文部科学省が過激な性教育が問題化したことを受けて教員向けの性教育指針を大幅に刷新することがわかったばかりだが、ロイターによると、子供への性教育は、親子間で形式的な内容を話し合って終わりにするのではなく、性交渉の多くの側面を繰り返し話し合うべきとの調査結果を発表した、という。南カリフォルニアの11から15歳の子供312人を対象に性交渉について親との話し合いの頻度や内容をランド研究所が調べたもので、子供との話し合いが多い親は子供との距離も近い傾向にあり、話し合いの内容が思春期や性病などの一般的なものから、自慰行為や性交渉時の感覚などの個人的な内容に移行する際も比較的スムーズに進む、とのこと。最近発表された北海道学校保健審議会の調査（中高生4,330人を対象）によると、高校生３年生では男女とも４割を超える生徒が経験があり、、2001年の前回調査時から、さらに性体験の低年齢化が進んでいることがわかった。その中で性に関する情報の入手先として「雑誌、テレビなど」が減る一方、「インターネットなど」が増えている。また中高生の出会い系の利用も増えており、それらが若者の性感染症の拡大の原因にもなっていると指摘される。子供への性の情報に関して、家庭も見直しが必要なのかもしれない。記事はこちらhttp://news.ameba.jp/world/2008/03/11641.htmlどこまでが過激な性教育かディベート開催中（医師限定）http://blog.carenet.com/

朝食を食べることが推奨されるが、ロイターによると、朝食を食べる若者の方が朝食を抜く若者よりも体重が軽く、よく体を動かし、健康的な食生活を送っているとの調査結果が明らかになった、という。調査はミネソタ州に住む2,216人の若者を対象に行われ、普段朝食を食べる若者ほど肥満度を測る指数であるＢＭＩが低いこと、常に朝食を抜く人は毎日食べる人に比べて体重が平均2.3キロ多いことがわかった。日本でも若者の間に朝食を食べない人が増えているが、ある調査では授業中にイライラしにくい子の９割が朝食を食べているのに対し、イライラしやすい子では５割以下と報告されている。食育の視点も重要視され、学校給食でも様々な取り込みがされているが、朝食となると家庭の問題がクローズアップされている。中にはお菓子のような朝食が増えているとも聞く。日本はお米と味噌汁が一番か！？記事はこちらhttp://news.ameba.jp/world/2008/03/11654.html

ノバルティスファーマは高血圧治療薬「ラジレス錠」(アリスキレンフマル酸塩)の製造販売を承認申請したと発表した。高血圧症を引き起こすきっかけとなる酵素のレニンを直接阻害する薬剤で、承認を取得できれば、新しい作用の仕組みを持つ高血圧治療薬としては、日本で十数年ぶりの新製品になるとみられる。 すでに米国で2007年３月、欧州連合（ＥＵ）でも同８月に承認されるなど世界40カ国以上で承認を取得済み。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20080303.html

武田薬品工業は、自社開発の不眠症治療薬「ラメルテオン」（一般名、開発コード：TAK-375）の製造販売承認を厚生労働省に申請したと発表した。ラメルテオンは脳内で睡眠と目覚めのサイクルをつかさどる「ＭＴ１／ＭＴ２受容体」に作用し、自然な睡眠をもたらすという。米国では「ロゼレム」という製品名で2005年7月に米食品医薬品局（ＦＤＡ）から販売許可を取得し、同年9月から販売している。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_26201.html

臨床で使用できる外傷性脳損傷の簡便な予後モデルが、Medical Research Council（MRC） CRASH（corticosteroid randomisation after significant head injury）試験の研究グループによって開発された。BMJ誌2008年2月23日号（オンライン版2008年2月12日号）で報告され、すでにインターネット上で利用可能だ（www.crash2.lshtm.ac.uk/）。毎年、世界で約150万人が外傷性脳損傷で死亡し、数百万人が緊急治療を受けているが、その90%が低～中所得国の事例という。既存のモデルは一般に方法論的な質が低く、サンプルサイズが小さく、低～中所得国を含むものは少ない。14日死亡率、6ヵ月死亡/重度身体障害率を予測MRC CRASH試験は、外傷性脳損傷患者を対象とした大規模なプロスペクティブ研究。研究グループは、14日死亡率および6ヵ月死亡/重度身体障害率を算出する臨床的な予後予測モデルを開発、その妥当性を検証した。対象は、Glasgow coma scale≦14、発症後8時間以内の外傷性脳損傷患者。2つのアウトカムに関連する変数を抽出するために多変量ロジスティック回帰分析を行った。基本モデルは背景因子および臨床所見に関連する変数に限定し、CTモデルは基本モデルにCT所見を付加した。いずれのモデルも高所得国と低～中所得国に分けて検討した。基本モデルの4つの指標、CTモデルの5つの指標を同定1万8例が登録され、8,509例で外的妥当性の検証を行った。基本モデルの予後指標は、年齢、Glasgow coma scale、瞳孔反応、大きな頭蓋外損傷（入院を要する損傷）の4つであった。また、CTモデルによる付加的指標は、点状出血、第3脳室あるいは基底槽の閉塞、くも膜下出血、正中線偏位（mid-line shift）、non-evacuatedな血腫の5つであった。誘導群（derivation sample）では、モデルの判別（discrimination）はexcellent（C統計＞0.80）、較正（calibration）はgoodであった。Hosmer-Lemeshow検定でも、低～中所得国のCTモデルを除き較正はgoodと判定された。高所得国における6ヵ月の不良なアウトカムの外的妥当性は、基本およびCTモデルともにgood discrimination（両モデルともC統計＝0.77）であったが、較正はpoorerであった。以上により、研究グループは「外傷性脳損傷のアウトカムを予測する簡便な予後モデルが確立された。アウトカム予測の強度は、その国の所得の高低によって変化する」と結論している。なお、インターネット上では、国名を指定したうえで、基本モデルの4つの指標を選択し、CT所見がある場合は5つの指標の有無を指定すれば、2つのアウトカムの確率と95%信頼区間が自動的に算出される。（菅野守：医学ライター）

重量物の持ち上げ作業に従事する労働者の背部痛の予防に、仕事技術およびリフティング設備に関するアドバイスやトレーニングは効果がないことが、フィンランド労働衛生研究所（ヘルシンキ）のKari-Pekka Martimo氏らが実施した系統的レビューによって明らかとなった。このようなアドバイスやトレーニングは、背部痛リスクの管理法として広く行われているが、その効果は疑問視されていた。BMJ誌2008年2月23日号（オンライン版2008年1月31日号）掲載の報告。無作為化対照比較試験とコホート研究が解析対象研究グループは、Cochrane Back Group’s specialised registerなど9つのデータベースを検索した。1次解析では無作為化対照比較試験に、2次解析では同時対照群が設定されたコホート研究に焦点を当てた。介入は、重量物や患者の持ち上げ作業技術の修正を目的とするものとし、主要評価項目として背部痛の測定、その結果としての身体機能障害、病気休暇を含む試験を解析の対象とした。2名の研究者が別個に試験の適格性および方法の質を評価した。データを統合するために類似の介入法を比較した試験の結果を集約し、メタ解析における結果の統合にはオッズ比および効果サイズ（effect size）を用いた。最終的に、1次解析と2次解析の結果の比較を行った。1次、2次解析ともに有意差を認めず6つの無作為化試験および5つのコホート研究が選択規準を満たした。2つの無作為化試験とすべてのコホート研究は質が高いと判定された。8つの試験が重量物の持ち上げ作業や患者の搬送を、3つの試験は手荷物運搬員あるいは郵便作業員を対象としていた。対照群は、非介入あるいはトレーニング、身体運動、back beltの使用を最小限にしていた。無作為化試験（合計登録例数：1万7,720例）では介入群と対照群に有意な差は認めなかった。コホート研究（同：772例）に関する2次解析でも有意差を認めず、無作為化試験の結果を支持するものであった。Martimo氏は、「リフティング設備の有無にかかわらず、背部痛あるいはその結果としての身体機能障害の予防法として、仕事技術のアドバイスやトレーニングを支持するエビデンスは存在しない」と結論し、「この知見は、現在広く行われている正しいリフティング技術に関するアドバイスに異論を唱えるもの」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　急性膵炎の感染合併症に対する予防治療としてのプロバイオティクス腸内投与はむしろ死亡率を高めることが、オランダUtrecht大学医療センター外科のMarc G H Besselink氏らDutch Acute Pancreatitis Study Groupの研究によって明らかとなった。急性膵炎では感染合併症とその関連死が大きな問題となるが、プロバイオティクスは細菌の過増殖を抑制することで感染合併症を予防し、消化管のバリア機能を修復して免疫系を調整する可能性が指摘され、期待を集めていた。Lancet誌2008年2月23日号（オンライン版2008年2月14日付け）掲載の報告。多菌種混合プロバイオティクス製剤腸内投与の感染合併症予防効果を評価　本研究は、重症急性膵炎に対するプロバイオティクス予防投与の効果を評価する多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験。対象は、急性膵炎と診断され、重症化が予測される［Acute Physiology and Chronic Health Evaluation (APACHE II)スコア≧8、Imrie/modified Glasgowスコア≧3、C反応性蛋白＞150mg/L］症例とした。　症例は発症72時間以内に、多菌種混合プロバイオティクス製剤（153例）あるいはプラセボ（145例）に無作為に割り付けられ、28日間にわたり1日2回腸内投与された。主要評価項目は、入院期間およびフォローアップ期間（90日）における複合感染合併症（感染性膵壊死、菌血症、肺炎、尿路性敗血症、感染性腹水）の発現とした。プロバイオティクス群で感染合併症が低下せず、死亡率は有意に上昇　プロバイオティクス群152例、プラセボ群144例が解析の対象となった。両群間でベースライン時の患者背景および疾患重症度に差は見られなかった。　感染合併症の発症率はプロバイオティクス群が30%（46例）、プラセボ群が28%（41例）であった（相対リスク：1.06、95%信頼区間：0.75～1.51）。死亡率はそれぞれ16%（24例）、6%（9例）とプロバイオティクス群で有意に高かった（2.53、1.22～5.25）。プロバイオティクス群の9例が腸虚血をきたし、そのうち8例が死亡したのに対し、プラセボ群では腸虚血は認めなかった（p＝0.004）。　Besselink氏は、「今回用いた菌種の組み合わせによるプロバイオティクス製剤の予防投与は重症急性膵炎の感染合併症のリスクを低減させず、死亡リスクはむしろ上昇した」と結論し、「他の菌種を用いた場合は異なる結果が得られる可能性があるが、基礎的メカニズムが明らかとなるまでは使用すべきでない。最も重要な点は、もはやプロバイオティクスは経腸栄養の補助療法として無害とはいえないことだ」と考察している。

低～中所得国の医療の人的資源に関する政策を評価するには、改善策の有効性を検討した質の高い総合的な研究が不足していることが、南アフリカ医療研究評議会（ケープタウン）医療システム研究科のMickey Chopra氏らの研究で明らかとなった。訓練された医療従事者の適切な供給と配置、そして医療サービスを提供する能力の管理は、特に低～中所得国において政策立案者が直面する喫緊の課題とされる。Lancet誌2008年2月23日号掲載の報告。人的資源に関する政策の効果を評価した研究を収集研究グループは、MedlineおよびEmbase（1979～2006年9月）、Cochrane Library、Human Resources for Health Global Resource Centerのデータベース、5つの関連専門誌10年分を検索し、専門家にも問い合わせてデータを収集した。解析対象には、医療従事者の訓練、配置、規制、経済、管理、組織、能力に影響を及ぼす政策を評価した英語の系統的レビューも含めた。2名の研究者が別個に、レビューの適格性および質を評価し、政策の有効性に関するデータを系統的に抽出した。政策の効果の公正性、スケールアップの適合性、低～中所得国への適用性について評価を行った。低～中所得国の試験は数編のみ759編の系統的レビューのうち28編が適格規準を満たしたが、このうち低～中所得国の試験は数編のみで、質の低いものも含まれた。医療の人的資源に影響を及ぼす国レベルの広範な政策に関するレビューはひとつもなかった。人的資源の組織メカニズム（個々の医療職間の代用や仕事の変更など）、役割の拡大、能力増強策（質の改善や生涯教育の戦略など）、チームワークの促進、ワークフローの変更については多くのエビデンスが認められた。Chopra氏は、「低～中所得国の政策立案者が医療の人的資源の計画・管理を目的に導入した介入策を評価したり、政策立案者の参考となる研究成果を提供するには、これらの国における人的資源の改善策の有効性を検討した質の高い総合的な研究がもっと必要なことが明らかとなった」と結論している。（菅野守：医学ライター）

アプロチニン（商品名：トラジロール、バイエル社）は、冠動脈バイパス術（CABG）において出血を抑えるために投与されるが、この治療によって死亡率が高まることを示唆するエビデンスが次々と寄せられた。バイエル社はすでに2007年11月5日、同製剤の一時販売停止を発表。日本国内でも同11月7日付けで商品名「トラジロール5万単位」が一時販売停止となっている。本論は、ハーバード大学医学部ブリガム＆ウィメンズ病院のSebastian Schneeweiss氏らによる報告で、NEJM誌2008年2月21日号に掲載された。3タイプの解析法で死亡率を検討Schneeweiss氏らの研究は、CABG施行日にアプロチニン投与またはアミノカプロン酸投与が確認された患者を対象に行われた。対象の死亡退院者数を表数化し、3タイプの解析法を実施。1つは一次解析として「多変量ロジスティック回帰分析」を、2つ目がサブ患者コホートでの「傾向スコア分析」。サブ患者コホートには、試験薬を全量投与受けた者で、試験期間中50例以上のCABGを行った外科医により施術を受けた者、手術が入院3日目以降だったため共変量に関する10の追加情報が入手可能だった者の条件に見合った者が選択された。3つ目が「操作変数因子分析」で、担当外科医の嗜好が2つの試験薬の選択時に強くあらわれていた患者からのデータを対象としたもの。患者・外科医の特性、交絡因子補正後もアプロチニンの死亡率の高さは変わらずアプロチニン投与患者は総計33,517例、アミノカプロン酸投与患者は総計44,682例で、死亡はそれぞれ1,512例（4.5%）、1,101例（2.5%）だった。患者および病院特性41項目補正後の推定死亡リスクは、アプロチニン投与群でアミノカプロン酸投与群より64%高かった（相対リスク1.64）。また手術後7日間のアプロチニン投与群の院内死亡リスクは1.78。傾向スコア法による相対リスクは1.32だった。そして操作変数因子分析から、アプロチニンの使用は、患者100人あたり1.59件の超過死亡リスクと関連していることが判明した（95%信頼区間：0.14～3.04）。術後の血管再生と透析の施行も、アプロチニン投与群のほうがアミノカプロン酸投与群より頻度が高かった。以上からSchneeweiss氏らは、「アミノカプロン酸よりもアプロチニン投与を受けた患者のほうが死亡率は高率だった。患者あるいは外科医の特性による差異は見られず、対照群との交絡因子を調整するいかなる解析を試みた結果でも変わりはなかった」と結論づけた。（朝田哲明：医療ライター）

Spine Patient Outcomes Research Trial（SPORT）は、全米11州13医療施設（脊椎専門クリニック）から集まった研修者によって立ち上げられたスタディで、脊椎診療に関する多方面からの研究を行っている。本論は同研究チームからの、脊柱管狭窄症をめぐる外科的治療 vs 非外科的治療の比較研究の報告。脊椎管狭窄症手術は広く行われているが、非外科的治療との効果の検証結果はこれまで示されていなかった。NEJM誌2008年2月21日号に掲載。外科的治療対象者を無作為コホートあるいは観察コホートに割り付け2年追跡比較研究は無作為化試験にて、13の脊椎専門クリニックの患者を対象に行われた。最低でも12週にわたる症状を訴え、脊椎管狭窄症の既往歴があり、画像診断で脊椎すべり症ではないと確認され外科的治療の候補となった患者を、無作為コホートもしくは観察コホートのいずれかに登録。治療は減圧術か一般的な非外科的治療が施された。主要評価項目は、36項目からなるQOL評価票SF-36（Medical Outcomes Study 36-item Short-Form General Health Survey6）を用いて身体的疼痛スコアと身体機能スコアを、および腰痛評価法で用いられるOswestry Disability Index（ODI）にて評価。6週、3ヵ月、6ヵ月、1年、2年の時点におけるスコアおよび指標が測定された。手術の治療効果が有意に高い各群の登録患者は、無作為コホート289例、観察コホート365例。2年時点において、手術群に無作為割り付けされた患者のうち、実際に手術を受けたのは67%。非外科的治療に割り付けられた患者も43%が手術を受けていた。無作為コホートの全例解析からは、対象者が割り付けられた治療を完結していない、あるいははじめから受けていないといった割合が高かったにもかかわらず、手術の治療効果が有意に高いことが示された。SF-36の身体疼痛スコアのベースラインからの変化の平均差は7.8（95%信頼区間：1.5～14.1）に上る。ただし身体機能スコアやODIに有意差はなかった。また両コホートを統合し因子を補正した上で行われたas-treated解析からは、3ヵ月時点まで、すべての主要評価項目について手術のほうが有意に優れていることが示され、その有意性は2年の時点まで保たれていた。研究チームは、「手術を受けた患者のほうが、非外科的治療患者よりすべての主要評価項目について有意な改善を示した」と結論づけている。（武藤まき：医療ライター）

甲状腺ホルモンにはトリヨードサイロニン（T3）とサイロキシン（T4）があり、細胞活性はT3が数倍強いが、血中を循環するのはおもにT4といわれる。また甲状腺を切除した患者ではT3の産生が望めず、その欠乏は避けられないとされ、切除患者には甲状腺ホルモン剤レボチロキシン（LT4）投与とT3投与の併用療法が行われる。しかしT3を併用投与することの効果は確認されていない。そこでジョージタウン大学医療センターのJacqueline Jonklaas氏らは、標準的なLT4療法を受けた患者のT3産生レベルが、甲状腺切除前より本当に下がるのかどうかを評価するプロスペクティブ研究を行った。JAMA誌2008年2月20日号より。血中T3レベルを全摘の前と後で比較本研究は2004年1月30日から2007年6月20日にかけて行われた。試験参加患者は18～65歳の甲状腺機能は正常だが、甲状腺腫、良性小結節、甲状腺癌の疑い、または診断が確定したため甲状腺全摘を予定していた50例。摘除後にLT4を投与。術後血中甲状腺刺激ホルモン（TSH）レベルの維持に留意し、良性の甲状腺疾患患者にはTSHレベルを正常に保つよう、甲状腺癌患者にはTSHレベルを抑制するよう、LT4投与量は必要に応じて調整された。主要評価項目はT4、T3、TSHの各レベルとし、術前・術後に各2回測定された。LT4による標準治療でT3レベルは維持された研究終了までにLT4を投与された患者のT3レベルは、術前と比較して、有意な低下はみられなかった（平均値：術前129.3ng/dL、術後127.2ng/dL、P=0.64）。低値を示していることが確認されたのは、血中TSH濃度が4.5mIU/Lまたはそれ以下にならなかった患者群（P＜0.001）。しかし患者の94%は試験終了までに正常値の4.5mIU/Lまたはそれ以下に達している。一方T4レベルは、もともとのT4レベルと比較して有意に高いことが確認された（平均値：術前1.05ng/dL、術後1.41ng/dL、P＜0.001）。これらの結果から研究グループは、甲状腺のほとんどあるいは全部を摘除した患者ではLT4投与のみの標準治療で正常なT3レベルは維持されており、このことは血中T3レベルを術前の内生レベルに維持するのにT3投与は必要でないことを示唆していると結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

入院患者の心停止の発生・生存状況について、これまで時刻や曜日に着目した検討はされていなかった。Virginia Commonwealth UniversityのMary Ann Peberdy氏らは、夜間および週末では異なる発生・生存パターンがあるのではないかと仮定し、確認を試みた。JAMA誌2008年2月20日号にて掲載されている。全米86,748人の登録データを解析検討は、「夜間」および「週末」に起きた心停止後の結果が、「日/夕方」「平日」と比較して異なるかどうか、心停止から1時間ごとの生存率を調査し行われた。「日/夕方」：午前7時00分～午後10時59分、「夜間」：午後11時00分～午前6時59分、そして「週末」：金曜日午後11時00分～月曜日午前6時59分と定義。全米507医療施設からの心停止イベント記録が登録されているNational Registry of Cardiopulmonary Resuscitationから、2000年1月1日～2007年2月1日の成人86,748人のデータが解析された。主要転帰は「退院生存」、第2転帰は「生存（20分以上の自発循環回復）」「24時間生存」「神経学的転帰良好」とし、オッズ比と多変量ロジスティック回帰分析を用いて比較された。退院生存：夜間14.7% 対 日/夕方19.8%。週末格差はなし時間帯で見ると、「日/夕方」発生が58,593例（平日43,483例、週末15,110例）、「夜間」発生は28,155例だった（平日20,365例、週末7,790例）。退院生存は「夜間」14.7%に対し「日/夕方」19.8%、20分以上の自発循環回復44.7%対51.1%、24時間生存28.9%対35.4%、神経学的転帰良好11.0%対15.2%で、「夜間」のほうが「日/夕方」に比べて実質的に低かった（すべてP＜0.001）。また「夜間」の発生パターンとして、不全収縮が頻繁だったこと（39.6%対33.5%、P＜0.001）、心室細動が少なかったこと（19.8%対22.9%、P＜0.001）が確認された。「日/夕方」発生の生存を「平日」と「週末」で比較してみると、前者のほうが高い（20.6%対17.4%、オッズ比：1.15）。ただし「夜間」発生の退院生存は、「平日」と「週末」でほとんど違いはみられなかった（14.6%対14.8%、オッズ比1.02）。以上から Peberdy氏らは、「患者、イベント、病院特性因子を調整しても、入院患者の心停止からの生存率は、夜間と週末でより低い」と結論づけている。（武藤まき：医療ライター）

　民間のネットリサーチ会社のディムスドライブが行った「特定健康診査・特定保健指導」に関するアンケートによると、半数の人が「自分はメタボリックシンドローム・予備群だと思う」という結果が出た。調査は2008年1月23日～1月31日にかけて行い、10代から60代以上まで全国のモニター9,863人から回答を得たもので、「メタボリックシンドロームだと思う」は16.0％、「メタボリックシンドロームの予備群だと思う」は32.6％、その合計は48.6％に及んだ。　特に40代男性で多く、65.8％に上った。また50代男性も65.2％あった。　あくまでも本人の意識であり、適正な診断を受けたものではないが、メタボに対する意識は高いようである。

米軍のイラク/アフガニスタン帰還兵のうち実際に戦闘に曝露した兵士の心的外傷後ストレス障害（PTSD）の発症率は非派遣兵の約3倍にも達することが、BMJ誌2008年2月16日号（オンライン版2008年1月15日号）に掲載された米国海軍健康研究所（サンディエゴ）のTyler C Smith氏らの研究結果で明らかとなった。最近の報告では帰還兵の10%にPTSDの症状が見られるとされるため、同氏らは大規模な米軍コホートにおいて自己報告によるPTSDの実態調査を行った。約5万人の兵士のデータを解析本試験は、イラク/アフガニスタン戦争に先立つ2001年7月～2003年6月に7万7,047人の米軍兵士および予備兵/州兵を登録したミレニアムコホートのデータを用いたプロスペクティブな大規模コホート研究。2004年6月～2006年2月に実施されたフォローアップにより、5万184人から健康関連のアウトカムに関するデータが収集された。主要評価項目は自己報告によるPTSD発症率とし、PTSDチェックリストとして“Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders”第4版の一般向け判定規準を用いた。派兵そのものよりも戦闘への曝露が重大な影響2001～2006年にミレニアムコホートの40%以上が派兵され、ベースラインとフォローアップの間に初めての派兵としてイラク/アフガニスタン戦争の支援に赴任したのは24%であった。ミレニアムコホートのうち、1,000人年当たりのPTSDの新規発症率は10～13人であった。自己報告によるPTSDの症状発現率あるいは診断率は、戦闘に曝露したと報告した兵士が7.6～8.7%、戦闘に曝露しなかったと報告した兵士が1.4～2.1%、派遣されなかった兵士は2.3～3.0%であった。ベースライン時にPTSDの症状を報告した兵士においては、派兵が症状の持続に影響を及ぼすことはなかった。また、全般に女性兵士、離婚経験者、下士官兵、およびベースライン時に喫煙あるいはアルコール依存を報告した兵士で新たにPTSDの症状を訴えるリスクが高かった。Smith氏は、「ベースライン時の背景因子で補正したところ、派兵されて戦闘に曝露した兵士における自己報告によるPTSDの新規症状発現/診断率は、非派遣兵の約3倍にものぼった」と結論している。また、「これらの知見は、戦闘曝露兵におけるPTSDの重要性を明確化し、派兵後のPTSDの発症には派兵そのものもよりも特定の戦闘への曝露が有意な影響を及ぼすことを強調するものだ」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

ニュージーランドでは、1980年代から90年代に実施された大規模な構造・経済改革によって所得格差が拡大したが、これにともなって所得額別の死亡率にも格差が生じた可能性があることが、Otago大学（ウェリントン）健康格差研究プログラムのTony Blakely氏らの検討で明らかとなった。同氏らは、これらの死亡格差に寄与した疾患についても解析を行った。BMJ誌2008年2月16日号（オンライン版2008年1月24日号）掲載の報告。人口調査と死亡データを解析する繰り返しコホート研究本試験は、1981、1986、1991、1996、2001年の人口調査と死亡データを解析する繰り返しコホート研究であり、対象は1～74歳のニュージーランドの全人口であった。家計所得額別のコホートごとに、年齢および人種で標準化した死亡率を算出した。また、絶対スケールおよび相対スケールの双方で所得と死亡率の格差を評価するために、標準化死亡率の差および比、さらに格差のslope index（SII）およびrelative index（RII）を算出した。相対的死亡格差が拡大、絶対的な格差拡大は確認できず性別、年齢、所得額で層別化した各群の全原因死亡率は、25年の試験期間を通じて25～44歳の低所得層では男女ともに変化はなく改善が見られなかったが、それ以外のすべての群は低減しており改善が認められた。すべての年齢群において、1981～84年から1996～99年にかけて所得額により相対的死亡格差が拡大（RIIが男性で1.85から2.54に、女性で1.54から2.12に増加）したが、2001～2004年には安定化（それぞれ2.60、2.18）した。絶対的死亡格差の経時的変化は安定しており、1996～99年から2001～04年にかけてはわずかながら格差が縮小していた。所得による死亡格差に最も寄与した疾患要因は心血管疾患であるが、男性では1981～84年の45%から2001～2004年の33%へと低下し、女性でも50%から29%へと低下した。これは、癌の寄与が男性で16%から22%へ、女性では12%から25%へと増大したことと関連すると考えられる。Blakely氏は、「経済再編中および再編後のニュージーランドにおける所得額別の死亡格差は相対的に拡大したが、絶対的な格差拡大は確認されなかったことから、構造改革との因果関係を断定することは困難」と結論し、「死亡格差に対する個々の死因の寄与には経年変化が見られることから、健康関連政策の優先順位を再考する必要が示唆される」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

2月25日、ファイザーはCa拮抗薬ノルバスクOD錠（アムロジピンベシル酸塩）の承認を取得したと発表した。口腔内で速やかに崩壊し溶けるように設計された「口腔内崩壊錠」。製造は、同成分のアムロジンOD錠（アムロジピンベシル酸塩）を持つ大日本住友製薬が行う。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_02_25.html

2月25日、グラクソ・スミスクラインは片頭痛・群発頭痛治療薬イミグランキット皮下注３mg（スマトリプタンコハク酸塩)を発売した。片頭痛および群発頭痛を効能・効果とした在宅での自己注射が可能な日本初の「皮下注射キット製剤」。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_01/P1000462.html

体重超過（過体重：BMI 25～29.9kg/m2および肥満：BMI≧30 kg/m2）は、食道癌、膵癌、結腸・直腸癌、閉経後乳癌などの一般的に見られる癌の発症と関連することが示されている。今回、英国Manchester大学癌研究部門外科のAndrew G Renehan氏らが行った28万例を超える癌患者を対象としたメタ解析により、比較的まれな癌もBMIの増加と関連しており、性差や人種差が見られる癌も存在することが明らかとなった。Lancet誌2008年2月16日号掲載の報告。体重と癌の関連を検討した28万2,137例のデータを解析研究グループは、2007年11月までにMedlineおよびEmbaseに登録された文献から体重と15部位20種の癌の関連についてプロスペクティブに検討した研究を系統的に検索した。BMIの5 kg/m2増加と発癌リスクの関連を評価するために、変量効果（random-effect）のメタ解析およびメタ回帰分析を用いた。141論文の221のデータセットが抽出され、解析対象は28万2,137例（男性：15万4,333例、女性：12万7,804例）、フォローアップは1億3,300万人年以上に達した。部位別の平均フォローアップ期間は、8.4年（乳癌）～14.4年（多発性骨髄腫）であった。生物学的メカニズムの研究に有益な情報を提供BMIの5 kg/m2増加と強い相関を示した腫瘍として、男性では食道癌（リスク比：1.52、p＜0.0001）、甲状腺癌（1.33、p＝0.02）、結腸癌（1.24、p＜0.0001）、腎癌（1.24、p＜0.0001）が、女性では子宮内膜癌（1.59、p＜0.0001）、胆嚢癌（1.59、p＝0.04）、食道癌（1.51、p＜0.0001）、腎癌（1.34、p＜0.0001）が確認された。BMIの増加と弱い相関（リスク比＜1.20）を示した腫瘍として、男性では直腸癌、悪性メラノーマが、女性では閉経後乳癌、膵癌、甲状腺癌、結腸癌が確認された。また、白血病、多発性骨髄腫、非ホジキンリンパ腫は、男女ともに弱い相関が見られた。結腸癌とBMI増加の関連は女性よりも男性で有意に強かった（p＜0.0001）。北米、ヨーロッパ、オーストラリア、アジア太平洋地域の試験において、BMIの増加と特定の腫瘍の関連性は全般に類似していたが、アジア太平洋地域では他の地域に比べBMI増加と閉経前乳癌に強い相関を認め（p＝0.009）、閉経後乳癌にも相関の傾向が見られた（p＝0.06）。Renehan氏は、「BMIの増加は一般的な癌だけでなく、比較的まれな癌とも相関し、いくつかの癌ではBMI増加との関連に性差や人種差が認められた」と結論し、「これらの疫学的観察データは、肥満が発癌と関連する生物学的メカニズムの探索的研究に有益な情報を提供するものである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

開発途上の農業国では、意図的な自己服毒に毒性の強い農薬や植物を用いるため、先進国に比べ致死率が10～50倍も高いという。今回、スリランカで実施された無作為化試験により、腸血管や腸肝循環の一時的な遮断を目的に自己服毒患者に対しルーチンに施行されている活性炭の投与は死亡率を抑制しないことが明らかとなった。英国Oxford大学熱帯医学研究所のMichael Eddleston氏らがLancet誌2008年2月16日号で報告した。活性炭1回投与、6回投与、非投与を比較する無作為化試験本研究は、活性炭50gの1回投与、同6回投与（4時間ごと）、非投与の3群を比較する無作為化対照比較試験である。2002年3月～2004年10月の間にスリランカの3つの病院に4,632例が登録され、非投与群に1,554例、6回投与群に1,533例、1回投与群に1,545例が無作為に割り付けられた。アウトカムが評価可能であったのは4,629例（1回投与群の1例、6回投与群の2例がフォローアップ不可）。そのうち2,338例（51%）が農薬を、1,647例（36%）が黄花夾竹桃（キバナキョウチクトウ、yellow oleander、Thevetia peruviana）の種子を摂取していた。主要評価項目は死亡率。死亡率は3群とも試験期間中に311例が死亡し、全体の死亡率は6.7%であった。そのうち非投与群が105例（6.8%）であったのに対し、6回投与群は97例（6.3%）（補正オッズ比：0.96、95%信頼区間：0.70～1.33）、1回投与群は109例（7.1%）（1.11、0.82～1.52）といずれも有意差を認めず、両投与群間（0.87、0.64～1.18）にも差は見られなかった。農薬の摂取者、黄花夾竹桃種子の摂取者はともに、入院時の重症度および服毒から治療までの時間と活性炭投与との間に明確な関連は見られなかった。Eddleston氏は、「活性炭の早期投与が有用で経済的に無理のない治療法か否かについてはさらなる検討を要するが、アジア太平洋地域の農業国では自己服毒患者に対する活性炭のルーチン投与は推奨されない」と結論したうえで、「不必要な死を防止する効果的な治療法および新たな治療介入法を見つけ出すための臨床試験を実施することが喫緊の課題である」と訴えている。（菅野守：医学ライター）

薬剤溶出ステントは冠動脈の再狭窄を減少させるものの、末梢動脈での有効性は臨床試験では証明されていなかった。そのため下肢血管形成術における、パクリタキセルでコーティングされた血管形成術用バルーンと、血管造影剤に溶解したパクリタキセルの効用について調査が、エーベルハルト・カール大学（ドイツ）Gunnar Tepe氏らによって行われた。NEJM誌2008年2月14日号より。大腿膝下動脈で遠隔期損失径を比較調査は、大腿膝窩動脈の狭窄、または閉塞を伴う患者154例を、パクリタキセルでコーティングされた標準的バルーンカテーテルによる治療群、コーティングなしのバルーン＋造影剤に溶解したパクリタキセル治療群、コーティング・バルーンも含有造影剤もなしの群（対照群）にランダムに割り付け、小規模の多施設共同試験を行った。主要評価項目は6ヵ月後の遠隔期損失径。患者の平均年齢（±SD）は68歳（±8）、喫煙者が24%、そして糖尿病が49%だった。病変の27％は完全閉塞、36%は再狭窄であった。平均の病変長は7.4±6.5 cmで、治療群間のベースライン特性には有意差がなかった。パクリタキセル・コーティングに起因する有害事象は認められなかった。パクリタキセル・コーティング・バルーンで有意な効果6ヵ月後の対照群の遠隔期損失径の平均値は1.7±1.8mm、一方、パクリタキセル・コーティング・バルーンによる治療群は0.4±1.2mm（P