グルタミン酸調整薬evenamideは、治療効果不十分または治療抵抗性の統合失調症に対する併用薬として、現在第III相臨床試験が行われている。スイス・Anand Pharma ConsultingのRavi Anand氏らは、第2世代抗精神病薬で治療効果不十分な慢性期統合失調症患者を対象に、evenamide併用療法の有効性、安全性、忍容性を評価するため、国際第III相臨床試験を実施した。Neuropharmacology誌2025年3月号の報告。　対象は、第2世代抗精神病薬の安定した用量で2年以上治療を行っているが、依然として症状が残存する（PANSS：70〜85、CGI-S：4〜6、主な症状：陽性症状）18歳以上の慢性期統合失調症外来患者（DSM-V基準）。経口evenamide（30mg1日2回）併用療法による有効性、安全性、忍容性を評価するため、4週間のプロスペクティブランダム化二重盲検プラセボ対象試験を実施した。対象患者は、21日間のスクリーニング期間終了後、evenamide群またはプラセボ群に1：1でランダムに割り付けられた。主要アウトカムは、PANSS合計スコア（毎週評価）のベースラインからの変化とし、主要エンドポイントは4週時点で評価した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者291例のうち、11例（3.8％）は早期中止に至った。・evenamide併用療法は、すべての有効性アウトカムにおいて、プラセボよりも統計学的に有意な改善が認められた（29日目のPANSS合計スコアの絶対差：2.5、p＜0.05、Cohen's d effect size＝0.33）。・臨床的に意味のあるベネフィットとの関連も認められ、忍容性も良好であった。　著者らは「第2世代抗精神病薬で治療効果が不十分な慢性期統合失調症患者に対するevenamide併用療法の有効性および臨床的に意味のあるベネフィットが認められたことは、新たな治療パラダイムとなりうる可能性を示唆している」と結論付けている。

　緑茶の摂取が認知症の予防につながる可能性が報告された。柴田 修太郎氏（金沢大学医薬保健学総合研究科 脳神経内科学）らの研究グループは、認知症のない65歳以上の日本人を対象として、緑茶およびコーヒーの摂取量と脳MRIの関係を検討した。その結果、緑茶の摂取量が多いほど、脳白質病変容積が小さい傾向にあった。一方、コーヒーには脳MRIの解析結果との関連はみられなかった。本研究結果は、npj Science of Food誌2025年1月7日号に掲載された。　健康長寿社会の実現を目指し、65歳以上の1万人超を対象として実施されている認知症コホート研究「JPSC-AD研究」の参加者のうち、認知症がなく脳MRIデータを取得できた8,766人を対象として、本研究を実施した。対象者を緑茶、コーヒーの1日当たりの摂取量（200mL以下、201～400mL、401～600mL、601mL以上）で分類し、脳白質病変、海馬、全脳の容積との関連を検討した。　主な結果は以下のとおり。・多変量解析の結果、緑茶の摂取量が多いほど脳白質病変容積が小さい傾向にあった（p for trend＝0.007）。・緑茶の摂取量と海馬、全脳の容積には関連がみられず、コーヒーの摂取量は脳白質病変、海馬、全脳の容積のいずれとも関連がみられなかった。・抑うつを有する集団、APOEε4アレルを有する集団では、緑茶の摂取量と脳白質病変の関連はみられなかった。　本研究結果について、著者らは緑茶にはエピガロカテキンガレートが含まれており、抗酸化作用や血圧低下作用などにより、脳白質病変が縮小した可能性があると考察している。また、脳白質病変は血管性認知症やアルツハイマー型認知症と密接な関係があることから、緑茶の摂取が認知症予防に役立つ可能性があるとまとめている。

　末梢挿入型中心静脈カテーテル（PICC）留置のために紹介された患者では、標準的なポリウレタンPICCと比較して新素材の疎水性PICCおよびクロルヘキシジンPICCはいずれも、非感染性または感染性合併症によるデバイス不具合のリスクが低減しなかったことが、オーストラリア・クイーンズランド大学のAmanda J. Ullman氏らが実施した「PICNIC試験」で示された。研究の詳細は、NEJM誌2025年1月9日号で報告された。ブリスベンの3病院で無作為化対照比較優越性試験　PICNIC試験は、標準的なポリウレタンPICCと比較して、2つの技術革新（疎水性PICC、クロルヘキシジンPICC）を用いると合併症によるデバイスの不具合のリスクが低減するとの仮説の検証を目的とする、実践的な無作為化対照比較優越性試験であり、2019年9月～2022年12月にオーストラリア・ブリスベンの3つの病院（成人施設2、小児施設1）で参加者の適格性の評価を行った（オーストラリア国立保健医療研究評議会［NHMRC］の助成を受けた）。　PICC留置を目的に紹介された成人および小児患者を、疎水性PICC、クロルヘキシジンPICC、標準的なポリウレタンPICCを留置する群に、1対1対1の割合で無作為に割り付け、8週間追跡した。　主要アウトカムはデバイス不具合とした。デバイス不具合は、PICCの機能を停止させるか、意図した治療が完了する前に抜去する必要が生じるほど重度な感染性（PICC関連血流感染、局所感染）または非感染性（症候性静脈血栓症［画像で確認］、カテーテルの断裂または破損［肉眼または画像で確認］、カテーテルの閉塞［完全、部分］）の合併症の複合と定義した。デバイス不具合は標準的な素材と差がない　1,098例を登録した。178例（16.2％）が小児（平均［±SD］年齢12［±3］歳）、920例（83.8％）が成人（57［±15］歳）であった。疎水性PICC群に365例（50.7［±22.3］歳、女性39.5％）、クロルヘキシジンPICC群に365例（50.4［±21.7］歳、40.0％）、標準的ポリウレタンPICC群に368例（49.7［±21.7］歳、40.5％）を割り付けた。患者の53.8％が3つ以上の併存疾患を有し、41.0％が過去に中心静脈カテーテル留置を受けていた。本試験の挿入型PICCは、ほとんどが一般的なダブルルーメンの5.0～5.5Frで、多くは尺側皮静脈に挿入された。　デバイス不具合は、疎水性群で358例中21例（5.9％）、クロルヘキシジン群で363例中36例（9.9％）、標準的ポリウレタン群で359例中22例（6.1％）に発生した。群間のリスク差は、疎水性PICC群と標準的ポリウレタン群で－0.2％ポイント（95％信頼区間[CI]：－3.7～3.2、p＝0.89）、クロルヘキシジン群と標準的ポリウレタン群では3.8％ポイント（－0.1～7.8、p＝0.06）と、いずれの比較でも有意な差を認めなかった。　また、標準的ポリウレタン群との比較におけるデバイス不具合のオッズ比は、疎水性群が0.96（95％CI：0.51～1.78）、クロルヘキシジン群は1.71（0.98～2.99）だった。合併症は数値上クロルヘキシジン群で多い　PICC留置期間中のあらゆる原因による合併症は、疎水性群で77例（21.5％）、クロルヘキシジン群で140例（38.6％）、標準的ポリウレタン群で78例（21.7％）に発生した。オッズ比は、疎水性群と標準的ポリウレタン群の比較で0.99（95％CI：0.69～1.42）、クロルヘキシジンと標準的ポリウレタン群で2.35（1.68～3.29）であった。　あらゆる原因による有害事象は、疎水性群で12例（3.4％）、クロルヘキシジン群で4例（1.1％）、標準的ポリウレタン群で7例（1.9％）に発現した。介入に起因する有害事象は認めなかった。　著者は、「これらの知見は、多因子によるPICCの機能障害を予防することの複雑さを反映しており、PICCの種類によるデバイス不具合やカテーテル由来血流感染の発生率に明確な差はなかった」「今回の結果はPICC素材に関するこれまでの勧告とは対照的で、これらの勧告の多くは検出力不足または確実なアウトカム評価を欠く観察研究に基づいている」「本研究では、カテーテル閉塞はクロルヘキシジンPICCで頻度が高かったがその原因は不明であり、今後、閉塞の修正可能および修正不可能なリスクのさらなる検討を要する」としている。

　オムロンヘルスケアは、血圧測定時に同時に得られるバイタルデータを解析することで「脈の乱れ」を検知するシステムの完成に合わせ、プレスセミナーを開催した。　セミナーでは、心房細動（AF）におけるバイタルデータの重要性や開発された血圧測定でAFのリスクを検出する次世代アルゴリズム“Intellisense AFib”の説明が行われた。大きな循環器、脳血管障害の予防に日常生活でみつけたいAF　「脳・心血管イベントの抑制における心房細動管理の重要性」をテーマに清水 渉氏（日本医科大学大学院医学研究科循環器内科学分野 教授）がAFの発症リスクと家庭におけるバイタルデータ計測の重要性について、説明を行った。　2017（平成29）年の人口動態統計によれば死因の第1位は「悪性新生物」、第2位は「心疾患」、第3位は「脳血管疾患」となっている。循環器系疾患で全体の約1/4を占め、医療費と介護費では1番費用がかかり全体の約1/5を占め、介護が必要となる原因でも約1/5を循環器系疾患が占めている。　AFは加齢とともに増加する最も頻度が高い不整脈であり、患者の健康寿命や生命予後に大きく影響する。そのためAFに伴う心原性脳梗塞、心不全、認知症の予防が健康寿命延伸の鍵となる。　わが国のAFの有病率は、年齢に比例し、男性ほど多く、80代では男性の約4.5％で、女性の約2％でAFという研究報告もあり1）、有病率は年々増加している。とくに問題となるのは、脳卒中の前症状でAFが診断されないケースであり、“Fukuoka Stroke Registry”によれば、脳卒中の発症前にAFの診断なしが45.9％だったという報告もある2）。　そのため、早期にAFを発見することが、その後の大きな循環器、脳血管障害の予防に寄与するが、発見のアプローチとしてはさまざまなものがある。日常、簡単にできるものでは、自分で脈をチェックする「検脈」のほか、血圧計、ウェアラブルデバイスがあり、AFスクリーニング能は高くないが簡単にできる。また、家庭では携帯型心電計、24時間ホルター心電計などAFの可能性を検出できるデバイスもあり、これらの機器を駆使して早期に発見されることが期待される。　AFのリスクファクターでは、年齢、糖尿病、喫煙のほかに高血圧も指摘されている。とくに高血圧患者では非高血圧患者と比べて、未治療のAFが約3倍検出されたことが報告されており、早期発見の重要なターゲットといわれている3）。　次にAFの治療の最新動向について触れ、『2024年JCS/JHRSガイドライン フォーカスアップデート版 不整脈治療』（日本循環器学会/日本不整脈心臓学）から内容を引用しつつ、説明を行った。　同ガイドラインでは、リズムコントロールの有効性を高めるために生活習慣（肥満、喫煙、アルコール多飲など）の改善、併存疾患（高血圧、糖尿病、睡眠時無呼吸症候群など）の治療も重要と示すとともに、早期発見のAF患者ではリズムコントロール療法を考慮することが記載されている。　また、わが国では年間10万例を超えるカテーテルアブレーションの治療が行われており、その適応も拡大されるとともに、従来の焼灼ではなく高周波の電気で患部に作用するパルスフィールドアブレーションも使用できるなど治療機器の進化の一端も説明した。そのほか、抗凝固療法について、すべての直接経口抗凝固薬（DOAC）がCHAD2スコア1点以上で推奨されていること、高リスク高齢者では、腎機能障害や認知症などがあっても積極的にDOACを使用するべきと述べ、レクチャーを終えた。高血圧患者の圧脈波をAIが解析し、AFを発見　血圧を測るだけでAFの早期発見をサポートする「次世代アルゴリズム“Intellisense AFib”とは」をテーマに、同社の技術開発統轄部の濱口 剛宏氏がシステムの説明を行った。　同社は累計3.5億台の血圧計を製造・販売しており、高血圧患者が、毎日の血圧測定で意識せず、AFを早期にみつける「新しい機会」の創出を模索していた。そして、今回開発された“Intellisense AFib”は、心臓が拍動するときに生じる動脈内の圧力変化である圧脈波のデータを取得することで、これをAIが解析し、AFの検出を可能にするという。　Intellisense AFibは、同社が蓄積してきた50年に及ぶ膨大な圧脈波のデータと最新のAIによるアルゴリズム、そして、心電図・脈波解析の専門チームの融合により、高精度なAF検出アルゴリズムを実現したものである。このシステムは2024年8月から中国をはじめ、欧州で発売を開始し、25年に米国で発売を、本年度中にはわが国でも薬事取得を目指すという。　同社では「Intellisense AFibが搭載された血圧計が普及し、1人でも多くの高血圧のAF患者の早期発見を実現したい」と今後に期待を寄せている。

　16歳超55歳未満の男児および男性は、入院中に急性腎障害（AKI）を発症するリスクが高いという研究結果が、「American Journal of Kidney Disease（AJKD）」に10月22日掲載された。　米イェール大学医学部のLadan Golestaneh氏らは、女性ホルモンが腎臓病の予防に効果があると示唆されていることに注目し、ライフサイクル上のホルモン的に異なる年齢層別に、性別とAKI発症率の関連の強さを検討する前向きコホート研究を実施した。2015年10月15日から2019年1月1日の間にモンテフィオーレ医療システム傘下の病院に入院した全患者から、腎不全または産科の診断を受けた患者を除外したデータが含まれた。　全体では、13万2,667人が23万5,629回の入院を経験した（総入院回数のうち女性が55％）。解析の結果、入院患者のうち黒人は30.5％、ヒスパニック系は10.3％であった。全体では、入院の22.9％でAKIが発生した。調整モデルでは、年齢と性別との間に有意な相互作用が見られた。全年齢層において、男児と男性のAKIリスクは高く、その関連性は16歳超55歳未満の年齢層でより顕著であり、この年齢の男性のオッズ比は1.7であった。事前に設定された入院の種類にかかわらず、年齢に基づくパターンは一貫していた。感度分析の結果、エストロゲンを処方された55歳以上の女性は、処方されていない女性よりもAKIのオッズが低いことが分かった。　Golestaneh氏は、「私たちの研究では、女性ホルモンによる保護効果が最も高いのは月経中の女性であり、思春期前の女性には見られず、閉経期の開始とともに低下することが示されている」と述べている。　なお複数人の著者が、Axon Therapies社、Horizon Therapeutics社、アストラゼネカ社との利益相反（COI）に関する情報を明らかにしている。

　人工甘味料の摂取量が多い人ほど、食生活が非健康的であるという関連性を示すデータが報告された。米ジョージ・ワシントン大学のAllison Sylvetsky氏らの研究によるもので、詳細は「The American Journal of Clinical Nutrition」に11月25日掲載された。　砂糖などの添加糖の代わりに人工甘味料が使われることがあるが、それが人々の食生活の質を高めているのか、または反対に食生活の質の低下と関連しているのかという点は、よく分かっていない。これを背景としてSylvetsky氏らは横断的研究により、人工甘味料の摂取と食生活の質との関連を検討した。　研究には、米国がん協会（ACS）が行っているがん予防に関するコホート研究の参加者のデータを用いた。精度検証済みの食品摂取頻度質問票を用いて、人工甘味料入り飲料・食品・ヨーグルトの摂取量を推測。その結果に基づき参加者全体を、人工甘味料非摂取群、1日1サービング未満群、1日1〜2サービング未満群、1日2サービング以上群という4群に分類した。食事の質は、ACS食事スコアと健康的な食事指数（HEI-2015）を用いて評価した。解析対象者は16万3,679人で、年齢中央値53歳（四分位範囲45～60）、女性78.9％であり、1日当たりの人工甘味料摂取頻度は1.0±1.5回、HEI-2015は75.4±10.2だった。　ACS食事スコアは、人工甘味料非摂取群が6.8±0.03であったのに対し、1日1サービング未満の群は6.5±0.03、1〜2サービング未満の群6.3±0.03、2サービング以上の群6.1±0.03と、摂取量が多いほどスコアが低いという有意な関連が認められた。また、HEI-2015についても同順に、76.3±0.1、76.7±0.1、75.6±0.2、72.7±0.2と、同様の関連が認められた（いずれも傾向性P＜0.0001）。　次に、食事の質が低いと判定されるオッズを多変量ロジスティック回帰分析で検討した結果、人工甘味料の摂取量が多いほどそのオッズが増加する傾向が認められた。具体的には、人工甘味料を摂取していない群に比較して、摂取量が1日1サービング未満の群では3％、1〜2サービング未満の群では17％、2サービング以上の群では43％のオッズ上昇が認められた。　これらの結果について論文の筆頭著者であるSylvetsky氏は、「人工甘味料は添加糖の代替として摂取されているが、われわれの研究では人工甘味料を多く摂取している人は、飽和脂肪、食塩、添加糖など、健康上の懸念のある成分の含有量が多い食品や飲料を大量に摂取していることが分かった。米国成人の大規模コホートにおいて、人工甘味料摂取者の食事の質は概して低いと言える」と総括している。

　自傷行為に関する人々の認識を調査した結果が報告された。固定観念を持つ人が少なくないこと、自傷行為を行う人に適切に対応できる自信があると答えた人ほど、かえってその傾向が強いことなどが明らかにされている。お茶の水女子大学生活科学部心理学科の高橋哲氏らの研究であり、詳細は「PCN Reports」に11月5日掲載された。　青少年の6人に1人が自傷行為の経験を有するというデータがある。自傷行為自体は自殺を意図しない行為であり、用いられる方法や予期する結果や機能などの点で自殺と区別して考えられるものの、同時に、既往者はその後の人生で自殺を試みるリスクが高いとする報告があり早期の介入が重要とされる。しかし、自傷行為に関する誤った認識が人々の間で広くいきわたっているとされ、一例を挙げると、自傷行為は単に他者からの注目を集めたいがために行われるといったものがある。このような誤解は偏見を助長し、当事者がサポートを求める妨げとなる可能性がある。高橋氏らは、自傷行為に関する人々の認識を把握するとともにその認識に関連する要因を検討するため、webを用いた横断研究を実施した。　この研究は、2023年12月に、オンライン調査会社のパネル登録者を対象に実施された。教示を十分に読んでいないなど回答に際して十分な注意を払っていない者を除外した上で、20～60歳代（10歳ごと）の男女、計10カテゴリーの有効回答数が各200件に達するまで回答を受け付け、合計2,000人を解析対象とした。調査内容は、主に先行研究の結果に基づいてリスト化された、自傷行為に関してよく聞かれることのある14項目の誤解や信念を掲げ、それらに対する同意の程度を1～6点（全くあてはまらない～よくあてはまる）のリッカート尺度で回答してもらうというもの。解析に際しては、1～3点を非同意、4～6点を同意とした。　解析対象者の主な特徴は、平均年齢が44.6±14.3歳、既婚者52.0％、子どもありが38.7％で、13.5％は家族や知人に自傷行為を繰り返している人がおり、5.3％は対人援助職（医師、看護師、教師、心理士、カウンセラーなど）としての勤務経験があり、9.1％は自傷行為を行う人がいたら適切に対応できる自信があると回答した。　14項目の誤解・信念への同意率は、21.0～68.7％の範囲だった。同意率が高い項目は、「自傷行為の経験を友人や知人に打ち明ける未成年者は非常に少ない（68.7％）」、「リストカットをはじめとする自傷行為は、自殺未遂の一形態である（68.3％）」、「自傷行為の大半はリストカットである（51.4％）」、「自傷行為は、精神疾患を患っている人の行為である（48.9％）」、「自傷行為はまわりの注目を集めるために行われる（40.8％）」などだった。　それぞれの誤解・信念を従属変数、性別、年齢層、および、家族や知人に自傷行為を繰り返している人の有無、対人援助職経験の有無、自傷行為を行う人への対応能力の自信の有無などを独立変数とするロジスティック回帰分析を施行。その結果、男性は「自傷行為は、めったにみられない現象である」への同意が女性より多く（調整オッズ比〔aOR〕1.45〔95％信頼区間1.17～1.79〕）、一方で女性は「自傷行為はもっぱら刺激を求めて行われる」（男性のaORが0.77〔同0.62～0.96〕）を含む複数の誤解・信念への同意が男性より多かった。　年齢層との関連を見ると、若年層は「自傷行為はもっぱら刺激を求めて行われる」と捉える傾向が認められた（20～29歳を基準として他の年齢層はaOR0.25～0.59で有意）。また、対人援助職経験を有することは、「自傷行為はまわりの注目を集めるために行われる」の同意と関連していた（aOR1.62〔1.07～2.46〕）。　このほか、自傷行為を行う人へ適切に対応する自信があると回答した人は、誤解にむしろ同意する傾向が強かった（14項目中10項目に関連）。この点について著者らは、自己能力の過大評価により複雑な現象を単純化して解釈しやすくなることなどが関与している可能性を指摘し、「偏った認識に基づく善意のサポートが当事者には逆効果になり得る」と注意を喚起。論文の結論は、「本研究により自傷行為の予防介入に関する新たな知見を得られた。自傷行為に関する固定観念を持つことや早急な解釈の一般化を避けること、および研究者からの正確な情報の発信が、この社会課題の解決と当事者のサポートに不可欠である」と述べられている。

　ナッジ＊やチャットボット＊＊という新しい介入手段が出現し、患者の服薬アドヒアランスを改善できるのではないかという視点で行われたランダム化比較試験である。　服薬アドヒアランスの悪い心血管疾患の18歳から90歳までの患者を対象に、一般的なテキストメッセージ、ナッジを追加したテキストメッセージ、ナッジとチャットボットによるテキストメッセージのそれぞれの提供を通常のケアと比較し、12ヵ月後のリフィルの処方箋の発行のギャップを服薬アドヒアランスのアウトカムとして検討している。　この研究は“pragmatic”と書かれているが、個々の患者に臨床試験に対する情報提供と同意を行う“opt in”のステップを踏まず、手紙の郵送によって参加者を募るという“opt out”の手法を用いているところに特徴がある。より幅広いリアルワールドでの患者を対象にしようとする配慮がなされており、これが“pragmatic”ということなのだろう。　結果は、テキストメッセージ群で62.0％、ナッジ追加群で62.3％、ナッジ＋チャットボット群で63.0％、通常ケアで60.6％の順守率で、統計学的な差はない。順守率の差の多変量解析による結果も報告され、統計学的に有意な差が認められているが、順守率2％程度の差であり、統計学的な有意差が認められたとしても、臨床的に意味のある差とは言えないだろう。　服薬アドヒアランスを改善することは治療効果を上げるために重要である。アドヒアランスの低下が患者の予後に関連するという研究もある。しかし、アドヒアランスの評価そのものが困難である。毎回きちんと通院している患者が訪問診療に移行し、自宅を訪ねてみると、大量の残薬が発見されることは決して珍しくない。自己負担の少ない国民皆保険の日本で同様な研究を行うとしたら、さらに大きな困難があると思われる。＊ナッジ：元の意味は「軽くつつく」というものであるが、ちょっとした本人の意識しない介入（ナッジ）を行動経済学の領域で経済的な利益を高めるための手法として利用したのが始まりである。それがさらに一般的な行動にも適用されるようになり、行動科学に基づいて、強制することなく、小さな介入により、本人に意識させることなく、人々の行動を改善する手法として利用されるようになった。この論文においてナッジの相殺については記載されていないが、サプリメントに記載されている。＊＊チャットボット：「対話（chat）」と「ロボット（bot）」を組み合わせた造語であるが、AIと人との対話ということである。この論文に準じて言えば、アドヒアランスの改善についてAIと対話し、その結果をテキストメッセージとして提供するということであろう。

＜先週の動き＞1.インフルエンザ流行深刻化、医療現場は逼迫 子供の脳症にも注意／厚労省2.新型コロナ感染拡大に歯止めかからず、5年間で死者13万人、高齢者が96％／厚労省3.民間病院に300億円超の財政支援、物価高騰や人件費上昇に対応／東京都4.東京女子医大元理事長を逮捕 1億円超の背任容疑で／東京女子医大5.カテーテル治療後死亡の10件、病院側は医療事故を否定／神戸徳洲会病院6.2度の救急受診も適切な対応取らず後遺障害、病院に5,000万円賠償命令／彦根市立病院1．インフルエンザ流行深刻化、医療現場は逼迫 子供の脳症にも注意／厚労省現在、全国的にインフルエンザが流行し、医療現場は逼迫した状況にある。国立感染症研究所のデータによると、2024年12月29日までの1週間の感染者数は、1医療機関当たり64.39人と過去最多を記録した。年末年始を挟んで感染者数は減少したものの、依然として高い水準で推移しており、予断を許さない状況となっている。今冬の流行の要因として、コロナ禍でインフルエンザの流行が抑制されていたことにより、集団免疫が低下していることが考えられている。とくに、コロナ禍の間に生まれた0～4歳の抗体保有率が低いという調査結果も出ており、今後の感染拡大が懸念されている。現在流行しているウイルスは、2009年に「新型」として流行した「A型」（H1N1）だが、2月以降は「B型」が広がる可能性もあり、型が異なると再度感染する恐れもある。インフルエンザの感染拡大を受け、厚生労働省は治療薬の在庫状況を公表した。1月12日時点で、全国の医療機関における治療薬の在庫は約1,110万人分あり、当面の需要に対応できる見込み。ただし、インフルエンザ治療薬のオセルタミビル（商品名：タミフル ドライシロップ）は供給不足の状態が続いており、厚労省は、同カプセルを調整して使用する場合には「院内製剤加算を算定できる」という見解を示している。インフルエンザの流行により、救急搬送が困難な事例も増加している。群馬県では、1月第2週（6～12日）の救急搬送困難事案が過去最多の159件に上った。また、インフルエンザ患者の増加により、多くの医療機関で病床が逼迫しており、東京都や島根県では、一部の病院で入院制限を行うなど、医療体制に影響が出ている。小児では、インフルエンザ脳症の発症に注意が必要である。けいれんや意識障害、異常行動などがみられる場合は、速やかに医療機関を受診する必要がある。また、高齢者や基礎疾患を持つ患者においても、インフルエンザは重症化のリスクが高いため、注意が必要。インフルエンザの流行は、今後もしばらく続く可能性があり、専門家は、今からでもワクチン接種などを推奨している。参考1）インフルエンザ流行レベルマップ 第2週（国立感染症研究所）2）2025年1月17日 直近1ヶ月間の通常流通用抗インフルエンザウイルス薬の供給状況について［1月12日時点］（厚労省）3）インフルエンザ感染者、2週ぶり増加…現在流行の「A型」に続き2月以降は「B型」広がる可能性（読売新聞）4）子どものインフルエンザ脳症に注意を 意識障害や異常行動、重症化も（朝日新聞）5）「一気に増えた」インフル入院 コロナも増加、病院「高齢者に脅威」（同）6）インフルで病床逼迫 救急搬送困難最多159件、状況深刻 群馬県内（上毛新聞）7）インフル流行でタミフルドライシロップ等不足、タミフルカプセル調整使用で【院内製剤加算】等認める（Gem Med）2．新型コロナ感染拡大に歯止めかからず、5年間で死者13万人、高齢者が96％／厚労省新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の患者が再び増加傾向にある。厚生労働省によると、1月12日までの1週間における定点1医療機関当たりの患者報告数は7.08人で、前の週から1.33倍に増加した。新規感染者数が増加するのは2週ぶりで、全国的な流行期に入ってから患者数が増加するのは4週連続。都道府県別では、岩手県が12.82人と最も多く、次いで宮城県（11.99人）、徳島県（11.51人）と続いている。1月12日までの1週間に、新たに入院した患者数は2,889人で、前の週と比べて295人増えた。厚労省は、冬休みが終わったことで、学校などで感染がさらに広がる恐れもあるとして、引き続き対策の徹底を呼びかけている。COVID-19の感染者が国内で初めて確認されてから、1月15日で5年になる。この5年間で、感染者数は7,000万人以上、死者は13万人に上ると推計され、このうち96％が高齢者となっている。専門家は、COVID-19は依然として脅威であり、高齢者や基礎疾患を持つ人にとってはとくに危険であると指摘している。また、若い人でも後遺症のリスクがあることから、引き続き感染対策を継続する必要があると呼びかけている。具体的には、手洗い、マスクの着用、咳エチケットなどの基本的な感染対策に加え、ワクチン接種も有効な予防策となる。参考1）新型コロナ患者数 前の週の1.33倍に 厚労省“対策徹底を”（NHK）2）新型コロナ患者が前週比1.6倍増 約3.5万人に－定点報告数は3割増の7.08人 厚労省（CB news）3）新型コロナ国内初確認から5年、死者13万人・高齢者が96％（読売新聞）3．民間病院に300億円超の財政支援、物価高騰や人件費上昇に対応／東京都東京都は、2025年度予算案に、都内の全民間病院を対象とした総額321億円の財政支援を盛り込む方針を固めた。コロナ禍後の病院経営は、物価高や人件費の上昇、患者数の減少により厳しさを増しており、医療提供体制の安定確保が課題となっている。都は、都内に約600あるすべての民間病院に対し、入院患者1人当たり1日580円を給付するほか、高齢患者の受け入れや小児科、産科、救急医療の体制確保に対する支援を行う。1病院当たりの給付額は最大で2億円に達する見込みで、いずれの支援も1～3年間の時限措置となる。小池 百合子知事は、「本来は国が診療報酬の改定などで対応すべきものだが、緊急的、臨時的な対応として都内の物価を考慮した支援を行う」と述べている。病院経営は、物価高騰による光熱費や食材費の増加、人手不足による人件費の上昇、コロナ禍の収束後も続く患者の受診控えなどにより、悪化の一途をたどっており、都病院協会のアンケート調査によると、2023年度上半期に赤字だった都内の病院は49.2％に上り、前年同期より17.2ポイント上昇していた。こうした環境を踏まえ都は、安定的な医療体制を支えるには、民間病院への早急な財政支援が不可欠と判断し、今回の財政支援を決定した。高齢化が進む中、医療需要は増加が見込まれる一方、医療従事者の不足や病院の経営難など、医療提供体制の維持には多くの課題がある。都では、今回の財政支援により、医療機関の経営安定化を支援し、都民への医療提供体制の確保を目指すとしている。参考1）東京都 物価高騰対策等で民間病院に321億円支援 来年度予算は約9兆1,500億円（テレビ朝日）2）東京都、都内の全民間病院に総額300億円超の財政支援へ…医療提供体制の安定確保へ（読売新聞）4．東京女子医大元理事長を逮捕 1億円超の背任容疑で／東京女子医大東京女子医科大学元理事長の岩本 絹子容疑者（78）が、大学の資金約1億1,700万円を不正に流用したとして、1月13日に背任容疑で警視庁に逮捕された。岩本容疑者は、2014年に副理事長に、2019年には理事長に就任し、大学病院で起きた医療事故の影響で赤字に転落した大学の経営再建を主導した。しかし、その過程で、人事や経理などの権限を集中させ、「女帝」と呼ばれるほどの強権的な体制を築き、不透明な資金運用を行っていた疑いが持たれている。具体的には、2018年7月～2020年2月にかけて、新校舎建設工事を巡り、1級建築士の男性に実態のないアドバイザー業務の報酬として、大学に約1億1,700万円を支払わせ、その一部が岩本容疑者に還流していたとみられている。警視庁は、2023年3月に大学関係者から告発を受け捜査を開始し、2024年3月には大学本部や岩本容疑者の自宅などを家宅捜索した。その後、押収した資料などを分析した結果、今回の逮捕に至った。大学側は、岩本容疑者の逮捕を受け、謝罪し、再発防止に努めるとしている。警視庁では、岩本容疑者が、大学に他にも損害を与えた疑いがあるとみて、捜査を進めている。参考1）元理事長の逮捕について（東京女子医大）2）東京女子医大の岩本絹子元理事長を逮捕、新校舎工事で不正支出疑い 費用の一部還流か（産経新聞）3）東京女子医科大 元理事長 足立区の病院建設でも5,000万円還流か（NHK）4）岩本絹子容疑者が「5,000万円狙い」で東京女子医大理事会で「工作」（東京新聞）5）東京女子医大元理事長、不正資金送金用の専用口座作らせる…3,700万円自身に還流（読売新聞）5．カテーテル治療後死亡の10件、病院側は医療事故を否定／神戸徳洲会病院神戸徳洲会病院は、カテーテル治療後に患者が死亡した事例など10件について、外部専門家を含む院内検証の結果、医療事故には該当しないと発表した。同病院では2023年1月以降、カテーテル治療後に患者が死亡するなどの事例が12件発生し、うち3件は医療過誤と認められていた。今回検証された10件のうち9件は死亡事例だったが、病院側は「カテーテル検査や治療が死亡の原因になったものはない」と結論付けた。また、治療中に冠動脈損傷の合併症を引き起こした1件についても、処置は適切だったとしている。その一方で、患者や家族への説明が不十分だったことや、医師1人で治療方針を決めていた体制などについては問題があったと認めた。また、残る2件については、第三者による調査などを行い、引き続き医療事故に当たるかどうか検証を進めるとしている。検証対象のうち、唯一の生存例である80代女性は、カテーテル手術後に血管損傷が起こり、術後は息苦しさに襲われたと証言している。病院側は報告書で、血管損傷について「合併症として想定されるもの」と結論付けたが、女性は病院の説明に納得していない様子。カテーテルの専門医は、女性の血管損傷について「合併症は非常にまれで、あっても血がにじむ程度。医師は明らかに訓練不足」と指摘し、報告書でその点への言及がないことを問題視している。神戸徳洲会病院では、2023年7月に循環器内科の男性医師が関わったカテーテル治療後、複数の患者が死亡していたことが発覚し、神戸市から改善命令を受けていた。その後、病院側は改善計画を提出しているが、今回の検証結果を受け、さらなる改善が必要となる可能性もある。参考1）調査報告 循環器内科カテーテル治療・検査に関する事例（神戸徳洲会病院）2）神戸徳洲会病院_カテーテル検査治療個別検証報告（同）3）神戸徳洲会病院 カテーテル治療10件“医療事故にあたらず”（NHK）4）死亡など10件「事故あたらず」…神戸徳洲会がカテーテル報告書公表（読売新聞）5）神戸徳洲会病院、10件「医療事故該当せず」患者死亡問題で見解公表（産経新聞）6．2度の救急受診も適切な対応取らず後遺障害、病院に5,000万円賠償命令／彦根市立病院彦根市立病院（滋賀県彦根市）で2019年、頭痛を訴えて2度にわたり救急受診した高齢女性に対し、医師が適切な検査を行わなかったため、慢性硬膜下血腫の診断が遅れ、女性に高度意識障害などの後遺症が残ったとして、大津地裁は1月17日、彦根市におよそ5,000万円の損害賠償を命じる判決を言い渡した。女性は2度の受診時に「今までに経験したことがない頭痛」などと訴えていたが、医師は鎮痛剤などを処方し、帰宅させていた。2度目の受診の翌日、女性は意識障害を起こして救急搬送され、慢性硬膜下血腫などと診断されて手術を受けたが、後遺症が残ったという。判決で、大津地裁の池田 聡介裁判長は、女性が訴えていた症状や服用していた薬などから、医師は脳の病気などを疑うべきだったと指摘。遅くとも2度目の受診時にCT検査などを行っていれば、後遺症を回避できた可能性が高いとして、病院側の過失を認めた。女性は提訴後の2022年に老衰で死亡しており、遺族が訴訟を引き継いでいた。彦根市立病院は、「判決文が届いていないため、現時点ではコメントを差し控えます」としている。参考1）頭痛で受診した高齢女性めぐり病院運営する市に賠償命令 大津地裁「後遺症、回避できた可能性高い」（京都新聞）2）市に5,000万円賠償命令 彦根市立病院、診断ミスで重い後遺症 地裁（毎日新聞）

【1月20日　血栓予防の日】〔由来〕「大寒」に前後する、この時季は血栓ができやすいという背景と「20」を「ツマル」と語呂合わせして日本ナットウキナーゼ協会が制定。「ナットウキナーゼ」が血栓を溶解し、脳梗塞や心筋梗塞を予防する効果があることを啓発している。関連コンテンツ抗凝固薬を飲むにあたって【患者説明用スライド】心筋梗塞へのコルヒチンは予後を改善するか／NEJM産後VTE予防のエノキサパリン、より高リスク例へ限定可能？／JAMA心房細動を伴う脳梗塞後のDOAC開始、早期vs.晩期／Lancetコーヒー5杯/日以上で脳梗塞リスクが高まる!?

第107回　RA合併肺がんに対するICI治療を考える自己免疫疾患を合併するがん患者の治療においては、がん治療と自己免疫疾患の管理が複雑に絡み合う。とくに、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）などのがん免疫療法では、不明点が多い。そのような中、大阪南医療センターの工藤 慶太氏らがリウマチ（RA）合併肺がんのICI治療に関するリアルワールド試験を行った。自己免疫疾患合併がん、治療のジレンマ自己免疫疾患合併がんはがん治療医を悩ませる。がん治療による自己免疫疾患悪化、自己免疫抑制治療によるICIの有効性低下、自己免疫疾患の免疫亢進による免疫関連有害事象（irAE）発現といったClinical Questionに答えはない。画像を拡大する自己免疫疾患のなかでも頻度の高いRA患者は、一般集団に比べて発がんリスクが高い。とくに悪性リンパ腫、肺がんで多いと報告されており1）、肺がん患者のRA合併率は5.9％との報告もある2）。「自己免疫疾患イコールICI適用外」ではないICIは固形がんの生存予後に大きく関わり、今や治療に欠かせない。そのため、がん治療医はICIを使いたいと考える。しかし、自己免疫疾患合併がんにおけるICI治療に関しては前向きなデータがない。米国リウマチ学会（ACR）、日本リウマチ学会いずれのガイドラインにもICIの記載はない。がん免疫療法の使用を妨げるべきではなく、ベースラインの免疫抑制レジメンは可能な限り低用量にして維持する必要があるとする欧州リウマチ学会（eular）ステートメント、Annals of Oncology誌で発表された自己免疫疾患合併がんにおけるICI使用指針（レビュー）が数少ない指標だ。そういう状態の中、工藤氏は、さまざまなレトロ研究を分析し、自己免疫疾患イコールICI適用外というわけではない、という判断に至る。画像を拡大する工藤氏が所属する国立病院機構 大阪南医療センターは、年間約2,500名のRA診療が行われており、腫瘍内科医として以前からRA合併がん患者を診療する機会が多かったという。そのような中、あるIV期のリウマチ合併肺がん患者に関し、リウマチ主治医から「RAはコントロールするから、がんを何とかして欲しい」と依頼される。南大阪の5病院で後ろ向き試験を行う工藤氏は、まったくデータがない中、自施設でデータをまとめ出した。それが、南大阪の5病院でRA合併進行肺がんに対するICIの安全性と有効性を検証する後ろ向き試験に繋がった。この試験はリアルワールド研究なので、リウマチの治療内容も、ICIの治療内容も多種多様である。この試験の最も大きな特徴は、RAの疾患活動性が把握できている点である。実際に解析対象に含まれた疾患活用性のあるRAは81%にのぼる。「既報では疾患活動性のあるRAの割合は20〜30%、活動性RA合併例をこれだけ反映しているデータは貴重」と工藤氏は言う。画像を拡大する研究の結果、リウマチが急性に増悪（フレア）しても、きちんとコントロールすれば、ICI治療が継続できるICI投与後にRAのフレアを認めた症例は22例中9例（41％）。フレアはICI投与後早期に起こっている。ただ、フレアした9例中7例はICIを継続できている（ICI中止1例、一時中止1例）。工藤氏は「フレアしても、RAをきちんとコントロールすれば、ICI治療は継続できた」と結論する。画像を拡大するICIの治療効果については、少数例のレトロスペクティブ研究であるが、一般的なICIの効果と比較して劣るというようなデータではないという。治療継続期間は1年を超えており、「多くの症例で治療継続できていると示されたことには大きな意味がある」と工藤氏は指摘する。irAEについては、22例中9例(41％）に発現した。irAE発現4割程度という数値は、海外データと同等であり、免疫活動性のある日本の患者であってもirAEは必ずしも高くならないという結果だ。つまり、ICI投与によってリウマチの増悪やirAEが増えても、管理できれば、ICIの治療効果は非自己疾患非合併例と変わらないことになる。画像を拡大するがん治療医は必ずしもリウマチ治療の経験が深いとは言えない。また、リウマチ専門医も多くの方はがん治療についての知識・理解が十分とは言えない。たとえば、リウマチの場合、安定していれば3ヵ月に1回程度の外来で済むが、ICIを使う場合は短期フォローが必要である。「免疫の専門医とがん治療の専門医で治療方針についてすり合わせていくことが重要」と工藤氏は言う。 RA合併がんにおけるRA治療の方針工藤氏らは自施設の治療の方針も提案している。この方針はがん治療開前と開始後について、IC I＋化学療法とICI単独に分けて作成されている。（詳細は下図）原則として、がん治療開始前・開始後ともはリウマチのステロイドはできるだけ低用量にして継続し、DMARDsを中止する。がん治療開始後にRA症状が悪化したら、ICI治療に拮抗するとされるアバタセプトと、がん発生リスクのあるJAK阻害薬を除いたDMARDsを再開。さらにコントロール不良の場合は、がん免疫に悪影響をおよぼさないとされるIL-6阻害薬を第一選択として用いる。画像を拡大する画像を拡大する自己免疫疾患合併がん患者にもICIの恩恵を十分に与えるICIは固形がんの生存予後に大きく関わり、今や治療に欠かせない薬剤である。RA合併肺がんの治療に十分なエビデンスがあるとは言えないが、「エビデンスだけを考えてしまうと、本来治療できる患者も治療を受けられない危惧がある」と工藤氏は言う。自己免疫疾患治療医と連携して、自己免疫疾患合併がん患者にもICIの恩恵を十分受けられるよう努めるべきであろう。参考1）LK Mercer, et al.Rheumatology (Oxford).2012;52:91-98.2）Khan SA, et al. JAMA Oncol.2016;2:1507-1508.

画像を拡大するTake home messageメリオイドーシス（類鼻疽）は主に東南アジアや北オーストラリアで多発する感染症。国内への持ち込み例もあるため注意が必要。臨床症状は多様で致死率が高いため、迅速な診断と治療が重要。皆さんは、メリオイドーシス（類鼻疽：るいびそ）という感染症を耳にしたことがありますか。日本で遭遇することはまれではあるものの、さまざまな症状を呈し、20～40％と致死率も高いため、臨床としては疾患の概念と治療のポイントを知っておくことが重要です。今回は、このメリオイドーシスに関して重要なポイントを学んでいきます。原因菌メリオイドーシスは、主に東南アジアや北オーストラリアで発生する感染症で、Burkholderia pseudomalleiという好気性グラム陰性桿菌が原因となります。渡航者を中心として日本でも散見されています。流行地、潜伏期間メリオイドーシスの潜伏期間は1～21日間で、中央値は9日とされています。流行地として東南アジア、北オーストラリアを中心に、中南米でも報告されています。最近では、2022年に米国において、輸入のアロマ用品を媒介としたアウトブレイクが発生しました。臨床症状メリオイドーシスの臨床症状は非常に多様で、肺炎、皮膚や内臓（とくに肝臓や脾臓）の膿瘍、菌血症、さらに骨関節感染症などが報告されています。不明熱として慢性の経過をたどる場合が多いですが、菌血症や肺炎などの基礎疾患を持つ患者では急速に致死的な転帰をたどることもあります。したがって、流行地域への渡航帰りの患者においては、常に鑑別診断の1つとして念頭に置くことが重要です。治療法、注意点治療法としては、初期治療と根治治療の両方が推奨されます。急性期には、セフタジジムまたはメロペネムの点滴が用いられます。状態が改善した後には、ST合剤やアモキシシリン・クラブラン酸による長期の内服治療が必要です。治療の遅れが不幸な転帰を起こす可能性が高いため、迅速な診断と治療介入が求められます。本疾患は、バイオテロリズムの潜在的リスクがあることでも注目されています。感染力の高さから、監視対策の強化や輸入例への迅速な対応、国内外の臨床医に対する啓蒙が求められています。以上、メリオイドーシスは東南アジアや北オーストラリアからの渡航帰りの患者を中心に、上記の臨床症状を見た際に迅速な診断と治療を遂行できるよう心掛けましょう。1）Limmathurotsakul D, et al. Nat Microbiol. 2016;1:15008.2）Wiersinga WJ, et al. N Engl J Med. 2012;367:1035-1044.3）Gee JE, et al. N Engl J Med. 2022;386:861-868.4）Gassiep I, et al. Clin Microbiol Rev. 2020;33:e00006-e00019.

今回のキーワード医療保護入院措置入院行動制限身体拘束隔離通信制限皆さんは、強制入院と聞くと何をイメージしますか？ ちょっと怖いイメージでしょうか？ それでは、なぜ強制的に入院させられるのでしょうか？ さらに、なぜ病室に閉じ込められたり縛られたりするのでしょうか？今回は、強制入院をテーマに、映画「クワイエットルームにようこそ」を取り上げます。この映画は、精神科病院での入院生活の日常をポップでコミカルに描きながらも、実はさりげなく強制入院のあり方への疑問も投げかけています。まずは、医療監修の視点も加えて、ツッコミを入れながら解説してみましょう。なんで強制的に入院させられるの？主人公は明日香。28歳のフリーライター。ある時、目が覚めると、知らない白い部屋で自分が縛られていることに気付きます。そして、遠くで女性の叫び声が聞こえてきます。いきなり、ホラーな展開です。彼女はわけがわからず、不安におののきます。しばらくして看護師がやってきて、そこが精神科病院の閉鎖病棟であり、彼女は強制入院をさせられ、身体拘束をされていると聞かされます。まず、なぜ彼女は強制的に入院させられているのでしょうか？ その理由（要件）を大きく3つ挙げてみましょう1）。（1）自他への不利益が差し迫っている明日香は、担当看護師から「アルコールと睡眠薬の過剰摂取によって昏睡状態になっているところを、同居人の方に発見されて、ここに来たんです」と聞かされます。1つ目の理由は、自他への不利益が差し迫っていることです。このような自分を傷つけること（自傷）のほかに、暴力など他人を傷つけること（他害）、摂食や排泄などの身辺自立が困難であること（自立不全）が挙げられます。（2）精神障害がある明日香は、酔った勢いで「私はひどい女」「私には価値なんかないんだから」と泣き叫び、同居人宅の2階から飛び降りようとしていました。また、救急病院で胃洗浄をされている時、「死なせてください」と言っていました。その後、意識が戻ったところで、担当看護師から「希死念慮にとらわれた気分変調症の疑いがあるって聞きましたけど。簡単に言えば、自殺願望ですね」と説明されます。2つ目の理由は、精神障害があることです。気分変調症は、うつ病や双極性障害と同じ気分障害の1つです。このほかに、統合失調症や認知症などが挙げられます。逆に言えば、ただの酔っ払い、ハンガーストライキ、純粋な犯罪など合理的な理由がある場合は、精神障害によるものではないため、強制入院の対象にはなりません。（3）判断能力が著しく低い明日香は、救急病院で胃洗浄の処置を受けますが、ベッドの空きがなかったために、意識が戻る前に精神科病院に転院となります。これは、かなりレアケースです。本来は、意識が戻ったところで、医師（多くは精神科医）が判断能力を評価し、精神科病院への転院が必要か判断します。3つ目の理由は、判断能力が著しく低いことです。これは自他に不利益となっている自覚がないことであり、明日香のような意識障害のほかに、認知機能障害、病識欠如が挙げられます。逆に言えば、自覚できて入院に同意している場合は、任意入院となり、強制入院にはなりません。また、たとえばリストカット（自傷）をするのはすっきりするだけのためと自覚して常習的にやっている場合（情緒不安定性パーソナリティ障害）や、悪酔いから覚めて我に返り謝罪や反省の弁を述べている場合（アルコール依存症）は、判断能力が保たれているため、外来通院は勧められますが、強制入院の対象にはなりません。次のページへ　>>

どうやって強制的に入院させるの？それでは、どうやって強制的に入院させるのでしょうか？ そのルート（法的根拠）を大きく2つ挙げてみましょう。（1）家族等の同意による入院―医療保護入院明日香は、担当看護師から「同居人の許可はとっています」「担当医と保護者の同意がないと、退院はできません」「あなたの意思でなく、保護者と医師の判断による入院です」との説明を受けます。1つ目のルートは、家族等の同意による入院です（医療保護入院）。これは、入院が必要と精神科医（精神保健指定医）が判断し、家族が同意すれば可能になります。なお、「同居人」「保護者」は、明日香と3年同棲中の鉄雄になっていました。3年以上同棲していれば、確かに一般的には内縁の夫の扱いにはなります。しかし、医療保護入院の同意者は、婚姻をした法律的な夫か血縁関係のある家族である必要があるため、実は鉄雄の同意は無効です。明日香の母親なら、絶縁していましたが、有効になります。（2）都道府県知事の措置による入院－措置入院もう1つのルートは、都道府県知事の措置（行政処分）による入院です（措置入院）。これは、知事から診察命令を受けた精神科医（精神保健指定医2名）が、自傷か他害のおそれがあるために入院が必要と判断すれば可能になります。なお、行政処分であるため、警察に保護されるなどして行政的な手続きを経る必要もあります。明日香の場合は、精神科病院に直接転院してしまったために、自傷はあったものの、警察に保護されることなく、措置診察（措置入院の判断のための診察）は行われませんでした。なんで閉じ込められたり縛られたりするの？明日香は、両手と両足と胴体の5点を白いベルトで縛られ、ベッドに体を固定されていました。病室（保護室）に閉じ込められることは隔離、体を縛られることは身体拘束と呼ばれます。どちらも行動制限であり、人権侵害に当たります。それなのになぜ可能なのでしょうか？明日香の様子を窓から覗いていた患者は、「クワイエットルームにようこそ」「保護室のこと。私たちはそう呼んでるの。人に迷惑をかけたり、自分の命を粗末にする人を閉じ込めておくところ」とあとで教えてくれます。また別の患者が椅子を振り上げてナースステーションの窓ガラス（強化ガラス）を叩き割ろうとするなど暴れている様子を見て、「クワイエット行きだな」と言っていました。医学的に言えば、隔離拘束の理由（要件）は、自傷、他害、多動不穏、身体合併症が挙げられます。なお、多動不穏とは、自傷他害レベルではないですが、落ち着かず病棟生活が難しい状態です。身体合併症とは、点滴や酸素吸入をしている場合、それらを抜いたり外したりするのを予防するための安全管理上の理由があります。そのほかの制限として、危険物などの持ち物制限が挙げられます。映画では喫煙のためのライターがナースステーションの窓口に置かれており、ライターの持参は禁止されていました。現在は、そもそも喫煙が病院で全面禁止されているため、映画のように病棟内に喫煙所やライターがあることはありえません。ちなみに、明日香が入院していた病棟は女子病棟となっていますが、現在多くの病棟は男女混合病棟に変わっています。また、通信制限も挙げられます。基本的に携帯電話の持ち込みは禁止されています。映画のように、公衆電話の設置が義務付けられ、どんな理由でも手紙を出す権利は制限されませんが、不便ではあります。1）「精神科救急医療ガイドライン」P8-P10：日本精神科救急学会、2022<<　前のページへ

医学用語紹介：食道 esophagus食道の病気について説明する際、患者さんにesophagusと言って通じなかった場合、何と言い換えればよいでしょうか？講師紹介

　心的外傷後ストレス障害（PTSD）では、新たな薬物治療の選択肢が求められている。米国・アラバマ大学バーミンガム校のLori L. Davis氏らは、PTSDに対するブレクスピプラゾール＋セルトラリン併用療法の有効性、安全性、忍容性を検討するため、第III相二重盲検ランダム化比較試験を実施した。JAMA Psychiatry誌オンライン版2024年12月18日号の報告。　2019年10月〜2023年8月に米国の臨床試験施設86施設で実施された。PTSD成人外来患者を対象に、ブレクスピプラゾール（可変用量：2〜3mg/日）＋セルトラリン（150mg/日）併用療法とセルトラリン（150mg/日）＋プラセボ治療との比較を行った。1週間のプラセボ導入期間後に11週間の二重盲検ランダム化実薬対照並行群間期間（21日間のフォローアップ調査）を設けた。主要アウトカムは、ランダム化後（1週目）から10週目までのClinician-Administered PTSD Scale for DSM-5（CAPS-5）合計スコア（20のPTSD症状の重症度を測定）の変化とした。安全性評価には、有害事象を含めた。　主な結果は以下のとおり。・1,327例の適格性を評価し、878例がスクリーニングに失敗したため、416例（平均年齢：37.4±11.9歳、女性：310例［74.5％］）をランダム化した。・試験完了率は、ブレクスピプラゾール＋セルトラリン群で64.0％（214例中137例）、セルトラリン＋プラセボ群で55.9％（202例中113例）であった。・10週目のCAPS-5合計スコアは、ブレクスピプラゾール＋セルトラリン群でセルトラリン＋プラセボ群よりも統計学的に有意な改善が認められた（最小二乗平均[LSM]平均差：−5.59、95％CI：−8.79〜−2.38、p＜0.001）。【ブレクスピプラゾール＋セルトラリン群：148例】ランダム化時の平均：38.4±7.2、LSM変化：−19.2±1.2【セルトラリン＋プラセボ群：134例】ランダム化時の平均：38.7±7.8、LSM変化：−13.6±1.2・すべての主な副次的エンドポイントおよびその他の有効性エンドポイントの達成も確認された。・ブレクスピプラゾール＋セルトラリン群（205例）において治療中に5％以上で発生した有害事象は、悪心12.2％（25例）、疲労6.8％（14例）、体重増加5.9％（12例）、傾眠5.4％（11例）であった。・上記有害事象のセルトラリン＋プラセボ群（196例）の発生率は、悪心11.7％（23例）、疲労4.1％（8例）、体重増加1.5％（3例）、傾眠2.6％（5例）であった。・有害事象による治療中止率は、ブレクスピプラゾール＋セルトラリン群で3.9％（8例）、セルトラリン＋プラセボ群で10.2％（20例）であった。　著者らは「ブレクスピプラゾール＋セルトラリン併用療法は、セルトラリン＋プラセボと比較し、PTSD症状の有意な改善が認められ、PTSDの新たな治療法になりうる可能性が示唆された。ブレクスピプラゾール＋セルトラリン併用療法の忍容性は良好であり、安全性プロファイルはブレクスピプラゾールの既存の適応症におけるものと同様であった」と結論付けている。

　韓国・漢陽大学のBoyoung Park氏らは、40歳以上の女性において乳腺密度の経時的変化が異なる5つのグループを特定し、各グループの乳がんリスクが異なること、乳腺密度の上昇や、高濃度状態の持続が乳がんリスクの上昇と関連することを明らかにした。結果を踏まえて著者は、「乳腺密度の経時的な変化を、乳がんのリスク分類において慎重に検討すべきであり、今後リスクモデルに組み込むべきである」と述べている。先行研究により、乳腺密度は乳がんリスクの増加と関連することが知られており、また定期的にマンモグラフィスクリーニングを受けている大規模集団における、乳腺密度の縦断的変化についての研究報告は限られている。BMJ誌2024年12月30日号掲載の報告。40歳以上の韓国女性、乳腺密度の変化の軌跡と乳がんアウトカムとの関連を評価　研究グループは、韓国の国民健康保険サービスのデータベースに組み込まれている全国乳がんスクリーニングプログラムのデータを用いて、4回の縦断的評価で類似の乳腺密度の変化を示す女性の集団を特定し、それらの変化とその後の乳がんリスクとの関連を調べる後ろ向きコホート研究を行った。　対象としたのは、2009～16年に隔年で4回のマンモグラフィスクリーニングを受けた40歳以上の女性。Breast Imaging Reporting and Data System（BI-RADS）の4つのカテゴリー（1：脂肪性、2：乳房散在、3：不均一高濃度、4：きわめて高濃度）を用いて乳腺密度を評価。2021年12月31日までに判定された乳がん発症を調べ、Cox比例ハザードモデルを用いて、交絡因子を補正後、乳腺密度の変化の軌跡と乳がんアウトカムとの関連を評価した。グループ1と比べてグループ2～5の乳がんリスクは1.60～3.07倍　174万7,507例（平均年齢61.4歳）の女性コホートにおいて、5つの乳腺密度の変化の軌跡を特定した。グループ1には「一貫してBI-RADSカテゴリー1～2であった女性」が包含され、グループ2には「ベースラインでBI-RADSカテゴリー1～2であったが、時間の経過とともに乳腺密度が上昇した女性」が包含された。グループ3には「ベースラインでBI-RADSカテゴリー2～3であったが、時間の経過とともに乳腺密度が減少した女性」が、グループ4には「ベースラインでBI-RADSカテゴリー2～3であり、その後も同レベルが持続していた女性」が、グループ5には「一貫してBI-RADSカテゴリー3～4であった女性」が包含された。　グループ2の女性はグループ1の女性と比べて、乳がんリスクが1.60倍（95％信頼区間[CI]：1.49～1.72）であった。グループ3～5の女性もグループ1の女性と比べて乳がんリスクは高く、補正後ハザード比はそれぞれ1.86（95％CI：1.74～1.98）、2.49（2.33～2.65）、3.07（2.87～3.28）であった。　同様の結果は、いずれの年齢群でも、また閉経状態やBMIの違いに関係なく確認された。

　イスラエル・テルアビブ・ソウラスキー医療センターのYael C. Cohen氏らRedirecTT-1 Investigators and Study Groupが、再発・難治性の多発性骨髄腫に対するtalquetamab＋teclistamab併用療法の安全性と有効性を評価するRedirecTT-1試験の第Ib-II相の結果を報告した。Grade3/4の感染症の発現頻度がそれぞれの単剤療法と比べて高率であったが、すべての用量群において高い割合の患者で奏効が観察され、推奨された第II相レジメンでは持続的な奏効が示された。talquetamab（抗Gタンパク質共役受容体ファミリーCグループ5メンバーD：GPRC5D）およびteclistamab（抗B細胞成熟抗原）は、CD3を標的としT細胞を活性化する二重特異性抗体薬であり、3種類の標準的な前治療歴を有する再発または難治性の多発性骨髄腫の治療薬として承認されている（本邦では承認申請中）。NEJM誌2025年1月9日号掲載の報告。第Ib-II相試験で、有害事象と用量制限毒性を評価　第Ib-II相試験は、多施設共同非無作為化非盲検試験として現在も進行中である。適格被験者の募集は、カナダ、イスラエル、韓国で行われた。第I相の用量漸増試験では、5つの用量群を評価。その結果を踏まえて第II相試験では、talquetamab 0.8mg/kg＋teclistamab 3.0mg/kgの隔週投与が推奨レジメンとされた。　第Ib-II相試験の主要な目的は、有害事象と用量制限毒性の評価であった。Grade3/4の有害事象96％、奏効率は推奨レジメン群で80％　2020年12月9日～2023年4月26日に116例がスクリーニングされ、2024年3月15日時点で94例が治療を受け、そのうち44例に推奨された第II相レジメンが用いられた。　追跡期間中央値は20.3ヵ月（範囲：0.5～37.1）、推奨された第II相レジメンを受けた患者の追跡期間中央値は18.2ヵ月（0.7～27.0）であった。5つの全レジメン群において、計49例（52％）が併用療法を継続していた。年齢中央値は64.5歳、診断後期間中央値は6.1年、前治療歴中央値は4種類であった。　用量制限毒性は3例に発生した（第II相レジメン群のGrade4血小板減少症1例を含む）。　5つの全レジメン群で最も多くみられた有害事象は、サイトカイン放出症候群、好中球減少症、味覚の変化、皮疹を除く皮膚障害であった。　Grade3/4の有害事象は全レジメン群で96％に発現し、最も多くみられたのは血液学的事象であった。Grade3/4の感染症は64％に発現した。　奏効が認められた患者の割合は、第II相レジメン群で80％（髄外病変を有する患者では61％）、5つの全レジメン群で78％であった。奏効が持続している患者の割合は、18ヵ月時点で第II相レジメン群86％（髄外病変を有する患者では82％）、5つの全レジメン群77％であった。

　血圧の管理は、心臓の健康のためだけでなく、加齢に伴い低下する頭脳の明晰さを保つ上でも重要であるようだ。時間の経過に伴い血圧が大きく変動していた高齢者は、思考力や記憶力が低下する可能性の高いことが、新たな研究で明らかになった。米ラッシュ大学のAnisa Dhana氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に12月11日掲載された。Dhana氏は、「これらの結果は、血圧の変動が高血圧自体の悪影響を超えて認知障害のリスク因子であることを示唆している」と述べている。　この研究では、白人と黒人を対象に実施されたシカゴ健康と加齢プロジェクト（1993〜2012年）への65歳以上の参加者4,770人（平均年齢71.3歳、女性62.9％、黒人66.0％）を対象に、経時的な血圧変動と認知機能との関連が検討された。試験参加者は、3年ごとに18年間にわたって血圧測定を受けていた。収縮期血圧と拡張期血圧は、前回の測定値との差の絶対値を全て合計し、それを測定回数から1を引いた数（n−1）で割って算出した。認知機能は、標準化された認知テストで評価して総合スコアを算出し、zスコアとして表した。　収縮期血圧の変動幅の平均値は、黒人で17.7mmHg、白人で16.0mmHgであった。解析の結果、収縮期血圧および拡張期血圧の変動幅が大きいほど、追跡終了時の認知機能の低下が大きいことが示された。収縮期血圧の変動幅が小さい（第1三分位）群と比較して、変動幅が大きい（第3三分位）群では認知機能のzスコアが0.074低かった（β＝−0.074、95％信頼区間−0.131〜−0.018）。これは脳年齢に換算すると、約1.8歳の加齢に相当するという。血圧の変動と認知機能との関連を人種別に検討すると、有意な関連が認められたのは黒人のみであり、収縮期血圧の変動幅の第1三分位群では第3三分位群と比較すると認知機能のzスコアが0.115低く、これは脳年齢で2.8歳の加齢に相当すると推定された。これに対し、降圧薬による血圧コントロールを行っている人では、追跡終了時に認知機能に低下は認められなかった。　以上のような結果が示されたものの、Dhana氏は、「この研究は観察研究であり、血圧と認知機能との間に直接的な因果関係があることを明らかにしたわけではない。この点に留意することは重要だ」と話している。　Dhana氏は、「高齢者の血圧を定期的に測定して、その経時的な変化をモニタリングするべきだ。それにより、血圧の変動が大きく認知機能に問題が生じる可能性のある人を特定でき、それを軽減するための対策を講じることが可能になる。それが、認知機能の問題を予防または遅延させるのに役立つ可能性がある」と話している。さらに同氏は、「高齢化社会とアルツハイマー病の蔓延に対応して、高齢者の認知機能の低下を遅らせる予防戦略を特定することが、公衆衛生上の優先事項となっている。血圧とその変動の管理は、そのような予防戦略において、修正可能で重要なリスク因子として浮上しつつある」と話している。