代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD）の患者では、高血圧、耐糖能異常、低HDLコレステロール（HDL-C）といった心血管代謝のリスク因子（CMRF）が最も死亡リスクを高めるという研究結果が、「Clinical Gastroenterology and Hepatology」に9月17日掲載された。　米南カリフォルニア大学ケック医学部のMatthew Dukewich氏らは、MASLDを有する米国成人における個々のCMRFと全死亡率との関連を調査した。本研究では、脂肪肝指数（Fatty Liver Index；FLI）が60を超え、かつ少なくとも1つのCMRFを有する20歳以上の成人2万1,872人が対象となった。　その結果、参加者の平均BMIは33.6kg/m2で、CMRFの中央値は3であった。個々のCMRFについて調整後解析を行ったところ、高血圧（調整ハザード比1.39）、耐糖能異常（同1.26）、低HDL-C（同1.15）が死亡リスクの有意なリスク因子であった。過体重・肥満のCMRFについてBMIカテゴリー別に層別解析を行ったところ、BMI 35～40 kg/m2、40～45kg/m2、45kg/m2超の群では、BMI 25～30kg/m2の群と比較して死亡リスクが有意に高かった。年齢で調整した解析では、CMRFの数の増加が死亡リスク上昇と関連した。　責任著者である同大学のNorah A. Terrault氏は、「MASLDは複雑な疾患であり、この研究は臨床管理において注力すべきポイントに新たな示唆を与える」と述べている。

　高齢者や病気からの回復期にある人、あるいは長期的な健康問題を抱えて暮らす人が多いナーシングホームでは、感染症が大きな懸念事項となっている。薬剤耐性菌、インフルエンザウイルスや新型コロナウイルスなどは、このような環境では急速に広がり、入居者の命を脅かす可能性がある。　こうした中、2008年に発行された、ナーシングホームにおける感染予防・管理（IPC）に関する国の推奨事項に代わるものとして、米国医療疫学学会（SHEA）や米国感染症学会（IDSA）など5つの主要学会や専門団体が共同で作成・承認した新しいガイダンスが、「Infection Control & Hospital Epidemiology」に10月28日公表された。　ガイダンスの筆頭著者である米ミシガン・メディシンの老年医学専門医であるLona Mody氏は、「ナーシングホームでの感染予防に特効薬はない。われわれが推奨する介入は全て複数の要素から成っている。全体的な効果は部分の総和よりも大きいからだ」とニュースリリースで述べている。　このガイダンスでは、重要な変更点の一つとして、全てのナーシングホームに感染予防を専門で担う職員を少なくとも1人配置することを求めている。規模が大きな施設の場合、この役割を担う職員が複数必要になる可能性がある。　また、以下のような取り組みも推奨されている。・臨床スタッフの教育を継続的に行うこと。・職員・患者・訪問者に対してワクチンの重要性を教育し、接種を受けやすい環境を整えること。また、清掃員やIT担当者などの医療従事者以外のスタッフを、手指衛生などの感染予防活動に参加させること。・感染症例が出た場合には、地域の病院や公衆衛生機関との連携を強化すること。・感染拡大時でも、訪問や社会的な活動、ケアやリハビリを含む日常的な活動を許可し、その間に患者、スタッフ、訪問者を保護するための予防措置を講じるなど、ナーシングホームの「家庭」としての側面を維持し、感染を予防しながら入居者の社会的孤立を防ぐこと。　さらにガイダンスでは、「スーパーバグ」と呼ばれる多剤耐性菌（MDRO）が増大し、問題となっていることを強調している。研究によれば、これらの細菌は病院からナーシングホームまで患者とともに移動するケースが多く、個室を越えて共有のジムや食堂にまで広がる可能性があるという。　Mody氏は、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって、ナーシングホームが医療制度にとっていかに重要か、また、適切な保護措置が取られなければ入居者がいかに脆弱になり得るかが明らかになった。入院患者をナーシングホームに入居させれば全てがうまくいくと考えるわけにはいかない。ナーシングホームの中でも、入居者を保護することが必要だ」と強調している。　現在、多くの患者は、入院後すぐにナーシングホームに入居するようになり、これまで以上に複雑なケアが必要とされている。それに伴い、感染症のリスクも高まっている。Mody氏は、「感染症を防ぐことは患者とスタッフ双方にとって正しいことであり、長期的にはコスト削減にもつながる」と述べている。

　セマグルチド注2.4mgは、抗肥満薬（商品名：ウゴービ）としてわが国でも薬価収載されている。本論文はASCVDの既往を有する肥満患者（2型糖尿病患者は含まれていない）に対するセマグルチドの有用性を、MACE（非致死性心筋梗塞、非致死性脳卒中および心血管死の複合）を主要評価項目として評価したSELECT試験1）の事前指定された解析に関する報告である。本解析は、試験開始時の肥満指標adiposity measures（体重および腹囲）、試験開始後20週までの肥満指標の変化および試験終了時（104週）までの肥満指標の変化とMACEリスクとの関連を明らかにすることを目的とした。　結果は予想どおり試験開始時の体重および腹囲ともにMACEリスクと正に相関していた。つまり、より太った患者がよりMACEリスクが大きかった。また、セマグルチドのMACE抑制作用は試験開始時の体重および腹囲とは関連がなかった。しかし試験開始後20週までの体重減少量は20週以降のMACEリスクの減少と関連せず、一方で20週までの腹囲の減少は20週以降のMACEリスクの減少と関連していた。試験終了時までの体重および腹囲の減少とMACEリスクとの関連も同様であった。さらに媒介解析mediation analysisによると、MACEリスク減少の33％は腹囲の減少で説明可能であった。　腹囲の減少を単純に内臓脂肪量の減少と考えれば、セマグルチドは内臓脂肪量を減少させることでMACEリスクを減少させると解釈することもできる。しかし媒介解析の結果からは、それは主要なメカニズムではないだろう。本解析の結果からは、セマグルチドのMACE抑制作用は体重減少および腹囲減少によるものではない可能性が高い。多様なメカニズムが考えられるが、筆者はセマグルチドの抗炎症作用が鍵ではないかと考えている2）。　SELECT試験の選択基準はBMIが27kg/m2以上なので、それよりBMIの小さい患者に今回の結果が外挿できるかは不明である。しかし著者らがDiscussionの最後に“the reconceptualization of GLP-1RAs as potential cardiovascular disease-modifying agents”と記載しているように、セマグルチドが心血管イベント2次予防における第2のスタチンになるのも夢物語ではないかもしれない。

第184回　診察を録音するだけで電カルに入力してくれるAI

歴史的改定率の診療報酬、本体部分3.09％引き上げこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。年末年始もいろいろなことがありました。医療界の最大の関心事、2026年度の診療報酬改定率は、医師の技術料など医療行為の対価に当たる本体部分が3.09％引き上げられることが決定しました。賃上げ対応分1.70％と物価対応分0.76％で全体の半分以上を占めます。診療報酬本体の改定率が3％を超えるのは、1996年度の3.4％以来30年振りのことです。なお、今回決定した改定率の3.09％は、2026年度と2027年度の平均値であり、実際は2026年度で2.41％、2027年度で3.77％と変動させるとのことです。この歴史的とも言える改定率について医療界は沸き上がっています。日本医師会の松本 吉郎会長は12月24日、財務省と厚生労働省を訪れ、片山 さつき財務大臣、上野 賢一郎厚労大臣と相次いで会談。両大臣による折衝により、令和8年度の診療報酬の改定率が本体プラス3.09％に決定したことについて、深い謝意を伝えたとのことです。そして、同日開かれた定例会見では、「政府・与党をはじめ、多くの関係者に医療機関の厳しい経営実態をご理解いただけたものと実感し、深く感謝している」と語りました。改定率を上げることが高市首相の長期政権につながると片山財務相も判断か最終的に財務省が高市総理大臣、片山財務相、厚労省に押し切られる結果となったわけです。その経緯について、12月25日付の日本経済新聞は、「『3％ありき』政治の圧力　診療報酬、厚労省案丸のみ　財務相自ら接近」と題した記事で詳しく解説しています。同記事は、「日本医師会や自民党厚労族の意向を受けた厚労省が3％以上の引き上げを求める中、財務省は1％台で調整していた。通常は両者の綱引きの末に中間地点をにらんで落とし所を探るが、首相が決めたのは厚労省が提示した通りの3.09％だった」、片山財務相は当初「厚労省側に『野放図な財政運営はしない』との姿勢を示し」ていたものの、次第に「周囲に3％に近づけるべきだとの考えを隠さなく」なっていった、と書いています。そして同記事は、「医師会は自民党の有力な支持団体だ。発足間もない高市政権が距離を取るのは難しい。財務省幹部は『片山氏は高市政権の重要閣僚として、改定率を上げることが長期政権につながり最善と考えたのだろう』と漏らす」と、財務相自身が高市政権のために日本医師会に配慮した可能性を示唆しています。診療報酬については今後、「議論の整理」を経て「短冊」（個別改定項目）作成、「答申」（2月上旬）という流れで進みます。単なるバラマキで終わるのか、あるいは「第293回　佳境迎える診療報酬改定議論、「本体」引き上げはほぼ既定路線も、最大の焦点は病院と診療所間の『メリハリ』」でも書いた、相応のメリハリ（病院と診療所の差別化等）が付けられることになるのか、注目です。今、子どもを医師にする、医学部受験をさせるのは得策なのか？さて、前回の本連載では、テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」でのコメンテーターの玉川 徹氏の「僕はこれから人口も減っていくし、AIもどんどん導入されるなかで、今のように医師の地位が社会的な地位とか収入とかも含めて、ずっと高いまま続いていくのかなと（疑問に）思っているのに、何でみんな医学部行こうとするのか不思議。なんでしょうね？」という問い掛けを紹介しつつ、今、子どもを医師にする、言い換えれば医学部受験をさせるのは得策なのかどうかについて考えました。同様の議論は昔もあり、私は今から17年前、まだ紙の雑誌だった日経メディカルの2009年1月号に掲載された「子どもを医者にしますか？」というタイトルの特集記事を思い出しました。同記事は、「過重労働、訴訟の増加、医療費抑制など医師を取り巻く環境が悪化する中、『子どもは医師にしたくない』という医師が目立つようになった」として、当時の子どもを持つ医師の本音をアンケートで調査するとともに、将来を予測しています。少々古い記事ですが、なかなか先見の明がある内容でしたので、簡単に紹介しておきましょう。17年前、「子どもに医師になってほしい」と考えていた医師は4割超いたが…同記事は、高校生以下の子どもを持つ医師1,000人にアンケート、773人の回答を得ています。「子どもに医師になってほしいか」との問いに対し、「なってほしい」「どちらかといえばなってほしい」と回答した医師は42.9％でした。それに対し、「なってほしくない」「どちらかといえばなってほしくない」と答えた医師は19.7％でした。「なってほしくない」理由としては、「患者とのトラブルに関する悩み」（57.9％）、「医療費抑制策による医療環境の悪化」（57.9％）、「過酷な長時間労働」（51.3％）、「訴訟リスクがますます高くなる」（50.7％）が上位を占めていました。現在ほど医療機関経営が悪化しておらず、医師の働く環境が改善されていなかった時代の回答としては、まあこんなものかなという数字と言えます。現在、医療機関を取り巻く経営環境は、人口減少、医療人材不足、新型コロナウイルス感染症禍後の患者数減少、物価高、円安、人件費高騰など、17年前に比べ桁違いに厳しさを増しています。さらに「働き方改革」スタート後も、外科系を中心に長時間労働は一向に改善されていません。おそらく、このアンケートを今改めて行ったら、「医師になってほしい」と「なってほしくない」の結果は逆転していると思われます。なお同記事は、「30年後、勤務医・開業医の世界はこう変わる」として、「外来需要は減少」し、「急性期病院の再編が始まり」、「科目別養成数に上限が設定」され、「総合医養成が強化」、医師にも「実力本位の格差社会がやってくる」と予想しています。2009年の30年後ですから2039年、「新たな地域医療構想」のほぼ目標年の状況というわけですが、なかなか鋭いところを突いた未来予想だったと言えるでしょう（美容外科等への逃散、直美はさすがに予想できていませんが）。「希少な人材の最適配分を実現する観点からも、医学部定員数の適正化は『待ったなし』」と財務省ということで、今、高校生以下の子どもを持つ医師の皆さんは子どもを医師にしようと考えるのでしょうか。そして、進学校の先生たちは、今後も「医学部偏重、東大至上主義」を貫いていくのでしょうか（東大は国際卓越研究大学になれないかもしれませんよ）。昨年、本連載の「第292回　藤田医科大の学費800万円値下げから見えてくる、熾烈を極める大学医学部サバイバル戦」では、「財務省は11月11日、財務相の諮問機関である財政制度等審議会の分科会を開き、教育の質を持続的に確保するために大学の統合や縮小、撤退を促進することが必要だと提言しました。また、厚生労働省は11月20日、医学部の入学定員を全体として『削減』する案を省内の検討会に提示しています。これまで『適正化』を進めるとしていましたが、減らす方針を初めて明確にしました」と、医師養成に関する国の方針も転換期に入ったと書きました。将来、医療機関を取り巻く環境が悪化するだけでなく、医師の数自体も過剰になっていくのです。財務省は12月2日に公表した「2026年度予算の編成等に関する建議」（通称、秋の建議）の中でも、図1、2に示すような資料を提示、「日本の社会経済全体における希少な人材の最適配分を実現する観点からも、医学部定員数の適正化は『待ったなし』と認識すべきであり、仮に、定員数の抑制が進まない場合には、国家試験の合格率により医師の供給数をコントロールすることも含めあらゆる選択肢を検討すべきではないか」と提言しています。図1画像を拡大する図2画像を拡大する財政制度等審議会・令和８年度予算の編成等に関する建議　資料IIより中学生、高校生の子どもをお持ちの医師の皆さんは、ぜひこうした資料も参考にしながら、お子さんの進路について家族会議を持たれることをお勧めします。「実家の医療法人を継がなければならない」という経済的な理由があるならば仕方ありませんが（ただ、その医療法人も2040年に生き残っているかどうかは微妙です）、「人の命を救いたい」という単純な夢だけで医師を目指すのは、今やリスクが高過ぎる人生の選択なのです。

　高齢者に対する高用量インフルエンザワクチンの入院予防効果を検証したDANFLU-2試験の結果、高用量インフルエンザワクチンは標準用量と比較してインフルエンザまたは肺炎による入院を有意に低下させなかったことが報告されている。今回、事前に規定された慢性腎臓病（CKD）の有無別のサブグループ解析において、CKD患者では高用量インフルエンザワクチンがインフルエンザまたは肺炎による入院リスクを有意に低下させたことを、デンマーク・コペンハーゲン大学病院のKatja Vu Bartholdy氏らが明らかにした。Journal of the American College of Cardiology誌2025年12月23日号掲載の報告。　DANFLU-2試験は、デンマークの直近3回のインフルエンザ流行期（2022～23年、2023～24年、2024～25年）に、65歳以上の高齢者を高用量または標準用量の4価インフルエンザ不活化ワクチンの接種を受ける群に無作為に割り付けた非盲検ランダム化比較試験。主要エンドポイントはワクチン接種後14日目から翌年5月31日までに発生したインフルエンザまたは肺炎による入院の割合で、副次エンドポイントはインフルエンザによる入院・肺炎による入院・心肺系疾患による入院・あらゆる入院・全死因死亡であった。事前に規定されていたサブグループ解析として、CKDの有無による相対ワクチン有効率を評価した。　主な結果は以下のとおり。・DANFLU-2試験に参加した33万2,438例（平均年齢73.7±5.8歳、女性48.6％）のうち、4万6,788例（14.1％）がベースライン時にCKDを有していた。そのうち2万3,486例が高用量群、2万3,302例が標準用量群に無作為に割り付けられた。・主要エンドポイントである肺炎またはインフルエンザによる入院は、CKD集団では4万6,788例中708例（1.5％）、非CKD集団では28万5,641例中1,640例（0.6％）に発生した（リスク比：2.6、95％信頼区間[CI]：2.4～2.9）。CKD集団ではすべての副次エンドポイントのリスクも高かった。・CKD集団における肺炎またはインフルエンザによる入院に対する相対ワクチン有効率は16.9％（95％CI：3.4～28.5）だったのに対し、非CKD集団では0.6％（95％CI：－9.6～28.5）であった（相互作用のp＝0.046）。・CKD集団におけるインフルエンザまたは肺炎による入院の絶対リスクは、高用量群で1.3％、標準用量群で1.7％であり、絶対リスク減少率は－0.29％（95％CI：－0.50～0.058、治療必要数［NNT］＝359）であった。・インフルエンザによる入院に限ると、CKD集団における高用量インフルエンザワクチンの相対ワクチン有効率は68.6％（95％CI：46.7～82.3、NNT＝561）で大きな効果が認められたのに対し、非CKD集団では30.6％（95％CI：7.2～48.3、NNT＝3,953）であった（相互作用のp＝0.0079）。・心肺系疾患、心血管疾患、心不全、検査で確認されたインフルエンザによる入院については、CKDの有無による効果の差は認められず、同様の効果が示された（すべての相互作用のp＞0.05）。　これらの結果より、研究グループは「DANFLU-2試験のCKD患者を対象とした事前規定のサブグループ解析において、高用量インフルエンザワクチンは標準用量と比較してインフルエンザまたは肺炎による入院、およびインフルエンザによる入院を減少させた。これらの結果は、リスクの高い集団において、高用量インフルエンザワクチンが標準用量よりも臨床的に意義のあるベネフィットを有することを示唆している」とまとめた。

　日本において生活保護受給者は医療費が免除されているが、医療費無償化の健康アウトカムに対する効果はどの程度なのか。糖尿病患者を対象に、生活保護受給者と国民健康保険加入者の治療と転帰の違いを調査した研究が行われた。筑波大学 医学医療系 ヘルスサービスリサーチ分野の山岡 巧弥氏らによる本研究は、Journal of Diabetes Investigation誌オンライン版2025年12月4日号に掲載された。　本研究は後ろ向き観察研究で、2017年4月〜2022年3月につくば市で収集された基本住民台帳・生活保護調査・医療保険請求データを用いた。対象は20〜68歳で2型糖尿病と診断され、糖尿病薬を使用している患者だった。主な評価項目は「年次の眼科検診受診」「SGLT2阻害薬およびGLP-1受容体作動薬の使用率」「医療費（総額・外来・入院）」「健康アウトカム（低血糖および入院発生率）」であり、多変量回帰モデルにより治療プロセスの差と転帰のリスク比や発生率比を推定した。　主な結果は以下のとおり。・対象となったコホートは、2018〜20年の横断データで1万1,385〜1万1,566例、縦断データで計1万8,655例だった。・全期間を対象とした解析では、生活保護群は年1回の眼科検診を受ける割合が高かった（調整リスク比：1.15、95％信頼区間[CI]：1.08～1.22）。・生活保護群では、SGLT2阻害薬の使用割合が高く（1.22、1.13～1.31）、GLP-1受容体作動薬の使用割合はさらに高かった（1.63、1.41～1.90）。・生活保護群では総医療費（1.16、1.09～1.23）と外来医療費（1.31、1.24～1.38）が高かった反面、入院医療費（0.85、0.77～0.94）は低かった。・一方で、生活保護群のほうが低血糖の発生率が高かった（2.21、1.38～3.54）。　研究者らは「本研究では、医療費免除や所得補償がある生活保護受給者は適切な治療を受けやすいことが示された。しかし、低血糖リスクの上昇や健康アウトカムの改善が限定的であることは、単なる医療アクセス改善だけでは健康格差の解消に至らないことを示唆している。これは、病態の複雑さ、生活習慣、教育・自己管理支援の不足、社会的ストレスなど多因子の影響が考えられる。医療費免除のみでは健康アウトカムの改善が十分でないため、低血糖予防や継続的な患者教育・自己管理支援、社会的環境改善の施策など、包括的支援の必要性が高いと考えられる」としている。

　統合失調症スペクトラム症は、社会機能障害を引き起こす最も重篤な精神疾患の1つである。統合失調症スペクトラム症患者は再発しやすく、入院を必要とする患者では、より再発リスクが高いため、退院後の治療失敗を予防することが不可欠である。北里大学の斉藤 善貴氏らは、精神科入院による治療を行った統合失調症スペクトラム症患者における退院後の治療失敗に関連する因子を明らかにするため、レトロスペクティブ研究を実施した。PCN Reports誌2025年10月7日号の報告。　対象は、2014年1月〜2021年12月に北里大学病院および北里大学東病院の精神科に入院した統合失調症スペクトラム症およびその他の精神病性障害と診断された859例。治療失敗の定義は、退院後1年以内の外来治療中止、精神科入院、死亡とした。　主な結果は以下のとおり。・治療失敗患者は、859例中201例（23.4％）であった。・抗精神病薬多剤併用療法患者の治療失敗率は29.0％であり、多剤併用療法を行っていなかった患者と比較し、有意に高かった。・さらに、入院中に自宅での外泊を試行した患者における治療失敗率は20.8％であり、試行しなかった患者と比較し、有意に低かった。　著者らは「統合失調症スペクトラム症患者において、退院時の抗精神病薬多剤併用は治療失敗と関連していた。さらに、入院中に自宅での試験的な外泊を行うことは、治療失敗の予防に寄与する可能性が示唆された」とし「統合失調症スペクトラム症患者の治療失敗を予防するには、退院後に焦点を当て、薬物療法の最適化と社会的・環境的調整の実施が必要である」と結論付けている。

　厚生労働省は、2025年12月23日に令和6（2024）年12月31日現在における医師数を公表した。報告によると全国の届出「医師数」は34万7,772人で、「男性」は26万2,801人（75.6％）、「女性」は8万4,971人（24.4％）だった。令和4（2022）年と比べると4,497人（1.3％）増加していた。また、人口10万人当たりの医師数は280.9で、前回に比べ6.2増加していた。　年齢階級別では「30～39歳」が6万7,729人（20.5％）と最も多く、次いで「50～59歳」が6万5,939人（19.9％）、「40～49歳」が6万5,264人（19.7％）の順で多かった。　また、男女の構成割合を年齢階級別にみると、すべての年齢階級で「男性」の占める割合が多くなっていたが、「女性」の割合は、年齢階級が低くなるほど高く、「29歳以下」では36.8％だった。全体の95％の医師が医療施設で従事　施設・業務の種別では、「医療施設の従事者」は33万1,092人（総数95.2％）で、前回に比べ3,648人（1.1％）増加していた。「介護老人保健施設の従事者」は3,337人（同1.0％）で、前回に比べ39人（1.2％）増加し、「医療施設・介護老人保健施設・介護医療院以外の従事者」は9,403人（同2.7％）で222人（2.4％）増加していた。　施設の種別では、「病院（医育機関附属の病院を除く）」が16万1,113人と最も多く、「診療所」が11万1,699人、「医育機関附属の病院」が5万8,280人となっており、昭和61（1986）年以降「病院（医育機関附属の病院を除く）」が最も多い結果となった。また、施設の種別に年齢階級をみると、「病院（医育機関附属の病院を除く）」「医育機関附属の病院」では「30～39歳」、「診療所」では「60～69歳」が最も多かった。平均年齢は「病院（医育機関附属の病院を除く）」が47.9歳、「医育機関附属の病院」が39.7歳、「診療所」が60.1歳だった。診療科別平均年齢では「美容外科」が41.2歳と低い　従事する主たる診療科別では、「内科」が6万2,161人（18.8％）と最も多く、「整形外科」が2万2,630人（6.8％）、「小児科」が1万8,009人（5.4％）の順で多かった（臨床研修医1万8,257人を除く）。少数診療科では「気管食道外科」が94人（0.0％）、「アレルギー科」が170人（0.1％）、「肛門外科」が431人（0.1％）の順で少なかった。　主たる診療科別で平均年齢をみると、「肛門外科」が60.5歳と最も高く、「臨床研修医」を除くと「美容外科」が41.2歳と低くなっていた。　主たる診療科を施設種別にみると、病院では「内科」が2万1,865人（10.0％）と最も多く、「整形外科」が1万4,659人（6.7％）、「精神科」が1万2,364人（5.6％）の順で多かった。また、診療所では「内科」が4万296人（36.1％）と最も多く、「眼科」が8,597人（7.7％）、「整形外科」が7,971人（7.1％）の順で多かった。埼玉県の医師不足、専門医不足が顕著に　医療施設に従事する都道府県別にみた人口10万人当たりの医師数は、徳島県が345.4と最も多く、長崎県が333.8、京都府が333.2の順で多かった。その一方で、埼玉県が189.1と最も少なく、茨城県が198.1、千葉県が213.3の順で少なかった。　また、近年医師数の減少などで問題となっている「小児科」「産婦人科」「外科（心臓血管外科、呼吸器外科など）」について都道府県別にみた人口10万人当たりの医師数は次のとおりだった。・主たる診療科が「小児科」の医師数は、鳥取県が187.3と最も多く、千葉県が101.5と最も少なかった。また、専門性資格の「小児科専門医」は、鳥取県が146.0と最も多く、山口県が58.0と最も少なかった。・主たる診療科が「産婦人科・産科」の医師数は、福井県が66.4と最も多く、埼玉県が35.1と最も少なかった。また、専門性資格の「産婦人科専門医」は、島根県が60.0と最も多く、埼玉県が29.0と最も少なかった。・主たる診療科が「外科」の医師数は、長崎県32.3と最も多く、埼玉県が14.6と最も少なかった。また、専門性資格の「外科専門医」は、鳥取県が21.7と最も多く、埼玉県が12.3と最も少なかった。

　神経科学的、疫学的、および電子的健康記録を用いた研究において、単純ヘルペスウイルス（HSV）がアルツハイマー病（AD）の病態形成に関与する可能性が示唆されている。米国・New York State Psychiatric InstituteのD. P. Devanand氏らは、早期AD症状を有するHSV（HSV-1またはHSV-2）陽性の患者を対象に、HSVに有効な抗ウイルス薬であるバラシクロビルの臨床的ベネフィットを検討するプラセボ対照無作為化試験「VALAD試験」を実施。主要アウトカムの認知機能の悪化に関して、バラシクロビルの有効性は示されなかったことを報告した。著者は、「早期AD症状を有するHSV陽性患者に対する治療に、バラシクロビルは推奨されないことが示唆された」とまとめている。JAMA誌オンライン版2025年12月17日号掲載の報告。対プラセボで78週の認知機能の変化を評価　VALAD試験は、臨床的にADが疑われると診断またはADバイオマーカーが陽性で軽度認知障害（MCI）と診断され、HSV-1またはHSV-2の血清抗体検査（IgGまたはIgM）が陽性、ミニメンタルステート検査（MMSE）スコアが18～28の成人を対象とした。　試験は、米国の記憶障害に関する外来専門クリニック3施設で実施された。被験者募集は2018年1月～2022年5月に行われ、適格被験者はバラシクロビル4g/日投与群または適合プラセボ群に無作為に割り付けられ追跡評価を受けた。最終フォローアップは2024年9月であった。　主要アウトカムは、11項目のAlzheimer's Disease Assessment Scale Cognitive（ADAS-Cognitive）サブスケールスコア（範囲：0～70、高スコアほど障害が重いことを示す）について、78週時点における最小二乗平均（LSM）変化量であった。　副次アウトカムは、（1）Alzheimer's Disease Cooperative Study-Activities of Daily Living（ADCS-ADL）スケールスコアのLSM変化量、（2）6つの脳領域（内側眼窩前頭皮質、前帯状皮質、頭頂葉、後帯状皮質、側頭葉、楔前部）に関する、18F-florbetapirを用いたアミロイドPETの標準化集積比（SUVR、高スコアほどアミロイドが高レベルであることを示す）のLSM変化量、（3）4つの脳領域（扁桃体、海馬、嗅内野、海馬傍回）に関する、18F-MK-6240を用いたタウPETの側頭葉内側部SUVR（高スコアほどタウが高レベルであることを示す）のLSM変化量であった。　有害事象の発現頻度を安全性アウトカムとした。バラシクロビル群のほうが認知機能の悪化が大きい　120例が無作為化され（バラシクロビル群60例、プラセボ群60例）、うち93例（77.5％、バラシクロビル群45例、プラセボ群48例）が試験を完遂した。被験者120例は、平均年齢71.4歳（SD 8.6）、女性が55％、ADと診断された者が75％、MCIと診断された者が25％であった。人種別では白人が両群とも76.7％を占めている。　78週時点で、11項目のADAS-CognitiveサブスケールスコアのLSM変化量（主要アウトカム）は、バラシクロビル群10.86（95％信頼区間[CI]：8.80～12.91）vs.プラセボ群6.92（4.88～8.97）であり、バラシクロビル群がプラセボ群よりも認知機能の悪化が大きいことが示唆された（群間差：3.93、95％CI：1.03～6.83、p＝0.01）。　副次アウトカムは、いずれも78週時点で、（1）ADCS-ADLスケールスコアのLSM変化量はバラシクロビル群－13.78（95％CI：－17.00～－10.56）vs.プラセボ群－10.16（－13.37～－6.96）であり（群間差：－3.62、95％CI：－8.16～0.93）、（2）18F-florbetapirアミロイドPET SUVRのLSM変化量は0.03（－0.04～0.10）vs.0.01（－0.06～0.08）であり（群間差：0.02、－0.08～0.12）、（3）18F-MK-6240タウPET側頭葉内側部SUVRのLSM変化量は0.07（－0.06～0.19）vs.－0.04（－0.15～0.07）であった（群間差：0.11、－0.06～0.28）。　最もよくみられた有害事象は、クレアチニン値上昇（バラシクロビル群5例［8.3％］vs.プラセボ群2例［3.3％］）、COVID-19感染（3例［5.0％］vs.2例［3.3％］）であった。

　単純性淋菌感染症の治療において、zoliflodacinはセフトリアキソン＋アジスロマイシンの併用療法に対して非劣性であり、安全性プロファイルは同等であることが、スイス・Global Antibiotic Research & Development PartnershipのAlison Luckey氏らZoliflodacin Phase 3 Study Groupが行った海外第III相無作為化非盲検非劣性試験の結果で示された。淋菌（N. gonorrhoeae）は複数の第1選択薬および第2選択薬に対して耐性を獲得しており、新たな治療薬の開発が世界的な公衆衛生上の最優先事項となっている。zoliflodacinは、新規作用機序で細菌のDNA複製を阻害するファーストインクラスの経口スピロピリミジントリオン系抗菌薬で、新たな標的（GyrB）を有し、多剤耐性菌株を含む淋菌に対して強力なin vitro活性を有することが示されていた。著者は、「本検討で示されたデータは、zoliflodacinが単純性淋菌感染症に有効な経口治療選択肢の1つとなりうる可能性を示唆するものである」とまとめている。Lancet誌オンライン版2025年12月11日号掲載の報告。zoliflodacin単回投与vs.セフトリアキソン＋アジスロマイシン併用投与　本検討の被験者の適格要件は、臨床的に泌尿生殖器系の単純性淋菌感染症が疑われる12歳以上とされ、試験は、ベルギー、オランダ、南アフリカ共和国、タイ、米国の17の外来クリニックで実施された。試験参加国は、疾患有病率が高い国が選定され、参加施設は、HIVまたは性感染症とその治療に精通した研究経験のある主任研究者によって選定された。Feasibility調査票と試験前訪問調査で、性感染症症例管理ガイドライン、臨床サービス、リソース（施設、スタッフ、試験チームの構成案、試験参加施設で提供される標準的な性感染症サービス、検査能力の評価、試験経験、臨床試験の倫理レビューなど）の評価が行われた。　適格被験者は、zoliflodacin 3g（経口）単回投与群（zoliflodacin群）またはセフトリアキソン500mg（筋注）＋アジスロマイシン1g（経口）の併用投与群（対照群）に2対1の割合で無作為に割り付けられた。治療の割り付けは被験者と試験担当医師には知らされたが、細菌検査室のスタッフおよび試験スポンサーの中央試験チームは、データベースがロックされるまで盲検化された。　主要エンドポイントは、細菌学的ITT集団における治癒判定（Test Of Culture［TOC］、6±2日目）時に細菌学的治癒（尿道または子宮頸管検体の培養検査で淋菌陰性または検出不能）を達成した患者の割合であった。有効性の主要解析で、治療群間差（対照群－zoliflodacin群）の両側95％信頼区間（CI）の上限が非劣性マージンの12％を下回った場合、非劣性と判定された。推定治療群間差は5.3％、zoliflodacin単回投与の非劣性を確認　2019年11月6日～2023年3月16日に1,011例がスクリーニングされ、スクリーニング基準を満たさなかった81例を除く930例が無作為化された（zoliflodacin群621例、対照群309例）。被験者の平均年齢は29.7歳（SD 9.4）、815/930例（88％）が出生時男性に、115/930例（12％）が出生時女性に分類された。514/930例（55％）が黒人またはアフリカ系米国人、285/930例（31％）がアジア人、113/930例（12％）が白人であった。　泌尿生殖器系の細菌学的ITT集団におけるTOCに基づく細菌学的治癒率（主要有効性エンドポイント）は、zoliflodacin群90.9％（460/506例、95％CI：88.1～93.3）、対照群96.2％（229/238例、92.9～98.3）であり、推定治療群間差は5.3％（95％CI：1.4～8.6）で、事前に規定した非劣性マージンの要件を満たした。　zoliflodacin群の忍容性は概して良好で、有害事象は治療群間で類似していた。治療中に発現した主な有害事象は、zoliflodacin群では頭痛（61/619例［10％］）、好中球減少症（42/619例［7％］）、白血球減少症（24/619例［4％］）で、対照群では注射部位疼痛（38/308例［12％］）、好中球減少症（24/308例［8％］）、下痢（22/308例［7％］）であった。有害事象の大半の重症度は軽度または中等度であった。重篤な有害事象は報告されなかった。

　米国では、1961年に全ての新生児に対するビタミンKの筋肉内投与が開始されて以来、ビタミンK欠乏性出血症がほぼ解消された。ビタミンKは、血液凝固を助ける目的で投与される薬剤であり、ワクチンではない。しかし新たな研究で、近年、新生児へのビタミンK注射を拒否する親が増えていることが明らかにされた。研究グループは、注射の拒否により新生児が深刻な出血リスクにさらされる可能性があると警告している。米フィラデルフィア小児病院の新生児専門医であるKristan Scott氏らによるこの研究結果は、「The Journal of the American Medical Association（JAMA）」に12月8日掲載された。　この研究でScott氏らは、2017年から2024年の間に米国50州にある403カ所の病院で、妊娠35〜43週で生まれた509万6,633人の新生児の医療記録を調べた。その結果、全体の3.92％に当たる19万9,571人がビタミンKの注射を受けていないことが明らかになった。注射を受けていない新生児の割合は、2017年の2.92％から2024年の5.18％へと有意に増加しており、特に新型コロナウイルス感染症パンデミック以降に急増していた。この結果についてScott氏は、「増加自体は驚くことではないが、増加の大きさには驚いた」とNBCニュースに語っている。　新生児のビタミンK体内濃度は非常に低い。米疾病対策センター（CDC）によると、ビタミンKの投与を受けない場合、危険な出血を起こす可能性が80倍以上高くなるという。出血は、生後6カ月までの間にあざや内出血などの形で現れる可能性があり、最も重篤な場合には障害や死亡につながる脳出血が生じることもある。　このことを踏まえてScott氏は、「われわれは、出血リスクのある新生児の集団を作り出しているに等しい。本当に心配なのは脳出血、つまり脳卒中だ。脳出血が起こると、最終的には死に至る可能性がある」と話している。　専門家らは、オンライン上の誤情報やビタミンK注射とワクチンの混同が、こうした傾向の根底にあるのではないかと疑っている。この研究には関与していない米テキサス小児病院の新生児科医であるTiffany McKee-Garrett氏は、「親は、ビタミンK注射をワクチン接種と同等に捉えている」とNBCニュースに語っている。　一部の国では、新生児に経口ビタミンKを投与している。しかし医師らは、経口ビタミンKは信頼性が低く、場合によっては複数回投与する必要があるのに対し、ビタミンKの注射は1回の投与で効果があるとしている。　米NYC Health + Hospitalsの新生児科医であるIvan Hand氏は、「ビタミンK欠乏性出血症は予防可能であり、そもそも発生していること自体が問題だ」と話す。医師らは、現状のようなビタミンK投与が拒否される状態が続けば、出血イベントの発生数が増加する可能性が高いとの見方を示している。Hand氏は、「ビタミンK投与は極めて効果的であるが、人々はそのことを十分に理解していない。重度の出血を起こした乳児を見たことがないため、そのようなことは起こらないと思っているのだ。しかし、それが見られないのは、われわれがそうした乳児の治療をしているからだ」と話している。

オリジナルニュース免疫療法の対象とならない進行TN乳がんの1次治療、SGがPFS延長（ASCENT-03）／ESMO2025　PD-L1陰性転移トリプルネガティブ乳がん（TNBC）の初回治療としては、長らくタキサンを中心とした化学療法が実施されてきた。2次治療以降ではTROP2 ADCやHER2低発現に対するトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）が用いられるようになり、TNBCの治療は大きく変化している。これらADCの1次治療における有効性が期待されてきた。　ASCENT-03試験はPD-1/PD-L1阻害薬の対象とならない転移TNBCを対象として、サシツズマブ ゴビテカン（SG）と化学療法を比較した第III相試験である（Cortes J, et al. N Engl J Med. 2025;393:1912-1925.）。主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）中央値において9.7ヵ月vs.6.9ヵ月（ハザード比[HR]：0.62、95％信頼区間：0.50～0.77、p＜0.0001）と統計学的有意にSG群で良好であった。一方、全生存期間（OS）中央値は21.5ヵ月vs.20.2ヵ月（HR：0.98）とSGの優越性は示されなかった。そもそもTNBCのOS中央値は15ヵ月程度であり（Deluche E, et al. Eur J Cancer. 2020;129:60-70.）対照群のOSそのものも、かつてよりかなり良くなっている。これは、2次治療以降でOSを延長することが示された複数の薬剤（SGやT-DXd）が使用可能になったためであると考えられる（Bardia A, et al. N Engl J Med. 2021;384:1529-1541.、Modi S, et al. N Engl J Med. 2022;387:9-20.）。　一方で、欧州臨床腫瘍学会（ESMO）で同時に発表された同様にPD-L1陰性TNBC1次治療としてのダトポタマブ デルクステカン（Dato-DXd）がPFSならびにOSの延長を有意に示したことから、その結果の不一致について検討が必要である。後治療としてADCが使えることは両試験とも同じであることを考えると、OSの結果の違いには何らかの薬剤としての違いがある可能性がある。ホルモン受容体陽性乳がんの2次治療では、TROPiCS-02試験でSGがOSの延長を示し、Dato-DXdはTROPION Breast-01試験でOSの延長を示せなかったことから、サブタイプによってその結果が逆転している（Bardia A, et al. J Clin Oncol. 2025;43:285-296.、Rugo HS, et al. Lancet. 2023;402:1423-1433.）。単純にOSの結果が安定するほどの薬効がない可能性もあるが、PFSは確実に延長していることから、今後は後治療の影響やバイオマーカーなどの探索が必要である。

異物除去（13）：眼洗浄Q157町の診療所で新患外来を担当中。とくに既往のない60歳女性が「市販の漂白剤を桶に入れようとした際に、両眼に跳ねてしまった。痛みがあるため診てほしい」と診療所を受診した。とくに流水での洗浄はしておらず、明らかな視野障害、視力障害はない。眼球結膜充血はあるが瞳孔の変形はない。表面麻酔の点眼薬を使用し、眼洗浄をしようと思うが、特別な器具がない。どうしようか。

小児にも使用しやすい脳腱黄色腫症治療薬「フジケノン粒状錠125」今回は、脳腱黄色腫症治療薬「ケノデオキシコール酸（商品名：フジケノン粒状錠125、製造販売元：藤本製薬）」を紹介します。脳腱黄色腫症は小児期からの継続した治療が必要ですが、わが国ではこれまで本疾患を効能・効果とするケノデオキシコール酸（CDCA）製剤がなく、開発が望まれていました。＜効能・効果＞脳腱黄色腫症の適応で、2025年9月19日に製造販売承認を取得し、11月21日より販売されています。＜用法・用量＞成人：通常、ケノデオキシコール酸として1日量250mgより投与開始し、250mgずつ増量した後、維持量として1日量750mgを1日3回に分けて連日経口投与します。患者の状態により適宜増減しますが、1日量として1,000mg、1回当たりの投与量として375mgを超えないこととします。小児：通常、ケノデオキシコール酸として1日量5mg/kgより投与開始し、5mg/kgずつ増量した後、維持量として1日量15mg/kgを1日3回に分けて連日経口投与します。患者の状態により適宜増減しますが、1日量として15mg/kgおよび750mg、1回当たりの投与量として250mgを超えないこととします。＜安全性＞副作用として、肝機能異常、鼓腸（いずれも5％以上）、ALT上昇、AST上昇、ALP上昇、ビリルビン上昇、下痢、軟便、悪心、嘔吐、食欲不振、腹痛、胸やけ、腹部不快感、腹部膨満感、発疹、そう痒、倦怠感、めまい、顔のむくみ（いずれも頻度不明）があります。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、脳腱黄色腫症の治療に用いられます。血中コレスタノールを低下させることで症状を改善します。2.かまずに服用してください。3.制酸薬などと併用すると作用が弱まることがあるので、他の薬を使用するときは薬剤師に相談してください。＜ここがポイント！＞脳腱黄色腫症（Cerebrotendinous xanthomatosis：CTX）は、ステロール27位水酸化酵素をコードするCYP27A1遺伝子の変異により、その酵素活性が著しく低下する常染色体劣性遺伝疾患です。27位水酸化酵素は、肝臓における一次胆汁酸の合成に必須の酵素であり、この酵素が欠損するとケノデオキシコール酸（CDCA）の合成が著減し、血清中のコレスタノールが上昇します。また、CDCAは胆汁酸合成経路の律速酵素であるコレステロール7α-水酸化酵素の発現を抑制する役割も担っています。しかし、CDCAが減少すると、このネガティブフィードバックが抑えられ、血清中のコレスタノールがさらに上昇します。上昇したコレスタノールは、脳、脊髄、腱、水晶体、血管など全身の臓器に沈着し、進行性の神経障害（知能低下・錐体路症状・小脳症状など）、皮膚・腱黄色腫、若年性白内障、早発性心血管疾患など、さまざまな臓器障害を引き起こします。治療は、胆汁酸プールの補充を目的としたCDCA製剤の投与が中心となっており、コレステロール7α-水酸化酵素へのネガティブフィードバックを正常化することで、コレスタノールの産生・蓄積を抑制します。しかし、国内で承認されているCDCA製剤の適応は「外殻石灰化を認めないコレステロール系胆石の溶解」に限られており、CTXを効能・効果とするCDCA 製剤は承認されていませんでした。そのため、日本神経治療学会は、医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議に対し、CTXを効能・効果とするCDCA製剤の開発要望書を提出していました。本剤は、一次胆汁酸であるケノデオキシコール酸を有効成分とするCTX治療剤であり、成人および小児に使用できます。CTXは遺伝性疾患であり、小児期から継続した治療が必要と考えられるため、小児でも服用可能な用量調節が容易な粒状錠となっています。また、苦みをマスキングするため、フィルムコーティング錠を採用しています。日本人CTX患者を対象とした国内第III相試験（FPF1011-03-01試験：非盲検非対照試験）において、主要評価項目である血清コレスタノール濃度（平均値±標準偏差）の推移は、診断時22.25±12.66μg/mL、投与52週時は6.73±5.67μg/mLでした。※2026年1月27日に一部内容の修正を行いました。

新調したての精子で体外受精が成功しやすくなる射精してから間もない新調したての精子を使った体外受精（IVF）がどうやら妊娠の成功を増やすようです1,2）。体外受精では、精子を採取する2～7日前に前もって射精しておくことがたいてい男性に指示されます。できるだけ健康な精子が体外受精で受精するようにするためです。精巣で精子がより長く留まるとさまざまな内なる毒素、とくには活性酸素種（ROS）や、汚染物質などの外襲に見舞われる期間も長くなります。それが原因で精子はDNAを傷めて役目を果たせないようになるかもしれません。実際、精巣での滞在期間がより短い精子ほど質が良いのは本当のようです。2年ほど前のメタ解析では、前の射精から4日間以内の不妊男性の精液の質の改善がみられています3）。3年ほど前の別のメタ解析では前の射精後すぐの4時間以内の精子はDNA損傷が少なく、よく動くという結果が得られています4）。さらには、射精控えの期間が短いほどどうやら妊娠しやすくなることが、卵子に精子を直に注入する体外受精（intracytoplasmic sperm injection：ICSI）の1,691回の取り組みを調べた試験で示されています5）。しかし、精子が卵子に泳いで行く昔ながらの体外受精（conventional in vitro fertilization：c-IVF）で射精控えを短くすることに同様の取り柄があるかどうかはよくわかっておらず、c-IVFに最適な射精控えの期間も定まっていません。そこで中国の吉林大学第一病院（First Hospital of Jilin University）のYueying Zhu氏らは、同病院でc-IVFに臨むパートナー500組を募って、射精控え期間を短くすることに取り柄があるかどうかを無作為化試験で調べました。それらの男性はc-IVFの精子回収が先立つ2日以内の射精後の群（射精控え短期群）と標準の2～7日後の群（標準群）に1対1の割合で割り振られました。最終的に射精控え短期群の226組と標準群の227組が試験を完了しました。幸いにして射精控え短期群の妊娠継続（12週間以上の胎児の心臓の活動）達成率は標準群より有意に高く、それぞれ46％と36％でした（p＝0.030）。射精から精子回収までの期間が短いことは精子不足でのICSI移行を増やすかもしれないとの懸念は当たらず、精子不足でのICSI移行率は両群で似たり寄ったりでした（それぞれ3％と2％）。今回報告された結果は試験の全容の一部にすぎません。被験者の経過の記録は進行中で、肝要の転帰である生児出生率を含むほかの評価項目が後に報告されます1）。盛りだくさんとはいえ今回の試験は1つの病院で実施されたものであり、多施設でより多くの被験者を募る試験でより短期の射精控えの効果を調べることが今後必要と著者は言っています。まだまだ調べることは多そうですが、より直前に射精しておくことが好調な精子を得る良い手段であることを今回の結果はひとまず示したようです2）。体外受精をしないパートナーの妊娠もそういう新調したての精子で改善するかどうかも今後の試験で判明しそうです。乗り物酔いの薬を米国承認身近な困りごとの薬を米国がここ40年で初めて承認しました6）。承認されたのは乗り物酔いの嘔吐を防ぐ飲み薬です。米国の製薬会社Vanda Pharmaceuticalsが開発しました。商品名はNereusです。Nereusは吐きそうな動き（motion）がある出来事（event）の1時間ほど前に1回きり経口服用します7）。その成分tradipitantは化学療法の悪心嘔吐の予防に使われる薬と同様にニューロキニン遮断作用を担います。米国の沿岸で被験者に船に乗ってもらった2つの第III相試験（Motion SyrosとMotion Serifos）でNereusの効果が裏付けられています。それらの試験で同剤投与群の嘔吐の発生率はプラセボ群の半分足らずで済みました8,9）。向こう数ヵ月のうちにNereusを米国で発売するとVanda社は同剤承認を知らせる先月末30日のニュースに記しています6）。参考1）Trigger-Day Ejaculation Improves Conventional in vitro fertilization Outcomes: A Prospective Randomized Controlled Trial. The Lancet on SSRN. 2025 Dec 2.2）IVF success may depend on how long men abstain from ejaculation / NewScientist3）Du C, et al. Andrology. 2024;12:1224-1235.4）Barbagallo F, et al. J Clin Med. 2022;11:7303.5）Gupta S, et al. J Hum Reprod Sci. 2021;14:273-280.6）Vanda Pharmaceuticals Announces FDA Approval of NEREUSTM（tradipitant）for the Prevention of Vomiting Induced by Motion7）NEREUS PRESCRIBING INFORMATION8）Polymeropoulos VM. et al. Front Neurol. 2025;16:1550670. 9）Vanda Pharmaceuticals Reports Positive Results from a Second Phase III Study of Tradipitant in Motion Sickness / PRNewswire

　胃食道逆流症（GERD）および消化性潰瘍患者において、カリウムイオン競合型アシッドブロッカー（P-CAB）はプロトンポンプ阻害薬（PPI）と比較して、全体的な有害事象プロファイルは同様であるが、血清ガストリン値の上昇が有意に大きいことが示された。韓国・亜洲大学校のYewon Jang氏らが、システマティックレビューおよびメタ解析の結果をJournal of Gastroenterology and Hepatology誌オンライン版2025年12月2日号で報告した。　研究グループは、MEDLINE、Embase、Cochrane Libraryのデータベースを用いて、2024年6月3日までに公開された文献を検索した。対象は、GERDまたは消化性潰瘍（胃潰瘍または十二指腸潰瘍）患者において、P-CABとPPIの安全性を比較した無作為化比較試験（RCT）および観察研究とした。なお、Helicobacter pylori除菌療法での使用は除外した。主な評価項目は有害事象および重篤な有害事象の発現割合とし、血清ガストリン値の変化についても解析した。最終的に11件の研究（RCT 10件、観察研究1件）が抽出され、合計5,896例（P-CAB群3,483例、PPI群2,413例）が解析に含まれた。　主な結果は以下のとおり。・特定の有害事象を報告した9件の研究において、下痢（7研究）、便秘（4研究）、上気道炎（4研究）、鼻咽頭炎（3研究）、悪心（3研究）、肝機能検査値異常（3研究）などが報告された。・主な有害事象（5％超に発現）は、鼻咽頭炎（P-CAB群16.4％vs.PPI群16.2％）、上気道炎（7.4％vs.5.1％）、下痢（5.2％vs.5.2％）であった。・P-CAB群ではPPI群と比較して、骨折が多く発現する傾向にあった（1.3％vs.0.4％）。・多くの研究で既存の肝障害患者は除外されていたにもかかわらず、肝関連有害事象は一定数発現した（ALT増加：P-CAB群2.9％vs.PPI群3.1％など）。・重篤な有害事象の発現割合は、ほとんどの研究で両群とも10％未満であり、両群で同程度であった。・血清ガストリン値の具体的な変化を報告した6件の研究のメタ解析の結果、P-CAB群はPPI群と比較して、血清ガストリン値の上昇が有意に大きかった（平均差：130.92pg/mL、95％信頼区間[CI]：36.37～225.47、p＜0.01）。ただし、研究間の異質性が高かった（I2＝98％）。・ボノプラザンとランソプラゾールを比較した3研究の解析でも、ボノプラザン群で血清ガストリン値の上昇が有意に大きかった（平均差：174.03pg/mL、95％CI：78.43～269.52、p＜0.01、I2＝98％）。　著者らは、本研究結果について「P-CABの有害事象プロファイルはPPIと同様であることが示唆された。しかし、P-CABを用いる患者では、胃酸分泌抑制に伴う血清ガストリン値上昇のモニタリングが不可欠である。また、P-CABとPPIのいずれを用いる場合でも、肝機能障害について注意深くモニタリングすることが求められる」と結論付けた。また、骨折について「先行研究では、長期のPPI使用者において、高ガストリン血症が骨折リスクの重要な要因であることが報告されている。P-CABも血清ガストリン値の上昇を誘発することから、同様のリスクを有する可能性が考えられる。そのため、とくに骨粗鬆症リスクのある患者において、P-CABの長期安全性を評価するためのさらなる検討が求められる」と考察した。

　アルツハイマー病や軽度認知障害（MCI）患者において、ω3多価不飽和脂肪酸（n-3 PUFA）が脳活動に有益な効果をもたらすことが報告されている。しかし、認知機能改善に対するn-3 PUFAによる食事介入の有効性については、一貫した知見が得られていない。中国・鄭州大学のPipasha Khatun氏らは、n-3 PUFAによる食事介入がアルツハイマー病またはMCIと診断された患者の認知機能に及ぼす影響を明らかにするため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Nutrition Reviews誌オンライン版2025年10月1日号の報告。　n-3 PUFA摂取量と認知機能関連アウトカムとの関連性を検証したランダム化比較試験をPubMed、PubMed Central Library、Cochrane Libraryよりシステマティックに検索した。9研究の包括的評価を行い、そのうち7研究をメタ解析に含めた。著者、出版年、研究分野、研究種類、病態（アルツハイマー病またはMCI）などの重要な詳細情報をデータ抽出手順に組み込んだ。対象研究の評価には、コクランのバイアスリスク評価尺度、ランダム効果モデル、標準化平均差（SMD）、95％信頼区間（CI）を用いた。　主な結果は以下のとおり。・n-3 PUFA摂取は、全検査IQ（FSIQ）（SMD：－0.82、95％CI：－1.57〜－0.08、p＝0.000）、情報処理（SMD：－2.90、95％CI：－5.25〜－0.56、p＝0.000）、認知機能における数字記憶/ワーキングメモリ/注意力（SMD：－1.89、95％CI：－3.27〜－0.51、p＝0.000）の改善に有効であることが示唆された。・一方、n-3 PUFA摂取は、画像補完（SMD：－0.07、95％CI：－0.50〜0.35、p＝0.000）、図の配置（SMD：－0.08、95％CI：－0.32〜0.16、p＝0.075）、ブロックデザイン（SMD：－0.15、95％CI：－0.37〜0.03、p＝0.123）、算数的側面（SMD：－0.33、95％CI：－0.61〜0.04、p＝0.007）に対する有効性は認められなかった。　著者らは「n-3 PUFAは、MCI患者のFSIQ、情報処理、数字記憶/ワーキングメモリ/注意力などの認知機能改善に有意な影響を及ぼすことが示唆されたが、絵の完成や配置など一部の認知機能領域に対する有効性は認められなかった」とまとめている。

　現代では多くのオフィスワーカーが生活時間の8～9割を屋内で過ごしているとされ、慢性的な日光不足が2型糖尿病などの代謝疾患のリスク因子として注目されている。日中の自然光曝露が2型糖尿病患者において血糖変動を安定化させ、脂肪利用を高めるとともに、骨格筋の概日リズム（体内時計）を調整する可能性が示された。この研究成果は、Cell Metabolism誌オンライン版2025年12月18日号に掲載された。　本試験は2型糖尿病患者13例を対象とした無作為化クロスオーバー試験であった。参加者は連続4.5日間、自然光群と人工照明群に割り振られ、1～4日目の8～17時、5日目の9～13時30分のあいだ、広い窓から自然光が差し込むオフィスルームまたは人工照明のみで照らされたオフィスルームのいずれかに滞在した。参加者は持続血糖測定（CGM）、間接熱量測定、メラトニン値、血中マルチオミクス解析などを受けた。　主な結果は以下のとおり。・2型糖尿病患者13例（平均年齢70歳、BMI 30.1kg/m2）が対象となった。参加者は2回の介入を受け、屋内で人工照明と自然光を浴びた。・CGMデータを、食後血糖上昇（食後スパイク）と、これとは独立した基礎血糖の日内リズム（24時間周期）で解析した。自然光と人工照明を比較すると平均血糖値に差はなかったものの、自然光では正常血糖範囲（4.4～7.2mmol/L）の時間が有意に増加した。基礎血糖の日内リズムの振幅も、自然光は人工照明よりも有意に小さかった。・自然光と人工照明ではエネルギー消費量は変わらないものの、自然光では日中を通して脂肪酸化が亢進し、糖利用が相対的に抑制された。・メラトニン分泌開始時刻そのものは変化しなかった一方で、自然光では就寝前（21～23時）のメラトニン分泌量が有意に増加した。　著者らは「本試験は少人数、4.5日間という短期間ながら、自然光曝露という非侵襲的・低コスト介入で、2型糖尿病患者の血糖安定化と脂質利用亢進が得られた点は重要である。日光曝露が概日リズムの位相を変えることなく夜間のメラトニン分泌を増加させ、末梢時計機能や代謝リズムの改善を介して血糖安定化に寄与した可能性が示された。薬物・運動療法に加え、職場や生活環境の光設計（窓際配置、日中の自然光確保）が代謝管理の補助戦略となる可能性がある。これらの結果は、自然光曝露が単なる概日リズムの調整にとどまらず、実際の代謝機能改善をもたらすことを示している」とした。

　日本化薬は、タレトレクチニブ（商品名：イブトロジー）を2025年11月12日に発売した。タレトレクチニブは、ROS1融合遺伝子陽性非小細胞肺がん（NSCLC）に対するROS1チロシンキナーゼ阻害薬（ROS1-TKI）として、本邦では4剤目の薬剤となる。本剤の発売を機に2025年11月20日に開催されたメディアセミナーでは、林 秀敏氏（近畿大学医学部内科学腫瘍内科部門 主任教授）がROS1融合遺伝子陽性NSCLC治療の現状や本剤の特徴を解説した。ROS1融合遺伝子陽性NSCLCの特徴　ROS1融合遺伝子は、ROS1遺伝子が染色体上でパートナー遺伝子（CD74、SLC34A2、EZRなど）と再構成することで生じる。ROS1融合遺伝子から産生されるROS1融合タンパクは、ROS1の下流のシグナル伝達経路（ERK1/2、AKTなど）を恒常的に活性化し、腫瘍の増殖が引き起こされる。　ROS1融合遺伝子の頻度は、NSCLCの1～2％とされる。希少遺伝子異常ではあるが、林氏は「肺がん患者全体の母数が多いため、国内の患者数は2,800～5,600例と推定される。これは急性リンパ性白血病の患者数と同程度である」と述べ、治療法開発の重要性を指摘した。これまでの治療の現状と課題　ROS1融合遺伝子陽性NSCLCに対する治療薬としては、タレトレクチニブの発売前に、クリゾチニブ、エヌトレクチニブ、レポトレクチニブが臨床応用されている。これらの3剤はいずれも高い有効性を有する薬剤ではあるが、課題も存在すると林氏は指摘する。　ROS1融合遺伝子陽性NSCLCは、脳転移が生じる頻度が高いという特徴があるが、脳転移例への効果は薬剤によって異なり、とくに第1世代のクリゾチニブは脳内移行性が低いという課題がある。また、クリゾチニブやエヌトレクチニブに対する耐性が生じた場合、ROS1-TKIの効果が限定的であるという課題も存在する。さらには、既存の薬剤はめまいなどの神経学的有害事象の発現が多いというアンメットニーズもある。神経学的有害事象にはTRKB阻害が関与していると考えられていることから、ROS1阻害活性を維持しつつTRKBに対するオフターゲット活性を抑え、神経学的有害事象の軽減を目指した薬剤開発が望まれていた。神経学的有害事象の軽減を目指して開発されたタレトレクチニブ　今回発売されたタレトレクチニブは、ROS1などに対する阻害活性を有するTKIであり、既存のROS1-TKIと作用機序は同様である。しかし、本剤は野生型ROS1融合タンパクおよびROS1-TKI耐性変異体の両方に対して有効性を示し、脳転移に対しても有効で、神経学的有害事象を軽減することを目指して開発された薬剤である。　そのため、ROS1-TKI耐性変異の1つであるROS1 G2032R変異体に対しても高い阻害活性を有する。また、本剤のROS1への選択性は、神経学的有害事象との関連が考えられるTRKBの11.0～20.1倍であった。in vitroにおいて、ATP濃度をATPに対する各標的キナーゼのKm値付近に設定したときのROS1、ROS1 G2032R変異体、TRKBに対するIC50値は、以下のとおりであった（タレトレクチニブ、クリゾチニブ、エヌトレクチニブ、レポトレクチニブの順に示す）。・ROS1：0.0732、0.661、0.710、＜0.05nmol/L・ROS1 G2032R：0.202、86.2、88.0、0.0946nmol/L・TRKB：1.47、6.75、0.155、＜0.05nmol/L既治療例や脳転移例にも有効　タレトレクチニブの有効性と安全性は、主に国際共同第II相試験「TRUST-II試験」と、中国で実施された海外第II相試験「TRUST-I試験」で評価された1）。両試験は、ROS1融合遺伝子陽性のNSCLC患者を対象とした試験であり、ROS1-TKI未治療例と既治療例が含まれ、統合解析の対象は273例であった。　両試験の統合解析では、ROS1-TKI阻害薬未治療の集団（160例）において、主要評価項目の奏効割合（ORR）88.8％、副次評価項目の無増悪生存期間（PFS）中央値45.6ヵ月という良好な成績が示された。とくにPFS中央値について、林氏は「数字上はクリゾチニブやエヌトレクチニブの2倍以上の期間となる」と評価した。　また、ROS1-TKI既治療の集団（113例）においても、ORR 55.8％、PFS中央値9.7ヵ月という良好な成績が示された。これについて、林氏は「ROS1-TKI既治療例に対する治療選択肢が増えたことは非常に大きい」と述べた。　脳転移を有する症例に対しても高い頭蓋内奏効割合（未治療集団76.5％、既治療集団65.6％）が確認された。また、主要な耐性変異であるROS1 G2032R変異を有する患者においても、ORR 61.5％と良好な成績が示された。これらについて、林氏は「本剤の有効性が高かったことの一因であると考えられる」と考察した。　安全性については、有害事象として肝機能障害（AST増加71.9％、ALT増加67.6％）、下痢（63.6％）などの消化器系有害事象の発現が多かったが、これらの多くはGrade1～2であった。また、神経学的有害事象として浮動性めまい（21.3％）がやや多く発現したが、ほとんどがGrade1～2であり、林氏は「TRKBの阻害に関連する有害事象は軽減されていると感じている」と述べた。　2025年11月に改訂された『肺癌診療ガイドライン2025年版』2）では、既存のROS1-TKI 3剤（クリゾチニブ、エヌトレクチニブ、レポトレクチニブ）と並んで、本剤がROS1-TKI単剤療法の推奨薬の1つとして掲載されている（推奨の強さ：1、エビデンスの強さ：C）。なお、本ガイドラインでは、ROS1-TKIの使用順序については言及されていない。　以上を踏まえ、林氏は「ドライバー遺伝子変異陽性NSCLCにおいての分子標的治療薬の使い分けとして、安全性を加味しつつ、有効性の高い薬剤から使用するのが基本である」と述べたうえで、「ROS1-TKIの治療歴を問わず、タレトレクチニブがROS1融合遺伝子陽性NSCLCに対して幅広く使用されることが期待される」と締めくくった。Q＆A　講演後、実臨床での使用に関して林氏に質問したところ、以下の回答が得られた。Q. 肝機能障害の有害事象が多いが、肝転移のある患者への使用は可能か？ A. 肝酵素の上昇は、薬剤が肝臓で代謝されることに起因する副作用であり、肝転移があるからといって悪影響が増強されるわけではない。ビリルビン値が高いなど、肝機能が著しく悪い場合を除き、肝転移があっても基本的には使用できると考えている。Q. 他の3剤と異なり、用法・用量に「空腹時投与」とあるが、服用の工夫や指導は？A. ライフスタイルによるが、私は「朝起きてすぐ、朝食を食べる前に飲んでください」と指導することが多い。これが最もわかりやすく、飲み忘れも防げると感じている。タレトレクチニブは1日1回投与なので、患者の負担も比較的少ないと感じている。