近い将来、「糖尿病」という病名は使用されなくなるかもしれない。　日本糖尿病協会（以下、日糖協）は、都内開催のセミナーにて、「『糖尿病』という言葉を変える必要がある」と問題意識を明らかにした。現在、日糖協では「糖尿病にまつわる“ことば”を見直すプロジェクト」を推進しており、病名変更もその一環だ。　日糖協理事の山田 祐一郎氏（関西電力病院 副院長）は、「言葉を変える目的は、糖尿病に関するスティグマ（偏見）を減らすことにある。単なる言葉の入れ替えでは意味がない。医療従事者と糖尿病のある方とのコミュニケーションを変えることが重要だ」と述べた。　以下、セミナーの内容を記載する。医療従事者も実は…？ スティグマの発生源　世間的に「食べ過ぎ」「長生きできない」などのイメージが先行しやすい糖尿病だが、糖尿病のある人とない人で、総エネルギー消費量や摂取量は、実は変わらない1）。また、治療を受けていれば、平均余命にも有意差はない2,3）。　しかし、高度経済成長期に糖尿病患者数100万人を突破した本邦では、先述のようなスティグマが世間に定着し、今なお存在し続けている。実際、2022年に発表されたデータでも、糖尿病のある人はスティグマを受けている4）ことが明らかになっている。　注目すべきは、スティグマの主な発生源として、家族、友人以外に、本来患者の支援者である医療従事者も含まれる5）ことだ。　日糖協理事長の清野裕氏（関西電力病院 総長）は、「医療従事者は“そんなつもりはないのに”、無意識にスティグマを付与している可能性がある」と述べる。　「今回のHbA1cが上昇している。何か食べ過ぎましたか？」　「あの人は糖尿病だから、全然言うことを聞かない」　といった発言が代表的だ。しかし、糖尿病のある人の生活状況はそれぞれ異なる。実行不可能な治療法を示していないか、悩みを正しく理解しているか、医療従事者も省みる必要があるという。さらに「糖尿病」という病名自体がスティグマとなる可能性もある。病名「糖尿病」への抵抗感や不快感　日糖協が糖尿病のある人に実施した「糖尿病の病名に関するアンケート」の調査結果によると、回答者1,087人のうち、9割が「糖尿病」という病名に何らかの抵抗感や不快感を抱いており、7割が治療を受ける際に病名に対する抵抗を感じている、という。さらに回答者の8割が「糖尿病」の病名変更を希望した。病名変更を希望した人の38.6％が「だらしない」など負のイメージや誤解を受けることを懸念しており、31.8％は「尿」という表記に違和感や羞恥心を抱いていた。さらに、6割が何らかの形で糖尿病を隠して生きていることも明らかになった。日糖協理事の津村 和大氏（川崎市立川崎病院 病態栄養治療部長）は、「糖尿病の治療や予後が大きく改善した現代では、病名の持つ負のイメージを払拭することも必要だ」と述べた。糖尿病にまつわる“ことば”の見直し　すでに現在、日糖協では「糖尿病」の病名変更に関する議論が進んでいる。加えて「糖尿病患者→糖尿病のある人」「血糖コントロール→血糖マネジメント（管理）」など、使用すべき医療用語の再考も検討されている。背景として、「糖尿病のある人」には、海外ではpatientを使用せず、person with diabetesという表現を用いること、「血糖マネジメント（管理）」は、コントロールが「こちら（＝医療従事者）の意思通りに動かす」意味合いが強いのに対し、英語圏ではcontrolからmanagementへと表現が変わっており、世界的にも主体的表現へ変化しつつあることが挙げられる。ただし、“ことば”を入れ替えるだけでは不十分で、より主体的に糖尿病に関わる意識が重要とされる。関連企業やメディアの参画で医療現場にもインパクトを　日糖協の活動は企業にも広がっており、賛同企業が間接的支援を行う「企業委員会」も立ち上げられた。製薬・医療機器製造・食品関連企業33社が参画中だ。企業の提供する情報量は膨大で、医療現場へのインパクトも大きいと推察される。代表幹事の小山 由起氏（住友ファーマ）、郷田 秀樹氏（ノボ ノルディスク ファーマ）からも、スティグマを理解するための企業研修や日本糖尿病協会年次学術集会での啓発活動などの取り組みが紹介された。今後は、企業作成物の改訂、とくに糖尿病のある人に向けた資料の表現に配慮していくという。言葉の見直しは、今後「日本糖尿病学会・日本糖尿病協会合同　アドボカシー活動」の中で協議され、数年以内の提言実現を目指すという。　われわれメディアも“ことば”を多く扱う。病名に対する関心の喚起は「社会を動かす力」になる。最後に、スティグマの存在を正しく理解し、適切な情報発信に努めることを自戒として記載したい。　糖尿病のある人にスティグマを負わせないために、病名も、私たち自身の意識も変えなければいけない。

　新型コロナウイルス感染症流行前の60歳平均余命が、コロナ禍超過死亡率と強く相関していたことを、東京慈恵会医科大学分子疫学研究部の浦島 充佳氏らが明らかにした。JAMA Network Open誌2022年10月19日掲載の報告。　新型コロナウイルス感染症は高齢者において死亡リスクがとくに高いため、世界一の高齢者大国である日本ではコロナの流行によって死亡率が高くなることが予想されていたが、実際には死亡率の増加が最も少ない国の1つである。本研究は、なぜ日本が超過死亡率を最も低く抑えることができたかを明らかにするため、コロナ流行以前（2016年など）における健康、幸福度、人口、経済などの50項目の指標と、コロナ流行中（2020年1月～2021年12月）の死亡率の変動との相関を調査した。　研究グループは、超過死亡率の判明している160ヵ国を人口の60歳以上が占める割合で4グループに分け、高齢者率が最も高い40ヵ国について、コロナ流行前の各国公表データとの関係を調査した。　主な結果は以下のとおり。・高齢者率が最も高いグループには欧米諸国、旧ソビエト連邦、東欧諸国、日本、韓国などの40ヵ国が含まれていた。総じて超過死亡率は高かったが、グループ内での開きがあり、超過死亡率がマイナスであった国は、ニュージーランド、オーストラリア、日本、ノルウェーの順であった。ロシアを含む旧ソビエト連邦や東欧諸国の超過死亡率は200を超えるなど桁違いに高かった。・50項目の指標で最も相関の強かった因子は「60歳の平均余命」で、相関係数は－0.91であった。・2番目は「2021年末までのワクチン2回接種率」で、相関係数は－0.82であった。・3番目は「国民1人当たりのGDP」で、相関係数は－0.78であった。国民1人当たりのGDPが大きい国では超過死亡率が低く、この傾向はスペイン風邪のときにも認められた。・上位3因子について多変量解析を行った結果、「60歳の平均余命」だけが有意で、他の「2021年末までのワクチン2回接種率」と「国民1人当たりのGDP」の有意性は失われた。よって、後者2因子は「60歳の平均余命」と超過死亡率との関係に対して交絡因子になっていると考えられる。・「30～70歳の心筋梗塞などの心血管疾患、脳卒中、がん、糖尿病、慢性呼吸器疾患で死亡する人口あたりの割合」は相関係数が0.90と極めて強い相関を示した。・「5歳未満の乳幼児死亡率」との強い相関は示されなかった。　同氏らは、「本調査の結果は、高齢時の長い平均余命が、質の高い医療システムとパンデミックを含む医療脅威からの回復力に関連していることを示唆している」とまとめた。

　妊娠高血圧症候群は母児ともにadverse pregnancy outcomeの合併が多く、死亡率も高い代表的な妊娠合併症である。その影響は周産期のみならず出産後長期的な健康にも及び、妊娠高血圧症候群に罹患した女性では、将来高血圧や糖尿病などの生活習慣病や脳心血管病のリスクが高い。またその児においても、メタボリック症候群や免疫系の異常、精神神経疾患のリスクが高いことが報告されている。しかし児の出生後長期的な全死亡についてはほとんど報告がなかった。　本研究によると、妊娠高血圧症候群、なかでも重症妊娠高血圧腎症、HELLP症候群、子癇は、児の出生後長期的な全死亡と関連が認められ、その原因として心血管系疾患や消化器系疾患などが挙げられた。胎内で母体の妊娠高血圧症候群に曝露することが、児のそれらの疾患や死亡とどのように関連するか、詳細な機序は明らかではない。しかし何かしらの関連があるのは確かであると思われる。　妊娠高血圧症候群と将来の脳心血管病のリスク因子は重なる部分が多い。また長期間にわたる縦断的な研究が少ないことなどから、妊娠高血圧症候群が独立して脳心血管病のリスクとなるのか否か、また児への影響は依然として不明な部分も多い。今後は、それらの詳細な機序の解明と、妊娠前または出産後の介入によって、将来の疾病の発症を抑えることができるかどうかのエビデンスが待たれるところである。

1 疾患概要■ 定義真性多血症（PV）は、造血幹細胞レベルで生じる遺伝子変異により汎血球増加、特に赤血球数の著増を来す骨髄増殖性腫瘍である。■ 疫学発症率は人口10万あたり年間約2人、発症年齢中央値は65歳、男女比は約1.5:1である。■ 病因エリスロポエチン（Epo）、トロンボポエチン、顆粒球コロニー刺激因子などのサイトカインのシグナル伝達に必須なJAK2の変異により、これらレセプターの下流のシグナル伝達経路が恒常的に活性化して生じる。JAK2変異は95％以上の例に検出されるが、それ以外に、TET2、DNMT3などのエピゲノム関連分子の変異がそれぞれ10～20％、5～10％にみられる。■ 症状頭痛、頭重感、赤ら顔（深紅色の口唇、鼻尖）、発熱、体重減少、倦怠感、掻痒、骨痛などがみられる。皮膚掻痒感は入浴後に悪化することが多い。血小板増加例では、四肢末端に非対称性の灼熱感を伴う発赤腫脹を来す肢端紅痛症がみられる。触知可能な脾腫が15～20％に認められる。■ 分類血栓症の発症リスクに応じて、低リスク群（年齢60未満、かつ血栓症の既往がない）と高リスク群（年齢60歳以上、血栓症の既往の、いずれか、あるいは両方を認める）に分類する。■ 予後生命予後は比較的良好であり、10年総生存率は約85％である。10年の血栓症を生じない生存率、出血を伴わない生存率は、それぞれ約90％である。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）多血、骨髄生検所見、JAK2変異の大基準のうち3項目以上、あるいは大基準の多血と骨髄生検所見に加え、小基準である血清Epo値が低値を示すときにPVと診断する。多血はPVを最初に疑う所見である。PVの診断基準では、Hb値が男性＞16.5g/dL、女性＞16.0g/dL、ヘマトクリット（Ht）値が男性＞49％、女性＞48％、もしくは循環赤血球量が予測値の25％を超えて増加している場合を多血とする。赤血球数のみならず、PVでは好中球、血小板数も増加することが多い。PVの骨髄生検所見は過形成であり、赤芽球系、顆粒球系、巨核球系細胞の3系統の細胞の増生がみられる。ただし、3系統の細胞数の比は正常と比べてほぼ同等である。巨核球の分化障害も認めない。線維化はあってもごく軽度である。JAK2変異はPVの95％以上の例に認められる。大部分はV617F変異であり、少数例はexon12の変異を示す。大多数のPVにJAK2変異を認めるため、その存在はPV診断に有用であるものの、JAK2変異はPVに特有ではなく、本態性血小板血症、原発性骨髄線維症の約50％の例にも検出されることに留意が必要である。つまり、JAK2変異を認めない場合のPV診断は慎重に進めるべきであるが、逆にJAK2変異を認めた場合、PV、本態性血小板血症、原発性骨髄線維症のいずれかであると言ってよい。ただし、JAK2変異の存在だけでPVとは診断できない。血清Epoは低値を示すことが多い。PV診断においてEpo値の低下の特異度は高いものの、感度は中等度である。つまり、血清Epo値が低い場合はPVである可能性が高いが、Epoが高いからといってPVを否定できるわけではない。鑑別すべき主な疾患は、相対性赤血球増加症と2次性赤血球増加症である。相対性赤血球増加症は、循環赤血球量の増大は認めないものの、脱水などによりHt値やHb値が上昇している場合をいう。嘔吐、下痢などの有無、利尿薬の服薬状況の確認が必要である。相対性赤血球増加症に分類されるストレス多血症は、中年の男性に好発し、喫煙者に多い。赤血球数やHb値、Ht値の上昇を認めるが、白血球数や血小板数は正常であり、脾腫も認めない。また、血清Epo値は上昇していることが多い。2次性赤血球増加症は、血清Epo濃度の上昇により生じる赤血球数の増加である。低酸素（高地や慢性閉塞性肺疾患、右左シャントを伴う心疾患など）が続くと、反応性に腎臓からのEpo産生が増加して、また腫瘍性にEpoが産生されると赤血球数増加を来す。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）生命予後は良好であり、治療の基本は血栓症の予防である（図）図　血栓症リスクに基づくPVの治療方針画像を拡大するはじめに心血管系合併症の危険因子（喫煙、肥満、糖尿病、高血圧、脂質異常症など）の評価を行い、該当する場合は禁煙指導、生活習慣の改善、生活習慣病の治療を行う。増加している赤血球体積を減少させるため、原則として全例に瀉血療法を行う。ヘマトクリット値0.45未満を目標に、血圧、脈拍などの循環動態をみながら1回200～400mLの瀉血を月に1～2度のペースで行う。高齢者や心血管障害を有する例では、循環動態の急激な変化がないように、少量（100～200mL）、頻回の瀉血が望ましい。また、瀉血後に同量の補液を行うと、血行動態の変化を抑えられるだけでなく、ヘマトクリット値が希釈により低下することも期待される。これに加えて、出血や消化器潰瘍症状などの禁忌がなければ低用量アスピリン（商品名：バイアスピリン）投与により血栓症の予防をはかる。血小板数の増加がある場合、von Willebrand 因子（vWF）活性が低下していることがあり（後天性のvWF症候群）、アスピリン投与により出血を来す可能性がある。そのためvWFが30％以下の場合にはアスピリンの投与は行わない。上記に加えて、血栓症の高リスク群（年齢60歳以上、あるいは血栓症の既往がある場合）では、細胞減少療法を行う。細胞減少療法の第1選択薬はヒドロキシカルバミド（同：ハイドレア）、またはロペグインターフェロンα-2b（同：ベスレミ）である。ヒドロキシカルバミドの必要量は症例により大きく異なるため、少量から開始し、Ht＜0.45となるように調節する。ロペグインターフェロンα-2bは100μgを開始用量とし、2週間に1回皮下注を行う。増量は50μgずつ行い、最大用量は500μgである。自己注射も可能である。個々の患者に応じた最大量のヒドロキシカルバミドを投与してもHt値0.45以下、白血球数10,000/μL以下、血小板数40万/μL以下にコントロールできない場合をヒドロキシカルバミド抵抗性と、ヒドロキシカルバミド投与によりHb＜10g/dL、好中球数＜1,000/μL、血小板数＜10万/μLと血球減少が生じる場合、あるいはヒドロキシカルバミドによる下肢潰瘍などのためにヒドロキシカルバミド治療が継続できない場合を「ヒドロキシカルバミド不耐容」と呼ぶ。ヒドロキシカルバミド治療を開始された患者の20～40％はヒドロキシカルバミド抵抗性/不耐容となる。このような場合は、JAK1/2阻害剤であるルキソリチニブ（同：ジャカビ）投与により、血球数のコントロールのみならず、血栓症の減少も期待できる。1回10mgを開始用量とし、1日2回経口投与する。最大用量は1回25mg（1日50mg）である。真性多血症の3～6％は2次性の骨髄線維症へと、数％の例は急性骨髄性白血病へと病型進展する。治療が一定であるにもかかわらず経過中に血球数が減少する場合や、末梢血に芽球が出現する場合は、骨髄線維症、急性白血病への移行を疑い、骨髄生検を行う。4 今後の展望PVの生命予後は比較的良好なものの、約10～20％の例が血栓症、出血を合併する。現在用いられている血栓症のリスク分類は、細胞減少療法の適応を決めるためのものであり、標準的な治療法が選択された患者における血栓症、出血の発症リスクが明らかになることが望まれる。またロペグインターフェロンα-2bやルキソリチニブ治療により、一部の症例ではJAK2V617F allele burdenの減少が認められる。JAK2V617F allele burdenが治療前値と較べ50%以上減少した症例は、そうでない症例と較べ主要血栓症、出血、骨髄線維症や急性骨髄性白血病への進展、死亡を認めない生存率が良好であることが報告されており、血栓症の予防のみならず、腫瘍量の減少を目指す治療戦略が現実的になりつつある。5 主たる診療科血液内科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。1）日本血液学会編. 造血器腫瘍診療ガイドライン2024年版（第3.1版）. 金原出版;2024.2）Harrison et al. WHO Classification of Tumours of Haematolopoetic and Lymphoid Tissues 5th edition. WHO;2022. p.p40-43.公開履歴初回2022年11月10日更新2025年6月30日

　1型糖尿病患者のβ細胞機能は診断時に完全に廃絶しているわけではなく、診断後次第に低下していくことが知られている。この進行性β細胞機能不全のメカニズムは明らかではないが、自己免疫および糖毒性glucose toxicityの2つが関与していると考えられている。1型糖尿病診断直後からの抗TNF-α抗体ゴリムマブの投与により、β細胞機能不全の進行が抑制されることが報告されている1）。糖毒性については、高血糖に起因する細胞内酸化ストレスなどを介してβ細胞機能不全が進行するため、診断直後からの厳格な血糖管理がその進行を抑制するために有効である、と考えられてきた。しかしこの考えを支持するエビデンスは実は十分ではない。いくつかの介入試験がこれまでに報告されているが、その結果はcontroversialである。そこで本試験ではHybrid closed loop（HCL）を用いた厳格な血糖コントロールが、診断直後の1型糖尿病患者における進行性β細胞機能不全を抑制するか否かを検討した。　HCL群とMDI（multiple daily injections）群とを比較したRCTであり当然open-labelである。β細胞機能は食事負荷後の血清CPRのAUCで評価した。さらに血糖管理状態をより厳密に比較するためにprofessional CGMであるFreeStyleリブレProを用いたmasked CGMで種々のパラメータを比較した。結果は、12ヵ月後のHbA1cおよびTIR（time in range）はHCL群、MDI群でそれぞれ6.9％および64％、7.3％および54％であった。一方、主要評価項目である12ヵ月後の血清CPRのAUCは両群間で有意差を認めなかった。　この結果をどのように解釈するか？ 著者らがDiscussionで指摘しているように、両群間の血糖コントロールの差が試験開始前の設定よりも小さかったため、糖毒性の影響がマスクされてしまったのかもしれない。一方、上述したように抗TNF-α抗体ゴリムマブを12ヵ月投与することでβ細胞機能不全の進行が抑制された。つまり発症直後の1型糖尿病患者における進行性β細胞機能不全に及ぼす糖毒性の影響はわれわれが考えているほど大きいものではなく、むしろ炎症性サイトカインの影響がより大きいのかもしれない。　2型糖尿病患者においてもβ細胞機能不全の進行を抑制することが良好な血糖コントロールを維持するために重要である。1型糖尿病患者と2型糖尿病患者とにおける進行性β細胞機能不全のメカニズムが同一であるとは考えにくいが共通する部分も少なくないと思われる。現時点で2型糖尿病患者の進行性β細胞機能不全を抑制することが証明されている薬剤は存在しない。しかし本試験の結果から想像をたくましくすれば、2型糖尿病患者においても進行性β細胞機能不全に及ぼす糖毒性の影響はそれほど大きくはなく、むしろβ細胞における慢性炎症がより重要かもしれない。そうであれば、抗炎症作用を有する可能性が示唆されている血糖降下薬（ピオグリタゾン、メトホルミン、GLP-1受容体作動薬）を積極的に選択するのも1つの方法である。

　不眠症患者の死亡リスクに関する研究では、一貫した結果が得られていない。不眠症の治療では、睡眠のコントロールよりも、睡眠薬の使用が死亡リスクを高める可能性があるにもかかわらず、死亡リスクに対する睡眠薬の影響については、これまでよくわかっていなかった。佐賀大学医学部附属病院の祖川 倫太郎氏らは、日本の大規模サンプルにおける全死亡リスクと睡眠薬使用との関連を、併存疾患の影響を考慮したうえで評価した。その結果、睡眠薬の使用と全死亡率との間に、性別および年齢による関連性が観察されたことを報告した。Sleep Medicine誌オンライン版2022年9月28日号の報告。　日本多施設共同コーホート研究（Japan Multi-Institutional Collaborative Cohort Study：J-MICC study）として35～69歳の9万2,527人を対象に、死亡率に関するフォローアップ調査を実施した。睡眠薬の定期的な使用の評価には、自己記入式アンケートを用いた。がん歴は死亡リスクが高く、睡眠薬による不眠症治療と関連しているため、がん歴を有する患者は除外した。睡眠時間、併存疾患（BMI、虚血性心疾患、脳卒中、糖尿病）などの共変量で調整した後、睡眠薬使用に関連する全死亡率のハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を推定するため、Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間（平均：8.4±2.5年）中の死亡数は1,492人であり、睡眠薬の使用率は4.2％であった。・共変量で調整した後、睡眠薬の使用により、全死亡リスクが有意に上昇することが確認された（HR：1.32、95％CI：1.07～1.63）。・睡眠薬の使用と全死亡率との関連は、男性（HR：1.51、95％CI：1.15～1.96）、60歳未満（HR：1.75、95％CI：1.21～2.54）で強かった。

　世帯所得は日本人2型糖尿病（T2DM）患者の男性において、食物繊維摂取量および食事性酸負荷と関連することが報告された。Nutrients誌2022年8月7日号掲載の報告。　世界中で、T2DM患者の人口は増え続けている。教育レベル、職業、生活状況、世帯所得からなる社会経済的地位は、T2DMの有病率に影響を及ぼすことが知られている。京都府立医科大学の高橋 芙由子氏らはT2DM患者における世帯所得と習慣的な食事摂取、とくに食物繊維の摂取と食事性酸負荷との関連について調査した。　2016年1月～2021年2月にかけて338例が本研究に参加し、世帯所得が不明などの理由で137例が除外され、最終的な調査対象者はT2DM患者201例（男性128例、女性73例）であった。世帯所得は自己申告式の質問票により評価し、高所得世帯と低所得世帯に分類された（本研究では500～800万円または800万円以上を高所得世帯、300～500万円または300万円未満を低所得世帯と定義した）。栄養状態は、簡易型自記式食事歴法質問票を用いて評価された。　主な結果は以下のとおり。・低所得世帯の割合は、男性67.2％（86/128例）、女性83.6％（61/73例）であった。・世帯所得が低い男性は世帯所得が高い男性よりも、食物繊維の摂取量は低く（11.3±4.2 vs.13.8±6.0g/日、p＝0.006）、食事性酸負荷、推定内因性酸産生量（NEAP）（51.7±10.5 vs.46.8±10.4mEq/日、p＝0.014）および潜在的腎臓酸負荷（PRAL）は高かった（9.5±10.7 vs.3.7±14.1mEq/日、p＝0.011）。・多変量線形回帰分析の結果、共変量で調整した後、世帯所得が低い男性の対数（食物繊維摂取量）は世帯所得が高い男性よりも低かった（2.35［2.26～2.44］vs.2.52［2.41～2.62］、p＝0.010）。さらに、世帯所得が低い男性のNEAPは、共変量で調整すると世帯所得が高い男性より高かった（54.6［51.7～57.4］vs.45.8［42.5～49.2］、p＜0.001）。一方、女性では世帯所得と食事の質との間には関連が認められなかった。　著者らは「本研究で、男性では世帯所得が食物繊維摂取量および食事性酸負荷と関連することが示されたが、女性では関連しないことが示された。T2DM患者にとって食事の質の向上は重要である。したがって、臨床医および栄養士は、世帯所得が低い男性の食事の質の低さに注意を払う必要がある」と述べている。

　GRADE試験は著者らが述べているように比較効果研究（comparative effectiveness research）である。糖尿病治療薬については2008年の米国FDAのrecommendation以来、新規に開発される薬物については治験段階から心血管イベントに対する影響が検討されている。これらの成果として、近年はGLP-1受容体作動薬とSGLT2阻害薬の臓器保護効果が検証された。しかし、これらはプラセボを対照とした試験が多く、必ずしも数多くある治療薬の中でどれがよいかを示すものではなく、また、それを目的として行われたわけでもない。　比較効果研究で観察するのは、efficacyではなく、実臨床における効果effectivenessである。そして、対照はプラセボではなく実薬である。GRADE試験はランダム化比較試験 （randomized controlled trial：RCT）であるが、盲検化はされておらず、日常診療に近い形で行われている。また、比較効果研究のスタディ・デザインはRCTに限らず、観察研究やデータベース研究によっても行われる。　さて、GRADE試験は、これまでのプラセボ対照試験で示された成績からある程度推測される結果を示した。本試験は心血管イベントの群間差を把握するようデザインされていないが、GLP-1受容体作動薬の心血管系保護の優位性を示唆している。本試験にSGLT2阻害薬が含まれていないのは残念であるが、これはGRADE試験の計画開始時期によるのかもしれない。　糖尿病治療薬のように数多くの選択肢のある領域においては、何が最善の選択であるかを明確にすることを目的とした比較効果研究が必要であり、この分野の充実が望まれる。

【11月3日　ホルモンの日】イラスト・いわみせいじ氏〔由来〕ホルモンや内分泌疾患に関する正しい知識を社会に広め、早期診断・治療につなげることを目的にアドレナリンを発見した高峰譲吉博士の誕生日にちなみ日本内分泌学会が制定。関連コンテンツDr. 坂根のすぐ使える患者指導画集 Part1第128回　承認済のホルモン薬でダウン症候群患者の認知機能が改善【バイオの火曜日】手引き改訂で診断基準に変化、テストステロン補充療法／日本メンズヘルス医学会5年間のビタミンD補給により自己免疫疾患のリスク低減／BMJ潜在性甲状腺機能低下症併発の急性心筋梗塞患者、ホルモン療法は有効か／JAMA

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックによって、米国における2021年および2022年の糖尿病関連の死亡が、パンデミック以前と比べて30％以上増加したことを、中国・西安交通大学のFan Lv氏らが報告した。糖尿病は新型コロナ感染症の重症化の重大なリスク因子であるとともに、新型コロナウイルス感染は血糖コントロールの悪化につながることが報告されている。同氏らは、パンデミックによって糖尿病患者の治療の提供が混乱したことから、パンデミック中の糖尿病関連の死亡の傾向を調査した。eClinicalMedicine誌9月23日掲載の報告。　調査は、米国人の出生と死亡に関する人口データベース「National Vital Statistics System（NVSS）」を用い、2006年1月1日～2021年12月31日に25歳以上であった死亡者のデータを解析した。糖尿病関連の死亡は、死亡診断書に記載された原死因と関連死因に糖尿病が記録されていた場合とした。超過死亡率は、2006～19年の死亡率より、年齢調整死亡率の観測値と期待値を線形および多項式回帰モデルで比較して推定した。　主な結果は以下のとおり。・2006～21年の間に、25歳以上の糖尿病関連の死亡は424万3,254例あった。その多くは、65歳以上の高齢者グループ（76％）、男性（54％）、非ヒスパニック系白人（71％）であった。・10万例あたりの年齢調整死亡率は、2006年（116.1）から2015年（103.9）にかけて減少し、2019年（106.8）にかけてわずかに増加した後、2020年（144.1）および2021年（148.3）に大きく増加した。・糖尿病関連の死亡の超過死亡率は、2020年が33.3％（95％信頼区間[CI]：30.5～36.2）、2021年が35.3％（同：31.7～39.0％）であった。この超過死亡率の増加は、25～44歳、女性、ヒスパニック系において著しかった。・米国全人口の全死因の超過死亡率は2020年が15.3％（同：13.2～17.4）、2021年が17.8％（同：15.2～20.6）であり、糖尿病関連死の超過死亡率のほうが高かった。・糖尿病関連の超過死亡例の約3分の2が、パンデミック中の新型コロナウイルス感染症に関連していた。

　妊娠中のCOVID-19ワクチン接種による周産期アウトカムへの影響について、有効性と安全性を評価するため、筑波大学附属病院 病院総合内科の渡邊 淳之氏ら日米研究グループによりシステマティックレビューとメタ解析が行われた。本研究の結果、ワクチン接種が新生児集中治療室（NICU）入院、子宮内胎児死亡、母親のSARS-CoV-2感染などのリスク低下と関連することや、在胎不当過小（SGA）、Apgarスコア低値、帝王切開分娩、産後出血、絨毛膜羊膜炎などといった分娩前後の有害事象のリスク上昇との関連がないことが示された。JAMA Pediatrics誌オンライン版2022年10月3日号に掲載の報告。　本研究では、妊娠中のCOVID-19ワクチン接種に関連する新生児アウトカムを調査したすべての前向き研究および観察研究について、2022年4月5日にPubMedとEmbaseデータベースで包括的な文献検索を行い、（1）査読付き雑誌に掲載された研究、（2）妊娠中に少なくとも1回のワクチン接種を受けた妊婦と受けなかった妊婦を比較した研究、（3）新生児アウトカムにおいて、早産（妊娠37週未満での出産）、SGA、Apgarスコア低値（出生5分後のApgarスコアが7未満）、NICU入院、子宮内胎児死亡のうち少なくとも1つを報告する研究、という3つの条件を満たすものを対象とした。最終的に9つの研究を抽出し、妊娠中に少なくとも1回のワクチン接種を受けた妊婦8万1,349例（ワクチン接種群）と受けていない妊婦25万5,346例（ワクチン非接種群）について検証した。オッズ比（OR）はランダム効果モデルを用いて算出された。　被験者のベースラインは次のとおり。平均年齢は、ワクチン接種群：32～35歳vs.ワクチン非接種群：29.5～33歳。合併症については、妊娠前/妊娠糖尿病は、1,267例（1.6％）vs.3,210例（1.3％）。妊娠前/妊娠高血圧は、1,176例（1.4％）vs.3,632例（1.4％）。肥満は、8,420/4万8,231例（17.5％）vs.2万6,108/11万4,355例（22.8％）。喫煙歴は、4,049/8万35例（5.1％）vs.1万8,930/25万2,990例（7.5％）。ワクチン接種群では、98.2％がmRNAワクチン（ファイザー製：6万1,288例、モデルナ製：1万6,036例、規定なし：2,575例）、1.1％がウイルスベクターワクチン（アストラゼネカ製：488例、ヤンセン製：425例）、0.7％が明確に記録されていなかった。6つの研究で投与回数が報告されており、5万2,295/6万1,255例（85.4％）が妊娠中にmRNAワクチンを2回投与されていた。　主な結果は以下のとおり。【新生児のアウトカム】・妊娠中のCOVID-19ワクチン接種は、NICU入院、子宮内胎児死亡のリスク低下と関連していた。NICU入院は、OR：0.88（95％信頼区間[CI]：0.80～0.97）。子宮内胎児死亡は、OR：0.73（95％CI：0.57～0.94）。・そのほかの主要アウトカムは2群間で統計的有意差を示さなかった。早産は、OR：0.89（95％CI：0.76～1.04）。SGAは、OR：0.99（95％CI：0.94～1.04）。Apgarスコア低値のOR：0.94（95％CI：0.87～1.02）。・妊娠初期に1回目のワクチン接種を受けた妊婦と、妊娠中にワクチン接種を受けなかった妊婦の間では、早産（OR：1.81、95％CI：0.94～3.46）、SGA（OR：1.09、95％CI：0.95～1.27）の発生率で有意差はなかった。一方、中期または後期のワクチン接種は、妊娠中にワクチン接種を受けなかった人と比較して、早産（OR：0.80、95％CI：0.69～0.92）、SGA（OR：0.94、95％CI：0.88～1.00）のリスクの低下と関連していた。【母親のアウトカム】・妊娠中のCOVID-19ワクチン接種は、追跡期間中の母親のSARS-CoV-2感染リスク（OR：0.46、95％CI：0.22～0.93）の低下と有意に関連した。・妊娠中のワクチン接種は、帝王切開分娩（OR：1.05、95％CI：0.93～1.20）、産後出血（OR：0.95、95％CI：0.83～1.07）、絨毛膜羊膜炎（OR：1.06、95％CI：0.86～1.31）のリスクとは関連がなかった。　本研究により、妊娠中のCOVID-19ワクチン接種は、新生児および母親の有害事象のリスク上昇と関連せず、新生児のNICU入院、子宮内胎児死亡のリスク低下と関連し、妊娠中期以降の接種で早産、SGAのリスク低下と関連したことが示され、妊婦に対するワクチン接種の安全性と有効性が裏付けられた。さらに研究チームは、集中治療を必要とするCOVID-19に罹患した妊婦のほとんどがワクチン未接種であり、また、無症状感染であっても、子癇前症や早産などのリスク上昇と関連しているとし、新生児および母親をSARS-CoV-2から保護するため、妊婦のワクチン接種率を高めることが最も重要だと指摘している。

　ビタミンDが欠乏することで、将来的に筋力が低下してサルコペニア罹患率が上昇する可能性を、国立長寿医療研究センター運動器疾患研究部の細山 徹氏や、名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学の水野 隆文氏らの研究グループが発表した。　先行研究において、ビタミンDは加齢性の量的変動やサルコペニアとの関連性が指摘されていたが、それらの多くが培養細胞を用いた実験や横断的な疫学研究から得られたものであり、成熟した骨格筋に対するビタミンDの作用や加齢性疾患であるサルコペニアとの関連性を示す科学的根拠は十分ではなかった。Journal of Cachexia, Sarcopenia and Muscle誌2022年10月13日掲載の報告。　研究グループは、国立長寿医療研究センターで実施している老化に関する長期縦断疫学研究「NILS-LSA」のデータを用い、血中ビタミンD量低値の一般住民の4年後の筋力変化や筋量変化、新規サルコペニア発生数などについて検討した。　主な結果は以下のとおり。・NILS-LSAに登録されている1,919人のデータから傾向スコアでマッチさせたビタミンD欠乏群（血中25OHD量が20ng/mL未満、n＝384）および充足群（20ng/mL以上、n＝384）の比較解析の結果、ビタミンD欠乏群では握力低下が進行した（欠乏群：－1.55±2.47kg、充足群：－1.13±2.47kg、p＝0.019）。・サルコペニアの新規発生率は、ビタミンD欠乏群で有意に高かった（欠乏群：3.9％、充足群：1.3％、p＝0.039）。・ビタミンD受容体遺伝子Vdrを成熟した筋線維で特異的に欠損させたコンディショナルノックアウト（VdrmcKO）マウスの表現型の解析では、VdrmcKOマウスでは有意な筋力低下を認めた。なお、筋重量、筋線維径、筋線維タイプ、骨格筋幹細胞数など骨格筋の量的形質には影響はみられなかった。・VdrmcKOマウスでは、筋線維の収縮・弛緩に関わる遺伝子Serca1とSerca2aの発現が減少し、骨格筋における筋小胞体Ca2+-ATPアーゼ活性も低下していた。　これらの結果より、研究グループは「ビタミンD欠乏と将来的な筋力低下およびサルコペニア罹患率の上昇には関連性がある可能性があり、成熟筋線維におけるビタミンDシグナルは、筋量には影響を与えないものの筋力発揮へ寄与する」とまとめた。

　1型糖尿病の治療において、一般にインスリン頻回注射療法あるいはインスリンポンプ療法が用いられる。これまでCGM（持続血糖モニター）を用いたインスリンポンプ療法とオープンソースのAID（自動インスリン送達）システムの効果について比較した試験はなかった。今回ニュージーランドの施設において実施された、オープンソースAIDシステムとセンサー付きインスリンポンプ療法（SAPT）システムの安全性および有効性を比較する初の多施設ランダム化比較試験（CREATE試験）の結果が報告された1）。　AIDシステムとは、CGMを搭載したインスリンポンプ療法（SAPT）に、インスリン送達を自動的に調整して血糖値を目標範囲内に維持するアルゴリズムを組み合わせた方法である。そして企業が開発し非公開のアルゴリズムを用いる商用AIDシステムとは異なり、糖尿病患者らが開発・公開し修正を重ねてきたアルゴリズムを用いるシステムをオープンソースAIDシステムと呼んでいる。　CREATE試験は、7～70歳の1型糖尿病患者97例（7～15歳の小児患者48例と16～70歳の成人患者49例）を対象に、オープンソースAIDシステムの1つであるAnyDANA-loopの安全性と有効性を初めてRCTで検討した試験である。対象全例にインスリンポンプとCGMに慣れてもらい、その後ランダムにAID群（インスリンポンプ［DANA-i］＋CGM［Dexcom G6］＋オープンソース人工膵臓システム［APS］アルゴリズムAndroid APS）44例（小児21例、成人23例）とSAPT群（インスリンポンプ＋CGM）53例（同27例、26例）の2群に割り付けた。主要評価項目は、24週間のRCT期間の最後2週間に血糖値が目標血糖値範囲（70～180mg/dL）内にある時間の割合（time in range：TIR）の群間差とした。　解析の結果、主要評価項目のTIRがAID群ではベースラインの61.2±12.3％から24週時に71.2±12.1％へ上昇したのに対し、SAPT群では57.7±14.3％から54.5±16.0％へ低下しており、有意な差が認められた（補正後平均群間差：14.0ポイント、95％信頼区間[CI]：9.2～18.8、p＜0.001）。また、AID群では1日のTIRがSAPT群よりも3時間21分長かった。安全性については、重篤な低血糖および糖尿病性ケトアシドーシスは、RCT期間終了時までにAID群、SAPT群のいずれにも認められなかった。重篤な有害事象は、AID群で2件（輸液セットの不具合に起因する高血糖による入院と、糖尿病とは無関係の入院）、対照群で5件（インスリンポンプの不具合による高血糖が1件、糖尿病とは無関係のイベントが4件）認められた。　オープンソースAIDシステムは、糖尿病患者の負担を軽減するために糖尿病患者によって開発され、商品化されたAIDシステムが発売される前から世界中の1型糖尿病患者によって使用されてきた。現在複数のオープンソースAIDシステムが存在し、世界中で2,720人以上の糖尿病患者が利用しており、6,250万時間以上のリアルワールドデータが蓄積していると報告されている2）。オープンソースAIDシステムのメリットは商用AIDシステムより安価である点であるが、米国食品医薬品局（FDA）など規制当局の承認は受けておらず、通常のインスリンポンプ療法と比べて血糖コントロールが改善するか、あるいは有害事象が増加しないかといった点については不明であった。　著者らは「オープンAPSアルゴリズムを用いたオープンソースAIDシステムはSAPTシステムに比べ、1型糖尿病の小児および成人において安全で有効であることが示された」と結論付けているが、今回の試験の症例数は少なく、さらなる検討が必要である。また、オープンソースAIDシステムと商用AIDシステムを比較検討した試験はまだ報告されていない。日本ではようやく2022年から基礎インスリン注入量を自動調整する商用AIDシステムが使用できるようになったところである。今後これらのAIDシステムの有効性や安全性を比較検討する必要があるだろう。

現在、私は医療ジャーナリストの職能団体であるNPO法人日本医学ジャーナリスト協会という団体の理事兼事務局長を拝命している。私以外の理事はおおむね大手メディアのOB・OGという面々で、最年少の私は常に恐縮しきりという状況である。主な活動は年8回ほど行われる講演会だが、このコロナ禍のご時世を反映して事実上オンラインのみの講演会となっている。率直に言ってしまうと、このオンラインによる開催も紆余曲折があった。というのも前述のように53歳の私が最年少で、理事、幹事などのいわゆる団体の運営側は比較的高齢の方々が多い。当初は「Zoom？何それ？」的な受け止め方で、オンライン講演会開催など望むべくもなかった。ただ、幸いなことに当協会は会長がITに抵抗感がなく、むしろややそちらにのめり込むくらいの方だったので会長主導でオンライン化が進んだ。実際のところ会長より10歳以上年下の私がZoomウェビナーの手ほどきを受けたほどである。それでもたまにちょっとしたミスをしてしまうこともあり、やんわりと教育的指導を受けるのが常である。このオンライン講演会開催に当たっては、協会内に設置されている企画委員会が講師選定や開催運営を担当しており、私はその委員長という役目も仰せつかっている。さてそこで今般話題になったのが今後の講演会をどのように運営するかである。選択肢はリアル開催あるいはオンライン開催のみ、リアルとオンラインのハイブリット開催がある。実はすでに理事会では、もうオンラインを中心で良いのではないかという意見が大勢を占めていた。一般論では比較的ITに強くない高齢層であっても、この間の社会変化に応じてZoomを使わざるを得ない状況に追い込まれ、最低限の使い方には慣れてきている。実際、協会のオンライン講演会の参加者アンケートを取ると、参加者の3分の1が70歳以上である。しかも、移動をしなくて良いというオンライン特有の利点はある。高齢になればなるほど体力的な問題もあり、移動は少なくしたいという気持ちもわからないわけではない。また、極端な言い方をすれば、夜間開催のウェビナーならば風呂上がりにろくに服も着ずに参加していても何ら問題はない。だが、より現役記者など年齢層がやや若いメンバーが中心の企画委員会で協議すると、「やはり感染状況を見て、よりリアルの開催の頻度を上げていっても良いのではないか？」という意見が大勢を占めた。これは私も感覚としてわかる。というのもとくに現役記者はリアルでヒトと会ってなんぼ、親しい取材先を増やし、いざという時に備えるというのが仕事の本丸でもある。リアル開催の場合は、講演後に講師と名刺交換し、そこで二言三言、話しながら関係性を構築するメリットもあるからだ。さて、リアル開催のみ、オンライン開催のみ、リアル・オンラインハイブリット開催という三択のうち、今後どうするかの議論の中で実は最もあり得ない選択肢はリアル開催のみである。というのも多くの人がオンラインのメリットを感じた今、それを捨てるということはもはや難しい。しかも、当協会のようにリアル時代はほぼ首都圏一極で講演会が開催されてきた組織では、オンライン化により地方の会員のメリットが増え、またそのおかげで地方からの入会も増えている。リアルのみの開催はそうした新たにメリットを享受できるようになった人たちへの扉を閉ざすことになる。そうすると、オンライン開催のみかハイブリット開催のいずれかになり、組織内の要望の折衷案を取れば、ハイブリットということになる。ところがだ、これが技術的には容易でも現実はそう簡単ではない。問題はお金と労力である。ハイブリット開催の場合はリアル開催と違い、映像、音声の質に今まで以上に気を遣わなければならない。そのために一部装置も購入している。さらに安定的な配信のため、共同ホスト担当者も増やすなど人手を増やした。結果、必然的に開催経費はアップし、それが協会の財政にはダイレクトに響いてしまう。このため並み居る理事陣はどうしてもハイブリット開催には慎重になってしまう。さて実はここまでが長い前置きである。何が言いたいのかというと、同じようなことは医療業界でも悩みの種だろうと思ったのだ。ちょうど今の時期は秋の医学系学会の開催が集中する時期である。先日、私も毎年参加をルーチンにしていたある学会にリアル参加した。その学会で渡されたコングレスバックを見てやや驚いた。私の記憶にある限り、過去の同学会のコングレスバックには民間企業のロゴが入っていたことはない。ところが今回はある外資系製薬企業の社名とロゴがプリントされていた。その後、何人かの開催関係者と話しているうちに、この理由がわかってきた。ハイブリット開催になって費用が2,000～3,000万円アップしたからだという。今まで以上にスポンサーを集め、それに配慮しないと学会開催費用が賄えないというのだ。どこも同じ問題を抱えているのだと改めて思い知った。実は私たちの組織でも過去にスポンサーを付ける可能性は議論されたことがある。ただ、私たちの協会と医学系学会の違いは、スポンサーを付けることに対する組織構成員の抵抗感の違いである。どうしてもメディアに関わる人間は企業による支援を受けることに抵抗を越えた嫌悪感があることも少なくない。一方、医学系学会はこう言われると不快に思われる人もいるかもしれないが、そのハードルはかなり低めだと感じる。かつてのような製薬企業による医療従事者への接待攻勢はなくなったとはいえ、医学系学会の華美さは明らかに学術発表の世界の中では異質である。私は仕事上、医療とまったく関係のない学会に取材へ行くこともあるが、医学系学会のランチョンセミナーのように昼食を無償で食べられる学会は極めて稀である。また、これほど細分化された学会・研究会がある学問領域もそう多くはない。それもこれも製薬企業などの協賛があって成り立つと言っても言い過ぎではあるまい。しかし、ハイブリット方式の学会開催が今後のトレンドになりうるとしたら、その開催費用を賄うためにより一層企業依存度を高め、そのことがアカデミアに何らかの変質をもたらしてしまわないだろうかと不安になる。もちろんそうしたことが起きたからすぐに医師の処方などに変化が起こるとは言えない。また、20～30年前と比べ、医師と製薬企業をはじめとする医療関係企業との関係性はよりドライなものに変化はしてきている。だが、こうした心理的な侵略は、音もたてず徐々に忍び寄り、いつの間にか扉の内側に入り込んでくる性質のものである。この点、学会を開催する側はどれだけ深刻に考えているのだろうか？正直、今回の私の懸念は杞憂に終わるかもしれないとも思っている。しかも、ちょっとしたことがフックの極めて小さな不安とも言える。とはいえ、これまでの経験上、後に懸念が何らかの形で現実になり、「ああ、あの時に取り敢えず記録だけでも残しておけば」と思った嫌な予感はいくつかある。そこで今のうちに文字にして残しておこうと思って今回は筆を取った次第である。

　2022年10月から、マイナンバーカードを健康保険証として利用するシステム「マイナ保険証」が本格導入され、2024年を目処に現行の保険証を廃止するという方針も打ち出された。ケアネットでは10月17日、診療所を経営、勤務する会員医師1,000人を対象に、マイナ保険証への対応についてのアンケートを行った。　「自身はマイナンバーカード取得と保険証機能への連携をしているか」を聞いた設問では、「取得・連携済み」が32.5％、「取得済みでこれから連携予定」が26.2％と合わせて約6割を占めた一方で、「マイナンバーカード自体を未取得」と答えた人も3割近くいた。マイナンバーカードの交付枚数は約6,301万枚、取得率は50.1％（10月18日時点）となっており、今回の医師の取得率はそれよりは高いものの、まだまだ全員に普及したとは言えない状況だ。　「経営・勤務している診療所はマイナ保険証への対応（カードリーダーの設置）をしたか」との設問への回答は、「対応済み」が20％、「準備中」が35％と合計して半数を超えたが、「様子見・迷っている」が25％、「対応予定なし」が17.5％と、4割以上の回答者の診療所でまだリーダーが設置されていない状況が明らかになった。　「設置した」または「していない」理由を聞いた設問（複数回答）では、「設置済み・準備中」の回答者では「政府からの要請だから」が最も多く、続いて「診療所経営に影響が出そうだから（保険医登録取り消しなど）」「機器設置に対する補助金があったから」といった選択肢が続いた。一方、「未設置」の回答者からは、「制度や対応方法がわからないから」が最も多く、「機器の設置・維持費用がかかるから」「設置の手間がかかるから」といった金銭面や手間を理由とする声が続いた。　マイナ保険証や電子処方箋についての意見を聞いた自由回答では、肯定的な意見としては、「日本はデジタル対応が遅れているが、この機会に取り戻してほしい」（60代、内科）、「時代の流れ。抵抗する方がおかしい」（50代、糖尿病科）など、診療・処方データの集約によって、医療の効率化や医療費削減、新たなビジネス創出につなげるべき、という声が多かった。　一方で、懐疑・反対の意見としては、「高齢者にとって対応が難しい」（50代、小児科／他多数）」、「個人情報漏洩が心配」（40代、内科／他多数）といった、制度からこぼれ落ちる可能性のある患者への配慮を求める声や、セキュリティ面の不安を挙げる声が複数の回答者から挙がった。また、「完全に反対ではないが、急ぎ過ぎ。拙速だ」という意見も多く、政府の急な舵切りに戸惑う様子が見える。さらに、「そもそも制度がわからない」「よく知らない」という回答も多く寄せられており、マイナ保険証対応の最前線に置かれる診療所の医師であっても、制度への関心や理解が深まらない状況が浮き彫りとなった。アンケートの詳細は以下のページで公開中。義務化!?どうするマイナ保険証への対応／会員医師1,000人アンケート

　妊娠高血圧症候群（HDP）、とくに子癇および重症妊娠高血圧腎症の母親から生まれた児は、最長41年間（中央値19.4年）の追跡期間における全死亡、ならびに消化器疾患、周産期に起因する疾患、内分泌・栄養・代謝疾患および心血管疾患による原因別死亡のリスクが高いことが、中国・復旦大学のChen Huang氏らによるデンマークの国民健康登録を用いたコホート研究の結果、示された。HDPは、母体および胎児の発病や死亡の主な原因の1つであるが、母親のHDPが児の出生から青年期以降の長期にわたる死亡に及ぼす影響については明らかになっていなかった。BMJ誌2022年10月19日号掲載の報告。1978～2018年の出生児を対象に解析　研究グループは、デンマークの出生登録（Danish Medical Birth Register）、患者登録（Danish National Patient Register）、死亡登録（Danish Register of Causes of Death）のデータを用い、コホート研究を実施した。　対象は1978～2018年にデンマークで出生した児で、出生日から死亡日、移住日、または2018年12月31日のいずれか早い日まで追跡した。　主要評価項目は死亡登録で確認された全死因死亡、副次評価項目は特定の死因による死亡である。Cox回帰分析を用い、児の性別、単胎出産、経産回数、児の誕生年、母親の年齢、妊娠中の喫煙、居住地、出身国、妊娠前の教育、出産時の所得、妊娠前のBMI、糖尿病歴（有、無）、児の出生前の親の心血管疾患歴などの共変量で調整し、母親のHDPへの曝露と死亡との関連について解析するとともに、その関連が妊娠高血圧腎症の診断時期や重症度、母親の糖尿病歴、母親の教育によって異なるかどうかについても検討した。HDPの母親から生まれた児は全死因死亡リスクが26％高い　解析対象児は243万7,718例で、このうち母親がHDPであったのは10万2,095例（4.2％）で、内訳は6万7,683例が妊娠高血圧腎症、679例が子癇、3万3,733例が高血圧であった。　最長41年間（中央値19.4年、四分位範囲：9.7～28.7）の追跡期間において、母親が妊娠高血圧腎症であった児781例（10万人年当たり58.94）、子癇であった児17例（133.73）、高血圧であった児223例（44.38）、HDPではなかった児1万9,119例（41.99）が死亡した。　全死因死亡の累積発生率は、母親がHDPであった児（2.06％、95％信頼区間[CI]：1.82～2.34）がHDPではなかった児（1.69％、1.65～1.73）より高く、群間差は0.37％（95％CI：0.11～0.64）で、母親のHDPの人口寄与割合は1.09％（95％CI：0.77～1.41）と推定された。全死因死亡リスクは母親がHDPであった児で26％高く（ハザード比[HR]：1.26、95％CI：1.18～1.34）、母親が妊娠高血圧腎症、子癇、高血圧でHRはそれぞれ1.29（95％CI：1.20～1.38）、2.88（1.79～4.63）、および1.12（0.98～1.28）であった。　母親がHDPであった児の原因別死亡のリスクは、消化器疾患（HR：2.09、95％CI：1.27～3.43）および周産期に起因する疾患（2.04、1.81～2.30）で2倍以上に達し、次いで内分泌・栄養・代謝疾患（1.56、1.08～2.27）、心疾患（1.52、1.08～2.13）でそれぞれ56％、52％増加した。　また、全死因死亡のリスク増加は、早期発症かつ重症の妊娠高血圧腎症（HR：6.06、95％CI：5.35～6.86）、HDPと糖尿病歴（1.57、1.16～2.14）、HDPと教育レベルの低さ（1.49、1.34～1.66）を有する母親の児でより顕著であった。

＜あるある傾向＞手書きで読めない紹介状英字略語が多くて読めない紹介状＜対策＞紹介状はできるだけパソコンで作成略語の多用は避ける多忙な臨床業務の中で紹介状（診療情報提供書）の作成は負担が大きい業務の1つです。しかし、紹介状に不備があると、依頼先（紹介先）の医師やスタッフに迷惑をかけるだけではなく、患者の不利益やトラブルにつながりかねません。このため、できる限り依頼先が困らない紹介状の作成を心がけたいものです。紹介状は依頼先の施設の種類や紹介目的によって記載内容に若干の違いがありますが、どの紹介状にも同じように留意したい点もあります。以下に紹介状全般に共通する留意点を列挙します。【紹介状全般に共通する留意点】（1）相手の読みやすさが基本（2）冒頭に紹介する目的を明示する（3）プロブレムと既往歴は漏れなく記載（4）入院経過は過不足なく、かつ簡潔に記載（5）診断根拠・診断経緯は適宜詳述（6）処方薬は継続の要否、中止の可否を明記（7）検査データ、画像データもきちんと引き継ぐ今回は上記のうち（1）の「相手の読みやすさが基本」について解説します。開業医の3割は手書きしている!?ケアネットが2021年12月に実施した紹介状についてのアンケートでは、勤務医の不満の第1位は「手書きで読めない紹介状」でした。電子カルテの普及に伴い、手書きの紹介状は減少傾向にありますが、現状は今でも手書きの紹介状に遭遇する機会は多々あります。手書きで記載された紹介状はどうしても文字に個人の癖が出てしまい、その文字を第三者が読めないこともあります。結果、手書きの紹介状で病名や処方情報など重要度の高い情報が読めない時に、読み手は強烈なストレスを感じます。この文字の意味は何だろうと類推しているだけで時間をロスします。また、紹介状を記載する立場でも、パソコンで記載したほうが手書きの紹介状作成より修正が容易です。施設によっては電子カルテが未導入であるために対応が難しいかもしれませんが、パソコンで記載された紹介状が互いのストレス軽減につながることを考えると、パソコンやワープロで代用することが望まれます。さらに、読みやすさの観点でもう1つ留意したいのは、英字略語や英語表記の多用です。自身が当たり前に使用している略語も、紹介先では馴染みのない略語の場合もあります。普及率の高い略語以外は使用せず、日本語表記とするのが親切です。また、紹介状を読むのは医師だけではなく、看護師などの医療者や病診連携室をはじめとする事務系職員のこともあります。自身が記載した紹介状が多職種に読まれる可能性があることも踏まえ、普及率の低い英字略語は避けたほうがいいでしょう。紹介状は正確な情報を伝えることが出来てはじめて、その役割を果たします。その観点からも、常に相手を思いやり、読み手がストレスなく情報収集できるよう配慮して、より「読みやすい紹介状」の作成を目指しましょう。

　糖尿病患者の4人に1人に合併しうる糖尿病性末梢神経障害性疼痛（DPNP）は、QOLに大きな影響を及ぼし、海外の多くのガイドライン1）では、アミトリプチリン（A）、デュロキセチン（D）、プレガバリン（P）、ガバペンチン（G）が第一選択となっており、日本においても同様である2）。これらの推奨は、システマティックレビューからのエビデンスの強さでなされ、単剤としてデュロキセチンが中等度の推奨、アミトリプチリンおよびプレガバリンが低い推奨とされている。ただし、最適な薬剤あるいは併用すべきかについてのある程度の規模の比較試験は行われていなかった。　そのような背景の中、DPNPに対する単剤および併用療法の有効性について、多施設共同無作為化二重盲検クロスオーバー試験、OPTION-DMが報告され、検討されたどの治療方針でも鎮痛効果は同等であり、併用療法の鎮痛効果は単剤療法を継続した患者より大きいことが示された。　本試験で用いられた薬剤の最大投与量は、アミトリプチリン75mg、デュロキセチン120mg、プレガバリン600mgであるが、単剤での投与量は6週の時点で各群のおよそ半数の患者において、アミトリプチリンが56mg、デュロキセチンが76mg、プレガバリンが397mgで投与されており、デュロキセチンは本邦のDPNPに対する最大投与量を超え、プレガバリンでも標準投与量である300mgを超えていたことから、短期間に投与量の積極的な増量を行うことが重要であることが再確認されている。それでも多くは併用療法へ移行していて、「十分に第一選択薬を投与した」のでは十分とはいえず、「第一選択薬の併用療法」を行うことでさらなる鎮痛効果が期待できる、という新たなエビデンスが登場したことは、臨床的にインパクトのある報告である。　ただし、本試験の結果を実臨床に活用するにはいくつか注意する点がある。どの組み合わせでも「効果は同等」という結果であるが、実際にはどうだろうか。副作用の点からは、プレガバリンではめまい、デュロキセチンでは悪心、アミトリプチリンでは口渇が多く、患者背景上副作用が起きやすい選択は避けるほうが無難であろう。投与量の点からは、本邦でのデュロキセチンの投与上限は60mgであることに注意が必要である。また、プレガバリンは300mg上限のプラセボ対照試験において有効性を証明しえない報告も多かった3）ことから「十二分に」増量することが改めて重要な薬剤であるが確認された。薬価の点ではアミトリプチリンが有利であるが、抗コリン作用のため高用量単剤での高齢者への投与は慎重に考えたい。　本試験の結果の解釈で注意する点も挙げておきたい。DPNPでは1年以内に半数が自然軽減するという報告もある4）。DPNPのプラセボ対照試験におけるプラセボ効果は一般的に高いことから本試験における単剤の奏効率が約40％、併用療法さらに14〜19％に「鎮痛効果を認めた」中には「自然軽減」や「プラセボ効果」も含まれている。また、二重盲検ではあるが医療者には投与量がマスクされておらず患者に「投与量の増量」が認知されプラセボ効果を生じる可能性がある。　それでも、これまでは効果が「不十分」であれば第一選択薬を他剤に切り替えたり、エビデンスや長期的安全性も不足している第二選択薬であるオピオイドを投与したりしていたことを考えると、本試験の「第一選択薬を併用する」新しい治療の「選択肢」は「糖尿病のない人と同じQOL」を目指す糖尿病の合併症治療を考える上で貴重なエビデンス、といえるのではないかと思う。

　香港では、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）オミクロン株亜系統BA.2.2が流行している時期に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）外来患者へのモルヌピラビルまたはニルマトレルビル＋リトナビルの早期投与が、死亡および入院中の疾患進行のリスクを低下したことが、さらにニルマトレルビル＋リトナビルは入院リスクも低下したことが、中国・香港大学のCarlos K. H. Wong氏らによる後ろ向き症例対照研究で明らかとなった。SARS-CoV-2オミクロン株に対する経口抗ウイルス薬のリアルワールドでの有効性については、ほとんど示されていなかった。Lancet誌2022年10月8日号掲載の報告。高リスクCOVID-19外来患者を対象に、経口抗ウイルス薬2種の有効性を調査　研究グループは、香港病院管理局（Hong Kong Hospital Authority）のデータを用い、香港でオミクロン株亜系統BA.2.2が主流であった2022年2月26日～6月26日の期間に、SARS-CoV-2感染が確認された18歳以上のCOVID-19非入院患者を特定した。解析対象は、重症化リスク（糖尿病、BMI≧30、60歳以上、免疫抑制状態、基礎疾患あり、ワクチン未接種）を有する軽症患者で、発症後5日以内に外来でモルヌピラビル（800mg 1日2回5日間）またはニルマトレルビル＋リトナビル（ニルマトレルビル300mg［推定糸球体濾過量30～59mL/分/1.73m2の場合は150mg］＋リトナビル100mg 1日2回5日間）の投与が開始された患者であった。老人ホーム入居者、ニルマトレルビル＋リトナビルの投与禁忌に該当する患者は、除外された。　対照群は、入院前にSARS-CoV-2感染が確認され、観察期間中に外来で経口抗ウイルス薬の投与を受けなかった患者のうち、年齢、性別、SARS-CoV-2感染診断日、チャールソン併存疾患指数、ワクチン接種回数に関して傾向スコアがマッチする患者を、1対10の割合で選択した。　主要評価項目は、全死因死亡、COVID-19関連入院、入院中の疾患進行（院内死亡、侵襲的人工呼吸、集中治療室［ICU］入室）。経口抗ウイルス薬投与群と各対照群との比較は、Cox回帰モデルを用いてハザード比（HR）を推定し評価した。いずれも全死因死亡、入院後の疾患進行リスクを低下　COVID-19非入院患者107万4,856例のうち、地域の医療機関で2種類の新規経口抗ウイルス薬のいずれかが開始された患者は1万1,847例（モルヌピラビル群5,383例、ニルマトレルビル＋リトナビル群6,464例）で、このうち適格基準を満たし傾向スコアをマッチさせた解析対象集団は、モルヌピラビル群4,983例と対照群4万9,234例、ならびにニルマトレルビル＋リトナビル群5,542例と対照群5万4,672例であった。　追跡期間中央値はモルヌピラビル群103日vs.ニルマトレルビル＋リトナビル群99日であり、モルヌピラビル群はニルマトレルビル＋リトナビル群より高齢者が多く（＞60歳：4,418例［88.7％］vs.4,758例［85.9％］）、ワクチン完全接種率が低い（800例［16.1％］vs.1,850例［33.4％］）傾向があった。　モルヌピラビル群は対照群と比較して、全死因死亡（HR：0.76、95％信頼区間[CI]：0.61～0.95）および入院中の疾患進行（0.57、0.43～0.76）のリスクが低下したが、COVID-19関連入院のリスクは両群で同等であった（0.98、0.89～1.06）。　一方、ニルマトレルビル＋リトナビル群は対照群と比較して、全死因死亡（HR：0.34、95％CI：0.22～0.52）、COVID-19関連入院（0.76、0.67～0.86）、および入院中の疾患進行（0.57、0.38～0.87）のリスクが低下した。　高齢患者においては、経口抗ウイルス薬の早期投与に関連した死亡/入院のリスク低下が一貫して確認された。

朝のルーチーンは？1）Eliaschewitz FG, et al. Diabetol Metab Syndr. 2021;13:99.2）Gibbons C, et al. Diabetes Obes Metab. 2021;23:581-588.3）Isaacs DM, et al. Diabetes Spectr. 2021;34:7-19.