グラクソ・スミスクライン株式会社は22日、抗悪性腫瘍剤「タイケルブ錠 250mg」（一般名：ラパチニブトシル酸塩水和物）について「HER2過剰発現が確認された手術不能又は再発乳がん」を効能・効果として、厚生労働省より承認を取得したと発表した。タイケルブは、乳がん治療領域で初めて承認された経口の分子標的治療薬。タイケルブの適応症は、がん細胞にHER2が過剰に発現しているHER2陽性の乳がんで、アントラサイクリン系抗悪性腫瘍剤、タキサン系抗悪性腫瘍剤およびトラスツズマブ（遺伝子組換え）による化学療法後の増悪もしくは再発の患者に対するカペシタビンとの併用療法。タイケルブは、同社で開発された新規のチロシンキナーゼ阻害薬で、細胞増殖促進のシグナル伝達を活性化するHER（ErbB受容体）ファミリーの中のEGFR（ErbB1）とHER2（ErbB2）の2種類の受容体型チロシンキナーゼに対して、細胞内において選択的かつ可逆的な阻害作用を示し、腫瘍細胞の増殖を抑制する。特にHER2は乳がん患者の予後不良因子として認識されており、同剤は2009年3月時点で、HER2過剰発現を示す進行性又は転移性乳がんの効能・効果にて74の国・地域で承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000547.html

熱いお茶を飲む人ほど食道がんのリスクが高いことが、イラン北部のGolestan州での大規模な住民ベースの症例対照研究の結果、報告された。同地域は世界的にも食道有棘細胞がんの発病率が高い地域の1つだが、欧米とは異なるユニークな疫学的特徴があること――主要なリスク因子とされる喫煙率や飲酒率が低く、また発病率に男女差があまりない――で知られていた。テヘラン大学（イラン）シャリーアティー病院消化器疾患リサーチセンターのFarhad Islami氏らは、同地域が、食道がん発病率の低い地域と比べるとお茶がとても飲まれていて、しかも熱いお茶が好まれているという特徴に着目し、飲茶パターン・温度と、食道がん発病との関連について調査を行った。BMJ誌2009年4月11日号（オンライン版2009年3月26日号）より。4万8,582人が参加した住民ベースの症例対照研究住民ベースの症例対照研究は、飲茶パターン（緑茶と紅茶各々の飲茶量、お茶を注いでから飲むまでの時間）、飲茶温度［症例群は主観的評価（ぬるいor温かいお茶、熱いお茶、とても熱いお茶）、対照群は温度を実測（75℃、70℃、以下－5℃ずつで普段飲んでいるお茶の温度を計測）］などが調べられた。症例群は同地域唯一の胃腸専門クリニックで集められ、2003年12月～2007年4月に、300例が組織学的検査で食道有棘細胞がんが認められた。これらと、住民コホート（4万8,582人が参加）で対照群としてマッチした571例とで検討が行われた。とても熱いお茶を飲んでいる人の食道がんリスクは8.16倍増住民コホート参加者のほぼ全員（98%）が紅茶を飲む習慣があった。飲茶量は1日平均1リットル以上。温度は、60℃未満が39.0%、60～64℃が38.9%、65℃以上が22.0%（うち70℃以上は5.4％）だった。温度と食道がんリスクとの関連について、ぬるいor温かいお茶を飲んでいる人のリスクを基準とした場合、熱いお茶を飲んでいる人は2.07倍（95%信頼区間：1.28～3.35）、とても熱いお茶を飲んでいる人は8.16倍（3.93～16.9）に上った。同様に、お茶を注いでから4分以上経ってから飲む人を基準にした場合、2～3分で飲む人の食道がんリスクは2.49倍（1.62～3.83）、2分未満で飲む人は5.41倍（2.63～11.1）と有意な増大が見られ、熱いお茶を飲むことと食道がんは強く関連しているとIslami氏は結論している。

ニコチン補充療法は、禁煙したくない・できそうもないと考えている人にも、有効かつ安全に禁煙できる方法だという。英国バーミンガム大学Health and Population Sciences校のDavid Moore氏らが行ったシステマティックレビューのメタ解析の結果で、BMJ誌2009年4月11日号（オンライン版2009年4月2日号）で報告された。介入開始から6ヵ月時点での禁煙状況など評価Cochrane Library、Medlineなど6ソースで行われたシステマティックレビューは、発表・未発表を問わず、短期的に禁煙する意志はないことを断言した喫煙者も登録されており、ニコチン補充療法（動機付け支援あるなしにかかわらず）との比較が、プラセボ、未治療、その他薬物療法、あるいは動機付け支援のような心理的介入とで行われている無作為化試験で（現在進行中の試験、参照リストに登録されている試験、スポンサーが製薬会社のもの、臨床専門医のものいずれも含む）、喫煙率が報告されていることが適格条件とされた。解析の主要評価項目は、介入開始から6ヵ月時点での禁煙状況。また、追跡終了時点での禁煙状況もしくは減煙状況、および有害事象についても評価された。6ヵ月間禁煙できた割合は、プラセボ群の2倍適格条件を満たしたプラセボ対照無作為化試験は7試験（4試験はニコチンガム、2試験はニコチン吸入器、1試験はガム・吸入器・パッチから自由に選択）。いずれも禁煙については副次評価項目だった。被験者総計2,767例が、6～18ヵ月にわたり介入が行われ、12～26ヵ月間追跡されていた。6ヵ月間禁煙できていた人は、ニコチン置換療法群は6.75％で、プラセボ群3.28％の約2倍の達成率だった。また追跡終了時点で、禁煙できていた人（介入後6週目以降持続して）は、ニコチン置換療法群は1.6％、プラセボ群は0.4％。減煙できていた人は、ニコチン置換療法群は21.8％、プラセボ群は16.5％（持続的に減煙できていた人は、各6.3％、1.6％）。すべての評価項目で、ニコチン置換療法の有効性が認められた。有害事象に関しては、死亡（オッズ比：1.00）、重篤な有害事象（1.16）、有害事象による介入中断（1.25）について有意差はなかったが、悪心がニコチン置換療法群で有意に多かった（1.69）。これらからMoore氏は、ニコチン置換療法は効果的な介入であると結論したが、「今回得られたエビデンスは、定期的な行動支援とモニタリングが前提となっており、定期的支援がなくてもニコチン置換療法が効果的なものかどうかは不明である」とも述べている。

サノフィ･アベンティス株式会社は22日、1型および2型糖尿病患者さんを対象とする超速効型インスリンアナログ製剤「アピドラ」（一般名：インスリン グルリジン〔遺伝子組換え〕）について、「インスリン療法が適応となる糖尿病」を効能または効果として、厚生労働省より医薬品製造販売承認を取得したと発表した。アピドラは、ヒトインスリンのアミノ酸を置換し、製剤中に亜鉛を含まない特徴的な製剤設計がなされた超速効型インスリンアナログ製剤であるため、製剤中に単量体の割合が多く、速やかに吸収され、短時間で消失することにより、生理的な追加インスリン分泌パターンを再現する。アピドラは、痩せ型から肥満型まで、多様な体型の患者に投与でき、ヘモグロビン・エー・ワン・シー（HbA1c）ならびに食後血糖値を改善する。また食直前投与であるため、患者の生活にあわせてより柔軟に投与が可能だという。海外では、アメリカ、欧州で2004年に承認を取得し、現在80ヵ国以上で承認されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/FAB6C386-458E-4DCB-8A43-CA53B95DA594.pdf

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「医学部定員増で医療は変わる？医師の数を増やせば医療崩壊は解決するのか！？」の結果によると、医学部定員増は賛否が分かれた。アンケートは2009/03/19から2009/04/19まで行われ、496名の医師が参加した。それによると、医学部定員増に「賛成」11％、「条件付き賛成」44％、「反対」40％、「どちらでもない・わからない」5％だった。コメントでは、学生や若手医師が増えることが今の医療崩壊の解決にはつながらないという意見が多かった。医師の再配分などを指摘する意見も見られた。　●「医学部定員増で医療は変わる？医師の数を増やせば医療崩壊は解決するのか！？」の詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=27

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「医療費抑制問題で意見分かれる！再配分か増税か？」の結果によると、医療費増には多くの医師が賛成するも、その原資に関しては意見が分かれた。アンケートは2009/03/19から2009/04/19まで行われ、777名の医師が参加した。それによると、「消費税UPも含めて医療費を増やす」が44％、「まずは他の予算から医療費に再配分する」43％、「まずは現状の医療費の中で見直しを行う」10％、「その他」3％だった。コメントを見ると、まずは医療費を増やすことで問題解決の一歩にすべきという声の一方で、安易な増税に反対する意見や、医療費を増やしても今のシステムや国民の意識などを変えない限り、医療状況は変わらないという意見があった。　●「医療費抑制問題で意見分かれる！再配分か増税か？」の詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=35

ファイザー株式会社は、昨年実施した「ニコチン依存度チェック」の追跡調査から、この1年間で禁煙に挑戦した喫煙者のうち、7割が失敗に終わっていることがわかったと発表した。調査は同社が昨年実施した「ニコチン依存度チェック」の回答者9400人を対象に、今年3月から4月にかけて、インターネットを通じて追跡調査を実施したもので、74.9％に当たる7042人から回答を得た。禁煙に失敗した人のうち、約半数が1週間以内に挫折。その主な理由は、「耐え難いイライラ」（37.9％）と「ストレス解消」（21.8％）で、ニコチン離脱症状が禁煙の失敗に深く関与していることが浮き彫りになったという。また、失敗したけどやっぱり禁煙したい。禁煙に失敗した人の8割以上が、すぐにでも禁煙に再挑戦したいと回答した。さらに、「ニコチン依存症」と判定された喫煙者の3人に1人が禁煙に挑戦、その内8割が禁煙に失敗。一方、非ニコチン依存症の喫煙者は、5人に１人が禁煙に挑戦し、約半数が禁煙に成功した。●詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_04_22.html

シーエー・モバイルの子会社であるイデアコミュニケーションは21日、法研と共同で、4月20日よりNTTドコモのiモード向け家庭医学辞書サイト『子ども病気薬百科』をオープンした。同サイトは特有の病気が多い赤ちゃん、子どもに特化した家庭医学辞書サイトで、法研から出版されている子どもの病気・薬関連の人気書籍7冊から厳選したコンテンツを提供しており、赤ちゃんや子どもの急な発熱や気になる症状、成長上の悩みを抱える両親をサポートする。主なコンテンツは子どもについて気になる話を紹介する「子ども病気・健康コラム」、病気・育児の悩み解決に役立つ「病気育児悩みQA辞典」、飲ませて大丈夫？という疑問に答える「子ども薬辞典」など。子どもを持つユーザー同士で交流、相談できる掲示板や、子どもの成長を記録できる日記などのツールも用意されている。アクセスはiモードからのみで、月額利用料金は315円。アクセス方法はURL（http://babycare.jp/）を直接入力するか、iMENU→辞書/学習/便利ツール→辞書/翻訳。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.camobile.com/about/newsrelease/pdf/2009/baby_090421.pdf

中外製薬株式会社は22日、遺伝子組換えヒトエリスロポエチン製剤「エポジン注シリンジ」「エポジン注アンプル」（以下、「エポジン注」）について、4月21日に厚生労働省より原薬製法ならびに製剤処方に関する承認事項の一部変更承認を取得したと発表した。同社は、エポジン注の原薬の製造工程においてウシ血清由来成分を用いない製造方法の開発ならびに皮下投与時の注射部位の痛みを軽減する新処方の開発に取り組み、厚生労働省へ承認申請を行っていた。また、今回の承認にあわせて、識別性・視認性の高い製品パッケージデザインへ変更するという。エポジン注は、1990年の発売以来、透析施行中ならびに透析導入前の腎性貧血、未熟児貧血、自己血貯血＊の適応を取得し、広く臨床現場で使用されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=XINZYIASM4124CSSUIHSFEQ?documentId=doc_13653&lang=ja

第一三共株式会社は22日、広範囲経口抗菌製剤「クラビット錠250mg／500mg・細粒10％」（一般名：レボフロキサシン水和物）の製造販売承認を取得したと発表した。クラビットは、1993年12月に発売以来、これまでに各種感染症に対して43の適応症と32の適応菌種を取得し、今なお優れた治療効果を維持し高い安全性が評価されている。クラビット500mg 1日1回投与法は、PK-PD理論に基づき開発され、従来の100mg 1日3回投与法と比較して最高血中濃度を上げることにより、殺菌作用が増強されると共に耐性菌の出現を抑制することが期待できることから、抗菌薬の適正使用にのっとった投与法。この投与法は、すでに海外においては120以上の国または地域で承認されており、世界の標準的用法・用量になっているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/895/20090422_クラビット500承認リリース（日）final.pdf

transforming growth factor β3（TGFβ3）製剤であるavoterminは、皮膚損傷後の瘢痕を加速度的、かつ恒久的に改善する可能性があることが、イギリスManchester大学生命科学部門のMark W J Ferguson氏らが実施した、3つの臨床試験の結果から示唆された。TGFβ3はおもにケラチノサイトと線維芽細胞から合成された皮膚の形態形成因子であり、20年の研究実績があるという。既存の皮膚瘢痕の治療法は経験的なものばかりで、無作為化対照比較試験よるエビデンスを有するものはない。Lancet誌2009年4月11日号掲載の報告。一人の対象者内でさまざまな用量の治療薬とプラセボを比較研究グループは、健常者を対象に3つの二重盲検プラセボ対照無作為化試験（1つの第I/II試験、2つの第II相試験）を実施した。対象者の上腕に1cm長の全層皮膚切開を行い、切開前と24時間後にavotermin（線状の創縁1cm当たり0.25～500ng/100μL）を皮内投与した。切開部位を、avoterminあるいはプラセボ（もしくは標準的な創傷治療）を投与する群に無作為に割り付け、一人の対象者内でavoterminとプラセボ（もしくは標準的な創傷治療）の比較を行った。主要評価項目は瘢痕形成の肉眼的評価とし、2つの試験では創傷後6ヵ月と12ヵ月後に、もう1つの試験では創傷後6週～7ヵ月にかけて評価を行った。治療医、対象者、瘢痕の評価者には当該創傷部位の治療法は知らされなかった。治療群でVAS、総瘢痕スコアが有意に改善2つの試験では、avotermin 50ng/100μL群の100mm視覚アナログスケール（VAS）の中央値が、プラセボ群に比べ、6ヵ月の時点で5mm（p＝0.001）、12ヵ月後には8mm（p＝0.0230）改善した。もう1つの試験では、avoterminのすべての濃度の群において総瘢痕スコアが、プラセボ群に比し有意に改善し、平均改善度は、最低用量（5ng/100μL）群の14.84mmから最高用量（500ng/100μL）群の64.25mmまで、用量依存性に高くなった。真皮網状層のコラーゲン線維の異常が25%以下の症例は、プラセボ群が33%（5例）であったのに対し、avotermin 50ng/100μL群は60%（9例）であった。avotermin 500ng/100μL群では、わずか6週後にはVASが16.12mmも改善した。創傷部位の有害事象は、avotermin群とプラセボ群で同等であった。紅斑および浮腫の頻度はプラセボ群よりもavotermin群で高かったが、一過性のものであり、いずれも正常な創傷治癒と見なされた。著者は、「avoterminは瘢痕を加速度的、かつ恒久的に改善する可能性がある」と結論し、「avoterminの予防投与は健康な皮膚の再生を促進し、瘢痕の外見を改善する可能性があり、周術期における低用量の局所投与は十分に耐用可能で簡便に施行できる」としている。（菅野守：医学ライター）

インドでは若年女性で火災関連死の頻度が高く、これは台所事故、焼身自殺、一種の家庭内暴力などといった一般的原因と関連していることが、Prachi Sanghavi氏らが実施した後ろ向き解析によって明らかとなった。インドの病院ベースの調査では、公衆衛生上の問題としての火災関連死は放置されたままであることが指摘されている。全国調査のデータはなく、警察による発表が唯一の記録だという。Lancet誌2009年4月11日号（オンライン版2009年3月2日号）掲載の報告。複数のデータセットを統合して、全国レベルの調査を実施研究グループは、インドにおける火災関連死の現況を評価するために、複数の健康関連のデータセットを統合した。医学的に確証された死因に基づく都市部の死亡登録システムと、地方部で実施された口述剖検（verbal autopsy）に基づくサンプル調査のデータを用いて、火災関連死に関する全国調査を行い、年齢別、性別の解析を実施した。　サンプル登録システムと人口統計調査に基づいて、これらのデータを推定全死亡率と統合した。誤分類された火災関連死を含む可能性のある不明確な負傷カテゴリーを補正し、死亡が外的要因によると報告されている場合は焼身自殺と推定した。女性が男性の3倍、死亡女性のほとんどが15～34歳インドでは、2001年に16万3,000件を超える火災関連死が発生したと推定され、これは全死亡の約2%に当たる。この数字は警察発表の6倍に相当した。このうち約10万6,000件が女性であり、そのほとんどが15～34歳の若年女性であった。この年齢と性別のパターンは地方で実施された複数の試験結果とも一致しており、火災関連死の発生率は女性が男性の3倍であった。著者は、「インドでは若年女性で火災関連死の頻度が高く、これは台所事故、焼身自殺、一種の家庭内暴力などといった一般的原因と関連している」と結論したうえで、「リスクの高い集団を同定して既存のデータソースから構造的決定要因を探り出すことが喫緊の課題であり、場合によっては迅速な介入を行うべき」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

喘息患者によくみられる胃食道逆流について、プロトンポンプ阻害薬（PPI）治療が、喘息症状のコントロールを改善するのかどうか、また胃食道逆流が喘息のコントロール不良の原因なのかどうかを検討した米国肺協会（ALA）喘息臨床研究センターの研究班は、いずれも否とする報告を寄せた。NEJM誌2009年4月9日号より。胃食道逆流が軽症または無症状の患者412例を無作為化二重盲検試験研究班は、吸入コルチコステロイド薬治療にもかかわらずコントロール不良で、胃食道逆流については軽症または無症状である喘息患者412例を、1日2回esomeprazole 40mgを投与する群またはプラセボ投与群に無作為に割り付け比較した。被験者は24週間、毎日の喘息日記の記入を課されながら、4週間に1回のスパイロメトリー検査、および喘息症状についてのアンケート調査で追跡された。また、胃食道逆流の有無を確認するため24時間pHモニタリングが実施された。主要評価項目は、喘息コントロール不良によるエピソードの発生率とし、喘息日記への記入を基に評価された。エピソード発生頻度はプラセボと同等コントロール不良によるエピソードの頻度は、プラセボ群とesomeprazole群で変わらなかった（それぞれ2.3イベント/1人・年、2.5イベント/1人・年、P=0.66）。喘息コントロール不良からくるエピソードの各項目に関しての治療効果は見られず、また副次評価項目（肺機能、気道反応性、喘息コントロール、排尿症状スコア、夜間中途覚醒、QOLなど）に関しても、治療効果は認められなかった。pHモニタリングでは、参加者の40%で胃食道逆流の存在が確認されたものの、PPI治療の有益性を確認することはできなかった。なお重篤な有害事象について、esomeprazole群の患者のほうがプラセボ群より少なかった（11対17）。（朝田哲明：医療ライター）

褐色脂肪組織が体重の調節にとって重要であることが動物実験などによって明らかになったが、褐色脂肪組織の成人にとっての生理的意義は？　Nutrition and Toxicology Research Institute Maastricht（オランダ）のWouter D. van Marken Lichtenbelt氏らのグループは、つい最近まで小型哺乳類と乳児だけに関係する話とされていた褐色脂肪組織について、寒冷環境下での肥満および非肥満男性の違い（褐色脂肪組織の有無、分布、活性）について系統的調査を行った。NEJM誌2009年4月9日号より。非肥満男性10例と肥満男性14例の、褐色脂肪組織の活性を調査調査は計24例の健常な男性［BMI 25未満の非肥満型10例（20～32歳）と、BMI 25以上の過体重・肥満型14例（18～30歳）］を、通常の気温環境（22℃）と寒冷環境（16℃）の両方に曝露し、褐色脂肪組織の活性（身体組成とエネルギー代謝との関連を調査）を調べる方法で行われた。褐色脂肪組織の活性は、PET/CT断層撮影にて判定。身体組成とエネルギー消費は、二重エネルギーＸ線吸光光度測定法と間接熱量測定法を用いて測定した。肥満男性の多くで活性低下が見られた結果、寒冷環境への曝露では被験者24例中23例（96%）で、褐色脂肪組織の活性化が観察された。一方、通常の気温環境では観察されなかった。また活性は、過体重・肥満被験者のほうが、非肥満被験者より有意に低かった（P = 0.007）。BMIと体脂肪率はいずれも、褐色脂肪組織と有意に負の相関がみられた一方で、安静時代謝率とは有意に正の相関を示した。これらの結果からLichtenbelt氏は、若年男性は褐色脂肪組織を持つ割合は高いこと、過体重・肥満男性の褐色脂肪組織の活性は低下しており、褐色脂肪組織は男性の代謝にとって重要であることがわかったと結論している。また、褐色脂肪組織は肥満治療のターゲットとなり得る可能性についても示唆した。（朝田哲明：医療ライター）

慢性心不全患者への運動療法は、総死亡率や心血管疾患による死亡率などを、やや改善する可能性があるようだ。これまで、心不全患者に対する運動療法が、臨床的アウトカムを有意に改善することを示した研究はなかったという。本報告は、2,300人超の心不全患者を対象に行った、多施設共同無作為化試験「HF-ACTION」の結果で、米国Duke大学のChristopher M. O’Connor氏らが分析し、JAMA誌2009年4月8日号で発表した。補正前の死亡または入院した割合に有意差なしHF-ACTIONでは、2003～2007年にかけて、米国、カナダ、フランスの医療施設82ヵ所で、合わせて2,331人の安定した外来慢性心不全患者を集めた。被験者の年齢中央値は59歳、左室駆出分画率は35％以下（中央値25％）だった。また、被験者の37％がニューヨーク心臓協会心機能分類でIIIまたはIVに属し、51％が虚血性心不全だった。研究グループは被験者を無作為に2群に分け、一方の群（運動療法群）の1,172人には、通常の治療に加え、エアロビクス運動を36回指導し、その後は家で行うよう指導した。もう一方の群（対照群）の1,159人には通常の治療のみを行った。追跡期間の中央値は、30カ月だった。追跡期間中に死亡または入院したのは、運動療法群65％（759人）、対照群68％（796人）だった（ハザード比：0.93、95％信頼区間：0.84～1.02、p=0.13）。補正後の死亡または入院の発生率は運動療法群で0.89倍に被験者について、試験開始当初の主な予後規定因子で補正後、運動療法群の原因を問わない死亡または入院に関する、対照群に対するハザード比は、0.89（95％信頼区間：0.81～0.99、p=0.03）だった。心血管疾患による死亡や入院に関する同ハザード比は、0.91（0.82～1.01、p=0.09）、心血管疾患による死亡や心不全による入院に関しては、0.85（0.74～0.99、p=0.03）だった。なお補正前の結果では、総死亡率（ハザード比：0.96、95％信頼区間：0.79～1.17、p=0.70）、心血管疾患による死亡や入院（0.92、同：0.83～1.03、p=0.14）、心血管疾患による死亡や心不全による入院（0.87、同：0.75～1.00、p=0.06）のいずれも、両群に有意差は見られなかった。有害事象の発生率については、両群で有意差はなかった。これらから、予後規定因子の補正前では有意な改善は見られなかったものの、補正後の結果では、両死亡率や入院率、心不全による入院率について、運動をしないグループに比べ、優位な改善が見られたと結論している。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

慢性心不全患者の運動療法は、短期で健康状態改善の効果が現れ、その状態が長期的に維持できることが明らかにされた。これまでの研究では、心不全患者への運動療法の是非について、結果が一貫していなかった。本報告は、2,300人超の心不全患者を対象に行った、多施設共同無作為化試験「HF-ACTION」の結果で、米国Duke大学のKathryn E. Flynn氏らが分析し、JAMA誌2009年4月8日号で発表した。運動療法群にはエアロビクス運動を指導HF-ACTIONは、2003～2007年にかけて、合わせて2,331人の状態が安定した外来慢性心不全患者を無作為に2群（運動療法群と対照群）に分け行われた。被験者の左室駆出分画率は、35％以下。運動療法群の1,172人には、通常の治療に加え、エアロビクス運動を36回指導し、その後は家で行うよう指導した。一方の対照群の1,159人には、通常の治療のみを行った。被験者は、Kansas City Cardiomyopathy Questionnaire（KCCQ）スコアによる健康状態の自己評価を、試験開始時と3、12ヵ月後、その後は年1回行った。追跡期間の中央値は2.5年だった。運動療法群、3ヵ月でKCCQスコアが1.93ポイント増その結果、試験開始後3ヵ月におけるKCCQスコアは、対照群で平均3.28（95％信頼区間：2.48～4.09）だったのに対し、運動療法群では平均5.21（4.42～6.00）だった。運動療法群のKCCQスコアは、対照群に比べ、1.93ポイント（0.84～3.01）有意に増加していた（p

シェリング・プラウ株式会社は16日、米国本社が3月11日に米国食品医薬品局（FDA）より代償性肝疾患を持つ3歳以上のC型慢性肝炎患者の治療としてペグイントロン（ペグインターフェロンα-2b）とレベトール（リバビリン-USP）との併用療法の適用拡大を新たに承認したことを発表した。今回、適用拡大が承認されたことで、ペグイントロンとレベトールは、米国内で承認された唯一の未治療の患者に限定せずに使用できるペグ化インターフェロン併用療法となったという。一連の治療で効果が得られなかった後、再治療の効果が現れにくい患者は、過去の治療で無効であった患者、ペグ化インターフェロンによる治療経験がある患者、高度な線維性架橋形成または肝硬変がある患者、あるいはHCVジェノタイプ1感染の患者。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/2009/0416_1.html

2003年4月にアメリカで発効されたHIPAA（Health Insurance Portability and Accountability Act；医療保険の携行と責任に関する法律）などによる患者情報の秘匿性への重視から、患者のカルテ情報の研究利用について、かつては必要とされていなかったインフォームドコンセントが義務付けられることが多くなった。しかし、“義務的”にインフォームドコンセントを行った上で集めたデータに基づく研究結果には“バイアス”がかかって有効性に重大な影響を与えているのではないか――。そのような懸念は、すでに1977年頃には言われていたが、最近富みに編集レビュー委員らが強調するようになっていることから、マクマスター大学（カナダ・ハミルトン）臨床疫学・生物統計学部のMichelle E Kho氏らは、実際にインフォームドコンセントが前向き観察研究でバイアスを先導しているのか、システマティックレビューで検証を行った。BMJ誌2008年4月4日号（オンライン版2009年3月12日号）より。患者の研究への同意率は66.9%レビュー対象は、2008年3月までに、Embase、Medline、Cochrane Libraryで発表された、参加者と非参加者の特徴が報告されており、カルテ情報を用いるためにインフォームドコンセントを行っていた前向き観察研究論文が選ばれた。分析されたのは、参加者および非参加者の年齢、性、人種、教育、収入または健康状態。また、各々の研究への同意率、選択および報告への偏りの恐れに対する感受性についても調べられた。レビューされたのは1650論文。そのうち分析可能なデータを含み基準を満たしたのは17の研究論文だった。結果、分析された転帰尺度について、参加者と非参加者間の差が確認された。しかし、インフォームドコンセントによるバイアス、および有効性に与える影響の大きさについて整合性を見いだすことはできなかった。また、カルテ情報利用に関する同意率は、17論文での16万1,604例のうち66.9%だった。Kho氏は、「カルテ情報の利用に関して、個人情報保護法が観察研究に過度なバイアスをもたらすことのないよう、義務的なインフォームドコンセントの必要性に関して、調査倫理委員会等は思慮深く意思決定する必要がある」と結論している。

広く認められ日常診療でも使用可能な2型糖尿病のリスク予測スコアのアルゴリズムは、いまだ開発されていない。イギリス、ノッティンガムの一般開業医Julia Hippisley-Coxらは、これまで開発されたアルゴリズムの反省点を踏まえ、人種および社会経済的に多様な集団を対象に、10年間の2型糖尿病診断結果を基にした新たな糖尿病10年リスク予測スコアのアルゴリズム（QDScore）を開発した。BMJ誌2009年4月4日号（オンライン版2009年3月17日号）で発表している。人種および社会経済的に多様な集団を対象に開発開発には、イングランドとウェールズの一般開業医が協力。スコア開発群として355人がデータを提供、一方で、スコア検証群として176人がデータを提供する前向きオープンコホート研究の方法を用いて行われた。最も関心が寄せられた転帰は、カルテに記された2型糖尿病のインシデント情報だった。また、Cox比例ハザードモデルを使い、リスク因子影響の評価と、リスク因子の男女差が調べられた。評価されたQDScoreの予測変数は、人種、年齢、性、BMI、喫煙状態、糖尿病の家族歴、T-スコア、高血圧と心血管疾患の治療歴、コルチコステロイドの現在使用である。開発群コホートに集まったデータは、25～79歳の254万753人（1,643万6,135人・年）。そのうち、7万8,081人が2型糖尿病のインシデントケースと診断された。一方、検証群コホートには、123万2,832人（764万3,037人・年）のデータが集まり、インシデントケースは、3万7,535人だった。WEBにあるので、いつでも誰もが気軽に評価の結果、2型糖尿病のリスクの人種間格差は、4倍から5倍に上ることが明らかになった。白人を基準とすると、バングラディッシュ人・女性は4.07倍（95%信頼区間：3.24～5.11）、同男性は4.53倍（3.67～5.59）、またパキスタン人・女性は2.15倍（1.84～2.52）、同男性は2.54倍（2.20～2.93）に上る。パキスタン人とバングラデシュ人の男性のリスクは、インド人の男性より有意に高率だった。アフリカ系黒人男性と中国人女性のリスクも、対応する白人の基準群と比較して高かった。また検証群のデータを使っての検定の結果、QDScoreの予測変数が、より優れていることが確認された。Hippisley-Cox氏は、「QDScoreは、前向きコホート研究を基礎とし、そして社会的格差や民族性を考慮した初の、2型糖尿病のための10年リスク予測アルゴリズムである。臨床検査を必要とせず、日常診療で使用でき、さらに、WEB（http://www.qdscore.org）上にもあるので、いつでも誰もが利用することができるものだ」とまとめている。

　医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケート「広がるモンスターペイシェントの被害！」の結果によると、約6割の医師が過去1年間に患者・家族から迷惑行為を受けた経験があることがわかった。アンケートは2009/03/13から2009/04/13まで行われ、1550名の医師が参加。モンスター患者の話題は各メディアでも取り上げられることが増えたが、アンケート結果では「過去1年間に迷惑行為を受けたことがある」60％、「過去1年間に迷惑行為を受けたことがない」38％、「その他」2％だった。　コメントの書き込みでも様々なケースが報告されているが、患者側のモラル低下を指摘する声が多かった。それに加えて、マスコミの姿勢や病院の管理姿勢を問題視する意見も見られた。●「広がるモンスターペイシェントの被害！」の詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=20