで改善がみられない場合や重症・DADパターンでは、ステロイドパルス療法（メチルプレドニゾロン1,000mg/日×3日）を行い、経口プレドニゾロンに切り替える。改善がみられる場合は漸減し、改善がみられない場合はステロイドパルスを繰り返すか、免疫抑制薬の追加を行う（ただし、免疫抑制薬に薬剤性肺障害に対する保険適用はないことに注意）。（4）予後不良因子の追加　薬剤性肺障害の予後を規定する要因として報告されているものを以下のとおり列挙し、解説している。・背景因子（高齢、喫煙歴、喫煙指数高値、既存の間質性肺炎、喘息の既往［ICIの場合］など）・発症様式（低酸症血症、PS2～4など）・胸部画像所見（DADパターンなど）・血清マーカー（KL-6、SP-D、stratifinなど）・気管支肺胞洗浄液（BALF）所見（剥離性の反応性II型肺上皮細胞）・ICIによる肺障害と抗腫瘍効果　ICIについては、irAEがみられた集団で抗腫瘍効果が高いこと、ニボルマブによる肺障害が生じた症例のうち、腫瘍周囲の浸潤影を呈した症例は抗腫瘍効果が高かったという報告があることなどが記されている。（5）患者指導の項目の追加　薬剤の投与中に新たな症状が出現した場合は速やかに医療機関や主治医に報告するよう指導すること、とくに抗悪性腫瘍薬や関節リウマチ治療薬を使用する場合には、既存の間質性肺疾患の合併の有無を十分に検討することなどが記載された。また、抗悪性腫瘍薬の多くは医薬品副作用被害救済制度の対象外である点も周知すべきことが示された。（6）抗悪性腫瘍薬による肺障害を詳説　とくに薬剤性肺障害の頻度が高いチロシンキナーゼ阻害薬、ICI、抗体製剤（とくにADC）について詳説している。（7）irAEについて解説　ICIによって生じた間質性肺炎では、BALF中のリンパ球の増加や制御性Tリンパ球の減少、抗炎症性単球の減少、炎症性サイトカインを産生するリンパ球・単球の増加など、正常分画とは異なる所見がみられることが報告されている。このようにirAEに特異的な所見がみられる場合もあることから、irAEの発症機序について解説している。（8）医療連携の章の追加　本手引きについて、花岡氏は「非専門の先生や診療所の先生にも使いやすい手引きとなることを目指して作成した」と述べる。そこで今回の改訂で「第VI章 医療連携」を新設し、非呼吸器専門医が薬剤性肺障害を疑った際に実施すべき検査について、「図VI-1 薬剤性肺障害を疑うときの検査」にまとめている（p.123）。また、専門医への紹介タイミングや、かかりつけ医・非呼吸器専門医と呼吸器専門医のそれぞれの役割について「図VI-2 かかりつけ医と専門医の診療連携」で簡潔に示している（p.124）。すべての薬剤が肺障害を引き起こす可能性　花岡氏は、薬剤性肺障害の定義（薬剤を投与中に起きた呼吸器系の障害のなかで、薬剤と関連があるもの）を紹介し、そのなかで「薬剤性肺障害の『薬剤』には、医師が処方したものだけでなく、一般用医薬品、生薬、健康食品、サプリメント、非合法薬などすべてが含まれることが、きわめて重要である」と述べた。それを踏まえて、薬剤性肺障害の診療の要点として「多種多様な薬剤を扱う臨床医にとって、薬剤性肺障害は必ず鑑別しなければならない。すべての薬剤は肺障害を引き起こす可能性があることを念頭において、まず疑うことが重要であると考えている」とまとめた。

　5月30日～6月3日（現地時間）、世界最大の腫瘍学会であるASCO 2025（米国臨床腫瘍学会年次総会）が、米国シカゴとオンラインのハイブリッド形式で開催される。　ケアネットが運営する、オンコロジーを中心とした医療情報キュレーションサイト「Doctors'Picks」（医師会員限定）では、ASCO 2025のスタートにあわせ、5,000を超える演題の中から、複数のエキスパートが専門分野の注目演題をピックアップした特設サイトをオープンした。　「ASCO2025特設サイト」では、「肺がん」「消化器がん」「乳がん」「泌尿器がん」のカテゴリに分け、エキスパートのコメントとともに、ASCO視聴サイトの該当演題へのリンクを掲載している。　エキスパートが選定した、がん種別の注目演題の一部は以下のとおり。このほかにも多くのユーザーが注目すべき演題を紹介している。今年は各がん種のOral演題を一覧にし、ASCO視聴サイトの該当演題やエキスパートのコメント、まとめ記事へのリンクを掲載した「演題スケジュール」も作成したため、視聴の参考にしていただきたい。【肺がん】山口 央氏（埼玉医科大学国際医療センター 呼吸器内科）によるまとめ【消化器がん　食道・上部消化器がん中心】山本 駿氏（国立がん研究センター中央病院 頭頸部・食道内科）によるまとめ【消化器がん　下部消化器がん中心】中村 将人氏（相澤病院 がん集学治療センター）によるまとめ【乳がん】下井 辰徳氏（国立がん研究センター中央病院 腫瘍内科）によるまとめ【泌尿器がん】竹村 弘司氏（虎の門病院 臨床腫瘍科）によるまとめ――――――――――Doctors’Picks　ASCO2025 特設サイト――――――――――　学会終了後は、聴講レポートやまとめ記事なども続々とアップしていく予定。

　2025年5月に開催された第10回日本がんサポーティブケア学会学術集会において、高額療養費制度の見直しに関するセッションが行われた。同セッションでは、医療者と患者双方のパネリストが登壇し議論が行われている。がん医療における高額療養費制度見直しに対する課題の多さが感じとられた。「誰一人取り残さない」というがん対策基本法の目標は守られているのか　帝京大学の渡邊 清高氏は高額療養費制度見直しの背景と、同学会が2月26日に発表した声明について説明した。制度見直しの目的は社会保障制度の持続可能性の確保であるが、提案された見直し案には高額療養費の上限額引き上げが含まれており、患者ケアに影響を与える可能性が懸念されている。実施は見送られたものの、同学会は見直し案について、さらなる議論が必要であると共に患者と学会の声を聞くことの必要性を指摘した。　支持療法の進歩によりがん患者は治療を受けながらより長く生きられるようになった。それは一方で、長期間にわたって支持療法を含むがん治療を受けざるを得ない現状を意味する。費用を理由に患者が治療を断念することは、「誰一人取り残さない」というがん対策基本法の目標に反すると指摘し、経済的安定が不可欠であると渡邊氏は訴える。患者団体と学会から発信された現場の声が国会を動かした　NPO法人希望の会の轟 浩美氏からは、高額療養費上限額引き上げに関する提言活動について説明があった。轟氏は全国がん患者団体連合会（全がん連）が患者の声をまとめ、国会議員や学会との関係構築を行っていたこと、さらに緊急アンケートを通じて実際の患者の声を集めたことが提言活動の成功に繋がったと言う。　政府が上限額引き上げを発表した前日の2024年12月24日、全がん連は厚生労働省に要請を提出し、患者の月間上限額の大幅な引き上げや「多数回該当」の上限について説明した。また、国会で現行制度下でも患者が経済的に苦しんでいる現状、費用を理由とした「受診控え」や効果が不明な安価な代替療法に頼る人もいることを強調した。　国会での理解の深化と議員からの質問が増えたことでメディア報道が広がり、そこに医学系学会からの声明が加わったことでさらに大きな影響を与えたという。とはいえ、再提案の可能性について継続的な不安があることを指摘した。政策決定における「現場視点の欠如」は深刻な課題　全がん連の天野 慎介氏は、今回の上限額引き上げにおける重要な要因は、政策決定における「現場の視点の欠如」であり、高額療養費制度を実際に利用している患者や医療専門家からの十分なヒアリングがなかったことを指摘した。がん治療が短期間であると誤解している政策立案者も少なくなく、長期的な維持療法のことを理解していないと述べる。学会はがん治療の劇的な進化とその価値を今以上に伝えて費用について理解を促進させる必要があると訴えた。　同学術集会の大会長であり、日本肺癌学会理事長でもある山本 信之氏は、肺がんを例に具体例を紹介した。その1つとして、EGFR遺伝子変異陽性肺がんを挙げた。EGFR変異陽性肺がんの治療は、古く安価な薬剤から、有効性が高い新しい薬剤にスタンダードが移行している。多くの肺がん患者は75歳以上で所得が低い。高額療養費の上限が引き上げられ、患者負担が上がることで、患者は安価な選択肢を選ばざるを得なくなる可能性があると述べた。　今回のセッションでは、高額療養費制度の見直しについて、医療者と患者それぞれの立場からの意見が述べられ、今後のより良い制度設計に向けて、継続的な議論と連携が必要であることが確認された。

　Johnson & Johnson（法人名：ヤンセンファーマ）は、2025年3月27日にアミバンタマブ（商品名：ライブリバント）とラゼルチニブ（同：ラズクルーズ）の併用療法について、「EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」の適応で、厚生労働省より承認を取得し、2025年5月21日にラゼルチニブを販売開始した。ラゼルチニブの販売開始により、EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療で、アミバンタマブ＋ラゼルチニブが使用可能となった。そこで、2025年5月22日にメディアセミナーが開催され、アミバンタマブ＋ラゼルチニブが1次治療で使用可能となったことの意義や、使用上の注意点などを林 秀敏氏（近畿大学医学部内科学腫瘍内科部門 主任教授）が解説した。EGFRとMETを標的とし、EGFR-TKIのアンメットニーズを満たす可能性　『肺癌診療ガイドライン2024』では、EGFR遺伝子変異陽性NSCLCの1次治療として第3世代EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）のオシメルチニブ単剤を強く推奨している（推奨の強さ：1、エビデンスの強さ：A）1）。　しかし、第3世代EGFR-TKIによる治療でも耐性が生じてしまうことも報告されている。耐性機序としては、TP53遺伝子変異、EGFR遺伝子変異（C797S変異）、MET遺伝子増幅などがある。MET経路はEGFR経路とクロストークすることが知られており、EGFR-TKIによってEGFR経路を阻害してもMET経路が活性化してしまうことで、がん細胞は増殖・生存すると考えられている。　そこで開発されたのが、EGFRとMETを標的とする二重特異性抗体アミバンタマブである。アミバンタマブは、EGFRおよびMETに結合することで、それらへのリガンド結合を阻害し、MET経路の活性化を抑制することが期待される。また、免疫細胞上に存在するFcγ受容体を介して抗体依存性細胞傷害活性を惹起することによっても、抗腫瘍活性を示すことが考えられている。オシメルチニブ単剤と比較してPFSとOSを改善　未治療のEGFR遺伝子変異（exon19delまたはL858R）陽性の進行・転移NSCLC患者を対象として、アミバンタマブ＋ラゼルチニブ、ラゼルチニブ単剤とオシメルチニブ単剤を比較した国際共同第III相無作為化比較試験「MARIPOSA試験」2）において、アミバンタマブ＋ラゼルチニブ群は、オシメルチニブ単剤群と比較して無増悪生存期間（PFS）および全生存期間（OS）が有意に改善したことが報告されている。本試験の結果を基に、EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発NSCLCの1次治療として、アミバンタマブ＋ラゼルチニブの製造販売が承認された。PFSおよびOSの結果は以下のとおり（アミバンタマブ＋ラゼルチニブ群vs.オシメルチニブ単剤群）。＜PFS（主要評価項目）＞・PFS中央値23.72ヵ月vs.16.59ヵ月（ハザード比[HR]：0.70、95％信頼区間[CI]：0.58～0.85、p＝0.0002）・2年PFS率48％vs.34％＜OS（重要な副次評価項目）＞・OS中央値未到達vs.36.73ヵ月（HR：0.75、95％CI：0.61～0.92、p＝0.0048）・死亡が認められた割合40.3％vs.50.6％注意すべき副作用とその対処法　アミバンタマブ＋ラゼルチニブの使用において注意すべき副作用として、皮膚障害、静脈血栓塞栓症、インフュージョンリアクションなどがある。これらについて、林氏は「発現頻度が高く、注意が必要となるが、十分にマネジメント可能である」と述べる。そこで、林氏はこれらの対処法を紹介した。　皮膚障害については、非常に発現が多いこともあり、医師による患者教育が重要となると林氏は指摘する。実際には、皮膚の保湿をしっかりと行い、皮疹が発現したときにはすぐに外用薬を使用するように指導するほか、低刺激の洗浄剤を用いて体をきれいに保つことを指導するという。洗浄剤について、林氏は「子供用のシャンプーの使用をおすすめすることもある」と述べ、低刺激のものを選ぶことの重要性を強調した。　静脈血栓塞栓症は、MARIPOSA試験のアミバンタマブ＋ラゼルチニブ群の37％に発現したことが報告されており、留意が必要な有害事象である。これについては、予防的抗凝固薬の投与により発現が抑えられることがわかってきており、今回の承認にあたって添付文書に「治療開始4ヵ月間は、アピキサバン1回2.5mgを1日2回経口投与すること」と記載されている。　インフュージョンリアクションは初回投与時（1サイクル目の1日目）に発現することが多く、対策としては、とくに最初の2回目の投与まではデキサメタゾンを用いると林氏は述べた。EGFR-TKI耐性後のアミバンタマブ＋化学療法も使用可能に　オシメルチニブ単剤療法で病勢進行が認められたEGFR遺伝子変異（exon19delまたはL858R）陽性NSCLC患者を対象とした国際共同第III相無作為化比較試験「MARIPOSA-2試験」3）の結果から、EGFR-TKIによる治療後に病勢進行が認められたNSCLC患者に対し、カルボプラチンおよびペメトレキセドとの併用においてアミバンタマブが使用可能となったことも2025年5月19日に発表されている。MARIPOSA-2試験において、アミバンタマブ＋化学療法群は化学療法群と比較して、主要評価項目のPFSが有意に延長し（HR：0.48、95％CI：0.36～0.64、p＜0.001）、PFS中央値はアミバンタマブ＋化学療法群6.28ヵ月、化学療法群4.17ヵ月であった。　以上から、EGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者の1次治療および2次治療でアミバンタマブが使用可能となった。これを受け、林氏は「EGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者の生存期間の改善のために、アミバンタマブが今後幅広く使用されることが期待される」と締めくくった。

第176回：小細胞肺がんにタルラタマブを使ってみた件

　咳嗽・喀痰の診療ガイドラインが2019年版以来、約6年ぶりに全面改訂された。2025年4月に発刊された『咳嗽・喀痰の診療ガイドライン第2版2025』1）では、9つのクリニカル・クエスチョン（CQ）が設定され、初めてMindsに準拠したシステマティックレビューが実施された。今回設定されたCQには、難治性慢性咳嗽に対する新規治療薬ゲーファピキサントを含むP2X3受容体拮抗薬に関するCQも含まれている。また、本ガイドラインは、治療可能な特性を個々の患者ごとに見出して治療介入するという考え方である「treatable traits」がふんだんに盛り込まれていることも特徴である。第65回日本呼吸器学会学術講演会において、本ガイドラインに関するセッションが開催され、咳嗽セクションのポイントについては新実 彰男氏（大阪府済生会茨木病院/名古屋市立大学）が、喀痰セクションのポイントについては金子 猛氏（横浜市立大学大学院）が解説した。喘息の3病型を「喘息性咳嗽」に統一、GERDの治療にP-CABとアルギン酸追加　咳嗽の治療薬について、「咳嗽治療薬の分類」の表（p.38、表2）が追加され、末梢性鎮咳薬としてP2X3受容体拮抗薬が一番上に記載された。また、中枢性と末梢性をまたぐ形で、ニューロモデュレーター（オピオイド、ガバペンチン、プレガバリン、アミトリプチリンが含まれるが、保険適用はモルヒネのみ）が記載された。さらに、今回からは疾患特異的治療薬に関する表も追加された（p.38、表3）。咳喘息について、前版では気管支拡張薬を用いることが記載されていたが、改訂版の疾患特異的治療薬に関する表では、β2刺激薬とロイコトリエン受容体拮抗薬（LTRA）が記載された。なお、抗コリン薬が含まれていない理由について、新実氏は「抗コリン薬は急性ウイルス感染や感染後の咳症状などに効果があるというエビデンスもあり、咳喘息に特異的ではないためここには記載していない」と述べた。　咳症状の観点による喘息の3病型として、典型的喘息、咳優位型喘息、咳喘息という分類がなされてきた。しかし、この3病型には共通点や連続性が存在し、基本的な治療方針も変わらないことから、1つにまとめ「喘息性咳嗽」という名称を用いることとなった。ただし、狭義の慢性咳嗽には典型的喘息、咳優位型喘息を含まないという歴史的背景があり、咳だけを呈する喘息患者の存在が非専門医に認識されるためには「咳喘息」という名称が有用であるため、フローチャートでの記載や診断基準は残している。　咳喘息の診断基準について、今回の改訂では3週間未満の急性咳嗽では安易な診断により過剰治療にならないように注意することや、β2刺激薬は咳喘息でも無効の場合があるため留意すべきことが記されている。後者について新実氏は「β2刺激薬に効果がみられない場合は咳喘息を否定するという考えが見受けられるため、注意喚起として記載している」と指摘した。　喘息性咳嗽について、前版では軽症例には中用量の吸入ステロイド薬（ICS）単剤で治療することが記載されていたが、喘息治療においてはICS/長時間作用性β2刺激薬（LABA）が基本となるため、本ガイドラインでも中用量ICS/LABAを基本とすることが記載された。ただし、ICS＋長時間作用性抗コリン薬（LAMA）やICS＋LTRA、中用量ICS単剤も選択可能であることが記載された。また、本ガイドラインの特徴であるtreatable traitsを考慮しながら治療を行うことも明記されている。　胃食道逆流症（GERD）については、GERDを疑うポイントとしてFSSG（Fスケール）スコア7点以上、HARQ（ハル気道逆流質問票）スコア13点以上が追加された。また、治療についてはカリウムイオン競合型アシッドブロッカー（P-CAB）とアルギン酸が追加されたほか、treatable traitsへの対応を十分に行わないと改善しにくいことも記載されている。難治性慢性咳嗽に対する唯一の治療薬ゲーファピキサント　難治性慢性咳嗽は、治療抵抗性慢性咳嗽（Refractory Chronic Cough：RCC）、原因不明慢性咳嗽（Unexplained Chronic Cough：UCC）からなることが記されている。本邦では、RCC/UCCに適応のある唯一の治療薬が、選択的P2X3受容体拮抗薬のゲーファピキサントである。本ガイドラインでは、RCC/UCCに対するP2X3受容体拮抗薬に関するCQが設定され、システマティックレビューの結果、ゲーファピキサントはLCQ（レスター咳質問票）合計スコア、咳VASスコア、24時間咳嗽頻度を低下させることが示された。ガイドライン作成委員の投票の結果、使用を弱く推奨する（エビデンスの確実性：B［中程度］）こととなった。　慢性咳嗽のtreatable traitsとして、気道疾患、GERD、慢性鼻副鼻腔炎などの12項目が挙げられている。このなかの1つとして、咳過敏症も記載されている。慢性咳嗽患者の多くはtreatable traitsとしての咳過敏症も有しており、このことを見過ごして行われる原因疾患のみの治療は、しばしば不成功に終わることが強調されている。新実氏は「原因疾患に対する治療をしたうえで、P2X3受容体拮抗薬により咳過敏症を抑えることで咳嗽をコントロールできる患者も実際にいるため、理にかなっているのではないかと考えている」と述べた。国内の専門施設では血痰・喀血の原因は年齢によって大きく異なる　前版のガイドラインは、世界初の喀痰診療に関するガイドラインとして作成されたが、6年ぶりの改訂となる本ガイドラインも世界唯一のガイドラインであると金子氏は述べる。　喀痰に関するエビデンスは少なく、前版の作成時には、とくに国内のデータが不足していた。そこで、本ガイドラインの改訂に向けてエビデンス創出のために多施設共同研究を3研究実施し（1：血痰と喀血の原因疾患、2：膿性痰の色調と臨床背景、3：急性気管支炎に対する抗菌薬使用実態）、血痰と喀血の原因疾患に関する研究の成果が英語論文として2件報告されたことから、それらのデータが追加された。　血痰と喀血の原因疾患として、前版では英国のプライマリケアのデータが引用されていた。このデータは海外データかつプライマリケアのデータということで、本邦の呼吸器専門施設で遭遇する疾患とは異なる可能性が考えられていた。そこで、国内において呼吸器専門施設での原因を検討するとともに、プライマリケアでの原因も調査した。　本邦での調査の結果、プライマリケアでの血痰と喀血の原因疾患の上位4疾患は急性気管支炎（39％）、急性上気道感染（15％）、気管支拡張症（13％）、COPD（7.8％）であり2）、英国のプライマリケアのデータ（1位：急性上気道感染［35％］、2位：急性下気道感染［29％］、3位：気管支喘息［10％］、4位：COPD［8％］）と上位2疾患は急性気道感染という点、4位がCOPDという点で類似していた。　一方、本邦の呼吸器専門施設での血痰と喀血の原因疾患の上位3疾患は、気管支拡張症（18％）、原発性肺がん（17％）、非結核性抗酸菌（NTM）症（16％）であり、プライマリケアでの原因疾患とは異なっていた。また「呼吸器専門施設では年齢によって、原因疾患が大きく異なることも重要である」と金子氏は指摘する。たとえば、20代では細菌性肺炎が多く、30代では上・下気道感染、気管支拡張症が約半数を占め、40～60代では肺がんが多くなっていた。70代以降では肺がんは1位にはならず、70代はNTM症、80代では気管支拡張症、90代では細菌性肺炎が最も多かった3）。また、80代以降では結核が上位にあがって来ることも注意が必要であると金子氏は指摘した。近年注目される中枢気道の粘液栓　最近のトピックとして、閉塞性肺疾患における気道粘液栓が取り上げられている。米国の重症喘息を対象としたコホート研究「Severe Asthma Research program」において、中枢気道の粘液栓が多発していることが2018年に報告され、その後COPDでも同様な病態があることも示されたことから注目を集めている。粘液栓形成の程度は粘液栓スコアとして評価され、著明な気流閉塞、増悪頻度の増加、重症化や予後不良などと関連していることも報告されており、バイオマーカーとして期待されている。ただし、課題も存在すると金子氏は指摘する。「評価にはMDCT（multidetector row CT）を用いて、一つひとつの気管支をみていく必要があり、現場に普及させるのは困難である。そのため、現在はAIを用いて粘液スコアを評価するなど、さまざまな試みがなされている」と、課題や今後の期待を述べた。CQのまとめ　本ガイドラインにおけるCQは以下のとおり。詳細はガイドラインを参照されたい。【CQ一覧】＜咳嗽＞CQ1：ICSを慢性咳嗽患者に使用すべきか慢性咳嗽患者に対してICSを使用しないことを弱く推奨する（エビデンスの確実性：D［非常に弱い］）CQ2：プロトンポンプ阻害薬（PPI）をGERDによる咳嗽患者に推奨するかGERDによる咳嗽患者にPPIを弱く推奨する（エビデンスの確実性：C［弱い］）CQ3-1：抗コリン薬は感染後咳嗽に有効か感染後咳嗽に吸入抗コリン薬を勧めるだけの根拠が明確ではない（推奨度決定不能）（エビデンスの確実性：D［非常に弱い］）CQ3-2：抗コリン薬は喘息による咳嗽に有効か喘息による咳嗽に吸入抗コリン薬を弱く推奨する（エビデンスの確実性：D［非常に弱い］）CQ4：P2X3受容体拮抗薬はRefractory Chronic Cough/Unexplained Chronic Coughに有効かP2X3受容体拮抗薬はRefractory Chronic Cough/Unexplained Chronic Coughに有効であり、使用を弱く推奨する（エビデンスの確実性：B［中程度］）＜喀痰＞CQ5：COPDの安定期治療において喀痰調整薬は推奨されるかCOPDの安定期治療において喀痰調整薬の投与を弱く推奨する（エビデンスの確実性：C［弱い］）CQ6：COPDの安定期治療においてマクロライド少量長期投与は有効かCOPDの安定期治療においてマクロライド少量長期投与することを弱く推奨する（エビデンスの確実性：B［中程度］）CQ7：喘息の安定期治療においてマクロライド少量長期療法は推奨されるか喘息の安定期治療においてマクロライド少量長期療法の推奨度決定不能である（エビデンスの確実性：C［弱い］）CQ8：気管支拡張症（BE）に対してマクロライド少量長期療法は推奨されるかBEに対してマクロライド少量長期療法を強く推奨する（エビデンスの確実性：A［強い］）

第9回：タルラタマブってどんな薬？安全に使うポイントは？パーソナリティ日本鋼管病院　田中 希宇人 氏ゲスト国立がん研究センター東病院　泉 大樹 氏※番組冒頭に1分ほどDoctors'PicksのCMが流れます関連サイト専門医が厳選した、肺がん論文・ニュース「Doctors'Picks」（医師限定サイト）講師紹介

　Johnson & Johnson（法人名：ヤンセンファーマ）は2025年5月19日、アミバンタマブ（商品名：ライブリバント）と化学療法の併用療法について「EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」に対する用法及び用量の一部変更の承認を取得したことを発表した。本承認により、EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）による治療後に病勢進行が認められた非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対し、カルボプラチンおよびペメトレキセドとの併用においてアミバンタマブが使用可能となる。　本承認は、オシメルチニブ単剤療法で病勢進行が認められたEGFR遺伝子変異（exon19delまたはL858R）陽性NSCLC患者を対象とした国際共同第III相無作為化比較試験「MARIPOSA-2試験」の結果1）に基づくものである。本試験において、アミバンタマブ＋化学療法群は化学療法群と比較して、主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）が有意に延長し（ハザード比：0.48、95％信頼区間：0.36～0.64、p＜0.001）、PFS中央値はアミバンタマブ＋化学療法群6.3ヵ月、化学療法群4.2ヵ月であった。また、確定奏効率はアミバンタマブ＋化学療法群53％、化学療法群29％であった。＜今回追加された「効能又は効果に関連する注意」「用法及び用量」「用法及び用量に関連する注意」の主な記載＞2）・効能又は効果に関連する注意　EGFRチロシンキナーゼ阻害剤による治療後に増悪した患者に対してカルボプラチン及びペメトレキセドナトリウムと併用する場合は、臨床試験に組み入れられた患者の前治療歴等について、「17.臨床成績」の項の内容を熟知し、本剤の有効性及び安全性を十分に理解した上で、適応患者の選択を行うこと。［17.1.3参照］・用法及び用量EGFR遺伝子エクソン20挿入変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌にはA法、EGFR遺伝子変異（エクソン20挿入変異を除く）陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌にはA法又はB法を使用する。 A法：カルボプラチン及びペメトレキセドナトリウムとの併用において、3週間を1サイクルとし、通常、成人にはアミバンタマブ（遺伝子組換え）として以下の用法及び用量で点滴静注する。なお、患者の状態により適宜減量する。 ＜略＞B法：ラゼルチニブメシル酸塩との併用において、4週間を1サイクルとし、通常、成人にはアミバンタマブ（遺伝子組換え）として以下の用法及び用量で点滴静注する。なお、患者の状態により適宜減量する。＜略＞・用法及び用量に関連する注意EGFRチロシンキナーゼ阻害剤による治療歴のないEGFR遺伝子変異（エクソン20挿入変異を除く）陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌に対するA法の有効性及び安全性は確立していない。 本剤、ラゼルチニブ、カルボプラチン及びペメトレキセドナトリウムの併用投与は行わないこと。

　アストラゼネカは2025年5月19日、オシメルチニブ（商品名：タグリッソ）について「EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な局所進行の非小細胞肺癌における根治的化学放射線療法後の維持療法」の適応で、厚生労働省より承認を取得したことを発表した。EGFR遺伝子変異陽性の切除不能なStageIIIの非小細胞肺がん（NSCLC）に対する分子標的薬では、本邦初の承認となる。これまで、切除不能なStageIIIのNSCLCにおいては、EGFR遺伝子変異の有無を問わず、根治的化学放射線療法（CRT）およびその後のデュルバルマブによる維持療法が標準治療とされていた1）。　本承認は、プラチナ製剤を含むCRT後に病勢進行のない、切除不能なStageIIIのNSCLC患者を対象とした国際共同第III相無作為化比較試験「LAURA試験」の結果2）に基づくものである。本試験において、オシメルチニブ群はプラセボ群と比較して有意に無増悪生存期間（PFS）が延長し（ハザード比：0.16、95％信頼区間：0.10～0.24、p＜0.001）、PFS中央値はオシメルチニブ群39.1ヵ月、プラセボ群5.6ヵ月であった。＜今回追加された「効能又は効果」および「効能又は効果に関連する注意」の主な記載＞・効能又は効果EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な局所進行の非小細胞肺癌における根治的化学放射線療法後の維持療法・効能又は効果に関連する注意＜効能共通＞本剤の術前補助療法における有効性及び安全性は確立していない。＜EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な局所進行の非小細胞肺癌における根治的化学放射線療法後の維持療法＞根治的化学放射線療法後に病勢進行が認められていない患者を対象とすること。　なお、LAURA試験のオシメルチニブ群において、重篤な放射線肺臓炎の発現割合が高く、本剤との因果関係が否定できない重篤な放射線肺臓炎が複数例で認められていることから「7. 用法及び用量に関連する注意」「8. 重要な基本的注意」「9.1 合併症・既往歴等のある患者」「11.1 重大な副作用」の項に「放射線肺臓炎」に関連する注意事項が追記されている3）。