第104回　第200回日本肺癌学会関東支部学術集会前夜祭1960年から始まり今回で200回を迎える日本肺癌学会関東支部学術集会。支部会のご厚意により、同学術集会の前夜祭の模様をアーカイブでお届けする。内科、外科のみならず放射線、病理と、あらゆる方向の肺がん最新情報を各領域のスペシャリストが紹介する。出演（講演順）＜Opening remarks＞国立がん研究センター東病院　坪井 正博氏＜座長＞国際医療福祉大学 成田病院　吉野 一郎氏＜プレゼンター＞国立がん研究センター東病院　青景 圭樹氏国際医療福祉大学成田病院　大西 かよ子氏＜座長＞日本医科大学　清家 正博氏＜プレゼンター＞がん研有明病院　柳谷 典子氏順天堂大学医学部附属順天堂医院　林 大久生氏国立がん研究センター東病院　善家 義貴氏＜Closing remarks＞東京医科大学　池田 徳彦氏

CareNeTVスクール「Dr.樋口の老年医学オンラインサロン」で2024年11月に扱ったテーマ「ACPとよりよい意思決定のためのコミュニケーションスキル」から、高齢者診療に役立つトピックをお届けします。高齢者診療には、延命治療や心肺蘇生、生活場所の変更といった大きな決断がつきものです。今回はサロンメンバーが経験した胃ろう造設に関するケースを例に、よりよい意思決定支援につながる医療コミュニケーションのコツを探ります。85歳男性。進行した認知症により経口摂取が難しくなり、誤嚥性肺炎を繰り返し、栄養状態の悪化、体重減少が進んでいる。現在、本人の意向は確認できないが、家族は栄養状態の回復と誤嚥性肺炎の予防のために胃ろう造設を強く希望している。医療チームは、胃ろう造設による栄養状態回復や誤嚥予防が望めないことや造設によるデメリット・リスクが大きいと考え、家族の希望には添えないのではないかと悩んでいる。医療コミュニケーションのための3ステージ意思決定支援（Goals of Care）の場面では、患者や家族と話し合うための準備が不可欠です。米国コロンビア大学の中川俊一氏が提唱した3ステージプロトコル1）は、意思決定支援において多くの医療者が実践できるアプローチです。意思決定のプロセスを3つのステージに分けて順を追って進めることで、患者の価値観と家族のリソースに適した落としどころにたどり着きやすくなります。老年医学の5つのMも活用すると、以下のようになります。（1）病状説明5のM（Matters most、Mind、Mobility、Medication、Multi-complexity）を活用し、包括的に現状理解を深め、病状や予後を患者・家族に共有する（2）治療ゴールの設定患者・家族と治療・介入のゴールを設定する（3）治療オプションの相談2で設定したゴールに最も適したオプション（落としどころ）を提示・相談するひとつずつ見ていきましょう。病状説明のステージのゴールは、関係者全員（医療者・患者・家族など）が現状認識を共有することです。皆が持っている情報を統一することで、予後予測や治療への期待のズレを解消します。ここでのポイントは、現在の病状評価のプロセスに5つのMを活用すること。診断は、①情報収集②情報の統合と解釈③仮説としての暫定診断を繰り返す作業です。5つのMを用いて高齢者に頻度の高い事象の情報収集をすることで、患者の実態をより的確に把握し、診断の精度を高めることができます。それにより予後予測や今後の提案の質も高まります。治療ゴール設定のステージは、前の段階で共有した病状・現状認識をもとに、患者の価値観や優先順位を踏まえて、今後の治療やケアのゴールを設定するステップです。ここでのポイントは、「どのようなゴールを望むか」に加えて、「そのゴールが達成できない場合、何が許容できて、何が許容できないのか」を確認することです。信頼関係が築けている場合は、「どのような状態になったら、自分にとって耐え難い状況だと思いますか？」「もしこうなったら死んだほうがましという状況は何ですか？」といった質問も、患者が心の中で抱えている本音を引き出すきっかけになることがあります。患者本人の意向を直接聞くことができない場合には、「もし本人が現在の状況を理解していたら、何を望み、どのように感じているだろうか」といった問いを家族や親しい人にしてみることが必要です。最後のステージでは、これまでに明らかになった患者の価値観や治療ゴール、家族の意向を踏まえ、医療チームとしての推奨方針を明確に提示します。この段階では、選択肢ごとのメリット・デメリットや実現可能性を具体的に説明しながらも、患者にとって最も価値観に沿った治療オプションがどれであるのかを医療のプロとして明示しましょう。そして、その推奨に対する家族の意見や懸念を丁寧に聞き取り、必要に応じて選択肢を調整しながら、最終的に合意された治療方針を共有します。ステージを1つずつクリアしよう！今回のケースでは、家族は患者の存命を願うあまり、胃ろう造設による栄養状態の改善や誤嚥性肺炎の予防という、実は存在しないかもしれないメリットに注目している可能性があります。一方で、医療者は、胃ろう造設による経管栄養で期待できることの限界やリスクを理解しており、造設がもたらすデメリットやネガティブな転帰を懸念しています。この状況では、家族と医療者の間に認識の違いがあることが、意思決定を難しくしているのかもしれません。この場合はステージ1に戻りましょう。もう一度、現在の病状の共有（進行した認知症で、認知機能の回復が見込めない状態。その結果としての嚥下機能低下、合併症としての誤嚥性肺炎）と、治療的介入に期待できることの限界（進行した認知症患者に対しての胃ろう・経管栄養による誤嚥予防のエビデンスはないこと、栄養状態の改善に関するエビデンスも乏しいこと）などを共有し、家族と医療者の認識の違いを解消する必要があります。ステージ1をクリアしなければ次に進めないのです。現状共有をし直した後、ステージ2で、患者の希望や意向を踏まえて、再度治療ゴールを設定します。患者は認知機能の低下により、胃ろう造設に関する意思決定能力がないと判断されるため、「もし患者が現在の状況を理解できたとしたら、どのような希望や意向を持つだろうか」という視点で、患者の価値観を深く掘り下げていきます。ステージ1まで戻ることで、ステージ2で家族の意向が変わる可能性が生まれ、それに応じてステージ3で医療チームの推奨も変化し、最終的に患者の価値観に最も合った治療方針を見つけることができるでしょう。いかがでしょうか？3ステージプロトコルを使って対話を構成することで、意思決定に関わるコミュニケーションは格段にスムーズになるはずです。私を含めて、医師は対話のスキルを磨くことに苦手意識を持つ方が多いかもしれませんが、コミュニケーションは練習すれば必ず上達するスキルです。ぜひ、一緒に練習していきましょう！　コミュニケーション向上の7ステップはオンラインサロンでオンラインサロンメンバー限定の講義では、コミュニケーションの練習を効率的かつ効果的に行うための7ステップを解説。外科的介入のときに押さえておきたい4つのゴールなどのすぐに活用できるトピックがご覧いただけます。参考1）中川俊一. 米国緩和ケア専門医が教える　あなたのACPはなぜうまくいかないのか? . 2024.メジカルビュー社定価2,970円（税込）判型A5判頁数240頁発行2024年9月著者中川 俊一ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

診断の精度を上げ、患者満足度を高める「ニュースタンダード整形外科の臨床」第1巻整形外科の実臨床に真に役立つテキストシリーズ。本シリーズは整形外科日常臨床で使える具体的な知識と技術を提供治療は保存療法を中心に解説リアルな診断・治療の動画を多数掲載最新知識、専門知識、Topics、診療のコツなどを適宜コラムやサイドメモで掲載を特長としている。シリーズ最初の第1巻では、整形外科の病態と診察法・診断法について各分野のエキスパートが執筆。第1章では骨・関節・靱帯・関節包・筋肉・末梢神経の病態生理と治癒機転を、第2章では体表解剖で痛みやしびれのある部位から想定される病態を、第3章では診察法を動画などを交えて解説。第4章では整形外科で代表的な障害・疾患と重要な周辺領域を含めて構成。臨床に役立つ動画多数（80ファイル）。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する整形外科の病態と診察・診断定価12,100円（税込）判型B5判頁数418頁（動画80ファイル）発行2024年11月専門編集・編集委員井尻 慎一郎（井尻整形外科）編集委員田中 栄（東京大学）松本守雄（慶應義塾大学）ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

カロリー制限と抗老化作用の関連を担う胆汁酸を発見現代は定期的な食事に重きが置かれていますが、古く古代より断食（カロリー制限）の効用が説かれています1）。また、古代（紀元前16世紀）のエジプトのパピルス古文書には浣腸やその他の治療として胆汁（bile）が使用されたとの記載があり、胆汁の重要な役割は古代の医師にとって自明の理だったようです2）。中国からの最新の研究成果により、古代より知られていたその2つの効能を関連付ける仕組みが判明しました。先週水曜日にNatureに掲載されたその研究の結果、カロリー制限が抗老化作用をもたらすことに胆汁酸の一種であるリトコール酸（LCA）が寄与すると判明しました3）。餌を減らした研究用の動物の寿命が伸びることが知られています。ヒトも同様の絶食で健康が改善するようです。しかし、カロリーを抑えた食事を長く続けられる人はおよそ皆無でしょう4）。そこで、ほぼ継続不可能なカロリー制限をせずとも、その効果を引き出すカロリー制限模倣化合物（CRM）を探す取り組みが始まっています。AMP活性化プロテインキナーゼ（AMPK）はCRMの有望な標的の1つです。AMPKはヒトを含め真核生物ならおよそ持ち合わせており、カロリー制限で活性化し、カロリー制限の効能になくてはならない分子です。たとえばカロリー制限のマウスの筋肉はAMPKが活発で、萎縮し難くなることが知られています5）。糖尿病薬メトホルミンやワインに含まれる植物成分レスベラトロールはAMPKを活性化するCRMであり、種々の生物の寿命や健康生存を伸ばしうることがわかっています。そういうCRM探しが進展する一方で、カロリー制限への代謝順応がどのような仕組みでAMPKを活性化して健康を維持し、寿命を伸ばすのかは不明瞭であり、多くの疑問が残っています。そこで中国のチームはカロリー制限で変化する特定の代謝産物がAMPKの調節に携わるかもしれないと当たりをつけて研究を始めました。まず初めにカロリー制限したマウスの血清のAMPK活性化作用を調べ、加熱しても損なわれずにAMPKを活性化しうる低分子量の代謝産物が確かに存在することが示されました。続いて、カロリーを制限したマウスとそうでないマウスの血中の1,200を超える代謝分子が解析され、カロリー制限で増える212の代謝産物が見つかりました。それらを培養細胞に与えて調べた結果、LCAがAMPKを活性化することが突き止められました。LCAは肝臓で作られる胆汁酸の2次代謝産物です。その前駆体であるコール酸（CA）やケノデオキシコール酸（CDCA）が肝臓から腸に移行し、そこで乳酸菌、クロストリジウム、真正細菌などの腸内細菌の手によってLCAが作られます。特筆すべきことに、LCAは絶食で増える血清の代謝産物の1つであることが健康なヒトの試験で示されています6）。カロリー制限していないマウスにLCA入りの水を与えたところ、どうやら代謝がより健康的になり、インスリン感受性が向上してミトコンドリアの性能や数が上向きました。また、体力も向上するようで、いつもの水を飲んだマウスに比べてより長く速く走れ、より強く握れるようになりました。LCAが老化と関連する衰えを解消しうることをそれらの結果は示唆しています6）。研究はさらに進み、LCAがAMPKを活性化する仕組みも判明しました。LCAはTULP3というタンパク質を受容体とし、LCAと結合したTULP3で活性化したサーチュイン遺伝子がAMPK活性化を導くことが解明されました7）。LCAに延命作用があるかどうかは微妙です。ショウジョウバエや線虫の寿命を延ばしたものの、マウスの検討では有意な延命効果は認められませんでした3,6）。ヒトと同じ哺乳類のマウスがLCAで延命しなかったことは興ざめ4）ですが、その効果がないと結論付けるのはまだ早いようです。ヒトで言えば中年のマウスで試しただけであり、より若いうちからLCAを与えてみるなどの種々の切り口での研究が必要です。中国の研究チームは先を急いでおり、サルでのLCAの効果を調べる研究をすでに開始しています4）。参考1）A bile acid could explain how calorie restriction slows ageing / Nature2）Erlinger S. Clin Liver Dis (Hoboken). 2022;20:33-44.3）Qu Q, et al. Nature. 2024 Dec 18. [Epub ahead of print]4）Restricting calories may extend life. Can this molecule do it without the hunger pangs? / Science 5）A bile acid may mimic caloric restriction / C&EN6）Fiamoncini F, et al. Front Nutr. 2022;9:932937.7）Qu Q, et al. Nature. 2024 Dec 18. [Epub ahead of print]

　直接経口抗凝固薬（DOAC）はスタチンと併用されることが多い。しかし、DOACとアトルバスタチンまたはシンバスタチンの併用は、出血リスクを高める可能性が考えられている。それは、DOACがP-糖タンパク質の基質であり、CYP3A4により代謝されるが、アトルバスタチンとシンバスタチンもP-糖タンパク質の基質であり、CYP3A4により代謝されることから、両者が競合する可能性があるためである。しかし、これらの臨床的な影響は明らかになっていない。そこで、英国・ロンドン大学衛生熱帯医学大学院のAngel Ys Wong氏らの研究グループは、英国のデータベースを用いて、DOACとアトルバスタチンまたはシンバスタチンの併用と出血、心血管イベント、死亡との関連を検討した。その結果、DOACとアトルバスタチンまたはシンバスタチンには、臨床的な相互作用は認められなかった。ただし、アトルバスタチンまたはシンバスタチンを使用中にDOACの使用を開始した場合、出血や死亡のリスクが高かった。本研究結果は、British Journal of General Practice誌オンライン版2024年11月28日号で報告された。　本研究は、英国のClinical Practice Research Datalink（CPRD）Aurumデータベースを用いて、コホート研究とケースクロスオーバー研究に分けて実施した。コホート研究では、2011～19年に初めてDOACが処方された患者を対象とした。DOACとアトルバスタチンまたはシンバスタチンを併用した集団（アトルバスタチン群、シンバスタチン群）と、DOACとその他のスタチン（フルバスタチン、プラバスタチン、ロスバスタチン）を併用した集団（その他のスタチン群）に分類し、出血（消化管出血、頭蓋内出血、その他の出血）、心血管イベント（虚血性脳卒中、心筋梗塞、心血管死）、死亡のリスクを比較した。ケースクロスオーバー研究は、DOACまたはスタチン開始のタイミングが及ぼす影響について、患者自身をコントロールとして比較することを目的として実施した。対象は、DOACやスタチンの使用期間中に初めて出血、心血管イベント、死亡が認められた患者とした。　主な結果は以下のとおり。【コホート研究】・DOACが処方された患者は39万7,459例で、そのうちアトルバスタチンを併用した患者は7万318例、シンバスタチンを併用した患者は3万8,724例が抽出された。・アトルバスタチン群は、その他のスタチン群と比較して、出血、心血管イベント、死亡のいずれについてもリスクの有意な上昇はみられなかった。・シンバスタチン群は、その他のスタチン群と比較して、出血、心血管イベントのリスクの有意な上昇はみられなかった。死亡についてはシンバスタチン群でリスク上昇がみられたが（ハザード比[HR]：1.49、99％信頼区間[CI]：1.02～2.18）、年齢を詳細に調整することで、影響は減弱した（HR：1.44、99％CI：0.98～2.10）。【ケースクロスオーバー研究】・アトルバスタチン使用中にDOACの使用を開始した患者、シンバスタチン使用中にDOACの使用を開始した患者において、出血や死亡のリスクが上昇した。・DOAC使用中にアトルバスタチンの使用を開始した患者、DOACを使用中にシンバスタチンを使用した患者では、同様の傾向は認められなかった。　なお、ケースクロスオーバー研究において、スタチン使用中にDOACの使用を開始した患者で出血や死亡のリスクが高かったことについて、著者らは「薬物相互作用ではなく、DOAC開始時の患者の状態（臨床的脆弱性）が影響していると考えられる」と考察したが、「アトルバスタチンまたはシンバスタチン使用中にDOACの使用を開始する際は、出血や死亡のリスクが高いため注意が必要である」とも述べている。

　血中循環腫瘍DNA（ctDNA）陽性で再発リスクが高いStageI～IIIの乳がん患者に対するPARP阻害薬ニラパリブの有効性を評価する目的で実施された第III相ZEST試験において、試験登録者のctDNA陽性率が低く、また陽性時点での再発率が高かったために登録が早期終了したことを、英国・Royal Marsden Hospital and Institute of Cancer ResearchのNicholas Turner氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2024、12月10～13日）で報告した。　ZEST試験では、治療可能病変に対する標準治療完了後の、トリプルネガティブ乳がん（TNBC）または腫瘍組織のBRCA（tBRCA）病的バリアントを有するHR+/HER2-乳がん患者（StageI～III）を対象に、血液を用いた微小残存腫瘍検出専用の遺伝子パネル検査（Signatera）を実施。ctDNA陽性で放射線学的に再発のない患者を、ニラパリブ群（200または300mg/日）およびプラセボ群に無作為に割り付けた。ctDNA検査は2～3ヵ月ごとに実施された。主要評価項目はニラパリブ群の安全性と忍容性で、無再発生存期間（RFS）も評価された（当初は無病生存期間が主要評価項目とされていたが、登録の早期中止に伴い変更）。　主な結果は以下のとおり。・2024年5月8日時点で2,746例が事前スクリーニングに参加、1,901例がctDNA検査を受け、147例（8％）がctDNA陽性であった。・1,901例の患者特性は、年齢中央値が52.0歳、TNBCが88.5％、tBRCA病的バリアントを有するHR+乳がんが11.5％、術前補助療法歴ありが32.7％、術後補助療法歴ありが33.8％、術前・術後補助療法歴ありが31.2％であった。・ctDNA陽性率が低く、また陽性時点での再発率が高かったために登録は早期終了した。・ctDNA陽性となった患者の割合は1回目の検査で5.2％、2回目以降の検査で4.4％、再発率はそれぞれ52.5％、43.8％であり、再発率はctDNAレベルの高さと関連していた。・根治的治療完了からctDNA陽性までの期間は3ヵ月未満が最も多く、TNBCにおいてはctDNA陽性者の60％が根治的治療完了から6ヵ月以下で検出されていた。・ctDNA陽性者では、リンパ節転移陽性、Non-pCR、StageIII、術前・術後補助療法歴を有する傾向がみられた。・ctDNA陽性者のうち、50％（73/147例）はctDNA検出時に再発が確認された。・ctDNA陽性者のうち40例がニラパリブ群（18例）またはプラセボ群（22例）に無作為に割り付けられた。90％がTN乳がん、10％がtBRCA病的バリアントを有するHR+乳がんであった。・RFS中央値は、ニラパリブ群11.4ヵ月（95％信頼区間[CI]：5.7～18.2） vs.プラセボ群5.4ヵ月（95％CI：2.8～9.3）であった（ハザード比：0.66、95％CI：0.32～1.36）。・ニラパリブ群において、新たな安全性シグナルは確認されなかった。　Turner氏は、十分な登録患者数が得られず早期終了したため、ニラパリブの有効性について結論を出すことはできないが、本試験が直面した課題は今後の臨床試験の設計に影響を与えるものだと指摘。ctDNA陽性者の半数がすでに再発していたことを踏まえると、今後の研究では、術前療法終了前にctDNA検査を開始すべきではないかとコメントした。これはとくにTNBCが該当するとして、術前療法で効果が得られない場合、早期に再発する可能性があると指摘している。

　双極症は、躁状態とうつ状態の変動を特徴とする精神疾患であり、心理社会的な問題を引き起こす。再発を繰り返すことで認知機能が低下するため、継続的な治療により寛解状態を維持することが重要である。双極症患者は、アルコール依存症を合併することが多く、治療アドヒアランスの低下や自殺リスクの増加に影響を及ぼすことが知られている。しかし、日本人双極症外来患者におけるアルコール依存症のリアルワールドにおける臨床的要因はわかっていない。獨協医科大学の徳満 敬大氏らは、日本人双極症外来患者におけるアルコール依存症合併率を調査し、そのリスク因子を特定するため検討を行った。Frontiers in Psychiatry誌2024年11月7日号の報告。　日本精神神経科診療所協会および日本臨床精神神経薬理学会の共同プロジェクトであるMUSUBI研究のデータを使用し、双極症患者2,392例を対象に、観察研究を実施した。アルコール依存症の有病率および双極症患者の社会人口統計学的特徴を明らかにしたのち、多変量解析を用いて、アルコール依存症のリスク因子を特定した。　主な結果は以下のとおり。・日本人双極症外来患者のアルコール依存症有病率は5.7％であった。・男性の有病率は7.6％、女性の有病率は3.1％。・二項ロジスティック回帰分析では、アルコール依存症と有意に関連していた因子は、双極症I型、躁状態、他の精神疾患の合併、男性、自殺念慮であることが明らかとなった。・性別による層別化分析では、アルコール依存症は、男性よりも女性において自殺念慮との強い関連が示唆された。・本研究の限界として、横断的研究デザインの観察研究であるため、因果関係を判断できない、入院患者の情報が含まれていない点が挙げられる。　著者らは「日本人の双極症外来患者におけるアルコール依存症の合併率は、一般人口よりも高く、とくに男性でより高かった。さらに、アルコール依存症と自殺念慮との関連は、男性よりも女性において強かった。双極症外来患者では、躁状態とアルコール依存症との間に強い関連が示唆された。これらの結果は、アルコール依存症合併の双極症治療を行う臨床医にとって有用である。今後、よりロバストなエビデンスを得るためには、より大規模な集団を対象とした研究が求められる」としている。

　動脈瘤性くも膜下出血で貧血を伴う患者において、非制限輸血戦略は制限輸血戦略と比較して12ヵ月後の神経学的アウトカム不良のリスクを改善しなかった。カナダ・オタワ大学のShane W. English氏らが、カナダ、オーストラリアおよび米国の計23施設で実施した研究者主導の無作為化非盲検評価者盲検試験「Subarachnoid Hemorrhage Red Cell Transfusion Strategies and Outcome：SAHARA試験」の結果を報告した。動脈瘤性くも膜下出血後の集中治療管理中の患者において、制限輸血戦略と比較した非制限輸血戦略の有効性は不明であった。NEJM誌オンライン版2024年12月9日号掲載の報告。非制限群（≦10g/dL）vs.≦制限群（8g/dL）で神経学的アウトカムを比較　研究グループは、動脈瘤性くも膜下出血を初めて発症し入院後10日以内のヘモグロビン値10g/dL以下の18歳以上の患者を、非制限輸血戦略群（ヘモグロビン値≦10g/dLで輸血）または制限輸血戦略群（ヘモグロビン値≦8g/dLで輸血）に1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、12ヵ月時の神経学的アウトカム不良とし、修正Rankinスケールスコア（範囲：0［症状なし］～6［死亡］）が4以上と定義した。　また、副次アウトカムは、12ヵ月時の機能的自立度（Functional Independence Measure［FIM］、範囲：18～126）、ならびにEQ-5D-5L効用値（範囲：－0.1～0.95）およびVAS（範囲：0～100）で測定したQOLなどであった。12ヵ月後の神経学的アウトカム不良、非制限群33.5％、制限群37.7％　2015年10月17日～2016年11月21日にパイロット試験として60例、2018年3月11日～2023年7月10日に本試験として682例の計742例が無作為化され、このうち同意撤回等を除外した732例（非制限輸血戦略群366例、制限輸血戦略群366例）が解析対象となった。年齢は平均（±SD）59.4±12.3歳で、82％が女性であった。　12ヵ月時の主要アウトカムは、データが得られなかった7例を除く725例（97.7％）について解析した。神経学的アウトカム不良は、非制限輸血戦略群で364例中122例（33.5％）、制限輸血戦略群で361例中136例（37.7％）に認められた（リスク比：0.88、95％信頼区間[CI]：0.72～1.09、p＝0.22）。　12ヵ月時のFIMスコア（平均値±SD）は非制限輸血戦略群82.8±54.6、制限輸血戦略群79.8±54.5（平均群間差：3.01、95％CI：－5.49～11.51）、EQ-5D-5L効用値（平均値±SD）は両群とも0.5±0.4（平均群間差：0.02、95％CI：－0.04～0.09）、VASスコア（平均値±SD）はそれぞれ52.1±37.5および50±37.1（平均群間差：2.08、95％CI：－3.76～7.93）であった。　有害事象の発現率は両群間で同程度であった。

　減量目的で使用されているGLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）が、食品の廃棄を増やしているとする、米オハイオ州立大学のBrian Roe氏と同パデュー大学のJamil Mansouri氏による論文が、「Nutrients」に9月27日掲載された。このような問題が示された一方で、GLP-1RAによる減量を開始後に、人々が摂取する食品が健康的なものにシフトする傾向も認められたという。　この研究では、GLP-1RAの新規使用者505人を対象に、食品廃棄状況の調査を行った。その結果、GLP-1RAの使用を開始後に「食べ物を無駄にする量が増えたか」という問いかけに否定した人が60.8％（強い不同意が26.7％、やや不同意が34.1％）いた一方で、同意した人が25.3％（強い同意が6.7％、やや同意が18.6％）を占めていた。ただし、GLP-1RAの使用開始から時間がたつほど食品の廃棄が減る傾向も認められた。　この結果についてRoe氏は、「GLP-1RA使用開始後に増加した食品廃棄が、薬剤使用の影響に患者が慣れるにつれて減るという事実は、この問題に対する簡単な解決策が存在する可能性を示唆している。つまり、GLP-1RAを新たに使い始める人たちに対してあらかじめ、食生活が変化するために食品廃棄が増加する可能性があることをアドバイスしておけば、使用開始後初期の食品廃棄を減らせ、出費も抑えられるだろう」と述べている。　GLP-1RAは、消化管ホルモンに作用して血糖値を下げるほかに、胃の内容物の排出を遅らせたり、脳に満腹感を伝えたりする働きを持つ。研究グループによると、米国では2024年春の時点で成人の6％がGLP-1RAを使用しているという。本調査の回答者の中で、GLP-1RAを1年以上継続使用していた人の減量幅は約20％だった。ただし、1年以上継続使用していたのは全体の4分の1程度だった。　調査データを詳しく解析した結果、同薬の使用に伴う吐き気が、人々が食べ物を廃棄する主な原因となっていることが示された。ただしそればかりでなく、GLP-1RA使用開始後に、人々が特定の食べ物をあまり好まなくなる傾向のあることも分かった。具体的には、GLP-1RA使用開始後は、アルコール、パスタなどの炭水化物、揚げ物、菓子、乳製品を避け、代わりに野菜、タンパク質食品、魚、健康的な脂質を食事に取り入れるような変化が見られるという。また野菜の消費量が増え始めるとともに、通常は最も廃棄されやすい食品である野菜の廃棄量は減る傾向が見られた。　では、GLP-1RAを使用している人に見られるこのような食習慣の変化は、食料品への出費を減らすことにつながるだろうか？　この質問に対してRoe氏は、「おそらくそうだろう」と答え、実際にGLP-1RA使用による家計への影響を調査する研究を計画していることを明らかにした。また同氏は大学発のリリースの中で、「これらの薬剤を使用している人は、おそらく食費が減るだろう。その食費の削減効果がGLP-1RAの薬剤費によって相殺されてしまう可能性については、現時点では何とも言えない」と述べている。

　超加工食品はさまざまな健康問題と関連付けられているが、新たな研究で、自己免疫性皮膚疾患である乾癬もそのリストに追加される可能性のあることが示唆された。アンリ・モンドール病院（フランス）の皮膚科医であるEmilie Sbidian氏らによるこの研究結果は、「JAMA Dermatology」に11月27日掲載された。Sbidian氏は、「この研究結果により、超加工食品の大量摂取と活動性乾癬の状態との間に関連性があることが明らかになった」と述べている。　超加工食品とは、飽和脂肪（飽和脂肪酸を多く含む脂肪のこと）、デンプン、添加糖など、主にホールフードから抽出された物質を主成分とする食品で、味や見た目を良くし、保存性を高めるために、着色料、乳化剤、香料、安定剤など、さまざまな添加物も含まれている。パッケージ入りの焼き菓子、砂糖入りシリアル、インスタント食品、温めるだけで食べられる製品、デリで売られているスライスした冷製の肉やチーズの盛り合わせなどが、代表的な超加工食品の例である。　超加工食品の大量摂取は、2型糖尿病、がん、心血管疾患、炎症性腸疾患など、さまざまな疾患と関連していることが、過去の研究で示されている。今回の研究でSbidian氏らは、2021年11月29日から2022年6月6日の間に収集されたNutri-Net-Santeコホート研究参加者（1万8,528人、年齢中央値62歳、女性74％）のデータを用いて、超加工食品の摂取と活動性乾癬との関連について検討した。対象者のうち、1,825人（10％）が乾癬に罹患しており、そのうちの803人（4％）が活動性乾癬と診断されていた。　年齢、性別、教育歴、喫煙状況、身体活動量、BMI、飲酒量、併存疾患、記録した食事データの件数を調整して解析した結果、超加工食品の摂取量が最も多い（第3三分位群）の人では摂取量が最も少ない群（第1三分位群）の人に比べて、活動性乾癬に罹患している可能性が36％有意に高いことが示された（調整済みオッズ比1.36、95％信頼区間1.14〜1.63）。　ただし、この研究では、超加工食品の摂取と活動性乾癬の関連性が示されたに過ぎず、因果関係は明らかになっていない。それでも、両者の関連は乾癬のさまざまなリスク因子を考慮した後でも有意であったことから、Sbidian氏らは、「超加工食品と乾癬の関連は、肥満を介した影響だけでは説明できない可能性があることを示唆する結果だ」と述べている。

　うたた寝する時間や起床時間が日々異なっているなど睡眠習慣が不規則であると、心筋梗塞や脳卒中のリスクが高まる可能性があるようだ。新たな研究で、睡眠習慣が不規則な人では、規則的な人に比べて主要心血管イベント（MACE）の発生リスクが26％高いことが示された。東オンタリオ小児病院研究所（カナダ）のJean-Philippe Chaput氏らによるこの研究結果は、「Journal of Epidemiology & Community Health」に11月27日掲載された。　この研究では、40〜79歳のUKバイオバンク参加者7万2,269人の8年間の追跡データを用いて、活動量計で測定した睡眠の規則性とMACEリスクとの関連が検討された。UKバイオバンク参加者は、7日間にわたって手首に装着する活動量計で睡眠を記録していた。Chaput氏らはその情報に基づき、参加者の睡眠規則性指数（Sleep Regularity Index；SRI）を算出し、参加者を不規則（SRI＜71.6、1万7,749人）、中程度に不規則（SRIが71.6〜87.3、3万6,602人）、規則的（SRI＞87.3、1万7,918人）の3群に分類した。　解析の結果、SRIが不規則または中程度に不規則だった人では規則的だった人に比べて、MACEリスクがそれぞれ26％（ハザード比1.26、95％信頼区間1.16〜1.37）と8％（同1.08、1.01〜1.70）高いことが明らかになった。SRIを連続変数とした用量反応解析では、SRIが高いほど（つまり、睡眠習慣が規則的）、MACEリスクがほぼ直線的に減少する傾向が認められ、特に高いSRIを持つ人でリスク低下がより顕著になることが示された。さらに、SRIと睡眠時間を組み合わせた解析では、年齢別の推奨睡眠時間を満たすことにより、SRIが中程度に不規則な人のMACEリスクはほぼ相殺されるが（同1.07、0.96〜1.18）、SRIが不規則な人では、推奨睡眠時間を満たしていてもリスクは依然として有意に高いことが示された（同1.19、1.06〜1.35）。　Chaput氏は、「われわれの研究結果は、MACEリスクの調整には、十分な睡眠時間よりも睡眠の規則性の方が重要である可能性を示唆するものだ」と話している。研究グループは、不規則な睡眠パターンにより、体内の血糖値やコレステロール値が上昇し、炎症が亢進し、免疫機能が乱れ、それが心臓の健康に悪影響を及ぼす可能性があると推測している。研究グループは、「これらの障害は、ストレスホルモンの放出増加、血圧の上昇、内皮機能障害、心血管疾患や代謝障害の発症リスク増大などの原因となる」と述べている。　研究グループはさらに、「米国心臓協会（AHA）が提唱する心血管の健康に関する概念である『Life’s Essential 8』の要素に睡眠時間が追加されたことは注目に値する。この追加は間違いなく朗報であり、心血管の健康における睡眠の重要性が認識されたことを意味する」と述べている。

　口の中の健康状態が良くないこと（口腔の不健康状態）が、要介護や死亡のリスクの高さと関連のあることを示すデータが報告された。また、それらのリスクと最も強い関連があるのは、グミを15秒間咀嚼してどれだけ細かく分割できるかという検査の結果だという。島根大学研究・学術情報本部地域包括ケア教育研究センターの安部孝文氏らが、島根県歯科医師会、国立保健医療科学院と共同で行ったコホート研究によるもので、詳細は「The Lancet Healthy Longevity」に10月17日掲載された。　近年、口腔機能の脆弱状態を「オーラルフレイル」と呼び、全身の健康に悪影響を及ぼし得ることから、その予防や改善の取り組みが進められている。また75歳以上の高齢者に対しては、後期高齢者歯科口腔健康診査が全国的に行われている。安部氏らは島根県内でのその健診データを用いて、口腔機能の脆弱を含めた口腔の不健康状態と要介護および死亡リスクとの関連を検討した。　2016～2021年度に少なくとも1回は後期高齢者歯科口腔健康診査を受けた島根県内在住の後期高齢者から、ベースライン時点で介護保険を利用していた人とデータ欠落者を除外した2万2,747人（平均年齢78.34±2.89歳、男性42.74％）を死亡リスクとの関連の解析対象とした。介護保険を利用することなく死亡した人も除外した2万1,881人（同78.31±2.88歳、男性41.93％）を、要介護リスクとの関連の解析対象とした。なお、要介護の発生は、要介護度2以上と判定された場合と定義した。　ベースライン時に、13項目の指標（残存歯数、主観的および客観的咀嚼機能、歯周組織の状態、嚥下機能、構音障害、口腔乾燥など）により、口腔の不健康状態を評価。このうち、客観的咀嚼機能については、グミを口に含んで15秒間でできるだけ細かく咀嚼してもらい、分割できた数の四分位数により4段階に分類して評価した。22個以上に分割できた最高四分位群（上位4分の1）を最も咀嚼機能が優れている群とし、以下、13～21個の群、4～12個の群の順に、咀嚼機能が低いと判定。3個以下だった最低四分位群（下位4分の1）を最も咀嚼機能が低い群とした。　要介護または死亡の発生、もしくは2022年3月31日まで追跡した結果（平均追跡期間は死亡に関しては42.6カ月、要介護に関しては41.4カ月）、1,407人が死亡し、1,942人が要介護認定を受けていた。口腔の不健康状態との関連の解析に際しては、結果に影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、BMI、疾患〔高血圧、歯周病、脳血管疾患、肺炎、骨粗鬆症・骨折、アルツハイマー病、パーキンソン病、うつ病など〕の既往歴、およびそれらに基づく傾向スコア）を統計学的に調整した。　その解析の結果、口腔の不健康状態に関する13項目の評価指標の全てが、死亡リスクと有意に関連していることが明らかになった。例えば残存歯数が28本以上の群を基準として、0本の群は63％リスクが高く（ハザード比〔HR〕1.63〔95％信頼区間1.27～2.09〕）、客観的咀嚼機能の最高四分位群を基準として最低四分位群は87％ハイリスクだった（HR1.87〔同1.60～2.19〕）。要介護リスクについても、口腔乾燥と口腔粘膜疾患を除く11項目が有意に関連していた。例えば残存歯数が0本ではHR1.50（1.21～1.87）、客観的咀嚼機能の最低四分位群はHR2.25（1.95～2.60）だった。　13項目の口腔の不健康状態の指標ごとの集団寄与危険割合を検討したところ、グミで評価した客観的咀嚼機能の低下が、要介護および死亡の発生との関連が最も強いことが分かった。例えば客観的咀嚼機能の最低四分位群の場合、死亡リスクに対する寄与割合が16.47％、要介護リスクに対する寄与割合は23.10％だった。　本研究により、口腔の不健康状態のさまざまな評価指標が要介護や死亡リスクと関連のあることが明らかになった。著者らは、「高齢者の口の中の健康を良好に保つことが、要介護や死亡リスクを抑制する可能性がある。研究の次のステップとして、歯科治療による介入効果の検証が求められる」と述べている。

　年2回の注射で完璧にHIV感染を予防できることは、PURPOSE 1試験にて、最も予防が難しいといわれていたアフリカ女性ですでに証明されている。今回の試験は、PURPOSE 2試験と呼ばれ、男性同性愛者やトランスジェンダーなどその他の感染リスクの高い人すべてを組み入れたHIV感染予防の研究である。結果は、PURPOSE 1試験同様、ほぼ完璧に予防できるという事が示された。　これらの試験で用いられた画期的新薬は、レナカパビルという新しい機序の薬剤であり、多剤耐性ウイルスを持つHIV患者の治療薬としては、すでに認可されている。日本で、この薬剤を治療に用いた場合の医療費は、年間約700万円である。　この薬剤を開発した会社は、6つのGeneric Companyに低・低中所得国の120ヵ国にGeneric薬の供給を認め、18のHIV感染率の高い国に対して、Generic薬が供給されるまでの間の薬剤の提供を約束した。しかし、欧米の国々では、正規品での薬剤使用となるため、この高価な予防薬にアクセスできる人は、かなり限られると予想される。有効な薬剤に対するアクセスの不平等は、1996年強力な多剤併用療法が可能となった時に、南北格差として問題となった。この解決のため、先進国の製薬会社は、途上国でのGeneric薬の使用を認めるようになった。　今回の処置もその一環ともいえる。しかし、今回は、先進国が有効な薬剤にアクセスできないという逆の不平等が問題となっている。この問題がどのように解決されていくのか、日本の現状とも照らし注視していきたい。

＜先週の動き＞1.インフル・コロナ同時流行、対症療法薬不足の恐れ／厚労省2.電子処方箋で誤表示トラブル、24日まで発行停止で一斉点検／厚労省3.帯状疱疹ワクチン、2025年度から65歳定期接種へ2025年4月開始／厚労省4.医師偏在対策で地方勤務医に手当増額へ、2026年度から／厚労省5.進む医療の「在宅シフト」在宅患者は過去最多、入院は減少／厚労省6.高額療養費制度の見直し、来年夏から70歳以上の外来2千円増／厚労省1．インフル・コロナ同時流行、対症療法薬不足の恐れ／厚労省インフルエンザの流行が全国的に拡大している。厚生労働省によると、2024年12月9～15日までの1週間に、全国約5,000の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は9万4,259人、1医療機関当たり19.06人となり、前週比110.9％増と8週連続で増加。40都道府県で注意報レベルの10人を超え、大分県（37.22人）、福岡県（35.40人）では警報レベルの30人を超えた。全国の推計患者数は約71万8,000人に上る。札幌市ではインフルエンザ警報が発令され、小中学校で学級閉鎖などの措置が相次いでいる。一方、新型コロナウイルスの感染者数も3週連続で増加。同期間の全国の新規感染者数は19,233人、1医療機関当たり3.89人（前週比1.27倍）で、44都道府県で増加。北海道（11.93人）、岩手県（10.51人）、秋田県（9.29人）で多く、沖縄県（1.09人）、福井県（1.49人）、鹿児島県（1.51人）で少ない。新規入院患者数も1,980人（前週比1.21倍）と増加傾向にある。北海道では新型コロナウイルスの患者が2024年度最多を更新し、インフルエンザとの同時流行が懸念されている。さらに、マイコプラズマ肺炎や手足口病の報告も過去5年間に比べて多く、医療現場では、発熱外来がひっ迫し、受診を断らざるを得ない状況も発生している。こうした状況を受け、厚労省は、新型コロナウイルス感染症やインフルエンザなどの対症療法薬（解熱鎮痛薬、鎮咳薬、去痰薬、トラネキサム酸）の需給が逼迫する恐れがあるとして、医療機関や薬局に対し、過剰な発注を控え、必要最小限の処方・調剤を行うよう要請した。具体的には、医療機関には治療初期からの長期処方を控え、必要最小日数での処方や残薬の活用を、薬局には地域での連携による調剤体制の確保や代替薬の使用検討を求めている。厚労省は対症療法薬の増産を製薬会社に依頼しているが、増産分の出荷前に感染症が急激に流行すれば、需給が逼迫する可能性もある。現時点では、在庫放出などで昨年同期の1.2倍の出荷量の調整が可能だが、今後の感染状況によっては不足する懸念もあるため、安定供給されるまでは過剰発注を控えるよう呼びかけている。専門家は、年末年始は人の移動や接触機会が増え、感染がさらに広がる可能性があると指摘。とくに今年は新型コロナ流行でインフルエンザへの免疫がない人が多いと考えられ、流行のピークは来年1月頃と予測されている。手洗いや咳エチケット、マスク着用、ワクチン接種など、基本的な感染対策の徹底が重要となる。また、小児科ではインフルエンザ以外にも感染性胃腸炎や溶連菌感染症なども増えており、注意が必要だ。参考1）インフルの定点報告数が注意報レベルに 感染者数は9万人超え（CB news）2）コロナやインフルの対症療法薬、過剰な発注抑制を 需給逼迫の恐れ 厚労省が呼び掛け（同）3）コロナ感染者3週連続増 前週比1・27倍、厚労省発表（東京新聞）4）インフルエンザ患者数 前週の2倍以上 40都道府県が“注意報”（NHK）5）新型コロナ患者数 3週連続増加 “冬休み 感染広がる可能性も”（同）6）今般の感染状況を踏まえた感染症対症療法薬の安定供給について（厚労省）2．電子処方箋で誤表示トラブル、24日まで発行停止で一斉点検／厚労省厚生労働省は、マイナ保険証を活用した「電子処方箋」システムにおいて、医師の処方と異なる医薬品が薬局側のシステムに表示されるトラブルが7件報告されたことを受け、12月20～24日までの5日間、電子処方箋の発行を停止し、全国の医療機関・薬局に対し一斉点検を実施する。電子処方箋は、処方箋情報を電子化し、複数の医療機関や薬局がオンラインで共有できるサービス。2023年1月から運用が開始され、重複投薬や飲み合わせの悪い薬の処方を防ぎ、薬局での待ち時間短縮などのメリットがあるとされる。一方で、2024年11月時点で導入率は病院で3.0％、医科診療所で7.6％、薬局で57.1％に止まっている。今回報告された7件のトラブルは、いずれも医療機関や薬局におけるシステムの設定ミスが原因で、医師が処方した薬とは別の薬が薬局の画面に表示されていた。薬剤師らが気付いたため、誤った薬が患者に渡ることはなかったが、健康被害が発生する可能性もあったと福岡 資麿厚生労働相は指摘している。一斉点検期間中、医療機関は紙の処方箋で対応し、点検が完了した医療機関から順次、電子処方箋の発行を再開する。厚労省は、点検が完了した医療機関をホームページで公表する予定。また、医療機関に対し、医薬品マスタの設定確認や、特殊な事例を除きダミーコードを設定しないよう呼びかけているほか、薬局に対しては、調剤時に必ず薬剤名を確認するよう求めている。厚労省は、電子処方箋のベンダーに対しても提供するコードの使用について報告を求め、その結果を公表する。2024年11月時点で、電子処方箋を発行している医療機関は2,539施設、同月の推定処方箋枚数約7,500万枚のうち、電子処方箋は約11万枚（約0.15％）だった。政府は2024年度中に、おおむねすべての医療機関と薬局に電子処方箋を導入する目標を立てていたが、今回のトラブルを受け、目標達成に影響が出る可能性もある。厚労省は、国民に必要な医薬品を確実に届けられるよう、システムの安全性確保に万全を期すとしている。参考1）電子処方箋システム一斉点検の実施について（厚労省）2）電子処方箋の導入薬局で「処方と異なる医薬品」が表示されるトラブル、福岡厚労相「健康被害が発生しうる」（読売新聞）3）マイナ保険証活用「電子処方箋」でトラブル 20日から発行停止（NHK）4）電子処方箋システム、一斉点検へ 薬局で誤った薬の表示トラブル7件（朝日新聞）3．帯状疱疹ワクチン、2025年度から65歳定期接種へ2025年4月開始／厚労省厚生労働省は、2025年4月から帯状疱疹ワクチンについて原則65歳を対象とした定期接種とする方針を決定した。高齢者に多い帯状疱疹の予防と重症化を防ぐことが目的で、接種費用は公費で補助される。また、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）感染で免疫が低下した60～64歳も対象となる。帯状疱疹は、水疱瘡と同じウイルスが原因で、加齢や疲労などによる免疫力の低下で発症する。50歳以上でかかりやすく、患者は70代が最も多い。皮膚症状が治まった後も、神経痛が数年間残るケースもあり、80歳までに3人に1人が発症するという研究データもある。現在、50歳以上を対象に「生ワクチン」と「組換えワクチン」の接種が行われているが、任意接種のため自己負担が必要（約8,000～44,000円）。定期接種化により、接種費用は国や自治体からの補助が見込まれ、自己負担額は自治体によって異なる見通しだ。開始時期は2025年4月（予定）、対象は原則65歳とするが、HIV感染で免疫が低下した60～64歳も対象とされるほか、経過措置として2025年4月時点で65歳を超えている人に対し、5年間の経過措置を設け、70、75、80、85、90、95、100歳で接種機会を提供するほか、100歳以上の人は定期接種初年度（2025年度）に限り全員を対象とする。帯状疱疹は、高齢になるほど発症しやすく、重症化しやすい。また、長年にわたって生活の質を低下させることもあるため、定期接種化により、高齢者の健康維持に寄与することが期待されている。一方で、定期接種化前に接種希望者が増え、ワクチンの供給が不足する可能性も指摘されている。厚労省は、ワクチンの安定供給に向けて必要な対応を検討するとしている。今後は、政令の改正手続きを進め、準備が整った自治体から順次、定期接種が開始される予定。参考1）帯状疱疹ワクチンについて（厚労省）2）帯状ほう疹ワクチン 来年度定期接種へ 65歳になった高齢者など（NHK）3）帯状疱疹ワクチン、65歳対象の「定期接種」に…66歳以上には経過措置（読売新聞）4）帯状疱疹ワクチン、65歳を対象に25年4月から定期接種へ 5年の経過措置を設け、70歳なども対象に 厚科審（CB news）4．医師偏在対策で地方勤務医に手当増額へ、2026年度から／厚労省厚生労働省は12月19日に開催したの社会保障審議会医療保険部会で、医師偏在対策を検討した。医師不足が深刻な地域で働く医師を増やすため、2026年度を目途に新たな支援策の導入を図る見込み。具体的には、医師少数区域に「重点医師偏在対策支援区域（仮称）」を指定し、同区域で勤務または派遣される医師の勤務手当を増額する。この財源には医療保険の保険料を充てることが了承された。手当増額の仕組みは、社会保険診療報酬支払基金が保険者から徴収した保険料を財源とし、都道府県が実施主体となる。費用総額は、国が人口、可住地面積、医師の高齢化率、医師偏在指標などを基に設定し、各都道府県へ按分・配分する予定。この措置に対し、健康保険組合連合会（健保連）など保険者側からは、保険料負担増への懸念や費用対効果への疑問が示された。これを受け厚労省は、対策の進捗や効果を検証する仕組みを整備する方針を示した。国、都道府県、健保連などが参加する会議体を想定し、効果や現役世代の保険料負担への影響を検証する。さらに、保険医療機関に「管理者」の役職を新設し、医師の場合、臨床研修後2年、保険医療機関での勤務3年以上を要件とする。これにより、適切な管理能力を持つ医師を管理者に据え、保険医療の質・効率性向上を図るとともに、美容医療などへの医師流出を抑える狙いがある。今回の措置は医師偏在解消に向けた一歩となる。しかし、保険者の理解を得て実効性を高めるためには、費用総額の設定、効果検証の具体化、保険料負担増を抑えるための診療報酬抑制策など、今後の議論が重要となる。参考1）第190回社会保障審議会医療保険部会（厚労省）2）医師の手当て増額支援、保険者から財源徴収 偏在対策 医療保険部会で了承（CB news）3）医師偏在対策の効果、検証の仕組み整備へ 厚労省（日経新聞）4）都心に集中する医師 「前例なき」参入規制検討も、踏み込み不足？（毎日新聞）5．進む医療の「在宅シフト」在宅患者は過去最多、入院は減少／厚労省厚生労働省が2024年12月20日に発表した2023年「患者調査」の結果によると、在宅医療を受けた外来患者数が1日当たり推計23万9千人と、1996年の調査開始以来、過去最多を記録したことが明らかになった。前回調査（2020年）から6万5,400人増加しており、在宅医療の需要が高まっていることがうかがえた。一方、同年10月の病院・一般診療所を合わせた入院患者数は1日当たり推計117万5,300人で、現在の調査方法となった1984年以降で過去最低を更新した。前回調査から3万6千人減少しており、入院から在宅への移行が進んでいることが示唆された。患者調査は3年ごとに実施され、今回は全国の病院や診療所、歯科診療所計約1万3千施設を対象に、2023年の特定の1日における入院・外来患者数を調査し、推計した。参考1）令和5年（2023）患者調査の概況（厚労省）2）入院患者数、過去最低を更新 23年患者調査（MEDIFAX）3）在宅医療患者1日23万人で最多 23年調査、入院は最少更新（共同通信）6．高額療養費制度の見直し、来年夏から70歳以上の外来2千円増／厚労省厚生労働省は、医療費の自己負担を軽減する「高額療養費制度」について、2025年夏から段階的に見直す方針を固めた。所得区分ごとに自己負担の上限額を2.7～15％引き上げる。とくに高所得者層の引き上げ幅を大きくし、年収約1,160万円以上の区分では月約3万8,000円増の約29万円となる。一方、住民税非課税世帯などの低所得者層に対しては、引き上げ幅を抑えたり、段階的な引き上げを実施することで、急激な負担増による受診控えを防ぐ狙いがある。今回の見直しは、高額な医療費負担を軽減するセーフティーネットである同制度の持続可能性を確保しつつ、子供関連政策の財源確保に向けた医療費抑制を図る目的がある。また、保険給付の抑制により、現役世代を中心に保険料負担の軽減効果も見込まれる。具体的には、2025年8月に70歳未満は、所得区分ごとに自己負担限度額を2.7～15％引き上げ。一般的な収入層（主に年金収入約200万円以下、窓口負担1割）は月2,000円増の2万円。それ以上の所得水準の場合は特例対象外。また、70歳以上で年収約370万円を下回る人が外来受診にかかる費用を一定額に抑える「外来特例」の自己負担限度額も月額2,000円引き上げる方針であり、受診抑制につながる可能性も指摘されているが、詳細については今月末までに決定される見込み。さらに、2026年8月以降に、所得区分を3つに再編して、段階的に引き上げる予定。高額療養費制度の見直しは、国民皆保険制度を守るために、持続可能性と医療費抑制のバランスを取るために行われる。今後、社会保障審議会医療保険部会で具体的な制度設計をめぐる議論を深め、今月末までに最終決定される見通し。参考1）医療保険制度改革について（厚労省）2）高額療養費の外来特例 上限を2千～1万円引き上げ 厚労省最終調整（朝日新聞）3）高額療養費上限引き上げ 激変緩和 最終形は27年8月、3段階検討（同）4）高額療養費の負担上限、高所得で月3.8万円上げ 厚労省（日経新聞）

糖尿病（4）糖尿病の基本的治療方針Q130糖尿病の血糖管理はエビデンスに基づいて管理すべきではあるが、日常診療において何が最善であるかを正確に予測するのは難しい。そこで、治療満足度を高めることが報告され、注目を集めているアプローチは何か？

解説事例では骨粗鬆症の患者に「D007血液化学検査（63）1,25-ジヒドロキシビタミンD3」を行ったところ、A事由（医学的に適応と認められないもの）にて査定となりました。同検査の留意事項には、「（前略）ビタミンD依存症I型（中略）の診断時またはそれらの疾患に対する活性型ビタミンD3剤による治療中に測定した場合に限り算定できる」とあります。事例の「骨粗鬆症」＋「ビタミンD欠乏症」には適用がありません。また、「活性型ビタミンD3剤」の投与はありませんでした。したがって、算定要件を満たさないためにA事由が適用となったものと推測できます。カルテも参照したところ、オーダーには「D007（31）25-ヒドロキシビタミンD」の記述がありました。こちらは、「ビタミンD欠乏性くる病」もしくは「ビタミンD欠乏性骨軟化症」の診断時に使用する検査です。実際は、データ入力時に類似の検査を誤って選択していたことが判明しました。しかしながら、いずれの検査からみても該当する傷病名は見当たりません。査定対策として、医師には同様事例の場合に病名付与もしくは医学的必要性のコメントを入力いただけるようにお願いしました。また、入力担当には会計入力時に誤りやすい事例として院内共有しています。

症例日常診療において、造影剤を使用する検査は多く、時にその使用が不可欠な症例もある。しかしながら、稀ではあるものの、造影剤にはアナフィラキシーショックを引き起こすことがある。今回は、造影剤アレルギーの患者に造影剤を使用したところアナフィラキシーショックが生じたことの責任等が争われた東京地裁令和4年8月25日判決を紹介する。＜登場人物＞患者73歳・男性不安定狭心症。経皮的冠動脈インターベンション（PCI）後。原告患者本人（常に両手がしびれ、身体中に痛みがあり、自力歩行ができない状態）被告総合病院（大学病院）事案の概要は以下の通りである。平成14年（2002年）11月不安定狭心症と診断され、冠動脈造影検査（CAG）にて左冠動脈前下行枝に認められた99％の狭窄に対し、PCIを受けた。平成20年（2008年）1月再び不安定狭心症と診断され、CAGにて右冠動脈に50～75％、左冠動脈前下行枝に50％、左冠動脈回旋枝に75％の狭窄が認められ、薬物治療が開始された。平成23年（2011年）1月CAGにて右冠動脈に75％、左冠動脈前下行枝に75％、左冠動脈回旋枝に75％の狭窄が認められ、PCIを受けた。平成29年（2017年）2月28日心臓超音波検査にて、心不全に伴う二次性の中等度僧帽弁閉鎖不全と診断された。3月9日CAGにて右冠動脈に75％、左冠動脈回旋枝に50％の狭窄が認められた。このとき、ヨード造影剤（商品名：イオメロン）が使用され、原告は両手の掻痒感を訴えた。被告病院の医師は、軽度のアレルギー反応があったと判断し、PCIを行うにあたってステロイド前投与を実施することとした。3月14日前日からステロイド剤を服用した上で、ヨード造影剤（イオメロン）を使用してPCIが実施された。アレルギー反応はみられなかった。令和元年（2019年）7月19日ヨード造影剤（オムニパーク）を用いて造影CT検査を実施。使用後、原告に結膜充血、両前腕の浮腫および体幹発赤が見られ、造影剤アレルギーと診断された。9月17日心臓超音波検査にて、左室駆出率が20％に低下していることが確認された。9月25日前日からステロイド剤を服用した上で、CAGのためヨード造影剤（イオメロン）が投与された（＝本件投与）。その後、収縮期血圧50 mmHg台までの血圧低下、呼吸状態の悪化が出現し、アナフィラキシーショックと診断された。CAGは中止となり、集中治療室で器械による呼吸補助、昇圧剤使用等の処置が実施された。9月26日一般病棟へ移動10月3日退院実際の裁判結果本件では、（1）ヨード造影剤使用の注意義務違反、（2） ヨード造影剤使用リスクの説明義務違反等が争われた。本稿では、主として、（1） ヨード造影剤使用の注意義務違反について取り上げる。裁判所は、まず、過去の最高裁判例に照らし「医師が医薬品を使用するに当たって、当該医薬品の添付文書に記載された使用上の注意事項に従わず、それによって医療事故が発生した場合には、これに従わなかったことにつき特段の合理的理由がない限り、当該医師の過失が推定される」との判断基準を示した。そして、本件投与がされた令和元年９月時点のイオメロンの添付文書に「ヨード又はヨード造影剤に過敏症の既往歴のある患者」に対しての投与は禁忌と記載されていたことを指摘した上で、原告が過去にヨード造影剤の投与により、両手の掻痒感の症状が生じていたことや、結膜充血、両前腕の浮腫および体幹発赤の症状が生じたことを指摘し、原告は投与が禁忌の「ヨード又はヨード造影剤に過敏症の既往歴のある患者」に当たるとした。そのため、裁判所は「被告病院の医師は、令和元年９月、原告に対してヨード造影剤であるイオメロンを投与し（本件投与）、その結果、原告はアナフィラキシーショックを起こしたから、上記添付文書の記載に従わなかったことにつき特段の合理的理由がない限り、被告病院の医師の過失が推定される」とした。上記から、過失の推定を覆す事情が認められるかが問題となるが、裁判所は、主として以下の3点を指摘し、「実際の医療の現場では、本件提言を踏まえて、過去のアレルギー反応等の症状の程度、ヨード造影剤の投与のリスク及び必要性を勘案して、事例毎にヨード造影剤の投与の可否が判断されていた」と認定した。（1）日本医学放射線学会の造影剤安全性管理委員会は、ヨード造影剤に対する中等度又は重度の急性副作用の既往がある患者に対しても、直ちに造影剤の使用が禁忌となるわけではなく、リスク・ベネフィットを事例毎に勘案してヨード造影剤の投与の可否を判断する旨の提言を出していること（2）被告病院は、提言を踏まえ、リスク・ベネフィットを事例毎に勘案してヨード造影剤の投与の可否を判断していたほか、急性副作用発生の危険性低減のためにステロイド前投与を行うとともに、副作用発現時への対応を整えていたこと（3）「ヨード又はヨード造影剤に過敏症の既往歴のある患者」に対してもリスク・ベネフィットを事例毎に勘案してヨード造影剤の投与の可否を判断していた病院は、他にもあったことその上で裁判所は、「過去のアレルギー反応等の症状の程度、ヨード造影剤の投与のリスク及び必要性等の事情を勘案して原告に対して本件投与をしたことが合理的といえる場合には、上記特段の合理的理由（注：添付文書の記載に従わなかった合理的理由）があったというべき」とした。そして、投与が合理的か否かについて、以下の点を指摘し、投与の合理性を認めて過失を否定した。過去のアレルギー反応等の症状の程度は、軽度又は中等度に当たる余地があるものであったこと原告に対しては心不全の原因を精査するために本件投与をする必要があったこと被告病院の医師は、ステロイド前投与を行うことによって原告にアレルギー反応等が生じる危険性を軽減していたこと被告病院では副作用が発現した時に対応できる態勢が整っていたこと注意ポイント解説本件では、添付文書において「禁忌」とされている「ヨード又はヨード造影剤に過敏症の既往歴のある患者」に対してヨード造影剤が投与されていた。この点、医師が医薬品を使用するに当たって添付文書に記載された使用上の注意事項に従わなかったことによって医療事故が発生した場合には、添付文書の記載に従わなかったことにつき特段の合理的理由がない限り、当該医師の過失が推定されるとするのが判例である（最高裁平成8年1月23日判決）。このため、添付文書で禁忌とされている使用をした場合、推定された過失を否定することは一般には困難である。本件は、この過失の推定が覆っているが、このような判断に至ったのは、学会の造影剤安全性管理委員会が、ヨード造影剤に対する中等度又は重度の急性副作用の既往がある患者に対しても、直ちに造影剤の使用が禁忌となるわけではないとし、添付文書の記載どおりに禁忌となるわけではない旨の提言をしていたこと被告病院だけでなく、他の病院も、提言を踏まえ、リスク・ベネフィットを事例毎に勘案して投与の可否を判断していたことという事情があり、禁忌であっても諸事情を考慮して使用されているという医療現場の実情を立証できたことが大きい。この点に関してさらに言えば、医療慣行が当然に正当化されるわけではない（医療慣行に従っていても過失とされる場合がある）ため、学会の提言を起点として、他の病院でも同様の対応をしていたことが大きな要素と考えられる。これは学会の提言に限らず、ガイドラインのような一般化・標準化されたものであっても同様と考えられる。もっとも、学会やガイドラインが、添付文書で禁忌とされている医薬品の使用について明記するケースは非常に少ないため、本判決と同様の理論で過失推定を覆すことのできる例は多くはないと思われる。そのため、多くの場合は、添付文書の記載と異なる対応を行うことに医学的合理性があること、及び、類似の規模・特性の医療機関においても同様に行っていること等をもって過失の推定を覆すべく対応することとなるが、その立証は容易ではない。したがって、添付文書の記載と異なる使用による責任が回避できるとすれば、それは必要性とリスク等を患者にきちんと説明して同意を得ている場合がほとんどと考えられる。医療者の視点われわれが日常診療で使用する医薬品には副作用がつきものです。とくにアナフィラキシーは時に致死的となるため、細心の注意が必要です。今まで使用したことがある医薬品に対してアレルギーがある場合、そのアレルギー反応がどの程度の重症度であったか、ステロイドで予防が可能であるか、などを加味して再投与を検討することもあるかと思います。「前回のアレルギーは軽症であったろうから今回も大丈夫だろう」「ステロイドの予防投与をしたから大丈夫だろう」と安易に考え、アレルギー歴のある薬剤を再投与することは、本件のようなトラブルに進展するリスクがあり要注意です。医薬品にアレルギー歴がある患者さんに対しては、そのアレルギーの重症度、どのように対処したか、再投与されたことはあるか、あった場合にアレルギーが再度みられたか、ステロイドの予防投与でアレルギーを予防できたか、等々の詳細を患者さんまたは家族からしっかりと聴取することが肝要です。そのうえで、医薬品の再投与が可能かどうかを判断することが望ましいです。Take home message「ヨード又はヨード造影剤に過敏症の既往歴のある患者」に対するヨード造影剤の使用は、学会の提言に従い、リスク・ベネフィットを事例毎に勘案し、リスク発症時の態勢等を整えた上で対応されていれば、責任を回避できる場合もある。もっとも、一般に、添付文書の記載と異なる使用による事故の責任を回避することは容易でないため、必要性とリスクについて患者に対する説明を尽くすことが重要である。キーワード医療水準と医療慣行裁判例上、医療水準と医療慣行とは区別されており、「医療水準は医師の注意義務の基準（規範）となるものであるから、平均的医師が現に行っている医療慣行とは必ずしも一致するものではなく、医師が医療慣行に従った医療行為を行ったからといって、医療水準に従った注意義務を尽くしたと直ちにいうことはできない」とされている。このため、たとえば、他の病院でも添付文書の記載と異なる使用をしているという事情があるとしても、そのことをもって添付文書の記載と異なる使用が正当化されることにはならず、正当化には医学的な裏付けが必要である。

アラサー内科医のこん野かつ美です☆前回は、結婚相談所（以下、相談所）のシステムや、一般的な恋愛とは異なる驚きのルールについてご紹介しました。今回は、いよいよ相談所での婚活を始める準備に入っていきます。結構煩雑な事務手続きさあ、相談所の門を叩いて、いざ婚活道へ！……と、気持ちが急くところですが、相談所に入会後、すぐに婚活を始められるわけではありません。準備期間として、数週間～1ヵ月ほどがかかります。私の場合、活動開始に当たって、下記の書類が必要でした。（1）本人確認書類（マイナンバーカードや運転免許証など）（2）独身証明書（3）住民票（4）前年分の源泉徴収票※（5）本年分の給与明細3ヵ月分※（6）大学の卒業証明書（7）医師免許証※医局人事のため毎年勤務先が変わっていたので、前年に比べて収入が極端に落ちていないことを確認する目的で、源泉徴収票のほかに給与明細の提示も求められました。意外と面倒だったのが「（2）独身証明書」でした。マイナンバーカードを利用してコンビニで取得できる住民票と違い、独身証明書を取得するには、本籍地のある市区町村役場の窓口に赴くか、郵送で手続きを依頼する必要があります。平日多忙な医師にとって、自身で手続きするのはなかなか大変です。相談所によっては、有料の取得代行サービスがあるので、利用を検討してもよいかもしれません。プロフィール写真はプロの撮影で！事前準備の中で最も大切といえるのが、プロフィール写真の撮影です。相談所サイトの検索ページには、会員の顔写真・年齢・年収・居住地がずらっと並びます。お相手候補に自分のプロフィールの詳細を見てもらうための、いわば「入口」ですから、ベストな写真を用意することは必須です。米国の心理学者が提唱した「メラビアンの法則」というものがあります。「コミュニケーションにおいて、話し手のどのような情報に基づいて、聞き手の受ける印象は左右されているか」という結果を数値化したものです。この法則によると「話している内容」そのものの影響はわずか7％であるのに対して、表情や仕草などの「視覚情報」の影響は55％を占めるそうです。あくまで「人と人とが面と向かって話している状況」かつ「つまらなさそうな表情で『面白いね』と言うような、言葉と表情や態度が一致しない状況」における「法則」なので、そのまま婚活のプロフィール作成に適用するのは乱暴かもしれませんが、「見た目」、つまりプロフィールページで言うところの「写真」の重要性は、推して知るべしというものです。さて、その写真ですが、手持ちのものを使ってもいいのですが、私としては改めてプロのカメラマンに撮影してもらうことを強くお勧めします。多くの相談所が写真館と提携しており、入会と同時に「婚活パック」のような撮影プランを案内されます。スタジオ撮影の相場は1万円程度、ヘアメイクや衣装プロデュースの付いたプラン、屋外でのロケ撮影等を選ぶともっと高額になりますが、スマホで自撮りしたり友達や家族にシャッターを頼んだりするのとは仕上がりが段違いです。また、カメラマンに撮ってもらうのは、モデル気分を味わえて案外楽しいものです。もしかすると、「私は容姿には自信があるから、スナップ写真で十分」と言う方もいらっしゃるかもしれません。が、プロ撮影の写真が並ぶ画面で、1人だけ自撮りやスナップ写真だと、「この人、やる気がないのかな…」と思われてしまいかねません。相談所での婚活を決意したなら、ここは投資のしどころだと思います。また、婚活写真で求められるのは「個性」よりも、「清潔感」やいわゆる「女性らしさ」だそうです。「ファッションには一家言あり」という方も、ここは就活の履歴書の写真と同じようなものだと割り切って、「ブラウス+スカート」や「ワンピース」のような、王道ファッションで臨むのが無難でしょう。「個性」は、実際にお相手と会ってみた後で、小出しにしていけばよいのです。自己PR文もしっかり練って！プロフィールページに載せる自己PR文は、相談所によって、会員自身が書く「自己紹介文」か、担当者による「他己紹介文」かが異なってきます。婚活を始めた理由や、理想の夫婦像、仕事内容、趣味などを盛り込みます。基本的には、ポジティブな内容を書くと良いようです。「職場では出会いがないため、婚活を始めました」と書くよりも、「これまで仕事に邁進してきましたが、結婚した友人の話を聞くうちに、私も幸せな家庭を築きたいと思うようになりました」と書くほうが、ポジティブな印象になりますよね。特技などがあれば、さりげなく盛り込みます。ただし、本来の自分を曲げてまで、お相手に過度の期待を抱かせるのは考えものです。たとえば、私は一通りの料理はできますが、「料理は女性に任せたい」という考えの男性を避けたかったため、「健康のため自炊を心がけています。良いお相手と巡り会えたら、一緒に料理を作ってみたいです」という感じで書きました（「作ってあげる」ではなく、あくまで「一緒に作る」というスタンス）。いかがでしたか？今回は、婚活の事前準備において重要なポイントである、プロフィール写真や自己PR文について書きました。次回は、お相手への希望条件設定の際に味わった、地方在住医師ならではの苦労をご紹介します。

　成人の食物アレルギーは、罹患者数が増加の一途をたどっている。しかし、疫学データの不足や病態解明が不十分であることなどから、専門診療の需要が急増している。このような背景から、成人の食物アレルギーは近年注目を集めている。そこで第73回日本アレルギー学会学術大会（10月18～20日）において、「成人の食物アレルギーアップデート」というシンポジウムが開催された。本シンポジウムにおいて、矢上 晶子氏（藤田医科大学ばんたね病院 総合アレルギー科 教授）が「成人領域における食物アレルギーの新たなアレルゲン」というテーマで、新たなアレルゲンの同定方法、注目される新たなアレルゲン、アレルゲン解析後の対応について解説した。小児と異なる成人の食物アレルギー　成人の食物アレルギー診療では、患者に多様な背景が存在する。その例として、矢上氏は「食物アレルギーに困っている、誤食が心配である」「香粧品由来・職業性に発症した」「食物アレルギーの診断はついているが再び食べたい」「自己判断で食べないようにしている」といった患者の声や背景があることを紹介した。　食物アレルギーの原因検索にはプリックテストを用いる。矢上氏の所属する藤田医科大学ばんたね病院では、2021～23年に食物アレルギーの疑いでプリックテストを実施したのは945例であり、そのうち何らかの陽性反応がみられたのは約半数の489例であった。陽性例の年齢は幅広く、4～88歳まで分布していた。　原因食物としては魚介類、果物、穀物、野菜の順に多く、果物の中では桃、キウイ、りんごの順に多かった。野菜ではトマト、きゅうり、アボカドの順に多かった。プリックテストで陽性となった場合の考え方について、たとえば桃が陽性になった場合には花粉抗原を疑い、PR-10、プロフィリン、GRPなどを調べて交差反応性を検討することや、トマトではスギとの交差反応性を疑うことなどを紹介した。　近年の研究において、小児と成人では同じ食物に対するアレルギーでも、原因が異なる可能性も示されている。たとえばエビの場合、小児ではダニ感作でエビ摂取後に症状が生じることが多く、原因となる抗原はトロポミオシンが代表的であるのに対し、成人では単独感作もしくは経皮感作が多く、原因となる抗原はミオシン重鎖が代表的であることなどである。　重症の魚アレルギーのマーカーについても紹介した。魚アレルギーの患者はさまざまな抗原に感作するが、重症例ではコラーゲン感作例が多く、コラーゲン特異的IgE抗体価が高い患者ほどアレルギー症状が強いことが示唆されている。近年増加する食品コオロギとアレルギー　続いて、矢上氏は成人の食品アレルギーにおける新たなアレルゲンについて紹介した。近年、多くの新たなアレルゲンが報告されているが、そのなかでも、近年の食品コオロギの増加に伴って生じたコオロギアレルギーについて解説した。　コオロギとエビには交差反応性がある。交差抗原としては、トロポミオシンやアルギニンキナーゼなどが報告されており、EUでは「貝類、甲殻類、ダニ類にアレルギーを持つ人は摂取を避ける必要がある」と注意喚起されている。しかし、本邦ではこのような交差反応性に関する注意喚起や表示の決まりがないという問題が存在すると矢上氏は指摘した。　では、どのような対策が考えられるのだろうか。矢上氏は、本邦においてコオロギアレルギーのリスクが高い人の特徴が明らかになってきたことを紹介した。矢上氏らの研究では、ダニ感作ありでエビアレルギーを有する人は、コオロギ特異的IgE抗体価がエビトロポミオシン特異的IgE抗体価と強い相関関係にあった。つまり、ダニ感作のあるエビアレルギー（おそらく小児例）を有する人は、コオロギアレルギーのリスクが高いということである。これを踏まえて矢上氏は「すべての方にコオロギ食品を食べないように言ってはいけないが、注意喚起をしていくことは重要である」と述べた。「食べたい」に応えるために　成人では、「アレルギーにより魚類をまったく摂取しなくなったが、また食べたい」「加熱食品は摂取できるが生の食品も摂取してみたい」という声や「食物経口負荷試験や食物経口免疫療法を途中で断念した」という背景などが存在すると矢上氏は述べた。そこで、患者の「食べたい」という希望に応えるための対応を紹介した。　たとえば、香粧品由来や職業性（例：回転寿司店でのアルバイトによる経皮感作）にアレルギーを発症した場合など、経皮感作が疑われる場合には、そのアレルゲンとの接触を断つことで、抗原に対する特異的IgE抗体価が経時的に低下することが多い。そのような場合は、摂取再開が可能になることが報告されており、経験的にもわかってきていると矢上氏は述べた。また、白身魚（パンガシウス）の摂取によりアナフィラキシーが生じ、それ以来魚類をまったく摂取しなくなった1例についても紹介した。「魚をまた食べたい」と切望されたことから、矢上氏らはプリックテストや血清学的解析を実施したという。その結果、マグロとサバには特異的IgEが検出されないことが確認され、入院で経口負荷試験を実施したところ、摂取可能であることが確認できた。　以上のように、経口負荷試験などにより患者の「食べたい」という希望に応えられる可能性があるが、課題も存在すると矢上氏は指摘した。その1つとして、成人のアレルギー領域では経口負荷試験が普及していないことを挙げた。その理由として「成人で初めて食物アレルギーを発症して受診する方は、重篤な症状（アナフィラキシー）などを経験していることが多く、経口負荷試験でも同様の症状が誘発される可能性は低くない。原因の特定やどのような状態であれば食べられるかの確認には、経口負荷試験が有用であるが、現状の成人のアレルギー診療において、医療現場がそのようなリスクを負っても、外来の経口負荷試験には診療報酬がない※ことなどが挙げられる」と矢上氏は述べ、診療体制の整備にも尽力したい考えを示した。※：16歳未満の小児に対する小児食物アレルギー負荷試験（D291-2）は保険適用で、3回/年を上限に実施可能

　StageII/IIIのトリプルネガティブ乳がん（TNBC）患者に対して、術前化学療法に術前・術後アテゾリズマブを上乗せした場合の有効性と安全性を評価した第III相NSABP B-59/GBG-96-GeparDouze試験の結果、術前アテゾリズマブ＋化学療法→術後アテゾリズマブは、術前プラセボ＋化学療法→術後プラセボと比較して、主要評価項目である無イベント生存期間（EFS）を有意に改善しなかったことを、米国・ピッツバーグ大学のCharles Geyer氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2024、12月10～13日）で発表した。＜NSABP B-59/GBG-96-GeparDouze試験＞・試験デザイン：第III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験・対象：StageII/III、ER/PR/HER2陰性のTNBC患者・試験群：アテゾリズマブ1,200mg（3週ごと）＋パクリタキセル80mg/m2（毎週）＋カルボプラチンAUC5（3週ごと）を12週間→アテゾリズマブ1,200mg（3週ごと）＋AC/EC療法（2または3週ごと）を8～12週間→手術→アテゾリズマブ1,200mg（3週ごと）を1年間（アテゾリズマブ群：777例）・対照群：上記のアテゾリズマブの代わりにプラセボを投与（プラセボ群：773例）・評価項目：［主要評価項目］EFS［副次評価項目］病理学的完全奏効（pCR）、全生存期間（OS）、安全性など・層別化因子：地域、腫瘍サイズ、AC/EC療法のスケジュール、リンパ節転移の有無・統計解析：主要評価項目であるEFSについて、アテゾリズマブとプラセボのハザード比（HR）0.7を検出するようにデザインされ、両側α値5％で80％の検出力を有していた。　主な結果は以下のとおり。・2017年12月～2021年5月に1,550例が1：1に無作為化された。患者プロファイルは両群でバランスがとれており、年齢中央値が49.0（22～79）歳、白人が89.9％、女性が99.9％（男性は1例）、リンパ節転移陽性が41.2％、原発腫瘍3cm超が41.3％、PD-L1陰性が63.8％、TILs ≧30％が37.6％であった。・追跡期間中央値46.9ヵ月時点の4年EFS率は、アテゾリズマブ群85.2％（95％信頼区間[CI]：82.4～87.7）、プラセボ群81.9％（95％CI：78.9～84.6）で有意差は認められなかった（HR：0.8［95％CI：0.62～1.03］、p＝0.08）。・サブグループ解析では、リンパ節転移陽性の患者ではアテゾリズマブ群のほうがEFSが良好であった（p＝0.039）。・pCR率は、アテゾリズマブ群63.3％（95％CI：59.9～66.7）、プラセボ群57.0％（95％CI：53.5～60.5％）で、アテゾリズマブ群で良好であった（補正後のp＝0.0091）。・4年EFS率は、アテゾリズマブ群のpCR例が93％（95％CI：90.3～95）、non-pCR例が70.5％（95％CI：64.3～75.9）で、プラセボ群はそれぞれ91％（95％CI：87.8～93.4）、68.9％（95％CI：63.2～74）であった。・4年OS率は、アテゾリズマブ群90.2％（95％CI：87.7～92.3）、プラセボ群89.5％（95％CI：86.9～91.5）であった（HR：0.86［95％CI：0.62～1.19］）。・試験治療下における有害事象（TEAE）はアテゾリズマブ群100％、プラセボ群99.7％に発現した。Grade3/4のTEAEは75.3％および73.4％、死亡に至ったTEAEは0.3％および0.4％であった。安全性に関する新たな懸念は認められなかった。　これらの結果より、Geyer氏は「主要評価項目の有効性基準は満たさなかったが、この結果は、術前/術後療法を受けるTNBC患者のサブセットを同定するためのバイオマーカーのトランスレーショナル研究を支持するものである」とまとめた。