双極性うつ病治療における抗うつ薬の使用は、気分極性の転換を引き起こす可能性が懸念され、依然として議論の的となっている。中国・首都医科大学のLei Feng氏らは、双極性うつ病患者に対する抗うつ薬使用と軽躁/躁転リスクとの関連を検証するため、リアルワールドにおける多国籍観察研究を実施した。Health Data Science誌2025年6月3日号の報告。　2013年1月〜2017年12月の4つの電子医療記録データベース（IQVIA Disease Analyzer Germany、IQVIA Disease Analyzer France、IQVIA US Hospital Charge Data Master、北京安定医院）と1つの行政請求データベース（IQVIA US Open Claims）より得られた双極性うつ病患者の治療パターンに関するデータを収集し、分析した。抗うつ薬を投与された患者（AD群）と投与されなかった患者（非AD群）における双極性うつ病の初回診断日から730日後の軽躁/躁転リスクの発生率を比較し、ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・対象は、5つのデータベースより抽出された12万2,843例。・双極性うつ病に対し抗うつ薬を投与された患者の割合は60.6％。・双極性うつ病の初回診断日における平均年齢の範囲は37.50±15.72〜52.10±16.22歳。・傾向スコアマッチングにより潜在的交絡因子で調整した後、AD群の躁転リスクは、非AD群と比較し、有意な差は認められなかった（HR：1.04、95％CI：0.96〜1.13、p＝0.989）。・また、躁病治療薬の投与の有無に関わらず、差は認められなかった（HR：0.69、95％CI：0.38〜1.25、p＝0.535）。　著者らは「双極性うつ病のマネジメントにおいて、抗うつ薬が実臨床で広く使用されていたが、抗うつ薬使用は、躁転リスクと関連していなかった。そのため、抗うつ薬は双極性うつ病の治療選択肢の1つとして考えられる」と結論付けている。

　早期の2型糖尿病成人患者において、GLP-1受容体作動薬orforglipronの1日1回40週間経口投与はプラセボと比較して、HbA1c値を有意に低下させた。米国・Velocity Clinical Research Center at Medical City DallasのJulio Rosenstock氏らACHIEVE-1 Trial Investigatorsが、中国、インド、日本、メキシコおよび米国で実施した第III相国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験「ACHIEVE-1試験」の結果を報告した。orforglipronは、2型糖尿病および体重管理を適応症として臨床開発中の、経口投与可能な低分子非ペプチドGLP-1受容体作動薬であり、有効性と安全性に関する追加データが必要とされていた。NEJM誌オンライン版2025年6月21日号掲載の報告。orforglipronの3用量をプラセボと比較、1日1回40週間投与　研究グループは、食事療法および運動療法のみでは血糖コントロールが不十分な2型糖尿病を有し、登録前3ヵ月以内に他の血糖降下薬（経口または注射）の投与を受けていない18歳以上の患者（インスリン未治療、HbA1c値7.0～9.5％、BMI値23.0以上）を、orforglipron 3mg群、12mg群、36mg群またはプラセボ群に1対1対1対1の割合で無作為に割り付け、1日1回40週間投与した。　orforglipron群は、いずれも1mgより投与を開始し、4週ごとに各群の規定用量まで漸増（3mg、6mg、12mg、24mg、36mg）した。　主要エンドポイントは、40週時におけるHbA1c値のベースラインからの変化量、重要な副次エンドポイントは、40週時における体重のベースラインからの変化率とした。HbA1c値の推定平均変化量、orforglipron群は－1.48～－1.24％ポイント　2023年8月9日～2025年4月3日に559例が無作為化された（orforglipron 3mg群143例、12mg群137例、36mg群141例、プラセボ群138例）。患者背景は、平均罹病期間4.4年、平均HbA1c値8.0％、平均体重90.2kg、女性が48.1％であった。　40週時におけるHbA1c値のベースラインからの推定平均変化量は、3mg群－1.24％ポイント、12mg群－1.47％ポイント、36mg群－1.48％ポイント、プラセボ群－0.41％ポイントであり、orforglipronの3群すべてでプラセボ群よりもHbA1c値が有意に低下した。　推定平均変化量のプラセボ群との差は、3mg群－0.83％ポイント（95％信頼区間[CI]：－1.10～－0.56）、12mg群－1.06％ポイント（－1.33～－0.79）、36mg群－1.07％ポイント（－1.33～－0.81）であり（すべてp＜0.001）、40週時の平均HbA1c値はorforglipron群で6.5～6.7％であった。　40週時における体重のベースラインからの変化率は、3mg群－4.5％、12mg群－5.8％、36mg群－7.6％、プラセボ群－1.7％であった。　主な有害事象は軽度～中等度の胃腸障害で、そのほとんどは用量漸増中に発現した。重症低血糖は報告されなかった。投与中止に至った有害事象は、orforglipron群4.4～7.8％、プラセボ群1.4％であった。

　米国・テキサス大学オースティン校のGregory Holste氏らは、経胸壁心エコー（TTE）において39項目（診断分類タスク18項目、パラメーター推定タスク21項目）を自動解析する人工知能（AI）システム「PanEcho」を開発し、内部および外部検証の結果、地理的および時間的な違いにかかわらず高い精度が得られることを報告した。心エコー検査は心血管診療の基盤であるが、一連の動画の専門家による読影と手作業によるレポート作成に依存している。著者は、「マルチタスクディープラーニングを用いて心エコー読影を自動化したAIシステム（PanEcho）は、心エコー検査室における補助的な読影ツールとして、あるいはポイントオブケアにおけるAI対応スクリーニングツールとして活用できる可能性があり、各臨床ワークフローにおける前向き評価が望まれる」と述べている。JAMA誌オンライン版2025年6月23日号掲載の報告。心エコー動画120万本を用いてAIシステムを開発し精度を検証　本研究には、イェール・ニューヘイブン・ヘルス・システム（YNHHS）傘下の病院および診療所において、患者2万4,405例への日常診療で実施されたTTE検査3万2,265件から得られた心エコー動画120万本が用いられた。　YNHHSの2016年1月～2022年6月のデータを用いて「PanEcho」を開発し、YNHHSの2022年7月～12月の別のコホートで内部検証するとともに、4つの他のコホート（RVENet+［ハンガリー］、POCUS、EchoNet-Dynamic、EchoNet-LVH［3つはいずれも米国］）で外部検証を行った。　主要アウトカムは、診断分類タスクの受信者動作特性曲線下面積（AUC）およびパラメーター推定タスクの平均絶対誤差とし、AIによる予測と読影担当の心臓専門医の評価を比較した。診断分類タスク18項目、パラメーター推定タスク21項目で高精度　AIシステムは、内部検証において18項目の診断分類タスクでAUC中央値0.91（四分位範囲[IQR]：0.88～0.93）、21項目のパラメーター推定タスクで正規化平均絶対誤差の中央値0.13（0.10～0.18）を示した。　具体例としては、本モデルは左室駆出率を正確に推定し（平均絶対誤差：内部4.2％、外部4.5％）、中等度以上の左室収縮不全（AUC：内部0.98、外部0.99）、右室収縮不全（AUC：内部0.93、外部0.94）、および重度大動脈弁狭窄（AUC：内部0.98、外部1.00）を検出した。　AIシステムは、限られた画像プロトコールにおいても優れた性能を維持し、簡略化されたTTEコホートにおいて15項目の診断分類タスクをAUC中央値0.91（IQR：0.87～0.94）で実行し、YNHHS救急部門の実際のポイントオブケアエコー検査でも14項目のタスクをAUC中央値0.85（0.77～0.87）で実行した。　なお、著者は研究の限界として、2Dグレースケールとカラードップラー心エコーの動画データに限定されており、静止画、スペクトルドップラー、ストレイン画像、3D心エコーなどのデータは含まれていなかったこと、本研究で定義された39項目のタスクに限定されるため一部のタスクにおいて患者ケアの個別的な指針となるには解釈が不十分な場合があることなどを挙げている。

　2024年の診療報酬改定は、診療報酬本体は＋0.88％、薬価・材料価格引き下げは－1.00％で、全体ではマイナス改定となった。「医療従事者の賃上げ」「医療DX等による質の高い医療の実現」「医療・介護・障害福祉サービスの連携強化」という3つの目標が掲げられ、関連する項目が加算・減算された。診療報酬改定のほか、ここ数年の急激な物価上昇や人件費高騰もクリニックの経営に影響を与えていることが予想される。ケアネットでは「自身でクリニックを経営し、開業後3年以上が経過している医師」（40代以上）を対象に、直近の経営状況についてWebアンケートで聞いた。患者数は「増えた」が2割に対し、「減った」が4割　「1ヵ月の延べ患者数」について2023年度と2024年度を比較すると、「やや減った」と回答したのは25％、「大きく減った」は13％に上り、全体の38％が患者減少を報告した。一方で、「やや増えた」（17％）、「大きく増えた」（3％）は合わせて20％に留まった。「大きく減った」との回答は小児科（27％）、産婦人科（18％）、消化器内科（15％）、耳鼻咽喉科（15％）で目立った。一方で、耳鼻咽喉科は「大きく増えた」も最多の9％で、コロナ禍の収束後に経営状況の二極化が進んでいるようだ。診療報酬単価、精神科は5割強が「減った」　2023年度と2024年度の「患者1人当たりの診療単価の平均」については、「やや減った」（34％）、「大きく減った」（11％）を合わせると45％が減少したと回答した。「やや増えた」（8％）、「大きく増えた」（2％）としたクリニックは全体の1割に過ぎなかった。とくに精神科（「大きく減った」と「やや減った」の合計55％）、呼吸器内科（同52％）、循環器内科（同52％）などで「減った」との回答が目立った。精神科は2024年の診療報酬改定で30分未満の診療報酬が減額（精神保健指定医は330点→315点、非指定医は315点→290点）されたことが大きく響いたようだ。ほかの診療報酬改定の項目としては「特定疾患療養管理料から糖尿病・脂質異常症・高血圧を除外」も内科系クリニックの経営に与えた影響が大きかったようだ。「患者数」と比較して、「診療報酬単価」は「増えた」という回答の割合が一層低く、「減った」という回答の割合が高かった。患者数減少よりも診療報酬単価低下が、診療所の収益をより圧迫している状況が伺える。増えた費用としては「人件費」がトップ　費用面で、2023年度と2024年度を比較して増えた項目（複数回答）としては、（経営者以外の）人件費（588人）が最多で、以下医薬品・医療消耗品費（504人）、水道光熱費・通信費（475人）の回答が多かった。賃上げ圧力が強まり、マイナンバーカードや電子処方箋への対応など医療DXへの投資も求められ、固定費の上昇が利益を一層圧迫している状況が見える。5割以上が「減益」と回答　患者数と診療報酬単価の減少傾向、そして費用の上昇は、結果として最終利益の変動にも明確に表れた。2023年度と2024年度の「最終利益（自身の給与を含む）」について、「やや減った」が36％、「大きく減った」が20％で、過半数を超える56％が減益と回答した。「変わらない」は22％、「やや増えた」（12％）、「大きく増えた」（2％）は合わせて14％だった。とくに小児科は4割近く、産婦人科も3割超が「大きく減った」と回答した。今後の経営方針は「攻め」と「守り」に二極化　「今後の経営方針」（複数回答）では、「攻め」「守りor撤退」と明暗が分かれた。自由診療やDX化などの拡大路線に舵を切る選択肢を選んだのは、腎臓内科、呼吸器内科、消化器内科などの医師に多かった。一方、「減益」との診療所が多かった産婦人科、小児科、耳鼻咽喉科などは診察日縮小や閉院を視野に入れるとの回答が多かった。年代別では、40代の比較的若い医師は「DX化」「自由診療」などの「攻め」の志向が強かったが、この割合は年代とともに減少した。60代以上では2割、70代以上では3割が「閉院」または「事業譲渡」を検討していると回答した。　経営や診療報酬に関する自由回答では、物価高、人件費高騰の中での診療報酬単価の据え置きや減額に対する不満や抗議の声一色となった。「物価上昇に連動しない診療報酬の改定は違法だと思う」（内科・東京都・60代）「物価上昇に応じた診療報酬の増額が不可欠」（眼科・大阪府・50代）「診療報酬は下げられる中で、スタッフの給料は上げてやりたい。となると自分の取り分を減らすしかない」（耳鼻咽喉科・宮城県・60代）「売り上げが減って自身の給与を大幅に減らした」（消化器内科・大阪府・60代）「利益が前年に比べて半減。本当の話です。閉院も検討中です」（内科・京都府・50代）「コロナ禍の『医療者に感謝』という言葉は何だったのか。次のパンデミック時に、末端の診療所が閉院していたら誰が患者を診るのか？ 中小病院に患者が集中して混乱が起きることは目に見えている」（内科・福井県・50代）アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。クリニックの経営動向／医師1,000人アンケート

　犬を飼っている家庭の乳児は、幼少期にアトピー性皮膚炎（AD）を発症するリスクが、犬を飼っていない家庭の児よりも低い傾向があるようだ。新たな研究で、乳児期に犬に曝露することで、ADの発症に関与する遺伝子の影響が軽減される可能性が示された。英エディンバラ大学皮膚科教授のSara Brown氏らによるこの研究結果は、「Allergy」に6月4日掲載された。　Brown氏は、「遺伝子の組み合わせが小児のAD発症リスクに影響を与えることは分かっていたし、過去の研究でも、犬を飼うことがAD発症の予防に有効な可能性が示されている。しかし、分子レベルでその仕組みを示したのはこの研究が初めてだ」と述べている。　ADは、皮膚のバリア機能が低下することで刺激物やアレルゲンが侵入しやすくなり、それによって免疫反応が引き起こされ、湿疹、かゆみ、炎症などの症状が生じる疾患で、遺伝的要因と環境要因が関与するとされている。研究グループによると、遺伝的にADを発症しやすい人がいることは判明しているものの、遺伝子と環境がどのように相互作用してADリスクを増大させたり低下させたりしているのかは明確になっていないという。　Brown氏らは今回、ヨーロッパで実施された16件の研究データを分析し、ADに関連する既知の24種類の遺伝的バリアントと、母親の妊娠中および児の生後1年間における18種類の環境要因の相互作用を調べた。　その結果、犬の飼育を含む7つの環境要因と少なくとも1つのAD関連遺伝的バリアントとの間に14の相互関係が示唆された。また、25万4,532人を対象とした追加解析から、犬への曝露と第5染色体に位置する遺伝的バリアント「rs10214237」との間に統計学的に有意な相互作用が認められた（相互作用のオッズ比0.91、95％信頼区間0.83〜0.99、P＝0.025）。rs10214237は、免疫応答の調節に関与するインターロイキン（IL）-7受容体をコードする遺伝子の近傍に位置する。　次いで、実験室でのテストにより、rs10214237と犬アレルゲン曝露との相互作用がADの発症リスクにどのように影響するのかを検討した。その結果、犬への曝露はこの遺伝的バリアントの影響を変化させて皮膚の炎症を抑え、AD発症リスクを抑制している可能性が示唆された。　研究グループは、今回の研究で得られた結果を確認し、今後の研究で犬が人間の遺伝子に与える影響についての理解を深める必要があるとしている。Brown氏は、「われわれの研究は、臨床の現場で問われる『なぜうちの子はADなのか』『赤ちゃんを守るために何ができるのか』などの最も難しい質問に答えることを目的としている」と話す。同氏はさらに、「さらなる研究が必要だが、本研究結果は、アレルギー疾患の増加に介入し、将来の世代を守るチャンスがあることを意味する」と述べている。

　将来、腎移植が必要になる可能性がある人は、どの時点で移植を受けるべきなのだろうか。その答えの手がかりとなり得る研究結果が発表された。この研究では、腎機能がある程度保たれている段階で腎移植（先行的腎移植）を受けても、透析が必要となるほど悪化してから移植を受けた場合と比べて死亡リスクに有意な差は認められないことが示された。米イェール大学医学部生体腎臓ドナープログラムの医療ディレクターを務めるAbhishek Kumar氏らによるこの研究結果は、「Transplantation Proceedings」5月号に掲載された。　Kumar氏は、「この研究結果は、腎移植は本当に必要になるまで待ってから受けるべきであることを示している。そうでなければ、自分の腎臓が機能する期間を無駄にしてしまうことになる」と述べている。　透析は、機能不全に陥った腎臓に代わって血流から余分な水分や老廃物を排出する治療法だが、透析を受けている患者に身体的・精神的負担を伴い、免疫機能の低下も起こりやすい。このため、一般的に末期腎不全患者は透析が必要になる前に腎移植を受けた方が良いと考えられている。　Kumar氏は、「献腎移植リストに登録されている場合、いつ移植を受けるかを自分で決めることはできない。一方、生体ドナー臓器を移植する場合には、移植のタイミングについてある程度は自分で決められるが、問題は、いつ移植を受けるのが最善かということだ」と話す。　この点を明らかにするためにKumar氏らは、2000年から2020年の間に成人に実施された28万8,309件の腎移植データの分析を行った。これらの腎移植のうち、5万2,018件（18％）は先行的腎移植であった（献腎移植33％、生体腎移植67％）。これらのレシピエントは、移植時のeGFR（推算糸球体濾過量）の値に応じて、4群（10mL/分/1.73m2未満、10以上15mL/分/1.73m2未満、15以上20mL/分/1.73m2未満、20mL/分/1.73m2以上）に分類された。　先行的腎移植を受けた患者は、白人、高学歴、民間保険加入者が多い傾向が認められた。eGFRに応じた4群間で死亡率を比較したところ、統計学的に有意な差は認められなかった。また、生体ドナーからの先行的腎移植を受けた患者のみを対象にしたサブグループ解析でも、死亡率に統計学的に有意な差はなかった。　Kumar氏は、「私は患者に、移植を受けるのに最適なタイミングは透析が必要になったときだと伝えることがある」と話す。ただし同氏は、透析や移植に最適なタイミングは人によって異なり、予測するのは難しいことを指摘し、「可能であれば透析は避けるべきだが、早期に移植を受けることがその解決策になるわけではない」と述べている。

　内側側頭葉（MTL）病変は薬剤抵抗性てんかんの主な原因の一つであり、MTL切除が転帰を改善し得る。しかし実臨床では、外科治療が提案されないまま複数の抗てんかん薬（AED）により長年治療されている患者が少なくなく、より強固なエビデンスの提示が求められている。これを背景に、アル＝アズハル大学（エジプト）のSameh M. Salama氏らは、前向きコホート研究によりMTL切除術の有用性を検討。「Cureus」に3月6日論文が掲載された。　この研究は、2022～2024年に薬剤抵抗性側頭葉てんかんのため同大学病院に入院した3～50歳の患者20人を対象に行われた。薬剤抵抗性は2剤以上のAEDで発作をコントロールできない、または副作用のためAEDを使用できないことで定義した。MTL以外に病変を有する患者は除外された。術前の所見に合わせて患者ごとに、選択的扁桃体海馬切除を行うか否かなどが決定された。　術後の追跡期間は平均1.49±0.48年で、最終追跡調査におけるEngel分類による評価は、クラスI（発作の完全な消失）が15人（75％）、クラスII（機能障害を来さない発作がまれに発生）が5人（25％）だった。　20人のうち5人は、術後の行動の変化、対側片麻痺、残存病変などが合併症として報告された。合併症あり群となし群の病変を比較すると、多形神経膠芽腫（GBM）の存在のみ有意差があり、合併症あり群に多かった（60対0％、P＝0.001）。術後のEngel分類は、合併症なし群はクラスIが86.7％、クラスIIが13.3％であるのに対して、合併症あり群は同順に40.0％、60.0％であって、群間差が有意だった（P＝0.037）。これらから、GBMを有していることが合併症の発生に関連すること、転帰改善には病変の完全切除が重要であることが示唆された。　このほか、サブグループ解析から、女性および右側病変は転帰良好と、経シルビウス裂アプローチは転帰不良と関連していた。　Salama氏らは、「われわれの研究結果は、AEDによる管理が困難なてんかんでは外科的治療が治療選択肢として欠かせないことを支持するものであり、手術適応を早期に評価することの重要性を浮き彫りにしている」と結論付けた上で、「患者選択基準の明確化と最適なアプローチの確立のため、さらなる研究が必要」と付け加えている。

本論文は何が新しいか？　CONFIDENCE研究では、2型糖尿病（T2DM）に合併する慢性腎臓病（CKD）の初期治療において、非ステロイド型選択的ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（nsMRA）であるフィネレノンと、SGLT2阻害薬（SGLT2i）であるエンパグリフロジンの併用療法が、それぞれの単独療法と比較して尿中アルブミン/クレアチニン比（UACR）を有意に低下させることが示された。これまで、フィネレノンとSGLT2iの併用療法をT2DMに伴うCKDの初期段階で評価したエビデンスは限られており、この点において本研究は新規性を有する。CONFIDENCE研究の背景　T2DMに伴うCKD患者に対する腎保護療法の第1選択は、ACE阻害薬やARBなどのRAS阻害薬である。これは、2000年代に実施されたRENAAL、IDNT、MARVAL、IRMA2といった大規模臨床試験によって裏付けられている。2015年以降、SGLT2iにおいて、EMPA-REG OUTCOME、CANVASなどの試験で心血管イベントや複合腎エンドポイント（EP）の改善が相次いで報告された。SGLT2iではさらに、DAPA-CKDやEMPA-KIDNEYなどの試験により、非糖尿病性CKDに対しても心腎保護効果を有するエビデンスが蓄積されている。　一方、ステロイド型ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（MRA）については、2000年ごろにRALES（スピロノラクトン）やEPHESUS（エプレレノン）により、重症心不全や心血管死に対する有用性が示されたが、これらは腎関連のハードEPについては検討されていない。その後、新世代のnsMRAであるエサキセレノンおよびフィネレノンが開発された。このうち、エサキセレノンはT2DMに伴う早期CKD患者においてUACRの低下効果が認められているが、現在の適応は高血圧症のみであり、尿蛋白陽性例やeGFRが低下した症例では原則として使用できない。これに対しフィネレノンは、FIGARO-DKD、FIDELIO-DKD、そして両試験を統合解析したFIDELITYにおいて、心血管イベントおよび複合腎EPに対する有用性が示されている。なお、nsMRAとSGLT2i併用の同様の研究は、フィネレノンとダパグリフロジン併用でも行われ、UACRの相加的減少効果として報告されている（Marup FH, et al. Clin Kidney J. 2023;17:sfad249.）。　これらのエビデンスを踏まえ、2024年のKDIGOガイドラインでは、フィネレノンはRAS阻害薬およびSGLT2iに上乗せ可能な薬剤として、T2DMに伴うCKDの早期における心・腎保護の「新たな選択肢」として推奨されている（推奨の強さ：弱い、エビデンスレベル：高い、リスクとのバランスを考慮したうえでの判断）（Levin A, et al. Kidney Int. 2024;105:684-701.）。病態生理学的見地から、T2DMに合併するCKDにはミネラルコルチコイド受容体（MR）の過剰活性化が心・腎障害を惹起することから、MR抑制効果の優れたnsMRAに対する理論的期待は大きい。　CONFIDENCE研究は、以上の背景を踏まえ、フィネレノンとSGLT2iの併用療法の有効性および安全性を評価することを目的として実施された。登録症例数は約800例、観察期間は180日間である。腎疾患領域の臨床研究の課題　腎疾患領域における臨床研究の報告数は、循環器系や神経系など、他の医学分野と比較してきわめて少ない（Palmer SC, et al. Am J Kidney Dis. 2011;58:335-337.）。その主な要因としては、CKDにおいて治療目標となるバイオマーカーが乏しいこと、CKDステージ早期と末期で適切な腎予後のサロゲートEPを設定する必要があること、などが挙げられている。CKDにおける「真のEP」としては、透析導入、腎関連死、腎不全などがある。一方で、サロゲートマーカーとしては、血清クレアチニン（Cr）の倍加速度、推算糸球体濾過量（eGFR）、eGFRの40％以上の低下などが用いられ、これらは複合腎EPとして適宜設定される。UACRは、容易に短期間でも観察可能なサロゲートマーカーであり、研究費の削減や実施期間の短縮に資する利便性も高い。しかしながら、サロゲートEPは本来、真のEPと強く関連していなければ優れた予後予測因子とはいえない。この点において、UACRは早期のマーカーとしては、UACR＞300mg/g・Crを超える腎疾患以外は適切な腎アウトカムの予測因子とまではいえない（濱野高行. 日本腎臓学会誌. 2018;60:577-580.）。　本論文の著者の1人であるHeerspink氏は、本試験で仮に複合腎EPを評価項目とする場合は4万例以上のサンプルサイズと長期観察が必要となること、またUACRは優れたサロゲートではないものの一定の予測的価値があること、などを踏まえ、UACRを主要評価項目として採用したと述べている。CONFIDENCE研究からのメッセージと今後の方向性　CONFIDENCE研究は、「腎アウトカムの予測にも“CONFIDENT”といえるか？」―この問いには議論が必要である。Agarwal氏はイベントリスクに対する媒介解析の結果から、フィネレノンを用いた早期介入による複合腎イベント低下の多くの部分がUACR抑制作用により媒介されていることから、アルブミン尿抑制の重要性を強調している（Agarwal R, et al. Ann Intern Med. 2023;176:1606-1616.）。また、2025年6月に開催された欧州腎臓学会においても、短期的なUACRの変化が長期的な腎保護効果と関連することに言及し、「併用療法の新時代が到来した」との論調の講演もあった（Liam Davenport. Medscape. June 5, 2025.）。　しかしながら、「フィネレノン＋SGLT2iの早期導入によるUACR低下」を「長期的な腎アウトカムを改善すること」に全面的に外挿するのは無理がある。ちなみに、本研究でeGFRの初期低下（Initial drop or dip）に注目すると、14日目において併用群では−6.1mL/分/1.73m2の低下がみられた（SGLT2i単独群では−4.0mL/分/1.73m2）。この併用群におけるInitial drop後のeGFRスロープには、観察期間である180日目においては緩徐化がみられず、この点からは腎保護効果は支持されない。一方で、有害事象の観点からは、一定のメリットが示唆される。高カリウム血症の発現率は、併用群で25例（9.3％）、フィネレノン単独群で30例（11.4％）と、併用群で15～20％程度相対的に低下していた。これは、SGLT2iが高カリウム血症のリスクを抑制する可能性を示した先行研究の知見と一致しており、一定のベネフィットとして評価できる可能性がある。　今後、フィネレノンとSGLT2iの早期併用による腎保護効果の有無を明らかにするためには、長期間かつ大規模に複合腎EPを設定した追試検証が必要と思われる。

五百八十七の段　毎日を快適に急に暑くなりましたね。「梅雨はもう終わりかい！」と思っていたら、近畿地方ではすでに、2025年6月27日に梅雨明けになっていたみたいです。なんと1976年からの記録で、6月に梅雨が明けたのは初めて！こんなに短い梅雨だと、農作物の収穫の時に影響が出たりしないのでしょうか。ちょっと心配になってしまいます。さて、私が最近心掛けているのが「機嫌良く暮らす」ということ。ハリウッド映画のような豪邸に住み、高級車に乗るといった成功を達成したとしても、人間関係の悩みを抱えていたら幸せとはいえません。何といっても、日々を機嫌良く過ごすことが幸せの基本ではないでしょうか。そんなことを感じている中、最近体験した小さな幸せを4つ紹介したいと思います。まずは、夏用の室内スリッパを買ったこと。以前から、私は自宅ではスリッパを履いていました。裸足で歩くと、家具や壁の角に足の小趾をぶつけて、痛い思いをすることがあるためです。これまで履いていたものは冬物だったため、蒸し暑いうえに長年の使用で履き心地が悪くなっていました。そこで、アマゾンでメッシュ素材の夏用スリッパを購入したところ、足元が驚くほど涼しくなり、快適そのものです。おかげで自宅にいる時間の気分が良くなりました。次に調子良くなったのは、普段着を買い替えたことです。現役時代は自宅を出て職場に向かい、病院に着いたら白衣に着替えていました。帰宅したらすぐにパジャマになって寝るので、普段着の機会はほとんどありません。しかし退職後は自宅で過ごす時間が長くなり、買い物や散歩などちょっとした外出で、普段着が必要になりました。そこで、涼しげな素材のものをまとめて購入し、どんな日でも気持ちよく着て過ごしています。大したことではありませんが、気分が良くなりました。3つ目は、長年使っている口腔洗浄機（ジェットウォッシャー）を修理できたこと。口腔洗浄機というのは、ジェット水流の水圧を利用して、歯間や歯茎の隙間を洗浄する口腔ケアツールです。何年も使ってきたのですが、いつのまにかチューブの途中から水漏れするようになってしまいました。最初は水漏れ部位にテープを貼ったりしてごまかしていましたが、水漏れは1ヵ所ではないようで、使うたびにその辺がビショビショになってしまいます。いっそ新しいものを買おうとも思ったのですが、価格が4万円近くするうえに、チューブの不具合ごときで、本体を含めて丸ごと交換というのも、もったいない話。このチューブ問題は皆の共通の悩みのようで、YouTubeで調べてみると、いろいろな対策動画がアップされています。中には別のチューブを流用するというものもありました。このチューブは700円ほどと安いものですが、30分ほどかけて本体を分解して交換する必要があります。本体を分解などという大それたことをして、ちゃんと元通りに組み立てることができるのか、私にはまったく自信がありません。そう思いながら、さらに別の動画を見ていると、チューブ＋先端部分の交換パーツが3,500円ほどで売られていることに気づきました。この交換だったら、ネジ2本を緩めて5分ほどで済むとのことで、私にもできそうです。というわけで、早速この交換パーツを購入してみました。作業は、ネジ2本を緩めて、パーツを交換して締め直すというだけ、本当に5分で終了。スイッチを入れてみると、水漏れもなく快調に動いています。というわけで、再び口腔洗浄の日々に戻ることができました。最後は愛用の靴のこと。長年履いているうちに靴底がすり減ったばかりか、一部がめくれ上がって、歩くたびにペランペランと地面に引っ掛かります。さすがにこのままでは歩きにくいため、リペアサービスに持ち込みました。「よくこんなに擦り減るまで履きましたね」と店員さんに驚かれたり、感心されたり。店から貸してもらったスリッパを履いて座って待っていると、30分ほどで靴底の交換が済みました。さすがに新品の靴底は快適です。足元がしっかりして、外出も楽しくなりました。これらはどれも些細なことですが、こうした工夫や修理を通じて、毎日を気分良く過ごしています。近ごろ流行っている「ウェルビーイング」とは、このことかもしれません。読者の皆さまの参考になれば幸いです。ということで最後に1句快適ぞ　あれこれ直した　梅雨明けは

Pulsed Field or Cryoballoon Ablation for Paroxysmal Atrial FibrillationReichlin T, et al. N Engl J Med. 2025;392;1497-1507.＜SINGLE SHOT CHAMPION試験＞：心房細動へのアブレーション、パルスフィールドか冷凍バルーンか心房細動へのアブレーションは本邦でも普及しています。従来の高周波や冷凍バルーンによる熱的アブレーションは、組織特異性が低く心筋周辺組織への影響が問題でした。非熱的アブレーション法であるパルスフィールドアブレーションを評価した研究です。冷凍バルーンに比べ、パルスフィールドアブレーションが再発予防効果において非劣性を示しました。この新技術の普及に弾みがつくのか注目されます。Lorundrostat Efficacy and Safety in Patients with Uncontrolled HypertensionLaffin LJ, et al. N Engl J Med. 2025;392;1813-1823.＜Advance-HTN試験＞：治療抵抗性高血圧へのアルドステロン合成酵素阻害薬に注目コントロール不良の治療抵抗性高血圧への新規降圧薬であるアルドステロン合成酵素阻害薬のlorundrostat（ロルンドロスタット）を評価した研究です。24時間平均収縮期血圧を有意に低下させ、安全性も許容範囲内にあると報告されました。難治性高血圧の患者は一定数存在します。循環器領域で血圧管理は本質的な命題であり、降圧薬開発は永続的なテーマです。Efficacy and safety of clopidogrel versus aspirin monotherapy in patients at high risk of subsequent cardiovascular event after percutaneous coronary intervention (SMART-CHOICE 3): a randomised, open-label, multicentre trialChoi KH, et al. Lancet. 2025;405;1252-1263.＜SMART-CHOICE 3試験＞：PCI患者のSAPTはクロピドグレルかアスピリンかPCI患者のDAPT完了後の抗血小板薬の単剤療法（SAPT）は、従来から慣れ親しんだアスピリンなのか、P2Y12阻害薬のクロピドグレルなのかは古くて新しい課題です。韓国で虚血イベント再発高リスク患者を対象にして施行されたこの無作為ランダム化試験では、クロピドグレル群で出血を増加させずに全死因死亡・心筋梗塞・脳卒中の複合リスクの低下をもたらしたことを報告しました。Cardiac Arrest During Long-Distance Running RacesKim JH, et al. JAMA. 2025;333;1699-1707.＜RACER 2研究＞：マラソンでの心停止は減少も一定数発生、冠動脈疾患が最多マラソン中の心停止の発生率と転帰を調べた臨床研究。2012年にNEJM誌に発表されたRACER1研究の続報的な内容です。2010～23年の間に米国で公認されたフルマラソンとハーフマラソン443大会での走行中の心停止事故は、2000～10年を対象としたRACER 1と比して発生率は同じでしたが心臓死は半減していました。原因は冠動脈疾患が最多でした。日本では市民参加型マラソン大会が全国各地で開催されており、参考になるデータと思われます。Phase 3 Open-Label Study Evaluating the Efficacy and Safety of Mavacamten in Japanese Adults With Obstructive Hypertrophic Cardiomyopathy　- The HORIZON-HCM StudyKitaoka H, et al. Circ J. 2024;89:130-138.＜HORIZON-HCM試験＞：閉塞性肥大型心筋症の治療を変革する新規薬剤の日本人データ閉塞性肥大型心筋症（HCM）の選択的心筋ミオシン阻害薬であるマバカムテンの治療効果を日本人で検証した臨床研究です。30週の時点での有効性・安全性・忍容性について報告しています。2024年12月25日論文掲載であり、2024年下半期ではなく今回の2025年上半期での紹介となりました。2025年3月の日本循環器学会年次集会で54週のデータも報告されています。本邦の実臨床でも使用可能となったばかりの新規薬剤であり、今後も注目していきたいところです。

尿路感染症へのエコー（1）：虚脱膀胱の観察本連載では、私のこれまでの臨床経験を基に、在宅診療におけるエコーの有効な使い方について、詳しく解説します。とくに、在宅診療で即実践できるスキルに焦点を当て、日常診療の現場で役立つ技術をお伝えします。使用するのは、持ち運び可能なワイヤレスのポケットエコーで、タブレットやスマートフォンにリアルタイムで画像を表示できるため、非常に便利です。発熱のフレームワークを知る在宅医療において最も頻繁に診療依頼を受ける理由の第1位は「発熱」です。そして、発熱の原因としてとくに多いのは以下の3つです。1位肺炎・気管支炎・誤嚥性肺炎高齢者では、年齢による免疫力の低下により発症しやすく、とくに在宅医療の現場では重要な要因となります。2位皮膚軟部組織感染症創傷感染や蜂窩織炎など、皮膚に関連する感染症も頻繁にみられます。3位尿路感染症高齢者では無症候性のことも多く、発熱をきっかけに診断されることが少なくありません。在宅医療では、発熱があると往診を求められるケースが多いですが、病院のようにレントゲンやCTを気軽に利用することはできません。そこで、画像検査の選択肢としてエコー（超音波検査）を活用することが重要になります。ただし、何でもエコーを用いるのではなく、適切に取り入れながら使用することが大切です。本連載では発熱の原因の3位に挙げた尿路感染症と胆道系感染症の2つに焦点を当てます。これらは、高齢者の菌血症の原因として最も多く、在宅での対応が難しくなるケースが多いため、エコーを用いることで診断および治療方針の決定に役立ちます。まずは、尿路感染症による発熱患者の評価におけるエコーの活用法を5段階のステップに分け、第1～3回で解説していきます。本連載を通じて、発熱の診断におけるエコーの有効性を理解し、実践的なスキルを身につけていただければと思います。虚脱膀胱を描出する「膀胱なんて簡単に描出できる」と思われる先生も多いかもしれませんが、なかには描出が難しかったということもあるのではないでしょうか。通常であれば尿を溜めておくよう指示を出すこともできますが、在宅の患者に急に呼び出された場合は、排尿後であったということもあります。では、早速ですが手技をみていきましょう。ポイントは「ズボンをギリギリまで下げて、恥骨のすぐ上にプローブを当てること」です。膀胱が虚脱すると、そのスペースに腸管が入り込んでしまい、観察しにくくなります。しかし、恥骨の境界から追うことで、虚脱した膀胱でもエコーで容易に描出することができます。また、観察する際は1断面だけから判断せずに短軸・長軸の両方で観察すること、男女の解剖学的な構造物の差を理解することも重要です。それでは、次回は「尿管口からの尿ジェットの観察」「カラードプラによる腎盂・尿管の観察」について紹介します。

　ウォーキングと慢性腰痛リスクとの関連性を調査した前向きコホート研究の結果、慢性腰痛の予防においては歩行時間のほうが歩行強度よりも重要な要素である可能性が示された。1日の歩行時間が長いほど慢性腰痛のリスクが低く、1日の歩行時間が101分超の参加者は78分未満の参加者と比較して慢性腰痛リスクが23％低かったことを、ノルウェー科学技術大学のRayane Haddadj氏らが明らかにした。JAMA Network Open誌2025年6月13日号掲載の報告。　定期的な身体活動は慢性腰痛を軽減する可能性が示唆されているが、ウォーキングと慢性腰痛リスクとの関連性は明らかではない。そこで研究グループは、ノルウェーの人口ベースのHUNT4研究（2017～19年）の参加者1万1,194人を対象に、加速度計を用いて計測した1日の歩行時間と歩行強度（MET）が、その後の慢性腰痛の発症リスクと関連するかどうかを調べた。追跡期間は約4.2年で、慢性腰痛は過去12ヵ月間に3ヵ月以上継続した腰痛と定義した。　主な結果は以下のとおり。●参加者の平均年齢は55.3歳で、女性は6,564人（58.6％）であった。●追跡期間中に1,659例（14.8％）が慢性腰痛を報告した。●1日の歩行時間は慢性腰痛のリスクと逆相関していた。歩行時間が78分/日未満（第1四分位）の参加者と比較した場合の相対リスク（RR）と95％信頼区間（CI）は以下のとおり。　・78～100分/日のRR：0.87（95％CI：0.77～0.98）　・101～124分/日のRR：0.77（95％CI：0.68～0.87）　・125分以上/日のRR：0.76（95％CI：0.67～0.87）●歩行時間と慢性腰痛リスクとの関連性は、65歳以上でより強く認められた。●性別との関連性は認められなかった。●歩行強度が高いことも慢性腰痛リスクの低下と関連していたが、1日の歩行時間で調整するとこの関連性は弱まった。

　うつ病患者の約半数は、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）やセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）で十分な治療反応が得られていない。このような患者では、ブレクスピプラゾール補助療法が治療候補となりうる。大塚製薬のYilong Zhang氏らは、日本におけるSSRI/SNRI治療抵抗性うつ病患者に対するブレクスピプラゾール補助療法の費用対効果を検証した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2025年5月27日号の報告。　日本の公的医療保険制度の観点から、SSRI/SNRI治療抵抗性うつ病患者を対象に、SSRI/SNRIの補助療法としてブレクスピプラゾールまたはプラセボを併用した際の費用対効果を分析した。追加の解析では、ブレクスピプラゾール投与開始時期を、8週目（早期追加）および14週目（後期追加）に追加した場合の比較も行った。ブレクスピプラゾールの臨床試験に参加した患者コホートより、合計67週間にわたりフォローアップ調査を行った。　主な結果は以下のとおり。・ブレクスピプラゾールの早期追加群は、プラセボ群または後期追加群と比較し、費用対効果が良好であった（支払い意思額［WTP］閾値：500万円/QALY）。・ブレクスピプラゾールの早期追加群は、プラセボ群と比較し、増分費用15万5,762円、0.037QALYの延長が認められ、増分費用対効果比（ICER）は430万円/QALYであった。・ブレクスピプラゾールの早期追加群は、後期追加群と比較し、総費用3,663円、0.008QALYの延長が認められ、ICERは46万円/QALY相当であった。・本研究の限界として、モデリングの対象範囲が試験期間に限定されていたため、ブレクスピプラゾールの長期的なベネフィットが考慮されていない点、早期追加群と後期追加群との比較におけるQALYの増加に関する不確実性が挙げられる。　著者らは「SSRI/SNRI治療抵抗性のうつ病患者に対するブレクスピプラゾールは、とくに早期実施した場合、費用対効果の高い補助療法であることが確認された」と結論付けている。

　2025年7月20日（日）に、第15回亀田総合病院腫瘍内科セミナーが御茶ノ水での現地開催とWeb上のLIVE配信のハイブリッド形式で開催される。白井 敬祐氏（ダートマス大学腫瘍内科）、中村 能章氏（Department of Oncology, University of Oxford）、佐田 竜一氏（大阪大学大学院医学系研究科感染制御学）を講師として迎え、がん診療における臨床推論、救急対応、感染症、コミュニケーション方法など幅広い領域を扱う。亀田総合病院腫瘍内科スタッフによる、ベッドサイドで役立つ「実臨床における思考過程」を解説する講座も用意されており、がん診療において明日から役立つtipsを学ぶことができる内容となっている。　開催概要は以下のとおり。開催日時：2025年7月20日（日）9:30～17:00※セミナー終了後には、御茶ノ水周辺で懇親会を予定（現地参加者のみ対象）場所：御茶ノ水ソラシティ対象：医学生、初期研修医、後期研修医、総合内科医 のほか、がん診療に興味を持っているすべての医療従事者定員：現地40人（数席追加予定）、オンライン200人受講料：現地参加・オンライン参加いずれも2,000円※現地参加の方には，昼食（お弁当）を用意※懇親会は無料で参加可能※いずれも事前振り込み申込締切：7月11日（金）※キャンセルポリシー7月11日（金）まで：全額返金（手数料申込者負担）7月12日（土）から：返金不可■参加登録はこちら◆セミナー参加者への特典◆・開催後に期間限定でオンデマンド配信を視聴可能・大山氏、白井氏、佐田氏も現地で講演予定。今後のキャリアなどに関する相談も可能（現地参加者のみ）。【プログラム】※スケジュールや講演内容は、一部変更になる可能性があります。9:00　開場9:30～10:20がん薬物療法のエッセンス（亀田総合病院腫瘍内科　部長　大山優）10:30～11:20チーム医療の31のTipsとがん診療で（以外でも）使える（かもしれない）裏技～すぐ怒る医者VSつっけんどんな看護師～（米国ダートマス大学腫瘍内科　教授　白井敬祐）11:30～12:00腫瘍×循環器～EFだけじゃだめですか～（亀田総合病院腫瘍内科　木村恵理）12:05～12:20　研修プログラム説明12:20～13:00　昼食13:00～13:30Oncologic Emergency～腫瘍救急24時～（亀田総合病院腫瘍内科　藤森賢）13:40～14:10がん患者のAdvance Care Planning（亀田総合病院腫瘍内科　横溝加奈子）14:20～15:10抗腫瘍療法における感染症診療update（大阪大学大学院医学系研究科感染制御学　佐田竜一）15:20～15:50症例から学ぶ腫瘍免疫～irAEの多彩な世界～（亀田総合病院腫瘍内科　小口億人）16:00～16:50My Journey in Oncology：がんの克服を目指して（Department of Oncology, University of Oxford　中村能章）17:00 閉会18:00～20:00　＠御茶ノ水付近懇親会（途中参加・退室可能）【お問い合わせ先】亀田総合病院腫瘍内科事務局e-mail：oncology.medical@kameda.jp

　一次性（器質性）僧帽弁逆流症（Primary Mitral Regurgitation：PMR）に対する経皮的僧帽弁接合不全修復術（MitraClipによるMTEER）を受ける患者のN末端プロB型ナトリウム利尿ペプチド（NT-proBNP）を用いた予後予測の真価は不明である。今回、PRIME‐MR Investigatorsのドイツ・ケルン大学のPhilipp von Stein氏らは、MTEERを受けたPMR患者のNT-proBNPが、3年以内の死亡または心不全入院と独立して関連していたことを明らかにした。European Journal of Heart Failure誌オンライン版2025年6月18日号掲載の報告。　PRIME-MRは、MTEER治療を受けたPMR患者3,083例を対象とした、後ろ向き国際多施設レジストリ。本研究では、NT-proBNPとPMR患者の臨床転帰との関連性を評価し、死亡リスク層別化ツールであるMitral Regurgitation International Database（MIDA）スコアの付加価値として検討した。対象患者はNT-proBNPの追跡調査が可能な1,382例（年齢中央値：81歳、女性：47％、NYHA心機能分類III/IV：82％、EuroSCORE IIのスコア中央値：4.1％）で、患者はベースラインのNT-proBNP三分位に基づき、T1（第1三分位）、T2（第2三分位）、T3（第3三分位）の3群に層別化された。主要評価項目は3年以内の死亡または心不全入院であった。　主な結果は以下のとおり。・1,102例の追跡調査（中央値：2.41年）において、NT-proBNPの中央値は1,991pg/mL（T1：578pg/mL、T3：6,285pg/mL）で、384例（48.5％）が主要評価項目に到達、NT-proBNPの高三分位群で達成率が高かった（T1：40.0％、T2：46.8％、T3：58.1％）。・T1患者は、T2およびT3患者と比較してイベント発生率が有意に低く、同様にT2患者はT3患者と比較してイベント発生率が有意に低かった。・対数変換されたNT-proBNPは、NYHAクラス、ヘモグロビン、クレアチニン、心房細動で調整後、主要評価項目を独立して予測した（調整ハザード比[HR]：1.17、95％信頼区間[CI]：1.07～1.28、p＜0.001）。・修正MIDAスコア（中央値：9）を有する1,041例において、当初、修正MIDAスコアは主要評価項目と関連していた（調整HR：1.10、95％CI：1.04～1.17、p＝0.002）が、NT-proBNP値で調整すると有意性は失われた。一方、NT-proBNPは依然として独立した予測因子であった（調整HR：1.20、95％CI：1.07～1.34、p＝0.002）。　研究者らは「NT-proBNPを臨床評価に組み込むことで、PMR患者のリスク層別化が改善され、NT-proBNPが低い場合の早期介入による臨床転帰の最適化が期待される」としている。

　英国・ケンブリッジ大学のW Keith Tan氏らDELTA consortiumは、食道全体から細胞を採取するデバイス（カプセルスポンジ）とバイオマーカーを組み合わせて、患者を3つのリスク群に層別化する検査法を開発し、英国の13施設にて2つの多施設前向きプラグマティック実装試験の一部として評価した結果、このリスク分類に基づく低リスクのバレット食道患者の経過観察では、内視鏡検査の代わりにカプセルスポンジを使用可能であることを明らかにした。内視鏡検査による経過観察はバレット食道の臨床標準であるが、その有効性は一貫していなかった。Lancet誌オンライン版2025年6月23日号掲載の報告。臨床・カプセルスポンジいずれも陰性を低リスク群と定義　研究グループは、integrateD diagnostic solution for EarLy deTection of oesophageal cAncer （DELTA）研究およびNHSイングランド（National Health Service England［NHSE］）の実装パイロット研究に参加した、非異形成バレット食道と診断され英国のガイドラインに従って経過観察を受けている18歳以上の連続症例を対象に、カプセルスポンジ検査を実施した。　採取したすべての検体はISO-15189認定検査施設にて中央評価し、年齢・性別・バレット食道長に基づく臨床バイオマーカーと、カプセルスポンジバイオマーカー（HE染色［正常、異形成、意義不明の異型］、ならびにp53染色［正常、不明瞭、過剰発現］）に基づき、低リスク（両バイオマーカー陰性）、中リスク（臨床バイオマーカー陽性、カプセルスポンジバイオマーカー陰性）、高リスク（臨床バイオマーカーに関係なくカプセルスポンジバイオマーカー陽性［異形成またはp53過剰発現、あるいはその両方］）に分類した。　主要アウトカムは、各リスク分類群における、治療を要する高度異形成またはがんの診断とした。低リスク群の高度異形成またはがんの有病率は0.4％　2020年8月～2024年12月に910例が登録された（DELTA研究505例、NHSE研究405例）。910例のうち138例（15％）が高リスク、283例（31％）が中リスク、489例（54％）が低リスクであった。　高リスク群において、あらゆる異形成またはがんの陽性的中率は37.7％（95％信頼区間[CI]：29.7～46.4）であった。高リスク群の中でも腺異型とp53異常の両方を有する集団は、高度異形成またはがんのリスクが最も高かった（低リスク群に対する相対リスク：135.8、95％CI：32.7～564.0）。　低リスク群における高度異形成またはがんの有病率は0.4％（95％CI：0.1～1.6）であり、あらゆる異形成またはがんの陰性的中率は97.8％（95％CI：95.9～98.8）、高度異形成またはがんの陰性的中率は99.6％（98.4～99.9）であった。　DELTA研究コホートにて機械学習アルゴリズムをテストしたところ、デジタル病理ワークフローの一環として機械学習アルゴリズムを用いることでp53病理診断を要する症例の割合を32％にまで減少させることができ、かつ陽性症例の見逃しはなかったことが示された。

　インスリン治療歴のない2型糖尿病成人患者において、insulin efsitora alfa（efsitora）週1回固定用量投与はインスリン グラルギン（グラルギン）1日1回投与と比較し、糖化ヘモグロビン（HbA1c）値の改善に関して非劣性であることが示された。米国・Velocity Clinical Research at Medical CityのJulio Rosenstock氏らQWINT-1 trial investigatorsが、米国、アルゼンチン、メキシコの71施設で実施した52週間の第III相無作為化非盲検treat-to-target試験「QWINT-1試験」の結果を報告した。これまでのtreat-to-target試験では、基礎インスリンの用量調整は少なくとも週1回、空腹時血糖値に基づいて行われてきたが、efsitoraは週1回投与の基礎インスリンであり、インスリン治療歴のない2型糖尿病成人患者において有用である可能性があった。NEJM誌オンライン版2025年6月22日号掲載の報告。52週時のHbA1c変化量に関し、efsitoraのグラルギンに対する非劣性を評価　研究グループは、インスリン治療歴のない2型糖尿病の成人患者（18歳以上、HbA1c値7.0～10.0％、BMI値45.0以下）を、efsitora週1回皮下投与群（efsitora群）またはインスリン グラルギンU100の1日1回皮下投与群（グラルギン群）に1対1の割合で無作為に割り付け、52週間投与した。　efsitora群では、週1回100Uから投与を開始し、目標空腹時血糖値を80～130mg/dLとして、必要に応じて4週間ごとに150U、250U、400Uのいずれかの固定用量に調整した。グラルギン群では、同様の目標血糖値で、従来の投与アルゴリズムに従って週1回以上の頻度で用量調整を行った。　主要エンドポイントは、52週時のHbA1c値のベースラインからの変化量で、非劣性マージンは群間差の両側95％信頼区間（CI）の上限が0.4％とした。最小二乗平均変化量は－1.19％vs.－1.16％、群間差－0.03％（95％CI：－0.18～0.12）　2023年1月14日～2024年7月17日に1,148例がスクリーニングされ、適格基準を満たした795例が無作為化された（efsitora群397例、グラルギン群398例）。　HbA1c値は、efsitora群ではベースラインの8.20％から52週時には7.05％に低下し（最小二乗平均変化量：－1.19％）、グラルギン群では8.28％から7.08％に低下した（最小二乗平均変化量：－1.16％）。推定群間差は－0.03％（95％CI：－0.18～0.12）であり、efsitoraのグラルギンに対する非劣性が示されたが、優越性は示されなかった（p＝0.68）。　臨床的に重要な低血糖（54mg/dL未満）または重症低血糖（レベル3：治療のために介助を必要とする）の発現頻度は、efsitora群のほうがグラルギン群に比べて低かった（efsitora群0.50件/人年vs.グラルギン群0.88件/人年、推定発生率比：0.57［95％CI：0.39～0.84］）。　52週時における平均インスリン総投与量は、efsitora群で289.1U/週、グラルギン群で332.8U/週（推定群間差：－43.7U/週、95％CI：－62.4～－25.0）、用量調整回数の中央値はそれぞれ2回および8回であった。

　両側乳がんはきわめて少なく、臨床的特徴に関するデータは限られている。今回、トルコ・Dr. Abdurrahman Yurtaslan Ankara Oncology Training and Research HospitalのBerkan Karabuga氏らが、両側乳がんを同時性（SBBC）と異時性（MBBC）に分けて臨床病理学的特徴や生存アウトカムを検討したところ、無病生存期間（DFS）は2群間で有意差はなかったが、5年全生存（OS）率はMBBC群のほうが有意に高かった。また、両側乳がん全体として、ホルモン受容体（HR）陰性がDFS短縮の独立したリスク因子として特定された。Medicina誌2025年6月号に掲載。　この多施設後ろ向き研究では、2015～24年に6施設で治療および追跡調査された125例をSBBCとMBBCに分け、臨床病理学的特徴、DFS、5年OS率などを評価した。　主な結果は以下のとおり。・DFSはSBBC群で5.7年、MBBC群で5.6年であった（p＝0.95）。・5年OS率はMBBC群（95.2％）がSBBC群（80.7％）より高かった（p = 0.035）。・コホート全体で、HR陰性がDFSを短縮する独立したリスク因子であった（ハザード比：0.55、95％信頼区間：0.31～0.98、p＝0.04）。・SBBC群とMBBC群において、HRの有無、浸潤性小葉がんの存在、再発/転移の状況、2つの原発腫瘍での分子サブタイプの不一致に関して有意差が認められた。

　乗用車に搭載されている衝突被害軽減ブレーキ（AEB）は、警告音や自動のブレーキ制御によって、衝突事故の回避や被害の軽減を支援する装置である。国内では、2021年11月から国産の新型車にAEBの搭載が義務化されている。今回、AEBは事故発生時に歩行者の重傷度を軽減する可能性があるとする研究結果が報告された。東京大学医学部・大学院医学系研究科公衆衛生学/健康医療政策学の稲田晴彦氏らの研究によるもので、詳細は「Accident Analysis & Prevention」に5月10日掲載された。　2023年のWHOの報告では、交通事故による年間死亡者数は119万人（人口10万人あたり15人）と推定されている。これらの死亡者のうち、約30％は歩行者および自転車利用者が占めているが、日本国内でも同様の傾向が見られる。2024年に警察庁交通局の発表したデータによると、2023年の衝突事故後30日以内に死亡した3,263人のうち、1,211人（37％）が歩行者であり、500人（15％）が自転車利用者だった。こうした交通事故の被害軽減のため、自動車メーカーはAEBのような衝突回避システムを搭載した車両の開発・普及を進めてきた。過去には、AEBが歩行者や自転車利用者の事故の重傷度を軽減することがシミュレーション研究では示されているものの、現実世界の事故データを用いた研究ではサンプルサイズや効果推定値の信頼区間の問題から決定的な結論を出すには至っていない。このような背景を踏まえ、筆者らは、AEBが交通事故における歩行者と自転車利用者の負傷重傷度を軽減しているかどうかを検証するために、警察庁の報告データを用いた横断研究を実施した。　警察に報告された交通事故に巻き込まれた歩行者と自転車利用者数に関するデータは、公益財団法人交通事故総合分析センターを通じて入手した。本研究では、2016年～2019年までの車両対歩行者および車両対自転車のうち、車両の運転手に主な過失が認められた負傷事故データに限定した。対象車種はオプションでAEBシステムを搭載するベストセラーの6車種（具体的な車種名は非公開）とした。　調査期間中、4,131人の歩行者と6,659人の自転車利用者が対象6車種のいずれかで負傷事故に巻き込まれていた。歩行者4,131人のうち、2,760人がAEB搭載車、1,371人がAEB非搭載車と衝突事故を起こしていた。歩行者の「死亡または重傷」の割合は、AEB搭載車で16.7％（461/2,760）非搭載車で21.3％（292/1,371）だった。自転車利用者については、この割合は、AEB搭載車、非搭載車でそれぞれ8.0％（350/4,392）、8.1％（184/2,267）だった。　次に、AEBの有無と事故による負傷重傷度（死亡または重傷）との関連を検討した。車種、運転者の性・年齢、回避操作時の速度、歩行者または自転車利用者の性・年齢、時間帯、天候、路面状況を調整し、多変量ロジスティック回帰分析を行った。その結果、歩行者ではAEBと「死亡または重傷」との関連性を示す調整オッズ比は0.80（95％信頼区間 0.64～0.996）であり、衝突車両にAEBが搭載されていた場合、歩行者の「死亡または重傷」のオッズが20％低減することが示された。一方自転車利用者では、この調整オッズ比は0.91（95％信頼区間 0.74～1.14）であり、AEBと「死亡または重傷」の間に有意な関連は認められなかった。　本研究の結果について著者らは、「本研究より、AEBシステムは、現実世界の歩行者に対して、衝突が避けられない場合でも傷害の重傷度を軽減する可能性が示唆された。今後の研究では、自転車利用者を検知する新しいAEBシステムの効果を評価するとともに、運転者の特性による効果の違いについても検討する必要がある」と述べている。