慢性閉塞性肺疾患（COPD）治療薬チオトロピウムが、COPD患者の複数のエンドポイントを改善することは先行研究で示されているが、吸入用抗コリン薬を除くすべての呼吸器疾患の薬物治療を許されたプラセボ群を対照に、チオトロピウム治療の4年間にわたる長期的な効果を検証していた米国カリフォルニア大学ロサンゼルス校医学部のDonald P. Tashkin氏らが主要な治療指標であるFEV1低下率や肺機能、QOL、増悪について報告を行った。NEJM誌2008年10月9日号（オンライン版2008年10月5日号）より。患者5,993例を4年間にわたり無作為化二重盲検プラセボ対照試験UPLIFT試験（Understanding Potential Long-Term Impacts on Function with Tiotropium）は無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、吸入用抗コリン薬を除くすべての呼吸器疾患の薬物治療を許されたCOPD患者を対象に、チオトロピウムまたはプラセボに割り付け4年にわたって投与し比較された。対照患者は日本を含む37ヵ国から登録された、40歳以上、気管支拡張薬投与後のFEV1は70%以下、FVCに対するFEV1の比率は70%以下等の条件を満たした5,993例。主要エンドポイントは、試験開始30日時点で測定した気管支拡張薬投与前後のFEV1平均低下率。副次エンドポイントは、FVC測定値、QOL評価表のSGRQ（St. George's Respiratory Questionnaire）に対する回答の変化、COPDの増悪と死亡率を含めた。FEV1低下率、肺機能、QOLの改善効果は？対象患者5,993例（平均年齢65±8歳）は、気管支拡張薬投与後の平均FEV1が1.32±0.44 L（予測値の48%）で、このうち2,987例をチオトロピウム群、3,006例をプラセボ群に無作為に割り付けた。FEV1の絶対改善平均値は試験期間を通じて、チオトロピウム群のほうがプラセボ群より維持された（気管支拡張薬投与前87～103 mL、気管支拡張薬投与後47～65 mL、P

マンモグラフィ検診による小さな乳癌の検出感度は、マンモグラムの読影を単独でするより2人で行うことのほうが高い。では、コンピュータ支援検出システムを使った単独読影はどうだろうか。2人読影に匹敵する検出能力を発揮できるかどうかを検証していた英国のCADET II研究グループ（Computer-Aided Detection Evaluation Trial II）のFiona J. Gilbert氏（アバディーン大学）らは「匹敵する」ことを報告した。NEJM誌2008年10月16日号（オンライン版2008年10月1日号）より。イングランド女性3万1,057例を、「単独読影」「2人読影」に割り付け試験は、2人読影とコンピュータ支援検出を用いた単独読影による乳癌検出率の「matched-pair比較」による等価比較試験として設計された。イングランドの3施設で、マンモグラフィによる定期検診を受けている女性3万1,057例を、「2人読影を受ける群」と、「コンピュータ支援検出を用いた単独読影を受ける群」、または「2人読影とコンピュータ支援単独読影の両方を受ける群」に、1:1:28の比率で無作為に割り付けた。主要評価項目は、各読影法ごとの乳癌検出率と、両方の読影法を受けた群における要精検率とした。コンピュータ支援読影のほうが要精検率がわずかに高い乳癌検出率は、「2人読影群」が227例中199（87.7%）、「コンピュータ支援単独読影群」が227例中198（87.2%）だった（P = 0.89）。要精検率は、「2人読影群」が3.4%、「コンピュータ支援単独読影群」が3.9%で、両者には小さいが有意な差が認められた（P

日本たばこ産業（ＪＴ）が発表した「2008年全国たばこ喫煙者率調査」によると、成人の喫煙者率が25.7％と、前年から0.3ポイント低下して過去最低を更新したことがわかった。男性の喫煙者は39.5％（前年比0.7ポイント低下）、17年連続のマイナスとなった一方、女性は12.9％と前年比0.2ポイントの増加で、2年連続のプラスとなった。詳細はこちらからhttp://www.jti.co.jp/News/2008/10/20081023_01.html

アステラス製薬株式会社は10月24日、米国テラバンス社より導入し、欧州医薬品審査庁（EMEA）に承認申請していた抗生物質「テラバンシン（一般名）」について、申請を取下たことを発表した。テラバンシンは、同社の欧州子会社であるアステラス ファーマ ヨーロッパ B.V.が「複雑性皮膚・軟部組織感染症」を目標適応症として2007年4月27日（現地時間）にEMEAへ承認申請していた。その後の審査過程において、提出したデータでは申請適応症に対するテラバンシンの有効性と安全性のバランスについて肯定的な結論を出すことはできないとのEMEAの医薬品委員会（CHMP）の見解を受け、このたび当該申請を取下げたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-33.html

アルツハイマー病（AD）ではホモシステインの血中濃度が高まり、高ホモシステイン血症が血管や神経に毒性に作用し発病に至る可能性がある。しかしホモシステイン濃度は、葉酸とビタミンB6、B12の高用量サプリメント投与で低下させることができる。このため、アメリカ・アルツハイマー病協同研究グループ（Alzheimer Disease Cooperative Study Group）のPaul S. Aisen氏（カリフォルニア大学サン・ディエゴ校）らは、AD治療におけるビタミンB群サプリメントの有効性と安全性を検証していたが、「認知機能の低下を遅らせる効果はない」と報告した。JAMA誌2008年10月15日号より。中軽度AD 患者409例を18ヵ月間試験し効果を比較本研究は2003年2月20日～2006年12月15日にかけて、全米で行われた多施設共同無作為化二重盲検臨床試験で、AD患者601例をスクリーニングし、認知機能検査（MMSE）スコアが14～26の中程度から軽度の409例を、全体の60%は高用量サプリメント処方群（葉酸塩を5mg/d、ビタミンB6を25mg/d、ビタミンB12を1mg/d）、残る40%はプラセボ処方群に無作為に割り付けた。投与期間は18ヵ月。主要評価項目は、アルツハイマー病評価尺度（ADAS-cog）の認知サブスケールの変化とした。ホモシステイン濃度は低下するが認知機能は改善せず試験を完了できたのは合計340例（高用量処方群202例とプラセボ群138例）だった。ビタミンB群のサプリメント投与はホモシステイン濃度の低下に効果的［平均値（SD）比較：高用量処方群－2.42（3.35） vs. プラセボ群－0.86（2.59）、P＜0.001］だったにもかかわらず、主要な認知尺度である18ヵ月後のADAS-cogスコアの変化率には、何の有益効果も認められなかった。高用量処方群：0.401ポイント/月 vs. プラセボ群：0.372ポイント/月（P=0.52、比率差の95%信頼区間：－0.060～0.12、intention-to-treat解析の一般化方程式モデルに基づく）。副次的尺度にも、いかなる効果も認められなかった。うつ病を含む有害事象は、ビタミン・サプリメント処方群で、より多く観察された。これら結果からAisen氏は「高用量ビタミンB群サプリメントの処方計画は、中程度から軽度のアルツハイマー病の認知機能低下を遅らせる効果はない」と結論付けている。（朝田哲明：医療ライター）

不整脈治療剤アミオダロンは、効果的に心房細動を抑制するが、有害事象が多いため使用禁忌もまた多い。そこで、心房細動を予防するために除細動後にアミオダロンを連続的に投与した患者と、発症ごとに投与した場合の主要イベントを比較していたオランダ・フローニンゲン大学のSheba Ahmed氏らは「発症ごとの投与では、心房細動再発や死亡率、心血管関連の入院率が有意に高まる」と報告した。JAMA誌2008年10月15日号より。オランダ国内の患者209例を対象に連続投与と比較心房細動を繰り返す外来患者209例を対象とした無作為試験は、オランダ国内の7医療センターで、2002年12月～2007年3月に実施された。患者は、電気的除細動を行った後に、アミオダロン投与を発症ごとまたは連続的に治療を受ける群に無作為に割り付けられた。発症ごと投与群は、洞調律が1ヵ月継続後は投与をやめ、心房細動が再発すれば再開した。連続的投与群では、試験期間中アミオダロン投与が継続された。主要エンドポイントは、アミオダロンと基礎疾患である心臓病関連の主要イベントの複合との関連とした。副次的エンドポイントは、全死因死亡率と心血管関連の入院とした。心臓有害事象の複合転帰には両群間に違いなし中央値2.1年（範囲：0.4～2.5年）の追跡後、洞調律を維持していたのは、発症ごと投与群51例（48%）に対して連続的投与群64例（62%）だった（P=0.05）。心房細動再発は、発症ごと投与群85例（80%）に対して連続的投与群は56例（54%）だった（P＜0.001）。両群間の主要複合エンドポイント発生率に有意差はなかった。発症ごと投与群37例（35%） vs. 連続的投与群34例（33%）、発症率の差：0.2（95%信頼区間：－10.2～10.6）。しかし、アミオダロンと関連する主要イベント発生率［発症ごと投与群20例（19%） vs. 連続的投与群25例（24%）、発症率の差：－2.0（95%信頼区間：－8.7～4.6）］、および基礎疾患の心臓病関連の主要イベント発生率［17例（16%） vs. 9例（9%）、発症率の差：3.6（95%信頼区間：－1.6～8.7）］には、非統計学的だが有意な違いがあった。全死因死亡率と心血管関連の入院率は、発症ごと投与群のほうが高かった［56例（53%） vs. 35例（34%）、P=0.02］。Ahmed氏は「発症ごとにアミオダロン投与を受けた患者は、心房細動再発の増加率が有意に高まり、全死因死亡率と心血管関連の入院率も有意に上昇した」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

大日本住友製薬株式会社は10月23日、11月に大阪大学大学院の医学系研究科、薬学研究科の計5講座とともに、精神神経創薬コンソーシアム「ネディック（NDDC：Neuropsychiatry Drug Discovery Consortium）」を設立すると発表した。統合失調症やうつ病など、精神疾患の薬物治療においては、過去50年間にわたって“セレンディピティ（幸運な偶然による科学的発見）”に端を発して創製された薬剤が最も大きな役割を果たしてきていたが、近年の精神疾患基礎研究の急速な進展により、遺伝子／分子レベルでの疾患発症機序に立脚した創薬が行える環境が整いつつあり、従来の治療薬にはない特長を有する革新的治療薬が創製される可能性があると期待されているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20081023.pdf

サノフィ･アベンティス株式会社は10月22日、フランス、パリの本社と非営利団体「顧みられない病気のための新薬イニシアティブ（DNDi：Drugs for Neglected Diseases initiative）」が、アーテスネート（AS）とアモジアキン（AQ）2種類のマラリア治療薬による初の合剤 Coarsucam / Artesunate Amodiaquine Winthrop（ASAQ）が、世界保健機関（WHO）医薬品事前承認プログラムによる承認を取得したと発表した。事前承認されたASAQは、水溶性製剤であり、特に小児向けにデザインされた初のマラリア治療用合剤。WHO医薬品事前承認プログラムは、HIV／エイズ、マラリア、結核の領域において重要性が高く高品質な医薬品の入手利用を促進することを目的としている。WHOの品質基準を満たすと認められた製品は「事前承認薬リスト」に収載される。このリストは当初、国連機関が医薬品を調達するために利用していたが、現在は医薬品の大量購入に関わる多くの期間や組織にとって不可欠となっている。詳細はプレスリリースへhttp://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/918457A7-645C-46E7-873D-4CA2B7FAA833.pdf

呼吸器症状を悪化させる排ガス物質の二酸化窒素について、屋外での車の排ガスなどに注目が集まるが、屋内における暖房器具（ガスヒーター）やガスコンロなどからのほうがそれらを1,000倍も吸引する可能性があり、住環境改善は小児喘息の改善に必須であると提言し、以前に住環境改善（断熱効果を高める）介入と呼吸器症状改善との関連について報告していたOtago大学（ニュージーランド）He Kainga Oranga/住宅健康リサーチプログラムのPhilippa Howden-Chapman氏らが今回、屋内にガスを排出しない無公害タイプの暖房器具と小児喘息との関連について無作為化試験の結果を報告した。BMJ誌2008年9月23日号にて掲載。小児の約25%が喘息症状を有し、それが小児の入院要因の第2位となっているニュージーランドでの検討で、同国では3分の1の家庭が暖房器具は室内に直接排気するタイプのガスヒーターだという。小児喘息6～12歳児409例を無作為割付し追跡調査無公害タイプの暖房器具（ヒートポンプ、ウッドペレットを燃やすタイプの暖炉、屋外排気タイプのガスヒーター）が小児喘息をもつ子どもの健康に有効かどうかを検討した無作為化試験は、ニュージーランドの5地域に居住する世帯を対象に行われた。参加者は医師に小児喘息と診断された6～12歳児409例。介入群に割り付けられた家庭は2005年晩秋に無公害タイプの暖房器具を設置。対照群に割り付けられた家庭は介入試験終了後の2007年にそれら交換設置が行われた。主要評価項目は、肺機能（ピークフローとFEV1）の変化。副次評価項目は、既報の呼吸器症状、予防薬および気管支拡張薬の日々の服用。基線は2005年の晩冬、追跡調査は2006年冬期に行われ、対象児の健康状態、医療サービスの利用、呼吸器症状、住環境の状況などが両親によって報告された。居間と子ども部屋で、二酸化窒素レベルは月1回4ヵ月間測定、室温は常時記録された。肺機能の有意な改善は認められなかったが…肺機能の改善は有意ではなかった（FEV1差：130.7 mL、95%信頼区間：20.3～281.7）。しかし介入群の小児は対照群の小児と比較して、学校の欠席（1.80、95%信頼区間：0.11～3.13）、喘息医受診（0.40、0.11～0.62）、薬局利用（0.25、0.09～0.32）が減っていた。また、不健康との報告の減少（補正オッズ比：0.48、95%信頼区間：0.31～0.74）、喘鳴による睡眠障害の減少（0.55、0.35～0.85）、夜間の空咳の減少（0.77、0.73～0.81）が報告された。介入は、居間の温度1.10℃（95%信頼区間：0.54℃～1.64℃）上昇、子ども部屋0.57℃（0.05℃～1.08℃）上昇と関連していた。二酸化窒素レベルは、対照群家庭［相乗平均15.7μg/m（3）］よりも介入群家庭［8.5μg/m（3）］のほうがより低かった（P

子どもの骨折が虐待によるものなのか、骨折タイプから虐待の可能性を見極めることを目的とする骨折指標の同定作業が、公表論文のシステマティックレビューによって行われた。カーディフ大学（英国）ウェールズ・ヒースパーク大学病院臨床疫学学際研究グループ/ウェールズ児童保護システマティックレビューグループのAlison M Kemp氏らによる。研究報告は、BMJ誌2008年10月2日号に掲載された。システマティックレビューで異なる骨部位の骨折を比較研究レビューのデータソースは2007年5月までのMedline、Medline in Process、embase、Assia、Caredata、Child Data、CINAHL、ISI Proceedings、Sciences Citation、Social Science Citation Index、SIGLE、Scopus、TRIP、Social Care Onlineのオリジナル研究論文、参考文献、テキスト、要約を対象とし言語文献検索（32のキーワード）された。選択された研究は、異なる骨部位の骨折（身体的虐待によるもの、および18歳未満の子どもに起きたその他ケースを含む）を比較研究したもの。総説、専門家の意見、検死研究、成人対象の研究は除外された。各論文を2人ないしは議論の余地がある場合は3人の異なる専門家（小児科医、小児レントゲン技師、整形外科医、児童保護に任ぜられている看護師のいずれか）によってレビューし行われた。またレビューではNHS Reviews and Disseminationセンターのガイダンスをベースとするデータ抽出シート、評価査定用紙、エビデンスシートが用いられた。メタ解析は可能な限り行われ、研究間の異質性を説明するため変量効果モデルで適合を図った。部位、骨折タイプ、発育段階も含めて判断することが大切選択された研究は32。乳児（1歳未満）と幼児（1～3歳）で頻繁に、虐待から生じている骨折が全身にわたって見受けられた。共通して見られたのが多発性骨折だった。自動車事故、虐待の証拠があった外傷を除き、虐待によると思われる骨折の可能性の確率が最も高かったのが肋骨骨折だった（0.71、95%信頼区間0.42～0.91）。虐待の定義付けに基づき、上腕骨骨折が虐待による確率は0.48（0.06～0.94）と0.54（0.20～0.88）の間だった。骨折タイプの解析は、子どもが転倒などで負いやすい上腕骨顆上骨折によってうまくいきそうもなかった。虐待の定義付けに基づき、大腿骨骨折が虐待による確率は0.28（0.15～0.44）と0.43（0.32～0.54）の間にあった。そして小児の発育段階は重要な選定要因であることが示された。頭蓋骨折が虐待による確率は0.30（0.19～0.46）で、虐待による骨折で最もよく見られた。虐待と無関係な骨折は線状骨折であった。本研究では、虐待による骨折の可能性の確率を算出するには、他の骨折タイプのデータが不十分だった。Kemp氏は「乳児や幼児の骨折で原因が確認できない場合は、身体的な虐待があることを潜在原因として考えなければならない。骨折それ自体だけでは、虐待によるものなのかそうでないかは区別できない。個々の骨折の評価では、部位、骨折タイプ、発育段階が、虐待可能性の判定を助けてくれる」と結論。「この分野の質の高い比較研究は限られている。さらなる前向きな疫学研究の必要が示される」と提言している。

グラクソ・スミスクライン株式会社は10月20日、同社の総合感冒薬「新コンタックかぜ総合」のウェブサイト『コンタック総合研究所（http://contac.jp/soken/）』内で「かぜのスマート・マナー意識調査」を発表した。調査は、9月に全国の20～39歳の3ヵ月以内にかぜをひき、主に市販のかぜ薬を服用した男女620人を対象に同社がインターネットで実施したもの。同社の主な調査結果は、以下の通り。　●かぜをひいたら、発熱平均37.8度以上が「休養」のシグナル●マスクをつけていないかぜの人と会話をする時、我慢できる時間は約6分●かぜの時の快適距離感は1メートル52センチ●かぜのときでも相手へ気配りを忘れないのがスマート・マナー●「かぜぐらいで休むなよ」 VS 「あまり無理をしないでね」●かぜ薬に求めるのは『利便性』と『効率性』発熱による休養に関しては、男性の方が37度台、38度台と回答が均一に分かれている一方、女性はやや37度台の回答が多く、男性の方が発熱を我慢する傾向がある、また、市販のかぜ薬を選ぶ際に、同じ効果であれば、3人に2人が1日2回タイプを選択するなど、男女差やライフスタイルの違いが回答に表れている特徴が確認されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000505.html

あすか製薬株式会社は10月20日、更年期障害治療剤「メノエイドコンビパッチ」の製造販売承認を同16日付で取得したと発表した。メノエイドコンビパッチは、更年期障害治療におけるホルモン補充療法のために開発された「更年期障害及び卵巣欠落症状に伴う血管運動神経系症状（Hot flush及び発汗）」の効能を有する国内初の医療用配合貼付剤であり、一枚の貼付剤中に有効成分である卵胞ホルモン（エストラジオール）と黄体ホルモン（酢酸ノルエチステロン）を含有している。同剤はすでに米国、カナダ、スイスなど主要国で発売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.aska-pharma.co.jp/news/pdf/news20081020.pdf

前期破水妊婦に対する抗生物質の投与は、その子どもの7歳時の健康にはほとんど影響を及ぼさないことが、イギリスLeicester大学生殖科学のS Kenyon氏らが実施したORACLE Children I試験で明らかとなった。ORACLE試験は妊婦への抗生物質投与が早産児に及ぼす影響を検討するもの。早産児は脳性麻痺など重大な障害のリスクが高く、妊娠期間が短くなるほどリスクは増大する。障害のない早産児でも、後年、多くが行動障害や学習困難をきたすという。Lancet誌2008年10月11日号（オンライン版2008年9月17日号）掲載の報告。ORACLE I試験を終了した妊婦の子どもを7年間フォローアップORACLE I試験は、臨床的に顕性感染の徴候がない前期破水妊婦において、エリスロマイシン、アモキシシリン-クラブラン酸カリウム複合薬（co-amoxiclav）、両薬剤の併用、プラセボの4群の有用性の比較を目的に実施された。今回は、ORACLE Children I試験として、ORACLE I試験を終了した4,148例の女性の子どもが7歳となった時点における健康状態について評価した。フォローアップ対象の選択には、子どもの健康状態に関する両親への質問票を用いた。mark III Multi-Attribute Health Status分類に基づいて、機能障害を重篤、中等度、軽度に分けた。学習能力は、イギリス在住の子どもを対象とした全国的なカリキュラムテストの結果で評価した。機能障害、行動障害、学習困難に有意な差はない選択基準を満たした小児は3,298人（75%）であった。エリスロマイシンを含む群の妊婦の子どもにおける機能障害の頻度（38.3%、594/1,551例）は、エリスロマイシン非投与群の頻度（40.4%、655/1,620例）と有意な差は見られなかった（オッズ比：0.91、95%信頼区間：0.79～1.05）。co-amoxiclavを含む群の小児における機能障害の頻度（40.6%、645/1,587例）は、co-amoxiclav非投与群の頻度（38.1%、604/1,584例）と有意差を認めなかった（オッズ比：1.11、95%信頼区間：0.96～1.28）。特定の薬剤投与状況が行動障害のレベルに有意な影響を及ぼすことはなかった。また、読み書き、算数について一定のレベルを達成した小児の割合にも有意な差は見られなかった。研究グループは、「前期破水妊婦に対する抗生物質の投与は、その子どもの7歳時の健康にはほとんど影響を及ぼさない」と結論している。また、早期自然陣痛妊婦の子どもを対象としたORACLE Children II試験の結果を踏まえたうえで、「前期破水妊婦における感染の意義、および周産期における抗生物質の役割やより広範な効果に関する理解をいっそう深める必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

羊膜に異常がない早期自然陣痛妊婦に対する抗生物質の投与は、その子どもの脳性麻痺の発生リスクを有意に増大させることが、ORACLE Children II試験で確認された。妊娠期間26週以前に生まれた早産児の約25%が重篤な機能障害を呈し、機能障害のない小児もその多くが後年、行動障害や学習障害をきたす。また、早期自然陣痛の13～22%が周産期の子宮内感染や炎症に起因するという。そのため、このような病態の妊婦に対する抗生物質投与が母子双方に及ぼす影響の解明が重要な課題とされている。イギリスLeicester大学生殖科学のS Kenyon氏が、Lancet誌2008年10月11日号（オンライン版2008年9月17日号）で報告した。7歳児の機能障害、行動障害、学習困難を評価ORACLE II試験は、臨床的に顕性感染の徴候がなく、羊膜に異常のない早期自然陣痛妊婦において、エリスロマイシン、アモキシシリン-クラブラン酸カリウム複合薬（co-amoxiclav）、両薬剤の併用、プラセボの4群の有用性の比較を目的に実施された。ORACLE Children II試験は、このような臨床状態の妊婦に対する抗生物質投与が子どもの健康に及ぼす長期的な影響を検討するため、ORACLE II試験を完遂した4,221例の妊婦の子どもが7歳に達した時点で、その健康状態の評価を行った。子どもの健康状態に関する両親への質問票を用いてフォローアップの対象を選択した。mark III Multi-Attribute Health Status分類に基づいて、機能障害を重篤、中等度、軽度に分けた。学習能力は、イギリス在住の子どもを対象とした全国的なカリキュラムテストの結果で評価した。機能障害がエリスロマシンを含む群で、脳性麻痺はいずれの抗生物質でも有意に増加選択基準を満たした小児は3,196人（71%）であった。エリスロマイシンを含む群の妊婦の子どもにおける機能障害の頻度（42.3%、658/1,554例）は、エリスロマイシン非投与群（38.3%、574/1,498例）よりも有意に高かった（オッズ比：1.18、95%信頼区間：1.02～1.37）。co-amoxiclavを含む群の小児における機能障害の頻度（40.7%、624/1,523例）は、co-amoxiclav非投与群の頻度（40.0%、608/1,520例）と有意な差は認めなかった（オッズ比：1.03、95%信頼区間：0.89～1.19）。死亡数、疾患罹患状況、行動パターン、学業成績については、抗生物質の使用状況による違いは見られなかった。しかし、脳性麻痺の発生率は、エリスロマイシンを含む群（3.3%、53/1,611例）がエリスロマイシン非投与群（1.7%、27/1,562例）よりも有意に高く（オッズ比：1.93、95%信頼区間：1.21～3.09）、同様にco-amoxiclavを含む群（3.2%、50/1,587例）はco-amoxiclav非投与群（1.9%、30/1,586例）よりも有意に高かった（オッズ比：1.69、95%信頼区間：1.07～2.67）。1例に有害事象が発現するのに要する治療例数は、エリスロマイシンが64例（95%信頼区間：37～209）、co-amoxiclavは79例（42～591）であった。著者は、「羊膜に異常がない早期自然陣痛妊婦の子どもにおいては、エリスロマシン投与により機能障害が有意に増加した。脳性麻痺のリスクは全体としては低いものの、いずれの抗生物質によってもそのリスクが有意に上昇した」と結論し、「今回の結果をどう解釈するかはともかく、新生児死亡率が上昇する懸念がある以上、感染の臨床的徴候のない早期自然陣痛妊婦への抗生物質投与は勧められない」としている。（菅野守：医学ライター）

株式会社マクロミルが行ったインターネット調査「朝ごはんの実態調査」（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県の20歳以上の男女1030名）によると、朝食の重要性を認識しつつも、15分未満が6割を占め、朝食の簡便化が進んでいることがわかった。調査結果では、｢朝食は健康のため重要だ｣と思う人は97％、「できれば朝食は毎日食べたい」と思う人は94％を占め、朝食の頻度は「週に5日以上」が78％、欠食の比率は22％だった。一方で、朝食にかける時間は平日で「5分以上15分未満」が57％で最も多く、15分未満を合計すると6割を超え、特に20～30代の若い世代では75％が15分未満で朝食を済ませていた。詳細はこちらhttp://www.macromill.com/r_data/20080930bfast/index.html

バイエル薬品株式会社は10月20日、閉経後骨粗鬆症治療薬「ウェールナラ配合錠」の製造販売承認及び更年期障害治療薬「ジュリナ錠0.5mg」の閉経後骨粗鬆症での適応追加を10月16日付で取得したと発表した。ウェールナラ配合錠は、天然型エストロゲンである 17β-エストラジオール 1mg と、黄体ホルモンであるレボノルゲストレル 0.04mg を主成分とする国内初の経口投与で作用する配合剤。この配合錠は、一剤でエストロゲンの補充と子宮内膜保護という2つの効果を示すことから、服薬コンプライアンスの向上が期待できる製剤として開発された。自然閉経または両側卵巣摘出に伴う骨粗鬆症患者 309名を対象とした国内プラセボ対照無作為化二重盲検試験では、1年間（52週間）の腰椎骨密度が約8％、2年間(104週)で約10％増加し、対照としたプラセボでは骨密度の増加は認められなかったという。ジュリナ錠は、国際閉経学会、北米閉経学会等が推奨する低用量の経口エストロゲン製剤で、更年期障害および卵巣欠落症状に伴う血管運動神経症状（ホットフラッシュおよび発汗）、腟萎縮症状への適応で本年4月に厚生労働省から製造販売承認を取得し、9月16日に国内で新発売した製品。今回の適応追加により、閉経後骨粗鬆症の治療を目的とした処方が可能となった。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-10-20.html

英国糖尿病前向き研究（UKPDS）では、試験期間中に登録患者を厳格な血圧コントロールと緩やかな血圧コントロールに割り付けた結果、厳格コントロール群では合併症リスクが有意に低下することが示された。この差異が試験終了後も維持されるかどうか、登録患者を長期間追跡調査し検証していたオックスフォード大学チャーチル病院の糖尿病研究班Rury R. Holman氏らは「早期の血圧コントロール改善は、合併症のリスク低下をもたらすが、血圧コントロールをやめてから2年以内でそのベネフィットは消失していた」と報告した。NEJM誌2008年10月9日号（オンライン版2008年9月10日号）より。糖尿病で高血圧の患者884例を10年間追跡新たに2型糖尿病と診断されたUKPDS登録患者5,102例のうち、高血圧患者1,148例を、1987年から4年間、厳格な血圧コントロール治療群と、緩やかな血圧コントロール治療群に、無作為に割り付けた。試験後、モニタリングに応じた患者884例を10年間追跡調査。患者は試験終了から5年間、UKPDSで通った病院に毎年通院するよう指示されたが、試験で割り付けられた治療は継続されていない。また当初5年の間に通院できなかった患者は、患者と一般医による年1回の記述式アンケートで経過観察し、6年目から10年までは、すべての患者に年1回のアンケート調査を行った。その結果を踏まえて事前規定した7つの複合臨床エンドポイントを、厳格治療群、緩やかな治療群に分け、intention-to-treat解析を行った。厳格コントロール群は有意に合併症リスクが低下するがUKPDSの期間中、両群間にあった血圧差は、試験終了後2年以内に消失した。試験期間中、厳格治療群は緩やかな治療群に比べて、糖尿病関連のすべての転帰、糖尿病関連死、微小血管障害、脳卒中の相対リスクが有意に低下した。試験終了後の追跡調査中に血圧コントロールは継続されなかった。試験期間中も終了後も、心筋梗塞または全死因死亡については、何のリスク低下も見られなかったが、厳格な血圧コントロールと関連する末梢血管疾患のリスク低下は有意になった（P = 0.02）。血圧の群間差が消失すると、試験中に改善された血圧コントロールのベネフィットも維持されなかった。このためHolman氏は「2型糖尿病に加えて高血圧を有する患者では、早期の血圧コントロール改善は合併症のリスク低下と関連していたが、そのベネフィットを維持するには、良好な血圧コントロールを継続しなければならないようだ」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

英国糖尿病前向き研究（UKPDS）では、試験期間中に登録患者を従来の食事療法群と強化血糖療法群に割り付けた結果、強化療法群のほうが血糖値は改善されることが示された。この効果と差異が試験終了後も維持されるかどうか、長期間追跡調査し検証していたオックスフォード大学チャーチル病院の糖尿病研究班Rury R. Holman氏らは「血糖値の差異は1年で消失する。しかし微小血管のリスク低下は10年後も継続しており、心筋梗塞と全死因死亡のリスク低下をもたらしている」と報告した。NEJM誌2008年10月9日号（オンライン版2008年9月10日号）より。食事療法群と強化療法群に無作為割付された3,277例を10年間追跡新たに2型糖尿病と診断されたUKPDS登録患者5,102例のうち、4,209例を、血糖コントロールのために、従来治療群（食事制限）と、強化治療群（SU剤またはインスリン投与、肥満患者にはメトホルミン投与）へ無作為に割り付けた。試験終了後、患者3,277例を10年間モニタリングした。患者は試験終了から5年間、UKPDSで通った病院に毎年通院するよう指示されたが、試験で割り付けられた治療は継続されていない。また当初5年の間に通院できなかった患者は、患者と一般医による年1回の記述式アンケートで経過観察し、6年目から10年までは、すべての患者に年1回のアンケート調査を行った。その結果を踏まえて事前規定した7つの複合臨床エンドポイントを、厳格治療群、緩やかな治療群に分け、intention-to-treat解析を行った。血糖値の差は1年で消失するが関連リスク低下は10年間持続糖化ヘモグロビン値の群間差は、試験終了後1年間で消失した。しかし、SU剤・インスリン治療群では、すべての糖尿病関連転帰（9%、P = 0.04）および微小血管障害（24%、P = 0.001）とも、相対リスク低下が10年後の時点でも維持されていた。そして心筋梗塞（15%、P = 0.01）、全死因死亡（13%、P = 0.007）のリスク低下は、イベント発生数の増加とともに経時的に現れた。メトホルミン治療群では、すべての糖尿病関連転帰（21%、P = 0.01）、心筋梗塞（33%、P = 0.005）、全死因死亡（27%、P = 0.002）の有意なリスク低下が持続した。こうした結果から、Holman氏は「血糖値の差異が早期に失われたにもかかわらず、微小血管のリスク低下は維持され、心筋梗塞と全死因死亡のリスク低下が発現することが、10年間の追跡調査で観察された。肥満患者では、メトホルミン治療後のベネフィット継続が明白だった」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

　下肢深部静脈血栓症（DVT）が疑われる患者は通常、近位静脈超音波検査（2ポイント）か、全深部静脈システムのカラードップラー超音波検査（下肢全体）で評価されるが、イタリア・Conegliano市民病院のEnrico Bernardi氏らは「両者の診断能は変わらない」と報告した。JAMA誌2008年10月8日号より。イタリア国内でDVTが疑われた2,465例を対象に試験　前者の診断法は簡便だが、後者は熟練したオペレーターが必要なため、主に就業時間内しか利用できない。しかしこれまで、両検査法の診断能を評価したエビデンスはなかった。本研究は、下肢DVT発現の疑いありと診断された外来患者2,465例を対象とした、前向き無作為多施設共同試験で、データは2003年1月1日から2006年12月21日にかけて、イタリア国内の14ヵ所の大学、私立病院の超音波検査室で集められた。患者は、2007年3月20日の検査完了まで3ヵ月間追跡され、初回診断から症候性静脈血栓塞栓症の発生率を主要評価項目とした。発見率は簡便群0.9%、下肢全体群1.2%で同等　適格患者2,465例のうち345例は1つ以上の除外基準に合致し、22例は参加を拒否したため、残る2,098例を、2ポイント簡便検査群（1,045例）と下肢全体検査群（1,053例）に無作為に割り付けた。この結果、症候性静脈血栓塞栓症は、簡便検査群801例のうち7例（発生率：0.9%、95%信頼区間：0.3～1.8%）、下肢全体検査群763例のうち9例（1.2%、0.5～2.2%）で発見された。これは、確立した等価基準（観察期間終了時点の両群の差：0.3%、95%信頼区間：－1.4%～0.8%）を満たしている。　このためBernardi氏は「2つの診断戦略は、下肢DVTが疑われる症候的な外来患者の管理に使われる場合は同等である」と結論付けた。■「深部静脈血栓症」関連記事下肢静脈瘤で深部静脈血栓症のリスク約5倍／JAMA

患者と、死について話すのは難しいことだが、終末期に関して適切な説明を行えば、死の直前までの積極的治療を減らし、より早期のホスピス照会につながること。ホスピス滞在期間が長いほど、患者および介護者のQOLは良好であったとする、米国ボストンのダナ・ファーバー癌研究所のAlexi A. Wright氏らによる報告が、JAMA誌2008年10月8日号に掲載された。進行癌患者と介護者332組を死後も追跡調査本研究は2002年9月～2008年2月に行われた、前向き多施設共同・縦断コホート研究。対象は私的な介護者がいる進行癌患者（332組）で、患者は登録から死亡まで、中央値4.4ヵ月間にわたり追跡。残された介護者の精神症状とQOLは患者の死後、中央値6.5ヵ月間にわたり評価した。主要評価項目は、存命の最後の週における、積極的治療（人工呼吸器装着や蘇生措置など）とホスピスケアとした。副次的転帰には、患者のメンタルヘルスと介護者の死別適応を含めた。人工呼吸器装着・蘇生措置は減少し早期にホスピス登録患者332例のうち123例（37.0%）は、ベースライン以前に終末期について説明を受けたと報告した。その説明によって、大うつ病発症率は高まることなく（8.3%対5.8%、補正オッズ比：1.33、95%信頼区間：0.54～3.32）、不安増大とも関連しなかった（平均マギル・スコア：6.5対7.0、P=0.19）。傾向スコアを加重補正した結果、終末期の説明を受けることによって、人工呼吸器の装着率低下（1.6%対11.0%、補正オッズ比：0.26、95%信頼区間：0.08～0.83）、蘇生措置の実施率低下（0.8%対6.7%、0.16、0.03～0.80）、ICU入所率低下（4.1%対12.4%、0.35、0.14～0.90）、より早期のホスピス登録（65.6%対44.5%、1.65、0.04～2.63）につながった。補正解析の結果、積極的治療の種類が多いほど、患者自身のQOL低下（6.4対4.6、F=3.61、P=0.01）、残された介護者の大うつ病発症リスク増大（補正オッズ比：3.37、95%信頼区間：1.12～10.13）と関係していたが、ホスピス滞在期間が長いほど、患者自身のQOLは上昇した（平均スコア：5.6対6.9、F=3.70、P=0.01）。追跡調査の結果、患者自身のQOLが良好なほど、介護者のQOLも良好だった（β=0.20、P=0.001）。Wright氏は「終末期についての適切な説明は、死を間近にした積極的治療を少なくし、早期のホスピス照会につながる。積極的治療は、患者自身のQOL低下と介護者の死別適応を悪化させる」と結論付けている。（朝田哲明：医療ライター）