閉経後女性に対するエストロゲンとプロゲスチンの併用ホルモン補充療法は、肺がんの発症率には影響しないが、肺がん死を増加させることが、アメリカHarbor-UCLA医療センターLos Angelesバイオメディカル研究所のRowan T Chlebowski氏らが行ったWomen’s Health Initiative（WHI）試験の事後解析で示された。併用ホルモン補充療法は骨折や結腸・直腸がんのリスクを減少させるものの、心血管疾患、冠動脈心疾患、脳卒中、静脈血栓塞栓症、乳がんのリスクを増大させることがわかったため、WHI試験は早期中止となっている。Lancet誌2009年10月10日号（オンライン版2009年9月20日号）掲載の報告。肺がん診断女性をフォローアップ期間終了後も追跡した事後解析WHI試験では、プラセボ群よりもエストロゲン＋プロゲスチン併用ホルモン補充療法群で発がんリスクが高く、肺がん死が増加する可能性が示唆されたことから、研究グループは、試験期間中に肺がんと診断された女性をフォローアップ期間終了後も追跡して事後解析を行った。WHI試験は、アメリカの40施設が参加した二重盲検プラセボ対照無作為化試験。1993～98年に、50～79歳の子宮を切除していない閉経後女性16,608例が、結合型ウマエストロゲン0.625mg＋酢酸メドロキシプロゲステロン2.5mg（合剤）を1日1回投与する群（8,506例）あるいはプラセボ群（8,102例）に無作為に割り付けられた。試験期間中および追加フォローアップのデータを用いて、全肺がん、小細胞肺がん、非小細胞がんの発症率および死亡率についてintention-to-treat解析を行った。年間肺がん発症率：0.16% vs. 0.13%、年間肺がん死亡率：0.11% vs. 0.06%平均試験期間5.6年および平均追加フォローアップ期間2.4年の時点で肺がんと診断された女性は、併用ホルモン補充療法群が109例（年間発症率：0.16%）、プラセボ群は85例（同：0.13%）であり、両群間に差は見られなかった（ハザード比：1.23、p＝0.16）。非小細胞肺がんの発症率も、併用ホルモン補充療法群は96例（年間発症率：0.14%）、プラセボ群は72例（同：0.11%）と、両群で同等であった（ハザード比：1.28、p＝0.12）。年間肺がん死亡率は併用ホルモン補充療法群（73例、0.11%）がプラセボ群（40例、0.06%）よりも有意に高く（ハザード比：1.71、p＝0.01）、その原因は主に非小細胞肺がんによる死亡率の差［62例（0.09%）vs. 31例（0.05%）、ハザード比：1.87、p＝0.004］であった。小細胞肺がんの発症率および死亡率は両群で同等であった。著者は、「エストロゲンとプロゲスチンの併用ホルモン補充療法は、閉経後女性の肺がん発症率には影響しないが、特に非小細胞肺がんによる死亡率を増加させる」と結論し、「これらの知見は、併用ホルモン補充療法を考慮中の女性（肺がんリスクの高い女性の場合は特に）とそのリスク/ベネフィットについて話し合う際に取り入れるべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

神経痛の治療では、ノルトリプチリン（商品名：ノリトレン）あるいはガバペンチン（同：ガバペン）を、単剤で使用するよりも両薬剤を併用投与するほうが高い鎮痛効果が得られることが、カナダ・クイーンズ大学麻酔科のIan Gilron氏らが実施したクロスオーバー試験で明らかとなった。これら2剤は神経因性疼痛の第1選択薬だが、単剤では最大耐用量を用いても60%以上の鎮痛効果が得られることはまれで、除痛は患者の40～60%でしか達成されないという。併用投与することで効果、耐用性がともに増強し、相加的あるいは相乗的な鎮痛効果が得られるのではないかと期待されていた。Lancet誌2009年10月10日号（オンライン版2009年9月30日号）掲載の報告。3種類の投与順に無作為に割り付けるクロスオーバー試験研究グループは、糖尿病性多発神経障害および帯状疱疹後神経痛を対象に、ノルトリプチリン単独、ガバペンチン単独、両薬剤併用の二重盲検ダブルダミー・クロスオーバー無作為化試験を実施した。2004年11月～2007年12月までにカナダの単一施設にdaily pain score（0～10）が4以上の患者56例が登録され、ガバペンチン→併用→ノルトリプチリンの順に投与する群（GCN群：19例）、ノルトリプチリン→ガバペンチン→併用の順に投与する群（NGC群：18例）、併用→ノルトリプチリン→ガバペンチンの順に投与する群（CNG群：19例）に無作為に割り付けられた。各治療期間は6週間とし、用量は最大耐用量へと漸増した。主要評価項目は、最大耐用量における平均daily pain scoreとした。単剤で部分奏効を示し、さらなる疼痛緩和を要する場合は併用投与を3つの治療を完遂したのは45例であり、2つ以上の治療を終了した47例が主要評価項目の解析対象となった。ベースライン時の平均daily pain scoreは5.4であった。最大耐用量における平均daily pain scoreは、ガバペンチン単独が3.2、ノルトリプチリン単独が2.9、併用は2.3であり、併用はガバペンチン単独よりも0.9（p＝0.001）、ノルトリプチリン単独よりも0.6（p＝0.02）スコアが低く、有意な鎮痛効果が認められた。最も頻度の高い有害事象はドライマウスであり、ガバペンチン投与時に比べノルトリプチリン投与時（p＜0.0001）、併用投与時（p＜0.0001）に有意に高頻度に見られた。試験期間中は重篤な有害事象の発現はなかった。著者は、「糖尿病性多発神経障害および帯状疱疹後神経痛の治療では、ガバペンチンとノルトリプチリンの併用投与が、各薬剤の単独投与よりも鎮痛効果が高かった」と結論し、「いずれかの薬剤の単独投与で部分的な奏効を示し、さらなる疼痛緩和を要する場合には、併用投与が推奨される。今後は、他の薬剤の併用投与とその単独投与との比較や、併用における逐次投与と同時投与の評価が望まれる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　心突然死を含む死亡率は心筋梗塞後早期が最も高いが、現在のガイドラインでは、心突然死予防のための、心筋梗塞後40日以内の植え込み型除細動器（ICD）適応手術を推奨していない。ドイツ・ミュンヘン大学のGerhard Steinbeck氏らのIRIS試験グループは、ハイリスク患者にとっては早期ICD施行が、薬物治療のみを受けるよりも、より長期の生存をもたらすとの仮説を立て検証を行った。NEJM誌2009年10月8日号より。心筋梗塞後早期の患者をICDと薬物治療に無作為割り付け　IRIS（Immediate Risk Stratification Improves Survival）試験は、任意の心筋梗塞患者62,944例が登録し行われた、無作為化前向きオープンラベル研究者主導型多施設共同試験。登録患者のうち、一定の臨床的な判定基準を満たした、イベント発生から5～31日後の患者898例を被験者として検討が行われた。判定基準は、1「左室駆出率が40%以下に低下、最初に得られた心電図の心拍数が90以上／分」（602例）、2「ホルター心電図での非持続性心室頻拍が150以上／分」（208例）、または「基準1と2の両基準を満たす」（88例）とされた。　被験者トータル898例のうち、445例をICD治療群に、453例を対照群として薬物治療単独群に無作為に割り付けた。ICD治療群の総死亡率を低下させず　平均追跡期間は37ヵ月だった。この間に、233例の患者が死亡（ICD群116例、対照群117例）。ICD群の総死亡率は低下しなかった（ハザード比：1.04、95%信頼区間：0.81～1.35、P = 0.78）。ただし、心突然死についてはICD群が対照群より少なかった（27対60、ハザード比：0.55、95%信頼区間：0.31～1.00、P = 0.049）。しかし心突然死を除く死亡数は、ICD群のほうが多かった（68対39、1.92、1.29～2.84、P = 0.001）。またハザード比については、登録判定基準の分類3群（判定基準1、判定基準2、両方）とも同様だった。　研究グループは、急性心筋梗塞患者でリスク増加を伴う臨床像を示す患者への予防的ICD療法は、総死亡率を低下させないと結論づけている。

肝細胞がんは一般に男性に多く見られる悪性のがんである。米国National Cancer InstituteのJunfang Ji氏ら研究グループは、肝細胞がんを有する男女の患者を対象に、遺伝子発現に関わり発がん過程との関連が注目されているmicroRNA（miRNA）の、男女別の発現パターン、および患者生存期間との関わり、インターフェロンαに対する反応を調べた。その結果、発現量は女性で高く、男性では低いこと、また発現量が低い患者ほど生存期間が短いこと、ただしインターフェロンαに対する反応は発現量が低くても良好であることが明らかになったと報告した。NEJM誌2009年10月8日号より。肝細胞がん患者455例のmiRNA発現量・パターンを調べるJi氏らは、1999～2003年の間に、上海および香港で腫瘍全摘術を受けた肝細胞がん患者455例について分析を行った。被験者は、独立した3つのコホート群から構成される。コホート1（241例）で、腫瘍関連のmiRNAを同定するため、またそのmiRNAと生存期間との関連を調べるため、男女それぞれについてのmiRNAプロファイリングが行われた。その所見を検証するため、コホート2、3（214例、いずれも前向き無作為化対照試験）を対象に、定量的RT-PCR（逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応）法で、miRNA発現量の測定、生存期間との関連、インターフェロンα治療に対する反応を検証した。miRNA発現パターンは、女性で高く、男性で低いmiRNAのプロファイリングの結果、対象患者の非腫瘍肝細胞において、miR-26a、miR-26bの発現量が、女性で高く、男性で低いことが確認された。腫瘍肝細胞におけるmiR-26発現量は、同一患者の非腫瘍肝細胞での発現量との比較において、低いことが確認された。Ji氏は「このことは、miR-26の発現量が肝細胞がんと関連していることを示す」と述べている。またmiR-26発現量が低い腫瘍では、特異のRNAパターンがあることが確認された。その上で遺伝子ネットワーク解析により、腫瘍形成には、核因子κBとインターロイキン（IL）-6との間のシグナル伝達経路の活性化が関与している可能性があることが認められたという。生存期間については、腫瘍細胞のmiR-26発現量が低い患者が、発現量が高い患者と比べて、全生存期間が短かった。しかしインターフェロンα治療に対する反応は、低い患者でも良好だった。これら結果を踏まえJi氏は、「miRNA発現パターンは、男女で異なった。また、miR-26発現状態は、生存期間、インターフェロンαアジュバンド療法に対する反応と関連している」ことが明らかになったとまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

日本イーライリリー株式会社は19日、糖尿病治療薬インスリン製剤のカートリッジ専用のインスリンペン型注入器「ヒューマペン ラグジュラ HD」を、10月20日より発売すると発表した。インスリン製剤は剤型によって、カートリッジ製剤、キット製剤、バイアル製剤に分けられる。そのうちカートリッジ製剤は、専用のインスリンペン型注入器を用いて行われる。同社では2005年に高いデザイン性・機能性を備えたインスリンペン型注入器「ヒューマペン ラグジュラ」を発売しており、今回の「ヒューマペン ラグジュラ HD」は、ラグジュラの特長を備えつつ、0.5単位刻みの単位設定が可能となった。1型糖尿病の子供や体重の少ない患者などのインスリン投与量をより細かく調整したいというニーズに対応できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/pressrelease/news_2009_27.aspx

イタリアS. Anna HospitalのPaolo Manzoni氏らは無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果、出生時体重1,500g未満の乳児に、牛乳中に含まれるラクトフェリンを投与することで、遅発性敗血症リスクを、6～7割低減できることが明らかになったと報告した。ラクトフェリンは、哺乳類の乳に含まれるグリコプロテインで、先天性免疫生体防御系に関連している。JAMA誌2009年10月7日号で発表した。ラクトフェリンを単独もしくはLGGとの併用で、生後30～45日投与Manzoni氏らは2007～2008年にかけて、11ヵ所の新生児集中治療室（NICU）で、合計472例の出生時超低体重児（1,500g未満）について試験を行った。被験者は無作為に3群に分けられ、一群（153例）にはウシ・ラクトフェリン（BLF、100mg/日）を、別の群（151例）にはBLF＋共生菌ラクトバチルス・ラムノサスGG（LGG）を、残りの群（168例）にはプラセボを投与した。投与期間は、出生時体重が1000g未満の乳児に対しては生後45日まで、それ以外は生後30日までだった。遅発性敗血症リスク、ラクトフェリン群で0.34倍、併用群で0.27倍にその結果、生後72時間以降に発生した遅発性敗血症の発症率が、プラセボ群では17.3％（168例中29例）だったのに対し、BLF群では5.9％（153例中9例）、BLF＋LGG群では4.6％（151例中7例）と、有意に低率だった。同発症に関する、プラセボ群に対するリスク比は、BLF群が0.34（95％信頼区間：0.17～0.70、p=0.002）、BLF＋LGG群が0.27（同：0.12～0.60、p

イギリス、オーストラリア、カナダでは、公的保険対象の医薬品リストへの収載可否については、いずれも医薬品の効果や費用対効果のエビデンスに基づいて決められているものの、それでも各国の承認状況には格差があることが、カナダCalgary大学のFiona M. Clement氏らの調べで明らかになった。先進国では、医療費の中でも医薬品コストの増大が問題となってきている。JAMA誌2009年10月7日号掲載より。承認率はイギリスNICEが最も高率で87.4％Clement氏らは、イギリス、オーストラリア、カナダ各国の医薬品保険収載に関する審査機関、National Institute for Health and Clinical Excellence（NICE）、Pharmaceutical Benefits Advisory Committee（PBAC）、Common Drug Review（CDR）のデータを元に、調査を行った。データは、2008年12月時点にそれぞれのウェブサイト上で入手可能だったもので、NICEが2001年2月以降、PBACが2005年7月以降、CDRが2004年1月以降のデータだった。調査対象期間中の医薬品の申請件数は、NICEが199件、PBACが282件、CDRが121件だった。そのうち承認率は、NICEが87.4％（174件）と最も高率で、次いでPBACが54.3％（153件）、CDRが49.6％（60件）だった。医薬品の効果について、大きな臨床的不確実性を伴う場合の承認率は、PBACとCDRが、NICEに比べて低かった。大きな臨床的不確実性、CDRとPBACでは申請医薬品の40％を占める申請された医薬品のうち、大きな臨床的不確実性を伴うと判断されていたものは、CDRとPBACで審査申請医薬品のうち40％超を占めたのに対し、NICEでは27.3％（199件中54件）と低率だった（p=0.009）。CDRへの申請件数の21.7％、PBACの28.8％では、裏づけとなるデータが無作為化対照試験ではなかったり、また比較対照が不適切な無作為化対照試験だった。また、費用対効果についての指標である、生活の質を考慮に入れた生存年（QALY）が付されていた医薬品は、NICEが最も高率で申請件数のうち96.5％だったのに対し、CDRでは60.0％、PBACでは72.0％だった。研究グループは、NICE、PBAC、CDRともに、医薬品の承認に関しては、効果や費用対効果に基づく判断をしているものの、それ以外の要因も重要な判断材料となっている場合が少なくないとしている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ソフトバンクテレコム株式会社は16日、「iPhone最新活用事例と今後の可能性について」の記者説明会を開催した。その中で医療・教育分野でのiPhoneによる新しい取り組みの報告がなされた。医療分野からは遠隔医療と在宅医療での活用事例が報告された。遠隔医療は、ジェイマックシステムとソフトバンクテレコム社との協業によるiPhoneを活用した医療画像コンサルトのサポートサービス。鹿児島県霧島市の霧島市立医師会医療センター、福岡県福岡市の国家公務員共済組合連合会 浜の町病院、北海道札幌市の医療法人 禎心会病院、岐阜県岐阜市の岐阜県総合医療センターが共同研究に参加している。医療機関内で撮影したCT、MRI などの検査画像をジェイマックシステム社製 DICOM ビューア「VOX-BASE II」を使ってPDF 化、メール添付機能を用いて各専門医が持つ iPhone に送信することで、現場の担当医と院外の専門医が検査画像を共有しながら、迅速に救急処置の相談ができる。さらにiPhone では、画面に直接触れて画像を拡大（ピンチイン・ピンチアウト）して患部を確認することや、グループ通話サービス機能を活用し、画像を見ながら院内および院外の複数の担当医師が遠隔カンファランスするといったことも可能という。在宅医療は医療法人社団プラタナス「桜新町アーバンクリニック」の事例で、在宅患者の診療録をiPhoneを使って外部から閲覧できたり、診療録や紹介状を作成・fax送信しているケースが報告された。いずれのサービスにおいても、iPhoneが端末に選ばれている理由は、利便性や画質、さらにセキュリティ面の優位性という。　●iPhoneを活用した遠隔医療画像コンサルトのプレスリリースはこちらhttp://www.j-mac.co.jp/other/news091015.html

ライオン株式会社 生物科学研究所及び薬品第1研究所は15日、一般用点眼薬に防腐剤として広く配合されている「塩化ベンザルコニウム」を使用せず、「トロメタモール」、「ホウ酸」、「EDTA（エデト酸）」の3つの成分（以下、TBEと略）の菌をコントロールするメカニズムについて初めて解明したと発表した。「塩化ベンザルコニウム」は、健常な状態の目に点眼する上では問題はないが、ドライアイやコンタクトレンズの長時間装着により、表面に微小な損傷のある場合や用法･用量を超えて点眼した場合、角膜に悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。同研究所はTBEを最適比率で混合することで菌をコントロールする独自技術を開発し、そのメカニズムを解明している。(1)TBEは菌を殺さずに増殖を抑制する静菌作用であり、(2)その効果は、大腸菌、緑膿菌、黄色ブドウ球菌などの細菌だけでなく、カンジタ菌、カビなどの真菌に対しても発揮されることが分かった（2003年当社点眼薬技術）。さらに今回、(3)3つの成分が菌体内部や外膜表層に対してどのように影響を及ぼしているか、その一端を生科学的に解明したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.lion.co.jp/ja/company/press/2009/2009088.htm

アスクトランスポート株式会社は15日、一定温度を長時間保つ高精度な保温技術と、従来の輸送技術を融合した『高精度医療検体輸送サービス　ATMS』の提供開始を発表した。現在の検体搬送には、既存の温度管理媒体（ドライアイス、アイスジェルなど）では、搬送時に温度が変動することで一定に維持できないという問題点があった。その解決策として、同社では、一定温度（-20～+8℃）を長時間（18時間以上）維持させる高精度な温度管理技術を開発し、既存の輸送技術と融合させた新たな検体輸送システム「ATMS」を確立した。すでに大手臨床検査会社で試験的導入を行っているという。「ATMS」を搭載したバイクを使用することにより、タイムリー、スピーディーなレスポンスを特性として活かし、治験や創薬開発・臨床検査精度の向上が期待できるという。また、バイクでの輸送を主体にすることで輸送コストの削減、ドライアイスやトラックの不使用により大幅なCO2の削減も可能とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.atpress.ne.jp/view/12463

グラクソ・スミスクライン株式会社は15日、喘息患者が新型インフルエンザの流行に関してどのように感じ、行動しているかを探るため、全国の喘息患者500人を対象にインターネットによるアンケート調査を行い、その結果を報告した。ニューヨーク市における事例では、新型インフルエンザによる死亡者の約1/4が喘息を含む呼吸器障害を持っていたとの報告もあり、喘息の患者は新型インフルエンザ感染によるリスクが高いと考えられることから、今回の調査を実施したという。その結果、8割以上の患者が新型インフルエンザに不安を感じているものの、医師に相談したり、医師から説明を受けている患者は全体の2割と少ないことがわかった。喘息患者は、インフルエンザなどのウイルス感染症にかかった時の喘息症状の重症化（急性増悪）を防ぐためにも日常の喘息コントロールをしっかり行うことが大切だが、調査に参加した患者の 42％が、喘息コントロールが「不良」の状態であり、喘息コントロールが不良の患者は、より大きな不安を抱えている傾向があったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000583.html

スイス・ロシュ社は9月24日、第III相臨床試験であるToGA試験の詳細な解析から、HER2が特に高度に発現している胃がん患者に対して、標準化学療法（Xelodaまたは静注 5-FUおよびcisplatin）にHerceptin（trastuzumab）を追加した場合、優れた延命効果がもたらされたことが明らかになったと発表した。中外製薬株式会社が16日に報告した。この解析では、胃がん患者において同定されたHER2の発現レベルに基づいて、患者のベネフィットを評価した。HER2が高発現した患者の全生存期間中央値はHerceptinの投与を受けた場合は16ヵ月で、これに対して化学療法のみの投与を受けた場合は11.8ヵ月だった。これらの結果は、ドイツのベルリンで開催された第15回欧州がん学会（ECCO）と第34回欧州臨床腫瘍学会（ESMO）の合同学会で発表された。そこでは、患者の治療における個別アプローチの重要性と、分子標的治療薬を提供できる可能性が示されたという。ToGA試験の重要な結果に基づき、ロシュ社は、HerceptinをHER2陽性の進行性胃がんに使用するための効能追加の承認申請を欧州保健当局に提出した。他の世界の地域での効能追加の申請については、今後早急に行う予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=H0D0E4OX4UBJACSSUIHCFEQ?documentId=doc_16016&lang=ja

中外製薬株式会社は16日、抗VEGF（血管内皮増殖因子）ヒト化モノクローナル抗体ベバシズマブ（遺伝子組換え）－販売名『アバスチン点滴静注用100mg/４mL、同400mg/16mL』（以下、「アバスチン」）の、乳がんに対する効能追加の承認申請を厚生労働省に行ったと発表した。海外で行われた第III相臨床試験から、化学療法未治療の進行・再発の乳がん患者において、化学療法に「アバスチン」を併用することで、主要評価項目である無増悪生存期間の統計学的に有意な延長が認められたという。海外では、欧州において2007年3月、また、米国では2008年2月の承認以降、化学療法未治療の進行・再発乳がんにおいて化学療法との併用により使用されている。国内で実施した化学療法未治療の進行・再発乳がん患者を対象とする第II相臨床試験においても、日本人の患者における「アバスチン」の有効性が確認されるとともに、忍容性も海外臨床試験と同等の水準にあることが示唆されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=WMQLXLZHPMDGACSSUIHCFEQ?documentId=doc_16017〈=ja

財団法人パブリックヘルスリサーチセンターJPOP委員会は、NPO法人日本臨床研究者支援ユニット、国立がんセンターがん対策情報センターとの共催で「がん患者向け情報は適切か、充分か？ ―より良い患者・医療者関係のためのコミュニケーションを目指して―」と題し、本年度癌治療学会にてランチョンセミナーを開催。がんの患者に向けての情報提供のあり方について取り上げる。科学的根拠を欠く医療情報の氾濫、不適切な情報、患者・医療者間のコミュニケーションギャップ、患者間の情報格差は、がん患者の治療への不満足、医療者への不信、そしてがん難民を生む重大な要因のひとつである。SPIKESのような医療者側のコミュニケーションスキル向上の努力と同時に、患者に対する情報提供の基盤整備が必要であるが、この方面の取り組みはわが国では遅れていた。 本セミナーでは、このような現状を理解し、状況改善の方向を探る。（2009年10月23日 12：00 ～ 12：50　パシフィコ横浜 第8会場）演題は下記。　演題１．「がん患者が求める情報」　演題２．「がん領域における情報格差の現状と対策」　演題３．「がん患者を翻弄させるウェブ情報の実態」　演題４．「ウェブサイトJPOP-VOICE：がん患者の体験動画に見る質的情報の意義」　パネルディスカッション「混沌から、より良い患者―医療者関係の構築へ」（司会） 大橋靖雄氏東京大学大学院医学系研究科公共健康医学生物統計学／財団法人パブリックヘルスリサーチセンターJPOP委員会委員長詳細はこちら（PDF）http://www.phrf.jp/jpop/luncheon.pdf

くすりの適正使用協議会が行った「くすりの服用に関する実態調査」（全国の小・中学生の子供を持つ25～59歳の保護者600名を対象）によると、保護者は子供のくすりの服用を確認する意識が極めて高いにも関わらず、自身のくすりの服用は、正しい知識と理解のもとに行われていない実態がわかったという。子供のくすりの服用を確認している保護者は約9割（92.7％）。また家庭で、子供に服用方法について注意をしている保護者は56.0％と半数以上を占めた。その内容は、「1人で勝手に服用しないこと」62.5％、「用量を守ること」56.0％、「服用時間を守ること」50.3％など、子供の薬の服用に関して非常に意識が高かった。しかし、処方薬の服用を何らかの理由で止めたことがある保護者は約7割（71.8％）にも及んだ。その理由は、「回復したと自己判断し、止めた」が83.5％と最も高く、次いで「効き目がなかったので、止めた」11.4％、「面倒になったため、止めた」9.7％と続く。多くの人が自分の判断で服用を勝手に中断していた。さらに、家族の余った処方薬を服用した経験がある保護者は4割（40.3％）、そのうちの74.8％が「誰にも相談せず」服用していた。25.2％が「誰かに相談してから服用した」だったが、そのうち、相談相手として最も多かったのは「家族に相談した」83.6％、次いで「医師」が13.1％、「薬剤師」が13.1％と続き、くすりの専門家である医師や薬剤師に相談するよりも、身近な家族に相談する傾向が強かった。●調査の詳細はこちらへhttp://www.rad-ar.or.jp/blog/

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイムは14日(現地時間)、同社の開発した1日1回投与のプラミペキソール徐放性製剤が、EU（欧州連合）/EEA（欧州経済地域）全加盟国において、早期から進行期に及ぶ、あらゆる病期のパーキンソン病を適応として、販売承認を取得したと発表した。この承認は、既存の1日3回投与のビ･シフロールと同様の高い臨床上の有効性と安全性が確認された臨床試験成績に基づくもの。プラミペキソール徐放性製剤は、簡便な1日1回投与で、既存のビ･シフロールと同様の治療上のベネフィットを得られることが、臨床試験により確認されている。更に、プラミペキソール速放性製剤を服薬している患者では、1日用量として同用量の徐放性製剤に翌日から切り替えること（即時切り替え）が可能なことも試験データで示されているという。プラミペキソール徐放性製剤は現在、日本及び米国で申請中とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9312

一般財団法人　日本気象協会は15日、2010年春の全国のスギ・ヒノキ、北海道域はシラカバの花粉総飛散数の予測を発表した。2010年春のスギ及びヒノキ花粉の総飛散数は、例年および2009年春と比べて、少ない傾向になる所が多いという。北海道域のシラカバ花粉の総飛散数は、例年に比べて少ない傾向だが、2009年春と比べて多い傾向になるとのこと。 また、より詳細な情報「2010年春の花粉総飛散数　予測資料」の販売も開始した。詳細はプレスリリースへhttp://www.jwa.or.jp/content/view/full/2903/

仏サノフィ･アベンティス社は8日(現地時間)、サノフィ･アベンティスグループ（EURONEXT：SANおよびNYSE：SNY）のワクチン事業部門であるサノフィパスツールが同日、ヨーロッパで実施された臨床試験結果について、2009年新型インフルエンザA型（H1N1）単価ワクチンであるPanenza（抗原量15μg、アジュバント非含有）またはHumenza（抗原量3.8μg、アジュバント含有）が小児（3歳以上）、および成人において、単回接種で十分な免疫応答が誘導されることを発表したと公表した。2009年新型インフルエンザA型（H1N1）単価ワクチンであるPanenzaまたはHumenzaの単回接種により、18歳から59歳までの成人では93%以上、60歳以上の成人では83%以上の被験者において、予防効果が期待できる十分な抗体反応が誘導された。3歳から17歳の小児では、94%以上の被験者において感染予防抗体応答が誘導された。試験に使用したどちらのワクチンも、欧州医薬品審査庁（EMEA）の3つの基準を満たしているとのこと。今回発表された結果は、フランスとフィンランドで実施された臨床試験において1回目のワクチン接種後に得られた中間報告に基づいているもの。このデータは、初回接種から21日後にすべての被験者から採取された血清サンプルを測定。 その結果、試験で使用されたアジュバント含有および非含有ワクチンとも、大部分の被験者において十分な免疫応答が得られたという。現在までのところ、これらの臨床試験では重篤な有害事象は確認されず、いずれのワクチンも当初予測していた安全性と忍容性を示したとのこと。また接種部位の赤み、腫れや疼痛、また、微熱、頭痛、疲労の全身症状が報告された。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/376EB709-EA6D-4F65-9B48-7F21D9D91A87.pdf

カナダ・西オンタリオ大学腎臓病学部門のAmit X Garg氏らは、臨床医がより使いやすいMedlineの論文検索システムの開発に取り組んでいる。データベースで最も人気が高いMedlineでは、PubMed検索が毎年約8億件に上り、そのうち約15％（2002年時点）が臨床医によるものだという。また2009年2月現在、5,363誌からの1800万件の論文が電子データベース化され、毎週新たに12,500件の論文が追加されている。そこでGarg氏らは、フィルタ検索機能を開発。本論はその検索機能改善の取り組みからの報告。BMJ誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月18日号）掲載より。腎臓病分野でのフィルタ検索機能改善Garg氏らは、腎臓病分野でのフィルタ検索機能改善に取り組んだ。2006年以降に発行された40誌から4,657件の論文を選び、マニュアル作業でレビューを実施。結果19.8％が、腎臓病分野に関する情報を含んだ論文だった。一方、独自開発した「腎臓病フィルタ」検索機能では、1,15万5,087件がヒット。2～14の単語、フレーズとの関連づけが達成できた。例えば、「kidney」「renal replacement therapy」「renal dialysis」「kidney function tests」など。この検索機能の結果について、感度、特異度、精度などを調べたところ、独自開発した「腎臓病フィルタ」検索機能の感度は97.8%、特異度は98.5%と、パフォーマンスの高いことが確認された。Garg氏は、「このフィルタ検索機能をPubMedに組み込むことでMedlineでの腎臓病関連の検索機能が高まる可能性がある。それは臨床医の日常診療の助けとなるだろう」と報告。また、同じ要領で腎臓病以外のフィルタ検索機能も開発することができるだろうとしている。

世界的な新型インフルエンザのパンデミックが懸念される中、Tom Jefferson氏らイタリア・Cochrane Collaboration急性呼吸器感染症研究グループは、呼吸器系ウイルスの感染防御策に関するシステマティックレビュー解析を行い、BMJ誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月22日号）で報告した。結果は、より低コストな対策（手洗い、マスク着用、外出規制・自粛の要請）については効果的とのエビデンスが確認されたが、高コストの対策については確たるエビデンスは確認できていないことが明らかになったという。物理的な介入効果のエビデンス検証を目的にシステマティックレビューレビューは、ウイルスの感染拡大を防ぐ、もしくは減じるための物理的な介入効果のエビデンスを検証することを目的とした。文献データベース（Cochrane Library、Medline、OldMedline、Embase、CINAHL）で、呼吸器感染症ウイルスの感染拡大防止介入（隔離、検疫、外出規制・自粛の要請、検問所等のバリア設置、個々人による予防、手洗いなどの励行）に関する研究論文（無作為化・コホート・ケースコントロール・前向き・後向き・前後比較に研究デザインされたもの）を選定し検討した。論文選定に関して、適格性、バイアスについても留意された。2007～2009年分から該当すると思われる研究論文は2,958件あったが、最終的にレビューに相当する研究論文として、59試験・58論文が選ばれた。オッズ比は、手洗い0.45、マスク着用0.32、ただし高価なN95マスク着用は0.09対象研究の質は、無作為化対照試験4件すべてと、対象論文として最も多かった14件のクラスター無作為化試験は、いずれも不十分なもので、観察研究の質は玉石混合だった。メタ解析されたのは、6件のケースコントロール試験で、物理的な介入が、重症急性呼吸器症候群（SARS）の感染拡大に非常に効果的であることを示すものだった。具体的には、「1日10回以上の手洗い」は、オッズ比：0.45、治療必要数（Number needed to treat；NNT）：4例。「マスク着用」では、オッズ比：0.32、NNT：6例。高性能とされ高価格の「N95マスク着用」は、オッズ比：0.09、NNT：3例。「グローブ着用」は、オッズ比：0.43、NNT：5例。「ガウン着用」は、オッズ比：0.23、NNT：5例。「手洗い・マスク・グローブ・ガウン着用の複合」は、オッズ比：0.09、NNT：3例だった。複合対策は、家庭でインフルエンザが拡がるのを防ぐのにも有効であることが示されていた。また、クラスター無作為化試験で最も質の高かった研究報告では、手洗い励行等の衛生対策が、若年者および家庭でのウイルス感染の拡大に有効であることが示されていた。手洗い後の消毒液の効果はなお不明一方で、高価で付け心地も悪いN95マスク着用は、マスク機能は優れていたが、皮膚刺激を起こすという点で限界が認められた。手洗い後に消毒液を付加することの効果については、なお不明のままだった。検疫については、適切な評価が行われていなかった。外出規制・自粛についてのエビデンスは限定的で、特に曝露リスクがより高く、リスクが高い疾患で、長期間にわたるような場合は効果的とは言えなかった。これらを踏まえ研究グループは、「呼吸器系ウイルス感染拡大防御の長期に有効なルーチン策として、これと言えるものは今のところない。ただし、シンプルかつ低コストな対策が感染拡大を減じることは確認できた。最も有効でフレキシブルで費用対効果の高い対策を講じるためにも、研究費を投じて検証をする必要がある」と報告をまとめている。