米国食品医薬品局（FDA）の有害事象報告システム（FAERS）データベースを用いて、帯状疱疹の報告と関連薬剤を評価した後ろ向きpharmacovigilance研究の結果、複数の高リスク薬剤が特定された。さらに、これらの薬剤の中には添付文書に帯状疱疹リスクについての記載がないものがあることも明らかになった。中国・Xuzhou Medical UniversityのJiali Xia氏らによるFrontiers in Pharmacology誌オンライン版2025年3月26日号への報告。　本研究では、2004年第1四半期～2024年第3四半期までのFAERSにおける帯状疱疹に関する報告を解析し、とくに帯状疱疹発症の報告数が多い上位30薬剤を抽出した。また、薬剤と帯状疱疹との潜在的関連を評価するために、不均衡分析（disproportionality analysis）の手法を用いて、比例報告比（PRR）および報告オッズ比（ROR）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・2004～24年の対象期間において、FAERSには帯状疱疹に関する報告が5万164件登録されていた。関連が示唆された薬剤の大部分は免疫抑制剤であった。・発症年齢としては、41～65歳が最も多く（31.11％）、次いで65歳以上（26.05％）、19～41歳（7.46％）、18歳以下（1.33％）の順であった。性別では女性の割合が高く（64.41％）、男性を大きく上回った。・報告件数が最も多かったのはアダリムマブ（3,577件）であり、エタネルセプト（3,380件）、トファシチニブ（2,696件）、インフリキシマブ（2,240件）、レナリドミド（1,639件）が続いた。・報告件数が多かった30薬剤のうち24薬剤は添付文書に帯状疱疹リスクが記載されていたが、残る7薬剤にはその記載がなかった。7薬剤は、セクキヌマブ、インターフェロンβ-1a、ヒト免疫グロブリンG、ゴリムマブ、アレンドロン酸ナトリウム、プレガバリン、イブルチニブであった。・RORが最も高かったのはアニフロルマブ（n＝45、ROR：20.97、PRR：19.87）であり、ロザノリキシズマブ（n＝7、ROR：16.05、PRR：15.40）、ocrelizumab（n＝1,224、ROR：9.64、PRR：9.42）、アレムツズマブ（n＝286、ROR：9.34、PRR：9.13）、トファシチニブ（n＝2,696、ROR：8.27、PRR：8.11）が続いた。・RORが高かった30薬剤のうち18薬剤は添付文書に帯状疱疹リスクが記載されていたが、残る12薬剤にはその記載がなかった。12薬剤は、ロザノリキシズマブ、トジナメラン、エラペグアデマーゼ、サトラリズマブ、エフガルチギモド アルファ、プララトレキサート、シクレソニド、efalizumab、Ambrosia artemisiifolia pollen、アレンドロン酸ナトリウム、pentoxifylline、anakinraであった。　著者らは、本研究で実施された不均衡分析は因果関係を証明するものではないとし、リスクを定量化し根本的なメカニズムを解明するには、前向き研究が必要としている。そのうえで、これらの薬剤を使用する際に、臨床医は帯状疱疹リスク増加の可能性について考慮する必要があるとまとめている。

　藤田医科大学の鈴村 彰太氏らは、アルツハイマー病患者の手の指の動きと認知機能との関連を推定するため、本研究を実施した。Brain and Behavior誌2025年3月号の報告。　国立長寿医療研究センターのもの忘れセンター外来でアルツハイマー病と診断された患者を対象に、15秒間の両手交互タップ課題を行い、手の指の動きを測定した。その後、アルツハイマー病の重症度により軽度または中等度に分類し、手の指の動きを比較した。両群間のパラメーターの比較には、マンホイットニーU検定およびエフェクトサイズを用い、算出されたp値をボンフェローニ法で補正した。手の指の動きと認知機能との関連を評価するため、スピアマン順位相関係数を用いた。認知機能は、ミニメンタルステート検査（MMSE）により評価した。　主な結果は以下のとおり。・アルツハイマー病患者163例のデータを分析した。・重症度別の内訳は、軽度アルツハイマー病患者64例、中等度アルツハイマー病患者99例。・中等度群は、軽度群よりも指のタップ回数が少なく（p＝0.005、r＝0.22）、親指と人差し指でのタップ間隔が長かった（p＝0.007、r＝0.21）。・MMSEスコアと手の指の機能との相関は、タップ回数については弱い正の相関、タップ間隔の平均値については弱い負の相関が認められた。　著者らは「これらのパラメーターは、認知症の進行段階に伴う手の指の機能低下を反映しており、アルツハイマー病の重症度評価に役立つ可能性がある。さらに、これらの知見は、アルツハイマー病の重症度を評価するうえで、臨床的に有用であり、進行段階の分類精度向上につながる可能性がある」と結論付けている。

　変形性膝関節症（膝OA）の運動療法として、ヨガと筋力増強トレーニングの有効性を比較検討した結果、両群ともに有意に膝関節痛を軽減し、ヨガ群では筋力増強トレーニング群よりも機能や硬直、健康関連QOLなどが良好であったことを、オーストラリア・タスマニア大学のBedru J. Abafita氏らが明らかにした。JAMA Network Open誌2025年4月8日号掲載の報告。　運動療法は、膝OAの疼痛、身体機能、日常生活機能の改善のために推奨されているが、異なる種類の運動の有用性を比較した試験は限られているため、最も効果的な運動の種類は明確ではない。また、ヨガはマインドフルネスや柔軟性、ウェルビーイングを高めることで疼痛の軽減が期待できるが、膝OAに対するヨガの有用性を示す質の高いエビデンスは少ない。そこで研究グループは、ヨガは筋力増強トレーニングよりも膝OA患者の膝関節痛を緩和し、身体機能やQOLを改善する運動として有用であるという仮説を立て、評価者盲検無作為化優越性試験を実施した。　対象は、オーストラリアのタスマニア州の膝OA患者で、100mm視覚アナログスケール（VAS）の膝痛スコア（0［痛みなし］～100［耐え難い痛み］）が40mm以上の40歳以上の成人であった。参加者は24週間にわたってヨガを行う群と筋力増強トレーニングを行う群に1：1に無作為に割り付けられた。両群ともに、前半12週間は週2回の対面プログラムと週1回の在宅プログラムに参加し、後半12週間は週3回の在宅プログラムに参加した。　主要評価項目は、12週時点の膝痛VASスコアによる膝関節痛の変化で、事前に規定した非劣性マージンを10mmとした。副次評価項目は、24週時点の膝痛VASスコアによる膝関節痛の変化、12週および24週時点のWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC）の疼痛スコア、機能障害スコア、硬直性スコアの変化などの27項目が設定された。　主な結果は以下のとおり。・合計117例の参加者がヨガ群（58例）と筋力増強トレーニング群（59例）に無作為に割り付けられた。参加者のベースライン特性は類似しており、平均年齢は62.5（SD 8.3）歳、85例（72.6％）が女性であった。ベースライン時の膝痛VASスコアの平均は53.8（SD 16.0）mmであり、中等度の膝関節痛を有していた。・両群ともに12週時点で膝痛VASスコアが改善し、ヨガ群が−17.7mm（95％信頼区間[CI]：−22.4～−13.0）、筋力増強トレーニング群が−16.7mm（95％CI：−21.4～−11.8）であったが、有意な群間差は認められなかった（平均群間差：－1.1mm［95％CI：－7.8～5.7］、p＝0.76、Cohen’s d：−0.2［95％CI：−1.6～1.2］）。・24週時点の膝痛VASスコアの変化量は、ヨガ群が−24.4mm（95％CI：−29.2～−19.6）、筋力増強トレーニング群が−18.6mm（95％CI：−23.6～−13.6）で、こちらも有意な群間差は認められなかった（平均群間差：－5.8mm［95％CI：－12.9～1.2］、p＝0.11、Cohen’s d：−1.1［95％CI：−2.5～0.3］）。・24週時点において、ヨガ群では27項目の副次評価項目のうち6項目（WOMAC疼痛スコア、WOMAC機能障害スコア、WOMAC硬直性スコア、患者の全般的評価、40m歩行テスト［40m fast-paced walk test］、健康関連QOL［AQoL-8Dスコア］）で有意な改善を示した。　これらの結果より、研究グループは「膝OA患者の運動療法としてヨガを代替または補完的に取り入れることが、膝OAの管理に役立つ可能性がある」とまとめた。

　経口セマグルチド（GLP-1受容体作動薬）は、2型糖尿病で心血管リスクの高い患者において心血管系の安全性が確立されている。米国・テキサス大学サウスウェスタン医療センターのDarren K. McGuire氏らSOUL Study Groupは「SOUL試験」により、2型糖尿病でアテローム動脈硬化性心血管疾患または慢性腎臓病、あるいはこれら両方を有する患者において、プラセボと比較して同薬は、重篤な有害事象の発生率を増加させずに主要有害心血管イベント（MACE）のリスクを有意に減少させることを示した。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年3月29日号で報告された。33ヵ国の無作為化プラセボ対照優越性第IIIb相試験　SOUL試験は、アテローム動脈硬化性心血管疾患または慢性腎臓病を有する2型糖尿病患者における経口セマグルチドの安全性の評価を目的とするイベント主導型の二重盲検無作為化プラセボ対照優越性第IIIb相試験であり、2019年6月～2021年3月に33ヵ国444施設で参加者の無作為化を行った（Novo Nordiskの助成を受けた）。　年齢50歳以上、2型糖尿病（糖化ヘモグロビン値6.5～10.0％）と診断され、冠動脈疾患、脳血管障害、症候性末梢動脈疾患、慢性腎臓病（推算糸球体濾過量［eGFR］＜60mL/分/1.73m2）のうち少なくとも1つを有する患者9,650例（平均［±SD］年齢66.1±7.6歳、女性28.9％）を対象とした。　被験者を、標準治療に加え、セマグルチド（3mgで開始し、7mg、14mgに増量、1日1回）を経口投与する群（4,825例）、またはプラセボ群（4,825例）に無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、MACE（心血管死、非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中の複合）とし、time-to-first-event解析で評価した。主要アウトカムは、経口セマグルチド群12.0％vs.プラセボ群13.8％　全体の70.7％に冠動脈疾患、23.1％に心不全、21.2％に脳血管疾患、15.7％に末梢動脈疾患の既往歴があり、42.4％に慢性腎臓病の既往歴を認めた。両群とも、ベースラインで26.9％がSGLT2阻害薬の投与を受けていた。平均（±SD）追跡期間は47.5±10.9ヵ月、追跡期間中央値は49.5ヵ月（四分位範囲：44.0～54.9）で、9,495例（98.4％）が試験を完了した。　主要アウトカムのイベントは、プラセボ群で4,825例中668例（13.8％、イベント発生率3.7件/100人年）に発生したのに対し、経口セマグルチド群では4,825例中579例（12.0％、3.1件/100人年）と有意に優れ（ハザード比[HR]：0.86［95％信頼区間[CI]：0.77～0.96］、p＝0.006）、MACEの発生に関して経口セマグルチド群の優越性が示された。　主要アウトカムの個々の項目のイベント発生率のHRは、心血管死が0.93（95％CI：0.80～1.09）、非致死的心筋梗塞が0.74（0.61～0.89）、非致死的脳卒中が0.88（0.70～1.11）であった。　また、検証的副次アウトカムの解析におけるイベント発生率のHRは、主要腎障害イベントが0.91（95％CI：0.80～1.05、p＝0.19）、主要有害下肢イベントが0.71（0.52～0.96）だった。注射薬の知見と一致　重篤な有害事象は、経口セマグルチド群で47.9％、プラセボ群で50.3％に発現した（p＝0.02）。消化器系の障害はそれぞれ5.0％および4.4％にみられた。試験薬の恒久的な投与中止に至った有害事象は、15.5％および11.6％に認めた。　著者は、「これら結果は、この患者集団での経口セマグルチドの心血管系における有益性を示しており、セマグルチド注射薬や心血管系における有効性が確立されている他のGLP-1受容体作動薬で報告されている知見と一致する」としている。

　金曜日に手術を受ける予定の人は、可能であれば手術の日程変更を検討した方が良いかもしれない。新たな研究で、週末直前に手術を受ける人は、週末直後に手術を受ける人に比べて死亡や合併症のリスクが大幅に高まる可能性が示唆された。米ヒューストン・メソジスト病院のRaj Satkunasivam氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に3月4日掲載された。　病院や医療システムは、週末に最小限の人員で運営される傾向があることから、週末に患者が受ける医療の質は、平日よりも低くなる可能性が懸念されている。このような現象は、一般に「週末効果」と呼ばれている。　Satkunasivam氏らは、週末効果は、週末直前に手術を受け、手術後に病院で療養する人にも当てはまる可能性があると考えたと説明する。この点を明らかにするために同氏らは、カナダのオンタリオ州で2007年1月1日から2019年12月31日の間に一般的な外科手術を受けた患者42万9,691人（平均年齢58.6歳、女性62.8％）のデータを1年間追跡し、手術を週末の直前（通常は金曜日、または連休の前日）に受けた患者と直後（通常は月曜日、または連休の翌日）に受けた患者との間で転帰を比較した。手術は、冠動脈バイパス術、大腿動脈-膝窩動脈バイパス術、虫垂切除術、大腸切除術など25種類だった。主要評価項目は、手術から30日時点の死亡、合併症、および再入院の複合転帰とした。また、副次評価項目として、手術後90日時点および1年時点の死亡、合併症、および再入院のリスクを個別および複合的に評価したほか、入院期間や手術時間についても評価した。　42万9,691人の患者のうち、19万9,744人（46.5％）は週末直前に、22万9,947人（53.5％）は週末直後に手術を受けていた。解析の結果、週末直前に手術を受けた群では、週末直後に手術を受けた群に比べて、3つの時点の全てにおいて複合転帰が発生するオッズが高く、調整オッズ比は手術後30日時点で1.05（95％信頼区間1.02〜1.08）、90日時点で1.06（同1.03〜1.09）、1年後で1.05（同1.02〜1.09）だった。また、週末直前に手術を受けた群では、3つの時点の全てにおいて死亡のオッズも高く、調整オッズ比は、30日時点で1.09（同1.03〜1.16）、90日時点で1.10（同1.03〜1.17）、1年後で1.12（同1.08〜1.17）だった。　こうした結果を踏まえて研究グループは、「患者が曜日に関係なく優れたケアを受けられるようにするためには、医療システムが、この現象が医療現場にどのような影響を与えるかを評価することが重要だ」と述べている。　研究グループは、人員不足以外にも、週末前に病院の医療の質が低下する理由はいくつか考えられると指摘する。金曜日は月曜日に比べて経験年数の浅い若手外科医が担当する手術が多いこと、また、週末に働く医師は、より上級の同僚や専門医からのサポートを受けにくいことなどが、そうした理由の例である。さらに、週末に働く医療チームは、平日にケアを管理していたチームよりも患者に詳しくない可能性や、週末は、より適切な治療を行う上で有用となり得る検査へのアクセスが限られている可能性も考えられるという。　研究グループは、「これらの観察結果の根底にあるケアの違いを理解し、患者が曜日に関係なく質の高いケアを受けられるようにするためには、さらなる研究が必要だ」と結論付けている。

　赤ワインには抗炎症作用と抗酸化作用のあるレスベラトロールが多く含まれているため、がん予防効果があると考えられてきたが、新たな研究から、そのような明確なエビデンスはないという結論が示された。米ブラウン大学のEunyoung Cho氏らの研究の結果であり、詳細は「Nutrients」に1月31日掲載された。　ワイン摂取量とがんリスクとの関連を調査した研究結果はこれまでにも複数発表されており、そのメタ解析の報告もあるが、赤ワインと白ワインを区別して検討した研究は少ない。そこでCho氏らは、2023年12月までに文献データベース（PubMedまたはEMBASE）に収載された論文を対象とするレビューを実施した。　包括基準は、赤ワインまたは白ワインの摂取とがんリスクとの関連を検討している前向きコホート研究または症例対照研究であり、ワイン摂取量を三つ以上のカテゴリーに分けて報告していて用量反応関係を解析できる研究とした。学会発表、症例報告、基礎研究、レビュー論文、および英語以外の論文は除外した。観察研究のメタ解析に関するガイドライン（MOOSE）に準拠し、42件の報告（コホート研究20件、症例対照研究22件）を抽出し、ランダム効果メタ分析を行った。　まず、ワインの種類を区別せずに、ワイン摂取量が最も少ない群と最も多い群のがんリスクを比較した結果を見ると、相対リスク（RR）0.99（95％信頼区間0.91～1.06）であり、ワイン摂取が多いことによるがんリスク低下は認められなかった。研究デザイン、性別、地域、報告年などで層別化したサブグループ解析でも、ワイン摂取によるがんリスクへの影響が見られる集団や条件は特定されなかった。　次に、赤ワインと白ワインを区別した解析を実施。その結果、赤ワインについてはRR0.98（同0.87～1.10）、白ワインはRR1.00（0.91～1.10）であり、いずれもワイン摂取による有意な影響は観察されなかった。　また、性別、がんの部位別に解析した場合、赤ワインについては、全て有意な影響は見られなかった。それに対して白ワインについては、性別の解析において女性では、摂取量とがんリスク上昇との有意な関連が観察され（RR1.26〔1.05～1.52〕）、部位別の解析では皮膚がんにおいて有意なリスク上昇が観察された（RR1.22〔1.14～1.30〕）。　赤ワインのがんリスク抑制作用が認められなかったことの理由について研究者らは、赤ワインに含まれているレスベラトロールは体に入るとすぐに代謝されてしまうためではないかと述べている。そして、「われわれの研究結果は、赤ワインを飲むことが白ワインを飲むことよりも、がんリスクという点で優れているわけではないという、重要な公衆衛生メッセージとなった」と総括している。　一方、白ワインの摂取量が女性のがんや皮膚がんのリスクと関連がある理由については「不明」とした上で、白ワインは赤ワインに比べて、紫外線に曝露されやすいシーンで飲む機会が多いことが関係している可能性を指摘している。研究者らはこのほかに、アルコールそのものは体内でDNAやタンパク質にダメージを及ぼす化合物に分解されるため、がんリスクの一因となることを指摘。2020年には世界全体で過度の飲酒が関連して74万人ががんに罹患し、これは全がん患者の4％を占めると解説している。

　院外心停止者に対する心肺蘇生法（CPR）は、適切に行われる限り、医師や救急救命士か、経験のないバイスタンダー（その場に居合わせた人）かなどの実施者のタイプが生存に影響することはなく、迅速に行うことが何よりも重要な可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。トリエステ大学（イタリア）のAneta Aleksova氏らによるこの研究結果は、欧州急性心血管ケア学会議（ESC ACVC 2025、3月14〜15日、イタリア・フィレンツェ）で発表された。研究グループは、「CPR実施者のタイプにかかわりなく、迅速な心拍再開が院内生存にとって非常に重要であることが示された。バイスタンダーによる初期のCPRと救急医療サービスによるCPRを比較しても、長期生存については同等だった」と述べている。　この研究でAleksova氏らは、2003年から2024年の間にST上昇型心筋梗塞（STEMI）を発症してトリエステ大学病院に入院した患者3,315人のデータの分析を行った。これらの患者のうち、172人は院外心停止を起こし、44人はバイスタンダーによるCPRを受けていた。　研究対象期間を5つの期間（2003〜2007年、2008〜2011年、2012〜2015年、2016〜2019年、2020〜2024年）に分けて見ると、バイスタンダーによるCPRを受けた患者の割合は、期間を追うごとに増加していたことが明らかになった。具体的には2003～2007年には患者のわずか26％しかバイスタンダーによるCPRを受けていなかったのが、2020～2024年には69％にまで増加していた。心拍再開に至るまでに要した時間の中央値は、全体で見ると10分だったが、バイスタンダーによるCPRの方が救急医療サービスによるCPRよりも要した時間が長かった（20分対5分）。　入院初期に患者の25.6％が死亡していた。解析では、左室駆出率の低下、心拍再開までにかかる時間が長いこと、高齢であることが、院内死亡の予測因子として示された。具体的には、心拍再開までの時間が5分遅くなるごとに、または、左室駆出率が5パーセントポイント低下するごとに、死亡リスクがそれぞれ38％上昇し、年齢が5歳増加するごとに死亡リスクが46％上昇していた。その後、中央値7年の追跡期間中に18人の患者（14％）が死亡していたが、死亡率にCPR実施者のタイプによる差は認められなかった。　こうした結果を受けて研究グループは、「心停止者の生存において重要なのは、いかに迅速にCPRを行うかであり、誰が行うかではない」と述べている。Aleksova氏は、「これらの結果は、院外心停止者には即時のCPRが重要であることを浮き彫りにしている。また、院外心停止後の生存率を現状よりも向上させるためには、人々の意識向上と一次救命処置の訓練の促進が必要なことを強調するものでもある」と述べている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　敗血症性ショックは「急性循環不全により細胞障害・代謝異常が重度となり、ショックを伴わない敗血症と比べて死亡の危険性が高まる状態」と定義される（『日本版敗血症診療ガイドライン2024』）。早期診断のためのスコアリングやバンドルの整備、知識の広報などのキャンペーンにより、徐々に死亡率は改善しているものの、今でも重篤な病態である。　敗血症性ショックの初期蘇生では、蘇生輸液のみで目標血圧を維持できない場合、並行して血管収縮薬の投与も行われる。世界的な診療ガイドラインを参考にすると（Evans L, et al. Crit Care Med. 2021;49:1974-1982.）、第一選択薬としてノルアドレナリンが使用されているが、ノルアドレナリンのみで血圧が保てない場合に、第二選択薬としてバソプレシンが使用されている。本邦のガイドライン『日本版敗血症診療ガイドライン2024 』においても、「CQ3-7：敗血症性ショックに対して、血管収縮薬をどのように使用するか？」に対して、ノルアドレナリン＋バソプレシンと第二選択薬としてバソプレシンの使用が弱く推奨されている。バソプレシンは、高価な薬剤ではなく国内でも広く使用されているが、使用開始のタイミングについては明確な基準がなく、現場では医師や医療機関ごとに判断されているのが実情である。　世界的にもバソプレシン使用開始のタイミングに関するコンセンサスはなく、本研究では、敗血症性ショック患者の電子カルテデータを用い、強化学習によりバソプレシンの最適な開始時期を導出し、外部データセットでその有効性と死亡率低下との関連を検証した。この強化学習は、医療におけるAI応用の中でも、動的な意思決定を必要とする分野で注目されており、与えられた環境内での「行動」と「報酬」の関係を学習して最適な行動方針を導出する手法である。　本研究結果の要約は、ジャーナル四天王「敗血症性ショック、強化学習モデルのバソプレシン投与で死亡率低下／JAMA 」に記載されている。　筆者らも指摘しているとおり、バソプレシンを早期に投与することで、カテコラミンの使用量を減少させ、頻脈性不整脈や心筋虚血のリスクを軽減できる可能性があり、また、バソプレシンの相対的欠乏の補正や糸球体濾過圧の改善といった理論的な利点も期待される。本研究結果は、敗血症性ショックに対してより早期にバソプレシンを併用することで予後が改善する可能性を示唆しており、今後のRCT（Randomized Controlled Trial）による検証が期待される。さらなるエビデンスが蓄積されれば、本研究で示唆されたような「より早期の併用」が新たな治療戦略として確立される可能性がある。　加えて、敗血症性ショックに対してノルアドレナリンとバソプレシンを併用した場合、血行動態が改善すれば昇圧薬の漸減が行われる。現時点では、両薬剤を併用中の患者において、ノルアドレナリンを先に漸減することで低血圧の発生頻度が低いとされており、これに関する系統的レビューとメタアナリシスが報告されている（Song JU, et al. J Korean Med Sci. 2020;35:e8.）。今後、昇圧薬の離脱戦略においても同様の機械学習を用いた最適化手法が提示されることで、現場の診療判断をさらに支援することが期待される。

＜先週の動き＞ 1.女性の痩せ願望に警鐘「女性の低体重・低栄養症候群（FUS）」提唱／肥満学会 2.帯状疱疹ワクチンで認知症リスク20％減、7年間28万人の追跡研究／スタンフォード大 3.「マイナ保険証」一本化、後期高齢者は1年延期へ／厚労省 4.病院経営は破綻寸前、経常利益率最頻値がマイナス圏に／厚労省 5.救命救急センター「S」評価は33％、質向上へ従来の評価再開／厚労省 6.麻酔科医の心身疲弊を招く勤務体制に、第三者委が具体的改善計画を要求／高知県 1．女性の痩せ願望に警鐘「女性の低体重・低栄養症候群（FUS）」提唱／肥満学会日本肥満学会は4月17日、成人女性における低体重や低栄養を背景に多様な健康障害が生じる状態を「女性の低体重・低栄養症候群（FUS）」と定義し、新たな疾患概念として確立する提言を発表した。対象は18歳以上で閉経前までの女性とし、今後は診断基準や予防・治療指針の整備を進める。FUSに該当する症状としては、骨密度の低下や月経異常、貧血、筋力低下、倦怠感、抑うつ、不安、睡眠障害、低血圧、低血糖、摂食障害、さらには将来の不妊リスクや胎児の低出生体重といった次世代への影響まで多岐にわたる。2023年の国民健康・栄養調査では、BMI18.5未満の女性が20代で24.4％、30代で17.9％と報告されており、先進国の中でもわが国は突出して高い。背景にはSNSやメディアの影響による強い「痩せ志向」や、貧困など社会的・経済的要因も複雑に絡んでいるとされている。学会では「肥満対策と同様に、低体重のリスクにも体系的に対応すべき」として、FUSを社会構造・教育・医療・産業界全体で共有すべき課題と捉えるべきだと提起しているほか、GLP-1受容体作動薬の美容目的での使用拡大にも強い懸念を示している。また、症状が単発で現れることも多く、従来の医療では見逃されやすいことから、健康診断でのスクリーニングや医師・栄養士・心理職との多職種連携による早期介入体制の構築も求めている。今後はメタボリックシンドロームのようにFUSの診断基準を整備し、政策的介入へとつなげたいとしている。「まずは、よく食べて、運動して、眠る。そして不調があれば医療へ」と、学会は社会全体での健康意識の見直しを呼びかけている。 参考 1） 閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題－新たな症候群の確立について－（日本肥満学会） 2） 女性の「痩せ」学会警鐘 20代の2割、新症候群の確立提言（日経新聞） 3） 健康害する女性の低体重・低栄養は「疾患」、肥満学会が位置付け…基準定め治療や予防法を確立（読売新聞） 4） 日本肥満学会ワーキンググループが提唱「成人女性の低体重・低栄養症候群（FUS）」が新たな疾患概念に（日経メディカル） 5） 「SNSやメディア、貧困など原因」「肥満と比べ軽視されてきた」女性の“低体重・低栄養”巡り、肥満学会が新疾患の枠組み提言（弁護士JPニュース） 2．帯状疱疹ワクチンで認知症リスク20％減、7年間28万人の追跡研究／スタンフォード大帯状疱疹ワクチンに、認知症発症リスクの低減効果があることが、米スタンフォード大学などの研究チームによる28万人以上の高齢者を対象とした研究で明らかになった。この研究は、英国ウェールズにおけるワクチン接種開始時の制度を活用した「自然実験」の手法を取り、1933年9月2日以降に生まれた接種対象者と対象外の高齢者を比較したもの。7年間の追跡で、接種群の認知症発症率は非接種群より3.5％ポイント、相対的に20％低かった。この効果は教育歴や持病などの因子を考慮しても変わらず、とくに女性において顕著だった。認知症リスクの低下が、免疫機能の強化や帯状疱疹ウイルスの脳への影響防止による可能性があると示唆されているが、明確なメカニズムは未解明である。なお、従来の生ワクチン「Zostavax」での効果を示した今回の研究に対し、新型の不活化ワクチン「Shingrix」にも同様の効果があるかは今後の検証が必要とされている。専門家は「現行の薬理学的手段よりも有望」と評価し、ワクチン接種が認知症予防の新たな選択肢となる可能性が期待されている。 参考 1） Eyting M, et al. Nature. 2025 Apr 2.[Epub ahead of print] 2） 認知症の予防効果がある「身近なワクチン」とは？高齢者7年間の追跡調査で判明（ダイヤモンドオンライン） 3） 帯状疱疹ワクチンで認知症のリスクが低下、研究続々（ナショナルジオグラフィック） 4） “認知症”リスクが20％減－「帯状疱疹ワクチン」接種が認知症発症に与える影響 28万人以上を調査（ITmedia） 3．「マイナ保険証」一本化、後期高齢者は1年延期へ／厚労省政府は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化した「マイナ保険証」の利用促進を進めているが、利用率は依然として低迷している。とくに75歳以上の高齢者においては、昨年12月時点での利用率が24.57％に止まり、紛失への不安などから移行が進んでいない。このため厚生労働省は、75歳以上の全員に保険証の代替となる「資格確認書」を交付し、マイナ保険証への一本化を事実上2026年夏まで延期する方針を決定した。原因としては施設での管理の負担や利用者の混乱もあり、実際の運用が追いついていない現状がある。一方で、政府はマイナ保険証の価値を示す取り組みとして、今秋から全国で「マイナ救急」を導入する。救急隊が現場でマイナ保険証をカードリーダーで読み取ることで、患者の既往歴や薬剤情報を即座に把握し、適切な処置や搬送先の選定に役立てる仕組み。昨年度の実証では、意識が不明瞭な高齢者の適切な搬送に繋がる事例が報告されている。今年度は全国の5,334救急隊に拡大する予定で、端末の簡便化により、30秒～1分程度で情報閲覧が可能となる見込み。政府はこれを医療DX推進の鍵と位置付け、利用率向上のきっかけとしたい考え。さらに、スマートフォンでマイナ保険証機能を利用できる実証事業も6月に開始する予定で、順調なら9月にも全国展開される。診察券一体化システムへの補助も継続し、利便性の向上を図る。だが、制度変更の頻発や運用現場の負担には懸念の声も多く、高齢者層を中心とした受け入れの広がりには時間が必要とみられている。 参考 1） 利用率の低さ、状況変わるのか？ マイナ保険証、75歳以上は一本化延期（中日新聞） 2） マイナ保険証の救急活用、秋に全国で 既往歴把握し搬送（日経新聞） 4．病院経営は破綻寸前、経常利益率最頻値がマイナス圏に／厚労省厚生労働省が、2024年度の医療機関の経常利益率を推計した結果、最頻値が病院運営医療法人で－1.0～0.0％、無床診療所運営法人で－3.0～－2.0％と、いずれも赤字圏内にあることが明らかになった。こうした厳しい経営状況は、福祉医療機構の2025年3月の病院経営動向調査でも裏付けられており、医業収支DIでは一般病院がわずかに改善したものの、精神科病院は－41と大幅に悪化していた。課題としては人件費増加や職員確保難が挙がっている。日本病院会も同日開催した研修会で、経営状況の悪化に警鐘を鳴らした。島 弘志副会長は「病院経営は破綻寸前、地域医療崩壊の危機」と述べ、2023年度には一般病院の黒字割合が前年度の79.4％から40.6％へ急落したことを紹介。これを受け、日本病院会など5団体は政府に対し、緊急的な財政支援や診療報酬体系の見直しなどを要望した。さらに、経営環境が予測困難で変動の激しい「VUCA（先行きが不透明で、将来の予測が困難な状態）時代」への対応として、今後の病院経営には、利益と社会的価値の両立が求められると提言した。また、中小病院における経営改善には、業務の可視化・分析・改善に至る具体的なフローを実践し、データに基づいた行動変容を促す体制が必要とされた。現場では医療従事者の疲弊が進む中、迅速かつ柔軟な対応が地域医療の継続と再生の鍵を握る。行政・経営者・現場の連携と改革が急務となっている。 参考 1） 医療機関の経常利益率、「最頻値」がマイナスに 24年度、厚労省推計（MEDIFAX） 2） 医業収益DI、一般は改善も療養・精神は低下 WAM、3月調査（同） 3） 「病院経営は破綻寸前、地域医療崩壊の危機」、日本病院会が経営管理者向け研修会を開催（Gem Med） 4） 病院経営動向調査の概要（福祉医療機構） 5．救命救急センター「S」評価は33％、質向上へ従来の評価再開／厚労省厚生労働省は、全国の救命救急センターを対象とした2024年版の「充実段階評価」の結果を発表した。評価対象は2023年末までに運営を開始した全308施設で、最上位の「S」評価を獲得したのは102施設（33.1％）と、前年から1.2ポイント増加した。「A」評価は199施設（64.6％）で最多、「B」は7施設（2.3％）、最低評価の「C」は該当なしだった。評価は救急科専門医の配置、重篤患者の受け入れ数、トリアージ機能などを総合的に採点し、94点以上かつ是正項目がない場合に「S」が与えられる。とくに、日本医科大学付属病院、聖マリアンナ医科大学病院、神戸市立医療センター中央市民病院の3施設は満点の100点を獲得。神戸市立医療センター中央市民病院は11年連続での満点評価となった。コロナ禍の影響を受けた2020～23年の評価では一部項目が除外されたが、今回は全項目を対象とした従来型の評価が復活。なお、希望した17施設については、新型コロナの影響に関する個別ヒアリングを経た上で評価が決定された。本評価は、診療報酬上の「救急体制充実加算」の基準や、国からの運営補助金額にも影響を与える重要な指標であり、救命救急体制の質的向上や公平な支援配分に直結するものとして注目されている。 参考 1） 令和5年救命救急センターの評価結果（厚労省） 2） 救命救急センターの評価結果（令和5年）について（同） 3） 救急救命センターの充実段階評価、「S」評価が33％ 100点満点は3施設 24年（CB news） 6．麻酔科医の心身疲弊を招く勤務体制に、第三者委が具体的改善計画を要求／高知県高知県立幡多けんみん病院（宿毛市）に勤務する麻酔科医の過重労働が明らかになったことを受け、高知県は外部有識者4人による第三者委員会を設置・調査を実施し、2025年3月に報告書を取りまとめ、公表した。これは2024年度に高知大学医学部から派遣された麻酔科医3人のうち2人が心身の不調を訴えたことが発端で、大学側は県に勤務状況の調査を依頼した。報告書によると、麻酔科医は一人で複数の患者の麻酔を同時に担い、集中治療室で重症患者への対応も行っていた。さらに、「宿日直許可」に基づく労働時間外の時間帯にも救急対応を強いられていた。これにより、同院は労働基準監督署から行政指導を受けている。報告書では、病院側に医師の働き方改革への理解不足、勤務実態の把握やメンタルケアの欠如を指摘し、「具体的な業務改善計画」の策定を求めた。高知大学は2025年度、派遣する麻酔科医を1人減らし2人とした。これにより、病院で行える手術数の減少が懸念されており、病院では非常勤医師の勤務日の増加や外科医による局所麻酔対応などで補おうとしている。年間約2,000件の手術のうち1,500件に麻酔科医が関与している現状で、人的資源の縮小は地域医療体制への影響が大きい。県は6月を目途に改善計画を策定し、高知大学への謝罪と説明を行う方針。同院の担当者は「医師の健康への配慮が不十分で申し訳ない」とコメント。高知大学は「地域医療の責務は認識している。改善が確認され次第、派遣増員を検討したい」としている。なお、第三者委員会の会議は非公開で行われた。 参考 1） 県立幡多けんみん病院における医師の勤務状況に関する第三者委員会について（高知県） 2） 県立幡多けんみん病院で過酷勤務 高知大派遣の麻酔科医が心身不調に 第三者委が改善要求（高知新聞） 3） 県立病院派遣の複数の麻酔科医不調訴え 業務改善求める報告書（NHK）

第84回　臨床研究で用いられる“PICO”と“PECO”とは？臨床研究や医学論文を読んでいる方々にとって、“PICO”と“PECO”は馴染み深いフレームワークです。しかし、意外にその意味や活用方法を改めて考える機会は少ないかもしれません。これらのフレームワークは、適切な臨床研究の設計やエビデンスの解釈においてとても重要となります。今回は、PICOとPECOの概要と、その意義や具体的な活用法について解説します。■PICOとはPICOは、臨床研究の設計や系統的レビュー、臨床診療ガイドラインの作成時に用いられるフレームワークであり、以下の要素で構成されています。P（Patient/Population/Problem）対象となる患者、集団、問題I（Intervention）介入や治療法C（Comparison）比較対照O（Outcome）結果やアウトカム■PICOの各要素の詳細P（Patient/Population/Problem）対象とする患者群の特性（年齢、性別、疾患の種類やステージなど）を明確にします。たとえば、「高血圧症の成人」や「2型糖尿病の患者」など、研究の対象となる集団を具体的に設定します。I（Intervention）研究で評価する治療法や介入を明確にします。具体例として、「新規の降圧薬」や「食事療法」といったものが挙げられます。C（Comparison）介入の効果を比較する対照群を示します。プラセボや標準治療、他の治療法などが比較対象となる場合があります。対照群が存在しない場合（例：観察研究など）もあります。O（Outcome）研究で評価するアウトカムを示します。主要アウトカムとして設定されるものには、死亡率、再発率、副作用などが含まれます。■PICOの具体例たとえば、「新しい降圧薬Aの効果と安全性を検討する臨床試験」のPICOのフレームワークは次のようになります。P高血圧症の成人I降圧薬ACプラセボO血圧の変化、薬の副作用PICOのフレームワークを用いることで、研究の焦点を明確にし、適切な研究デザインやエビデンスの解釈に役立てることができます。■PECOとはPECOとはPICOの変形で、とくに疫学研究や予防に関連する研究でよく用いられます。PECOは以下の要素で構成されます。P（Population）対象となる集団E（Exposure）曝露やリスク因子C（Comparison）比較対照O（Outcome）結果やアウトカム■PECOの各要素の詳細P（Population）対象となる集団を明確にします。年齢、性別、地域、疾患の有無などの基準で集団を定義します。E（Exposure）曝露やリスク因子を示します。たとえば、「喫煙習慣」や「運動不足」といった生活習慣に関するものや、「化学物質への曝露」などが含まれます。C（Comparison）比較対象群を設定します。非曝露群や別の曝露水準を持つ群が対照群となります。O（Outcome）研究で評価するアウトカムを示します。発症率や死亡率、生活の質などが主なアウトカムとなります。■PECOの具体例たとえば、「喫煙と肺がんの関連を調査するコホート研究」のPECOのフレームワークは次のようになります。P成人（男女）E喫煙者C非喫煙者O肺がんの発症率PECOのフレームワークは、観察研究においてリスク因子や曝露とアウトカムの関連性を明らかにするために役立ちます。■PICO/PECOの活用例1）PICO/PECOのフレームワーク系統的レビューとメタアナリシスにおいて、研究課題を明確に定義するための重要なステップとなります。研究課題を具体的に設定することで、適切な文献の検索と選定が行えるようになります。たとえば、糖尿病患者における新規治療薬の効果を評価する系統的レビューを行う場合、PICOのフレームワークを使うことで、次のような課題が設定できます。P2型糖尿病患者I新規治療薬XCプラセボまたは標準治療O血糖コントロール、体重変化、副作用上記の課題に基づき、関連する研究を選定し、統合した解析を行うことが可能です。2）臨床診療ガイドラインの作成臨床診療ガイドラインを作成する際にも、PICO/PECOのフレームワークは重要です。エビデンスに基づく推奨を作成するためには、まず適切な研究課題を設定する必要があります。たとえば、骨粗鬆症患者へのビタミンDサプリメントの効果を評価するためのガイドラインを作成する場合、次のようなPICOのフレームワークが考えられます。P骨粗鬆症患者IビタミンDサプリメントCプラセボまたは無治療O骨折リスクの低下、副作用上記の課題を基に関連文献を検索し、エビデンスに基づく推奨を行います。3）個別の臨床研究設計臨床研究のデザイン段階でPICO/PECOを活用することで、研究目的を明確にし、適切な対象者の選定やアウトカムの設定が可能です。これにより、バイアスの少ない信頼性の高い結果が得られます。このように、PICOとPECOのフレームワークは、臨床研究の設計、系統的レビューやメタアナリシスの実施、ガイドラインの作成など、医療統計において不可欠なツールです。これらのフレームワークを効果的に活用することで、明確な研究課題の設定と適切なエビデンスの解釈が可能となり、患者にとって有益な医療を提供するための指針となるだけではなく、論文を読む際にもこのPICOとPECOのフレームワークを知っておくと論文の理解が深まります。■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ統計のそこが知りたい！第4回　アンケート調査に必要なn数の決め方第5回　臨床試験で必要なn数（サンプルサイズ）「わかる統計教室」第4回　ギモンを解決！ 一問一答質問2　何人くらいの患者さんを対象にアンケート調査をすればよいですか？

肺塞栓症 pulmonary embolism「肺塞栓症」は、専門用語ではpulmonary embolismといいます。これはご存じの方も多いでしょう。では、肺塞栓症について説明する際、患者さんには何と言い換えればよいでしょうか？講師紹介

　術後せん妄のリスク因子としての高脂血症の潜在的役割について、中国・Zigong Fourth People's HospitalのLi-Quan Qiu氏らがメタ解析で検討した。その結果、高脂血症患者は術後せん妄リスクが有意に高く、術後せん妄患者では総コレステロール、トリグリセライド、LDLコレステロールが有意に高いことが示され、術後せん妄リスク因子としての高脂血症の潜在的役割が示唆された。Frontiers in Aging Neuroscience誌2025年3月18日号に掲載。　本研究では、PubMed、Embase、Web of Science、Cochrane Library、ClinicalTrials.govを用いて、選択基準を満たす研究を系統的に検索し、術後せん妄患者と非術後せん妄患者の血中脂質レベル、高脂血症と術後せん妄リスクの関連などを調べた。 　主な結果は以下のとおり。・4,686例を含む9件の研究がメタ解析に含まれた。・プール解析の結果、高脂血症患者は非高脂血症患者と比較して高い術後せん妄リスクと有意に関連していた（オッズ比：1.47、95％信頼区間[CI]：1.13～1.91、p＝0.004）。・術後せん妄患者は非術後せん妄患者と比較して、総コレステロール（加重平均差[WMD]：0.31、95％CI：0.03～0.59、p＝0.030）、トリグリセライド（WMD：0.37、95％CI：0.03～0.71、p＝0.033）、LDLコレステロール（WMD：0.09、95％CI：0.01～0.17、p＝0.023）が有意に高かった。・HDLコレステロールは術後せん妄患者で有意に低かった（WMD：－0.07、95％CI：－0.12～－0.01、p＝0.026）。

　骨格筋量の低下によって転倒リスクが増大することが知られており、一部の2型糖尿病治療薬は体重減少作用が強く、骨格筋量の減少を引き起こすことで転倒リスクを増大させる可能性が示唆されている。この課題について筑波大学システム情報系知能機能工学域の鈴木 康裕氏らの研究グループは、筑波大学附属病院に入院中の2型糖尿病患者を対象に転倒と糖尿病治療薬との関連を調査した。その結果、SGLT2阻害薬は転倒の危険因子であることが明らかになった。この結果はScientific Reports誌2025年3月17日号に掲載された。SGLT2阻害薬処方時は転倒リスクも考慮　研究グループは、いくつかの糖尿病治療薬、とくにSGLT2阻害薬とGLP-1受容体作動薬が、筋肉および除脂肪体重の減少を引き起こすことと、転倒の関連を評価した。方法は、筑波大学附属病院に入院中の2型糖尿病患者を対象に、毎年1回転倒調査を最長5年間実施。転倒の危険因子は離散時間生存分析モデルを用いて同定した。　主な結果は以下のとおり。・調査では、471例の参加者を中央値2年間にわたって観察した。・参加者の年齢中央値は64歳で、転倒発生率は100人年当たり17.1件だった。・独立した転倒の危険因子は、「転倒歴」、「SGLT2阻害薬の使用」、「年齢」であった。・SGLT2阻害薬のみ使用のオッズ比（OR）は1.80（95％信頼区間[CI]：1.10～2.92）、GLP-1受容体作動薬のみ使用のORは1.61（95％CI：0.88～2.84）、両方使用のORは2.89（95％CI：1.27～6.56）だった。・SGLT2阻害薬の使用は、転倒の独立危険因子だったが、GLP-1受容体作動薬の効果は統計学的に有意ではなかった。・SGLT2阻害薬とGLP-1受容体作動薬の併用は、転倒のリスクを有意に増加させた。　この結果から研究グループでは「2型糖尿病患者にこれらの薬剤を処方する際には、転倒のリスクを考慮することが重要」と示唆している。

　Johnson & Johnson（法人名：ヤンセンファーマ）は2025年4月4日、「多発性骨髄腫患者のWell-being向上も考慮した治療目標を」と題したメディアセミナーを開催した。多発性骨髄腫は、根治が難しいものの、治療の進歩により長期生存が可能となってきている疾患である。本セミナーは、患者が「治療と生活を両立」させるために必要な視点として「Well-being」に焦点を当て、医療者と患者双方の視点からその意義を共有することを目的として開催された。　セミナーでは、群馬大学大学院医学系研究科 血液内科学分野の半田 寛氏が「診断から最新治療、そして患者自身ができること」について講演を行い、続いて日本骨髄腫患者の会代表の上甲 恭子氏が登壇し「Well-beingとは“一人一人が今どのように生きたいか”」をテーマに患者の視点から語った。「多発性骨髄腫の治療を諦めず、やりたいことも諦めないために」　多発性骨髄腫の診断・治療は、この20年間で著しい進歩を遂げてきた。新たな薬剤の登場により、生存期間は大幅に延伸し、治療の選択肢も増えている。一方、治療の選択肢の多様化は、治療の複雑化という新たな課題を生んでいる。　こうした状況において、半田氏は「治療の目標は深い奏効、すなわちMRD（微小残存病変）検出感度未満の達成に向かっている。そのうえで、いかに患者のQOL（生活の質）やADL（日常生活動作）を損なわずに治療を継続できるかが今後の大きな課題である」と指摘した。たとえ根治が難しくとも「治療をしながら、自分らしく生きる」ことの両立が、これからの治療においてますます重要になってくるという。　その鍵となるのが「どう生きたいか」という価値観を、患者と医療者が共有する“Shared Decision Making（共同意思決定）”であると半田氏は述べる。治療法を選ぶ際、注射か内服か、治療期間の長短、通院頻度、生活の目標など、個々の患者の価値観に沿って擦り合わせていくことが不可欠であると強調した。「“いい塩梅”の暮らしを支える：患者のWell-beingを考える」　「治療のために生きるのではなく、生きるために治療をする」。多発性骨髄腫の治療が進歩する中で、患者にとって大切なのは「今をどう生きるか」であると、日本骨髄腫患者の会で代表を務める上甲氏は語った。講演では、自身の家族の経験や患者支援の活動を通して見えてきた、多発性骨髄腫患者における「Well-being」の在り方について紹介した。　上甲氏は、Well-beingという概念を「絶妙なバランス、つまり“よい塩梅”」と表現し、患者調査の結果から「長生きしたい」よりも「自分らしく、元気に過ごしたい」と考える傾向が高齢患者に多いことを紹介した。一方で、痛みや不安、外見の変化に苦しむ声も届くことを紹介。ある患者の「病院には薬をもらいに行っているだけ」「主治医との会話にも虚無感がある」といった実情に対し、上甲氏は「医療者との対話の重要性、そして患者自身が正しい知識を持ち、信頼関係を築くこと」の必要性を訴えた。医師と患者、すれ違う“目標”と本音　パネルディスカッションでは、医師と患者それぞれの「治療目標」に関する意識の違いが調査結果を交えて紹介された。　患者が挙げた目標として最も多かったのは「以前と変わらない生活を送りたい」、次いで「好きなことを続けたい」であった。一方、医師は「生存期間の延長」など、科学的エビデンスに基づいた数値を重視していた。　これについて半田氏は、「医師は“提供できるもの”として科学的な指標を挙げているが、患者は“どう生きたいか”を大切にしている」と説明。上甲氏も「“治療目標”という言葉は患者には伝わりにくい。“どんな生活を望んでいるか”と問うことで、初めて本音が語られる」と述べた。日常の充実が、治療を支える　「治療以外の時間の充実」が治療に与える影響についての調査では、医師の92％、患者の96％が「かなり良い影響を与える」または「やや良い影響を与える」と回答した。　上甲氏は「夢中になれることを持っている患者は、生きる力が明らかに違う」と述べ、半田氏も「やりたいことを伝えてもらえれば、それを実現できる治療を一緒に考えられる」と応じた。まとめ　多発性骨髄腫の治療は進歩し続けている。しかし、医学的な成功が必ずしも患者の幸福と一致するとは限らない。治療を続けながらも、自分らしい生活、すなわちWell-beingを実現するためには、医療者と患者が対等な立場で治療目標を共有することが求められる。科学的根拠に基づく治療と、患者が描く人生の在り方。その両輪がかみ合ってこそ、多発性骨髄腫の治療は本当の意味で“前進”していくと考えられる。

　産後うつ病は、世界的に重大な懸念事項となっており、ホルモンの変化、遺伝的影響、環境ストレスなど、さまざまな要因が関連しているといわれている。その標準的な治療は、これまで心理療法や抗うつ薬治療などであったが、有望な代替治療として、zuranoloneが米国食品医薬品局（FDA）より承認された。zuranoloneは、効果発現が早く、治療アクセス性の向上が期待される初の経口産後うつ病治療薬である。パキスタン・Dow University of Health SciencesのMuhammad Haris氏らは、症状緩和や患者アウトカムへの影響を考慮し、産後うつ病治療におけるzuranoloneの有効性および安全性を評価するためナラティブレビューを行った。Health Science Reports誌2025年3月2日号の報告。　本レビューでは、産後うつ病の疫学、病態生理、治療介入に焦点を当て、産後うつ病の多面的な性質について検討した。産後うつ病、ホルモンの変化、遺伝的要因、治療法に関するキーワードを用いて、PubMed、Google Scholarなどのデータベースよりシステマティックに検索し、関連文献を特定した。　主な結果は以下のとおり。・産後うつ病と診断された女性を対象に実施した2つの厳格な第III相試験では、zuranoloneで治療された患者は、プラセボ群と比較し、抑うつ症状の有意な改善が示された。・その治療効果は、zuranoloneの最終投与から4週間持続しており、効果の持続性が認められた。・zuranoloneは、治療開始後3日目の早期段階で抑うつ症状軽減に対する有意な効果が示された。・zuranoloneは、投与の容易さ、投与量の柔軟性、早期介入の可能性などにより重度の産後うつ病の改善に期待される治療薬であると考えられる。　著者らは「産後うつ病は、世界的に大きな課題となっており、zuranoloneの承認により改善に向かうことが期待される。従来の治療法は、依然として重要ではあるが、zuranoloneの効果発現の速さや治療アクセスの改善により、より良い治療を行うことが可能となる。しかし、授乳中女性に対する安全性および潜在的な副作用に関する懸念は依然として残っているため、さらなる研究や慎重な使用が求められる。これらを踏まえ、zuranoloneは産後うつ病患者のアウトカム改善、生活の質向上に希望をもたらすであろう」と結論付けている。

　血栓除去術が予定されていない、主として後方循環系の軽症脳梗塞を発症した中国人患者において、発症後4.5～24時間のアルテプラーゼ（rt-PA）療法は標準薬物治療と比べて、90日時点の機能的自立の割合が高かった。中国・the Second Affiliated Hospital of Zhejiang UniversityのShenqiang Yan氏らEXPECTS Groupが中国の30ヵ所の脳卒中センターで行った多施設共同前向き無作為化非盲検アウトカム盲検試験の結果を報告した。後方循環系の虚血性脳卒中の発症後4.5～24時間に静脈内血栓溶解療法を用いることの有効性およびリスクは、十分に検討されていなかった。NEJM誌2025年4月3日号掲載の報告。アルテプラーゼvs.標準薬物治療で、90日時点の機能的自立を評価　研究グループは、後方循環系の脳梗塞を発症し、CT画像診断で早期の広範な低吸収域を認めず血栓除去術が予定されていない患者を、発症後4.5～24時間にアルテプラーゼ療法（0.9mg/kg体重、最大用量90mg）または標準薬物治療（Chinese Guidelines for Diagnosis and Treatment of Acute Ischemic Stroke 2018に基づく抗血小板療法およびその他の治療）を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、90日時点で評価した機能的自立（修正Rankinスケールスコア［範囲：0～6、高スコアほどより障害が重度であることを示す］が0～2と定義）とした。重要な安全性アウトカムは、無作為化後36時間以内の症候性頭蓋内出血および90日以内の死亡とした。90日時点の機能的自立、アルテプラーゼ群89.6％、標準薬物治療群72.6％　2022年8月～2024年5月に、計234例が無作為化された（アルテプラーゼ群117例、標準薬物治療群117例）。　ベースラインの両群特性はほぼバランスが取れており、年齢中央値は64歳（四分位範囲[IQR]：55～74）、女性が34.6％であった。既往歴は高血圧がアルテプラーゼ群70.9％と標準薬物治療群62.4％、糖尿病がそれぞれ34.2％と32.5％であった。発症前の修正Rankinスケールスコアは0の被験者が両群ともに97.4％で、無作為化前のNational Institutes of Health Stroke Scale（NIHSS）スコア（範囲：0～42、高スコアほど神経学的障害の重度が高いことを示す）中央値は、両群ともに3（IQR：2～6）と、大半の被験者が軽症脳梗塞であった。　発症から無作為化までの時間中央値は564分（IQR：390～834）であった。　90日時点で、機能的自立の患者割合はアルテプラーゼ群（89.6％）が標準薬物治療群（72.6％）より有意に高かった（補正後リスク比：1.16、95％信頼区間[CI]：1.03～1.30、p＝0.01）。　36時間以内の症候性頭蓋内出血は、アルテプラーゼ群で2/116例（1.7％）、標準薬物治療群で1/115例（0.9％）に発現した（補正後リスク比：1.98、95％CI：0.18～21.56）。90日以内の死亡は、それぞれ6/115例（5.2％）と10/117例（8.5％）であった（0.61、0.23～1.62）。　著者は、「今回の試験の結果は、血管内血栓除去術が選択できない場合、この延長された時間枠内（発症後4.5～24時間）にアルテプラーゼ治療を用いることを支持するものである」と述べている。

　米国では2010～23年に2,900万人以上がマラソンおよびハーフマラソンを完走しており、これは2000～09年の約3倍に相当するという。米国・エモリー大学のJonathan H. Kim氏らは、近年の長距離ランニングレースイベントにおける心停止の発生率と転帰を調べ、米国の長距離ランニングレースへの参加者は増加したが、心停止の発生率は一定していることを明らかにした。心停止による死亡率は大きく減少しており、十分な発生関連データがあった症例では、原因として冠動脈疾患（CAD）が最も多くみられたという。JAMA誌オンライン版2025年3月30日号掲載の報告。米国2010～23年のマラソンおよびハーフマラソンでの心停止の発生と転帰を調査　研究グループは、米国で行われた2010～23年のマラソンおよびハーフマラソンにおける心停止の発生と転帰を明らかにするため、レース完走者の記録およびメディア記事、レース主催者への直接的なコンタクト、全米陸上競技連盟（USA Track & Field）のインシデントレポートおよび生存者または近親者へのインタビューによる包括的なケースレビュー（観察的ケースシリーズ）を行った。　2010年1月1日～2023年12月31日の米国のマラソンおよびハーフマラソンのコホートデータをRace Associated Cardiac Event Registryから得て、ケースプロファイル・レビューを行い、原因および生存に関連した因子を調べ、発生および原因のデータを参照基準とした過去のデータ（2000～09年）と比較した。　主要アウトカムは、心停止発生率および死亡率とした。速やかな除細動器へのアクセスが生存率を向上か　米国の2010～23年の長距離ランニングレースのレース完走者2,931万1,597人（男性44.5％、マラソン完走者23.2％、ハーフマラソン完走者76.8％）において、心停止の発生は176件（男性127人、女性19人、性別不明30人）であった。心停止発生率は0.60件/10万人（95％信頼区間[CI]：0.52～0.70）であり、2000～09年（0.54件/10万人［95％CI：0.41～0.70］）と比較して変化は認められなかった。　一方で、突然死の発生率（2010～23年0.20件/10万人［95％CI：0.15～0.26］vs.2000～09年0.39件/10万人［0.28～0.52］）および致死的ケースの発生率（34％vs.71％）は、大幅な低下がみられた。　心停止は、男性（1.12件/10万人［95％CI：0.95～1.32］）のほうが女性（0.19件/10万人［0.13～0.27］）よりも多く、またマラソン参加中（1.04件/10万人［0.82～1.32］）のほうがハーフマラソン参加中（0.47件/10万人［0.38～0.57］）よりも発生が多かった。　心停止の原因が明確に特定できたランナーでは、肥大型心筋症よりもCADが最も多い原因であった。心肺蘇生時間の短縮と初期の心室頻脈性不整脈が生存と関連していた。　結果を踏まえて著者は、「効果的な緊急アクション計画による、速やかな除細動器へのアクセスが、生存率を改善していると思われる」としている。

　ChatGPTのようなチャットボットも、人間と同じように、戦争、犯罪、事故などの悲惨な話にさらされると不安を感じる可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。また、マインドフルネスに基づくリラクゼーション法により、そのような不安が軽減されることも確認されたという。チューリッヒ大学（スイス）精神病院のTobias Spiller氏らによるこの研究結果は、「npj Digital Medicine」に3月3日掲載された。Spiller氏は、「特に、立場的に弱く、影響を受けやすい人が関わる場合には、メンタルヘルスにおけるこうした大規模言語モデルの使用について話し合うべきだ」とThe New York Times紙に語った。　この研究でSpiller氏らは、GPT-4が、トラウマ体験の話に接することで不安感が増すのか、また、そのようにして誘発された不安がマインドフルネスに基づくリラクゼーション法により軽減されるのかを調べた。不安のレベルは、状態･特性不安検査（State-Trait Anxiety Inventory；STAI）を用いて評価された（20〜80点）。　まず、ベースラインとして、STAIによる質問のみをプロンプトとして入力し、基準となるGPT-4の不安レベルを評価したところ、STAIの平均スコアは30.8点であることが示された。これは、人間では「不安なし、または低い不安」（20〜37点）に相当する。　次に、不安を誘発するために、個人のトラウマ体験に関する約300語のテキストを提示し、再びSTAIの各項目で不安レベルを評価した。その結果、STAIの平均スコアは67.8点と著しく上昇していた。これは、人間では「高い不安レベル」（45〜80点）に相当する。トラウマ体験の内容別にスコアを見ると、事故に関する物語では61.1点、軍事的なことに関する物語では77.2点であった。　最後に、個人のトラウマ体験およびマインドフルネスに基づくリラクゼーションに関する、それぞれ約300語のテキストを提示してから不安の評価を行った。リラクゼーションに関するテキストは、例えば、「深呼吸をして海風の香りを吸い込む。熱帯のビーチで、足の裏にクッションのように柔らかくて温かな砂を感じている自分を想像する」などの内容だった。　その結果、全体的なSTAIの平均スコアは44.4点になり、トラウマ体験に関するテキストでの平均スコアから約33％の低下が認められた。リラクゼーションのテキストの内容別にスコアを見ると、GPT-4自身が考え出したリラクゼーションプロンプトが平均35.6点と最も低く、冬の景色に関するプロンプトが平均54点と最も高かった。この点について論文の筆頭著者である米イェール大学の臨床神経科学者であるZiv Ben-Zion氏は、「GPT-4自身が作成したプロンプトが最も効果的であり、不安レベルはほぼベースラインまで軽減した」と話している。　ただし、人工知能（AI）をメンタルヘルスの有用なツールと考える人がいる一方で、倫理的な懸念を抱く人もいる。テクノロジーを痛烈に批判する著書を執筆したNicholas Carr氏は、「米国人は、人との交流をスクリーン越しに行う孤独な国民となった。今やコンピューターと話すことで憂うつな気分を和らげることができると自分に言い聞かせている」と語る。同氏は、「人間の感情とコンピューターの出力の境界線を、たとえ比喩的にでも曖昧にすることは、倫理的に問題があるように思われる」とThe New York Times紙への電子メールで述べたという。　一方、米ダートマス大学のAIアドバイザーであるJames Dobson氏は、「AIツールへの信頼を確保するには、チャットボットがどのように訓練されているかについて十分な透明性を確保することが必要だ。言語モデルへの信頼は、それがどのように作られているのかを知ることにかかっている」との見方を示している。

　新生児集中治療室で治療を受けている早産児のうち、消化器系の発達が不十分で腸管で栄養を適切に吸収できない児には、点滴で栄養を与えられることがある。これを、完全静脈栄養（TPN）という。TPNの処方は医師が行うが、残念ながら、処方の適切性を判断するのは困難であり、間違いも起きやすい。こうした中、人工知能（AI）が、早産児の栄養管理を改善し、児が正常に成長し発達する可能性を高めるのに役立つことが、新たな研究で示唆された。米スタンフォード大学小児科准教授のNima Aghaeepour氏らによるこの研究結果は、「Nature Medicine」に3月25日掲載された。　新生児の約10％は、予定日より3週間以上前に早産で生まれる。研究グループによると、予定日より8週間以上早く生まれた場合、腸管から栄養を吸収する準備ができていないため、TPNが必要になることが多い。しかし、早産児が十分なカロリーを摂取しているかどうかを判断するための血液検査は存在しない上に、早産児は、必ずしも空腹時に泣いたり、満腹になると落ち着き、満足を示すわけでもない。そのため、TPNが適切に行われているかどうかの判断は難しい。Aghaeepour氏は、「世界中で、TPNは新生児集中治療室における医療ミスの最大の原因だ」と指摘する。　この問題を解決するためにAghaeepour氏らは、5,913人の早産児に対する7万9,790件のTPNの処方箋と、児の状態（治療やその効果など）に関する情報をリンクさせてAIアルゴリズムを訓練し、早産児に必要な栄養素とその量を予測することができるようにした。このアルゴリズムにより、無限のバリエーションを持ち得るTPN処方が15種類の標準的な処方に絞り込まれた。Aghaeepour氏は、「この15種類の処方は、医師、薬剤師、栄養士が推奨する内容とほぼ同じであることが判明した。しかし、AIによるこれらの処方を使えば、処方のスピードと安全性を大幅に向上できる可能性がある」と語る。　また、このAIアルゴリズムにより、早産児の医療データを用いて、15種類の処方のうちどれが必要なのかを予測できることも示された。さらに、児の成長や健康状態の変化に応じて、例えば「No.8の処方箋を5日続けた後、No.3を1週間、次いでNo.14を数日間」という具合に、毎日、推奨する処方箋を調整できることも確認された。　AIによるTPNの処方と実際の処方を比較するために、10人の新生児科医に、早産児の過去の臨床情報と、実際にその児が受けたTPN処方、およびAIが推奨したTPN処方を誰が作成したかを告げずに提示し、より良いと思う方を尋ねた。その結果、医師はAIが生成した処方の方を一貫して好ましく評価することが示された。　さらに、AIに過去の患者の電子カルテ情報を提示し、早産児が実際に受けたTPNがAIの推奨と大きく異なっていた事例について調べた。その結果、そのような児では、死亡率、敗血症、腸疾患のリスクが、AIの推奨と一致していた児よりも有意に高いことが判明した。最後に、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）のリアルワールドデータ（3,417人の早産児に処方された6万3,273件のTPN）を用いて検討しても、AIアルゴリズムは同様の予測能を示すことが確認された。　このような有望な結果が得られたものの、研究グループは、AIアルゴリズムが何かを見落としていないかどうかを確認するために、AIの推奨事項を医師や薬剤師が確認する必要があると指摘している。共著者の1人である、米スタンフォード・メディシン・チルドレンズ・ヘルスのエグゼクティブ・ディレクター兼最高薬剤責任者であるShabnam Gaskari氏は、「AIによる推奨は、電子カルテに追加された情報に基づいているため、記録に不足があると推奨は正確ではなくなる。よって、最終的には臨床医が推奨内容を検討する必要がある」と説明している。　研究グループは次の段階として、通常の方法でTPNを受けた早産児と、AIが推奨するTPNを与えられた早産児を比較する臨床試験の実施を計画している。