日本イーライリリー株式会社は、ED治療に関する正しい知識の啓発に取り組んでおり、その一環として、11月22日の「いい夫婦」の日を前に、首都圏在住の既婚男女1,026人を対象に、男女間におけるEDの受容性や意識に関する調査を実施した。調査は、首都圏の1都3県に居住する30～50代の既婚男女1,026名に、インターネットによるアンケートで行われた。調査結果からは、男性が思う以上に女性はEDの話題や悩みの共有に寛容であり、また、自分たちを「いい夫婦」だと考えている男女ほど、悩みの共有に前向きな傾向が浮かび上がっている。主な結果と傾向は以下のとおり。　●約8割が自分とパートナーを「いい夫婦」と評価。信頼と自然体でいられる関係が評価軸。 ●「いい夫婦」ほど、EDの悩みを「打ち明けたい」「打ち明けてほしい」と回答。男性以上に女性は受け入れる余地がある。 ●女性の約7割がED治療薬について、「パートナーが望むのなら賛成」と回答。不安よりパートナーを思いやる気持ちが優先。 ●正しい知識や情報を理解することで受診への意欲が高まる。 同社は、ED啓発ウェブサイト『EDケアサポート（http://www.ed-care-support.jp）』を運営し、EDに対する正しい情報を理解してもらうこと、医師の指導のもと正しい治療を受けてもらうことをめざした情報提供を行っている。また、携帯電話向けサイトも11月に新設されたばかり。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2008_30.cfm

　アスピリン、抗酸化サプリメントを、単独もしくは組み合わせて服用しても、心血管イベントの減少には結びつかないことが報告された。スコットランドの16病院・188開業医グループが参加して行われたPOPADAD試験（prevention of progression of arterial disease and diabetes trial）からの報告。BMJ誌2008年11月1日号（オンライン版2008年10月16日号）にて掲載された。糖尿病患者1,276例を2×2無作為化　POPADAD試験は多施設共同無作為化二重盲検2×2プラセボ対照試験で、「1型もしくは2型糖尿病」「40歳以上」「上腕血流比0.99未満」「無症候性末梢動脈疾患」に該当する患者1,276例が参加し行われた。　被験者は、「アスピリン100mg/日＋抗酸化サプリ」（320例）、「アスピリン100mg/日＋プラセボ」（318例）、「プラセボ＋抗酸化サプリ」（320例）、「プラセボ＋プラセボ」（318例）のいずれかに割り付けられ、プライマリエンドポイントは（1）虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡、無症候性心筋梗塞あるいは脳卒中、虚血による上下肢切断、（2）虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡、の2階層を指標に評価が行われた。　投与された抗酸化サプリメントは、ビタミンE 200mg、ビタミンC 100mg、ビタミンB6 25mg、亜鉛10mg、ニコチンアミド10mg、脂質9.4mg、ナトリウム0.8mgを成分とする。アスピリン、抗酸化サプリの単独・組み合わせいずれも効果を見いだせず　主要イベントの発生は、アスピリン投与群で18.2％（116/638例）、非アスピリン投与群では18.3％（117/638）、両群間のハザード比は0.98倍（95%信頼区間：0.76～1.26）だった。虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡は、アスピリン投与群6.7％（43/638例）、非アスピリン投与群5.5％（35/638）、ハザード比は1.23倍（0.79～1.93）。　一方、抗酸化サプリ投与群間では、投与群18.3％（117/640例）、非投与群18.2％（116/636例）で、ハザード比は1.03倍（95%信頼区間：0.79～1.33）。虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡は、投与群6.6％（42/640例）、非投与群5.7％（36/636例）で、ハザード比は1.21倍（0.78～1.89）であった。　本試験では、アスピリンと抗酸化サプリの相互作用を示すエビデンスを見出すこともできなかった。研究グループは、「糖尿病患者の心血管イベント発症および死亡の一次予防としてのアスピリン、抗酸化サプリ服用を推奨するエビデンスを本試験では得られなかった」と結論している。

1998年にブレア首相が表明したビジョンを受けて、英国ではNHS（National Health Service）スタッフから患者までが共有可能な、国家規模の電子カルテ共有システムの構築が進んでいる。このシステムのポイントの1つに、SCR（summary care record）と呼ばれる開業医からの診療記録の抽出・電子化サマリーのデータベース化がある。SCRは患者の同意を得てアップロードされることになっており、2007年春から本格的にその作業が開始された。ロンドン大学Trisha Greenhalgh氏らは、このシステム稼働導入期（2007年5月～2008年4月）の実態を調査することで、今後のシステム展開への教えを見いだす事例評価研究を行った。BMJ誌2008年11月1日号（オンライン版2008年10月23日号）より。事例研究から明らかになった8つのポイントGreenhalgh氏らが行ったのは、SCRを早期導入したイングランドの4地域（3都市、1農村地帯）を対象とする事例評価研究。解析の結果、システム構築にあたって影響をおよぼす要因として、以下の8つが見いだされたと報告している。第1に重要なのが、SCRの物質特性（特に技術的未熟さとアクセス時のデータのやりとりなど動作の不具合）と特質（特にシステム利用者が潜在的にリスクよりもベネフィットが大きいとどれだけ確信しているか）。第2に、システム利用者の懸念（特に作業負荷と極秘情報を共有することへの暗黙の同意モデルに対する倫理性）。第3は、個々人への働きかけ（例えば、オピニオンリーダー、システム精通者、促進者による）。第4は、イノベーションに対する組織の経験値（例えば、過去にイノベーション技術プロジェクト、効果的なデータ収集システム導入などの経験がある）第5は、SCRへの組織的な取り組み姿勢（例えば、イノベーションシステムへの適合を図ろうとする姿勢、変革への気運、賛成・反対のバランスを図る、基線データの質）。第6は、実施プロセスの明確さ（妥当な変化モデル、新旧ルーチンの調節）。第7は、システムの異質な部分の融合性。第8は、よりワイドな環境下での導入（特にプログラムの政治的背景）。Greenhalgh氏は、「電子カルテ共有システムは、単なる接続技術（plug-in technologies）ではない。個々の患者、スタッフによって受け入れられ、さらに組織のルーチンとなることで成り立つのである。その構築には、ミクロレベルでは、技術、個々の意向・懸念、個々人が受けた影響を、中間レベルでは、組織の経験値、対応・取り組み姿勢を、マクロレベルとしては制度や政治力の影響を受ける」と述べ、「事例研究と理論解析によって、患者ケアのモデルを支える方法を明らかにすることができる」と報告している。関連報告：ジャーナル四天王2008年6月20日号（英国で進行中の患者治療記録のIT共有プロジェクトに対する人々の反応は？ ）

バイエル薬品株式会社は11月7日、社団法人全国腎臓病協議会（全腎協）の協力の下、透析患者を対象に「透析と食」について意識調査を実施し、その結果を発表した。この調査の結果から、一定の食事制限を必要とされている透析患者にとって、食事は大きな楽しみでありながら、難しさやストレスを感じつつ食事の管理に取り組んでいることがわかったという。特にリンやカリウム、また水分などの栄養管理には多くの人が難しさを感じており、それらの栄養素を気にせずに食事がしたいという回答も多くみられたという。しかし、透析歴が長くなるほど、難しさやストレスが軽減されることも明らかとなり、透析生活の中で食事の知識や経験を増やしながら、習慣にしていくことが重要であることが示唆されている。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-11-07.html

塩野義製薬とアストラゼネカは11月10日、アメリカ・ニューオーリンズで開催されている2008年米国心臓協会（American Heart Association）学術集会でJUPITER（ジュピター）試験が9日、Late Breaking Clinical Trials Sessionにて発表されたことを伝えた。JUPITER試験は、LDL-Cは正常か低値であるものの炎症マーカーとして知られている高感度CRPが高値の、心血管疾患リスクを有する男女を対象にクレストール（ロスバスタチン）の1次予防効果を検討したもの。クレストール20mg/日投与群ではプラセボ投与群に比べて、わずか1.9年（中央値）という短い試験期間で、一次エンドポイントの心血管イベント（心筋梗塞、脳卒中、血行再建術施行、入院を要する不安定狭心症および心血管死の複合リスク）の発症が44％（p

西アフリカのガンビアでは、近年の国際的な取り組みによりマラリアの疾病負担が大幅に軽減されていることが、同国医療研究評議会研究所のSerign J Ceesay氏らが行った調査で確認された。マラリアはアフリカにおける主要疾患であり最大の死因でもある。同国では、マラリア管理の国際的な取り組みや財政支援が強化され、2003年以降、妊婦や5歳以下の子どもに対する介入が増加しているという。Lancet誌2008年11月1日号掲載の報告。マラリアの指標の変化をレトロスペクティブに解析研究グループは、ガンビアにおけるマラリアの指標の変化およびこれらの変化の要因、公衆衛生学的な意義について調査した。マラリアによる入院、死亡、血液検査の結果を確定するために、1つの病院（1999年1月～2007年12月、9年間）および3つの行政区の4つの医療施設（2001年1月～2007月12月、7年間）の原記録についてレトロスペクティブな解析を行った。1施設からは、小児の入院患者のヘモグロビン濃度およびマラリア入院患者の年齢構成に関する付加的なデータが得られた。陽性率、入院率、死亡率が大幅に改善、マラリア撲滅に向けた施策の検討を血液検査の記録が完全に残されていた4つの施設では、2003～2007年までにマラリア陽性率がそれぞれ82%、85%、73%、50%低減していた。完全な入院記録が残されていた3施設では、マラリアによる入院率がそれぞれ74%、69%、27%低減した。2つの施設ではマラリアによる死亡率が、それぞれ100%および90%低減した。2004年以降、全入院の平均ヘモグロビン濃度が12g/L増加し、小児のマラリアによる入院の平均年齢が3.9歳から5.6歳になった。著者は、「ガンビアにおけるマラリアの甚大な疾病負担は軽減しつつある。今回の結果は、公衆衛生学的な問題としてのマラリア撲滅に向けた施策の検討を促し、正確で継続的な調査の重要性を強調するものである」と結論し、「さらなるマラリアの抑制に向け、継続可能でプロスペクティブなモニタリング法を確立するための積極的な取り組みが求められる」としている。（菅野守：医学ライター）

WHOの予算配分は感染症に極端に偏っており、世界的な疾病負担にも不均衡が見られるため、その是正に向けた検討が必要であることが、WHOの一般公開データの解析で明らかとなった。2008年11月、各国の保健相、支援機関、慈善活動家、国際機関らがマリ共和国の首都バマコに参集し、以前の協議で設定されたWHOの通常予算あるいは特別予算の医療優先事項の再評価を行うという。そこで、イギリス・Oxford大学社会学科のDavid Stuckler氏らは、WHOの予算枠内で以前の決定事項の優先順位をどのように改善できるかを検討した。Lancet誌2008年11月1日号掲載の報告。WHOの予算配分と疾病負担の関連を、西太平洋地域とアフリカで比較研究グループは、1994～1995年度から2008～2009年度のWHOの予算配分（2年ごと）と疾病負担の比較を行った。疾病負担は、死亡および障害で調整した生存年と定義した。一般に公開されているWHOの情報源からデータを集め、WHOの予算配分が疾病負担によってどのように変化するかを、西太平洋地域とアフリカ（いずれも疫学的な移行期あるがそのステージが異なる2つのWHO加盟地域）を比較することで評価した。さらに、配分が資金源（分担金、任意拠出金）によって異なるか、また資金をいかに拠出するかの決定メカニズムについても検討した。全予算の87%が感染症に拠出WHOの予算配分は感染症に極端に偏っていることがわかった。2006～2007年度には、全予算の87%が感染症に拠出され、非伝染性疾患には12%、傷害や暴力に使用されたのは1%未満であった。死因の約3/4が感染症であるアフリカと、同じく約3/4が非伝染性疾患である西太平洋地域で、資金の配分がほぼ同様であった。両地域とも、傷害への資金拠出は1%にすぎなかった。感染症への偏りは、通常予算よりも特別予算で実質的に大きかった。通常予算が加盟国により民主的な手続きを経て決定されるのに対し、特別予算は支援者によって拠出され、近年著しく増大している。著者は、「バマコ2008会議では、世界的な保健研究においては、全体的な医療優先事項や疾病負担が不均衡にある現状の意味を考慮すべきある。外部支援による資金とWHO加盟国による資金とは実質的に異なるものである」と結論し、「バマコ会議は、この格差にいかに取り組むことが可能かを考える機会を提供する」としている。（菅野守：医学ライター）

恵寿総合病院（石川県七尾市）は、10月15日の家庭医療外来開設を機に「家庭医」の本質を探るべく、特別講演会「アメリカ家庭医療　～医師卒後研修とその実際～」を開催する。日本国内での家庭医療への理解がほとんど進んでいない中、家庭医が担う役割や専門医との関わり、研修内容など幅広い内容を講演する予定。　日時：11月19日（水）　午後7時～会場：恵寿総合病院　別館2階会議室　　　地図はこちら　　　http://www.keiju.co.jp/annai/access.html　講師：竹大 禎一 先生（ピッツバーグ大学医療センター 家庭医療研修プログラム指導医）　詳細はこちら（PDF）http://www.keiju.co.jp/news/2008.11.19kateikouen.pdf

極低出生体重児（1,500g未満）への早期インスリン治療介入は、高血糖症を減らすが低血糖症を増大する可能性が高く「臨床ベネフィットはない」とする報告が、ケンブリッジ大学のKathryn Beardsall氏らによって寄せられた。パイロットスタディ「ヨーロッパ新生児インスリン補完療法（Neonatal Insulin Replacement Therapy in Europe：NIRTURE）」の結果より。極低出生体重児の高血糖症の発病率は高度（20～86%）で、罹患率、死亡率ともに高い。またそれゆえ、早期のインスリン治療介入による臨床ベネフィットが期待されてもいた。NEJM誌2008年10月30日号にて掲載。出産予定日の死亡率を主要転帰に国際共同多施設オープンラベル無作為化対照試験への参加者は、イギリス、ベルギー、オランダ、スペインの各国医療センターから集められた。早期インスリン治療群（インスリン0.05 U/kg/時を20％ブドウ糖液とともに静脈内持続投与）に割り付けられたのは195例。対照群（標準的な新生児治療）には194例が割り付けられ、それぞれ生後24時間以内～7日までの連続血糖モニタリングのデータを入手し血糖コントロールへの有効性が検証された。主要転帰は出産予定日での死亡率。なお本研究は、主要転帰に関する無益性と、潜在的な有害性への懸念から早期に中断された。高血糖症は対照群より10％以上低いが低血糖症が増大平均血糖値（±SD）を比べると、早期インスリン治療群は6.2±1.4 mmoL/L（112±25 mg/dL）、対照群は6.7±2.2 mmoL/L（121±40 mg/dL）で、治療群のほうが低かった（P = 0.007）。生後7日間で高血糖症を発病した割合は、治療群のほうが10％以上低い（21%対33%、P = 0.008）。また、治療群のほうが炭水化物の投与量が有意に多く（51±13 kcal/kg/日 対 43±10 kcal/kg/日、P

超低出生体重児（1,000g未満）が来しやすい高ビリルビン血症を予防するため、積極的光線療法を行っても従来型光線療法と効果は変わらず、501～750g出生体重児では死亡率が増大し、むしろベネフィットを相殺してしまうことが報告された。光線療法の有害性について検証していたテキサス大学メディカルスクールBrenda H. Morris氏らによる。NEJM誌2008年10月30日号にて掲載された。1,974例を「積極的」「従来型」光線療法に割り付け検証試験は多施設共同無作為化試験で、1,974例の超低出生体重児を生後12～36時間時点で、積極的光線療法、従来型光線療法のいずれかに割り付け行われた。主要転帰は死亡と神経発達障害との複合ポイント。神経発達障害の判定は、治療群割り付けを知らなかった研究者によって91％が行われた。積極的に行っても死亡、神経発達障害の発生は減らないビリルビンの平均ピーク値は積極的療法群7.0mg/dL（120μmol/L）、従来療法群9.8（168μmol/L）で、積極的療法群の低下が有意だった（P

安定した冠動脈性心疾患患者に対して、待機的な経皮的冠動脈形成術（PCI）を実施する前の、心筋虚血の検出を目的とした運動負荷試験の実施率は、44.5％に留まることが明らかになった。PCI前に同試験を実施することで、より良いアウトカムにつながることはこれまでの研究でも明らかになっており、米国の診療ガイドラインでも推奨している。これは、米国カリフォルニア大学サンフランシスコ校のGrace A. Lin氏らが、2万3,887人のメディケア（高齢者向け公的医療保険）加入者について調べたもの。JAMA誌2008年10月15日号にて掲載。地域格差大きく、PCI数の多い医師ほど実施率低い傾向調査の結果、PCI実施の前90日以内に運動負荷試験を行っていたのは、1万629人だった。地域別では、少ないところで22.1％、多いところでは70.6％と格差が大きかった。また、担当医の年間のPCI実施数が多いほど、術前の運動負荷試験の実施率は低くなっている。具体的には、年間実施数が60件未満の医師に比べ、実施数が60～94件、95～149件、150件以上の医師の運動負荷試験を実施するオッズ比は、それぞれ、0.91、0.88、0.84だった。医師の年齢によっても、格差があった。50～69歳の医師は、40歳未満の若い医師に比べ、同試験を実施しない傾向にあり、逆に70歳以上の医師は、40歳未満の医師よりも同試験を実施する傾向が見られた。人種別では黒人が、また胸痛歴のある人も実施率が高く、オッズ比はそれぞれ1.26と1.28だった。逆に女性や85歳以上、うっ血性心不全歴のある人、心カテーテル法実施歴のある人は実施率が低く、オッズ比はそれぞれ、0.91、0.83、0.85、0.45だった。実施したPCIの必然性に疑問Lin氏らはまた、民間保険加入者についてもPCIを行う1年前までの、運動負荷試験の実施率について調べたが、34.4％とさらに低かった。同氏らは、心筋虚血の検出を行わずにPCIを行うことで、PCIの実施が不適切な患者に対しても過剰に行っている可能性があると指摘している。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国で、少なくとも片方の親が医療保険に加入している場合でも、その子ども（19歳未満）の約3.3％（95％信頼区間：3.0～3.6）が無保険であることがわかった。これは、米国Oregon Health and Science大学のJennifer E. DeVoe氏らが、2002～2005年の全米の医療費に関するデータベース、Medical Expenditure Panel Survey（MEPS）の約4万人について、横断研究を行い明らかにしたもの。これまでの研究で、親が無保険の場合に、子どもが無保険になる割合が極めて高いことは知られているが、親に保険がある場合に子どもが無保険である割合についての研究は珍しい。JAMA誌2008年10月22日号より。低・中間所得者層や1人親の子どもに高率親に保険がありながら子どもが無保険だったグループについて、詳しく調べてみると、低所得者層では同割合は高所得者層の2.02倍（95％信頼区間：1.42～2.88）、中間所得者層では同1.48倍（同：1.09～2.03）と高かった。1人親の家庭でも、両親のいる家庭に比べ、同割合は1.99倍（同：1.59～2.49）だった。また親の教育レベルについて見てみると、少なくとも親の1人が高校を卒業している家庭に比べ、そうでない家庭では同割合が1.44倍（同：1.10～1.89）となっている。人種別では、ヒスパニック系がそうでない場合に比べ、同割合が1.58倍（同：1.23～2.03）と高かった。一方で、親が公的医療保険に加入している場合には、私的保険に加入している場合と比べ、子どもが無保険の割合は0.64倍（同：0.43～0.96）と少なかった。全米で推定300万人の子どもが親に保険がありながら無保険こうした結果を元に推定すると、親に保険がありながら、一時的にでも保険がない状態に陥った子どもは、全米で約300万人にも上ることがわかった。このうち、1年を通じて保険がない子どもは100万人超と予想される。同氏らは、こうした実態の原因として、親の収入が、公的保険を受けられるほど低くはないものの、私的保険の子どもの保険料を支払う余裕があるほど高くはないグループが少なくないことなどを挙げている。なお、全米の無保険の子どもの数は、900万人を超えるという。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

パナソニックは11月6日、耐水性／耐衝撃性が特徴のモバイルパソコン「TOUGHBOOK（タフブック）H1シリーズ」の新モデルとして、薬品による消毒が可能な医療現場向けタブレットPC「TOUGHBOOK CF-H1」を発表した。医療現場特有の使用環境やニーズに対応できるよう、耐衝撃／耐落下設計とファンレス設計による水やホコリの侵入を防ぐ防塵／防滴性に加え、アルコールや次亜塩素酸などの薬品に対する耐性を備えるという。詳細はプレスリリースへhttp://panasonic.co.jp/corp/news/official.data/data.dir/jn081106-1/jn081106-1.html

常磐薬品工業は、島根大学医学部 森田 栄伸教授との共同研究によって、アトピー性皮膚炎の重症度評価を行うための新しい測定方法を開発したと発表した。粘着テープで皮膚の角質を採取する「テープストリッピング」を利用するもので、皮膚局所の測定が可能になるという。これまでの血清を用いたELISA法によるTARC値は全身症状としてのアトピー性皮膚炎の病態の指標となるが､新測定法を用いることにより､皮膚局所TARC値を測定することが可能となり､外用薬や保湿剤の評価に用いることが可能という。詳細はプレスリリースへhttp://www.tokiwa-blog.jp/news/2008/11/tarc_1.html

サノフィ・アベンティス株式会社は11月6日、リモナバンのすべての適応症における進行中の臨床試験中止を決定したことを発表した。臨床試験の中止は、一部の国の規制当局による直近の要請を考慮し、同社にて決定したもの。これらの要請の結果、グローバルな臨床開発プログラムを実施することが厳しい状況に至ったという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/A1168113-1DD5-4843-ABA2-5206CEBAC9A8.pdf

NTTレゾナント株式会社と株式会社三菱総合研究所が行った「第4回乳がんに関する2万人女性の意識調査」（有効回答者数は30代を中心に27,402名）によると、乳がん検診未経験者の割合は4年間で12.4%減少しているものの、厚生労働省の指針の対象である40代以上のマンモグラフィ受診率は約半数にとどまることがわかった。また、「乳がんは自分で発見できる病気である」ということを認識していると答えている割合は68.5%に上昇、「自己検診」を行っているという回答も4年間で13.3%増加した。実際に「自身が乳がん経験者である」と回答した0.8％のうち、「自己検診で乳がんが分かった」と答えた女性は、55.8%に及ぶ。しかし、まだ自己検診を実施したことがないが「自己検診」という言葉を知っている回答者でも、実際に自己検診がどのようなものか詳しく知らない女性が約72.0%も存在する。 乳がんが、「日本人女性の20人に1人以上がかかる」「30～64歳の女性がん患者の死亡原因のトップである」という事実は、今回の調査結果でも約2割しか認識されていない。「乳がんの発症は30代から急激に増える」ことを知っているという回答は52.3%、また「マンモグラフィだと、しこりとして触れないごく早期の乳がんを発見できる」ことを知っているという回答は73.8%だった。しかし、30代以上の女性が乳がん検診を受けない理由の1位は、「現在しこりや症状に異常が見られないから」であり、自分も罹患する可能性があるという自覚の低さや、「特に異常を感じなければ大丈夫」という誤った認識が高いという実態が引き続き存在する。 詳細はこちらhttp://research.goo.ne.jp/database/data/000881/index.html

日本イーライリリー株式会社は11月4日、ED（勃起障害）啓発ウェブサイト『EDケアサポート（http://www.ed-care-support.jp/）』に、11月1日より携帯電話向けサイト（http://edcs.jp）をオープンしたと発表した。パソコン向けサイトで人気の高いコンテンツである「EDを相談できる病院の検索」や、現在の自分の症状の程度がわかる「セルフチェック」などを、携帯電話からも利用できるようになった。また、EDに関する基礎知識、よくある誤解と真実などの情報に加え、偽造シアリスに関する注意喚起や、医師の管理下での使用など、ED治療薬の正しい服用方法の啓発もパソコン向けサイト同様に掲載されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2008_29.cfm

がんチーム医療と在宅との連携：メディカルタウンの目指すものと題して「第4回がんチーム医療研究会」が11月8日（土）、がんチーム医療研究会とエーザイ株式会社の共催によって開催される。本シンポジウムは、一般大衆だけでなく医療従事者の参加も広く呼びかけている。　日時：2008年11月8日（土）午後3時～6時会場：八重洲ファーストフィナンシャルビル　　　　ベルサール八重洲2F　Room A・B・C　　　　参加費　500円　　開会挨拶　　　　樋野興夫氏（順天堂大学医学部　病理・腫瘍学）　基調講演　　　　山下孝氏（癌研有明病院　副院長兼放射線治療科）　　　　櫻井幸枝氏（東京都福祉保健局医療政策部）　　　　足立康史氏（経済産業省）　　　　広多勤氏（日経メディカル）　　　　パネルディスカッション「がんチーム医療と在宅の連携」司会：　山口俊晴氏（癌研有明病院　消化器センター）　　　　　秋山正子氏（白十字訪問看護ステーション）　詳細はこちらhttp://www.juntendo.ac.jp/graduate/laboratory/labo/bunshi_byori/lecture/l_02.html

　サノフィ・アベンティス株式会社は11月5日、仏サノフィパスツール社が、標準的なインフルエンザワクチンと比較して、臨床試験中の高用量インフルエンザワクチンにより、65歳以上の成人で免疫反応が増加したと発表したと伝えた。　この試験は、65歳以上の高齢者約4,000名を対象にした第III相試験で、高用量インフルエンザワクチンを2006～2007年の流行期用に製造された標準的な深津かインフルエンザワクチンと比較したもの。　主な結果としては、標準ワクチンと比較して、新しい高用量ワクチンにより、試験対象集団で3種類のインフルエンザウイルス株すべてに対する免疫反応が増加し、さらに、毎年インフルエンザワクチンの接種前に体内の防御抗体が測定可能なレベルに達していない潜在的に脆弱な参加者のサブグループでも、免疫反応の増加が観察されたという。　試験の結果は、第48回抗菌薬および化学療法に関する国際会議（ICAAC）／米国感染症学会（IDSA）の第46回年次会議で報告された。

医師による死亡支援を求める末期患者におけるうつの有病率は高くはないが、現行のオレゴン州の尊厳死法下ではうつの影響で致死的薬剤の処方を選択した患者を保護できない可能性があることが、同州で実施された横断的調査で明らかとなった。1997年、同州では医師による死亡支援が合法化された。しかし、末期患者が死亡支援を求める決断をする背景には、治療可能な精神疾患の影響も考えられるため議論が続いているという。アメリカPortland在郷軍人局医療センターのLinda Ganzini氏が、BMJ誌2008年10月25日号（オンライン版2008年10月8日号）で報告した。死亡支援を求める末期患者におけるうつ、不安の有病率を調査研究グループは、医師に死亡支援を求める末期患者におけるうつおよび不安の有病率の調査を目的とした横断的研究を実施した。対象は、医師による死亡支援を求めているか、あるいは死亡支援組織と連絡を取っているオレゴン州在住の末期患者。登録された58例は、平均年齢66歳、女性31例、既婚者22例、ホスピス入所者21例であった。44例が末期癌患者、7例は筋萎縮性側索硬化症患者であり、面接時に明確な死亡支援を表明したのは46例であった。主要評価項目は、「病院不安およびうつスケール（HADS）」あるいは「精神疾患の分類と診断マニュアル（DSM）」の臨床面接におけるうつあるいは不安の診断とした。致死性薬剤の処方を受けた18例中うつは3例、いずれも服薬で死亡58例中うつの「事例性（caseness）」の判定基準を満たした患者が15例、不安の事例性判定基準を満たしたのは13例であった。試験終了までに42例が死亡した。そのうち尊厳死法下に致死性薬剤の処方を受けていたのは18例で、実際に薬剤の経口摂取によって死亡したのは9例であった。処方を受けた18例のうち15例はうつの判定基準を満たさなかった。残りのうつと診断された3例は、いずれも面接から2ヵ月以内に薬剤を服用して死亡した。著者は、「死亡支援を求めたオレゴン州在住の末期患者のうち、うつ状態と診断された患者の割合は6例に1例と多くはないが、現行の尊厳死法下ではうつの影響で致死性薬剤の処方を選択した患者を保護できない可能性がある」と結論している。なお、「驚いたことに、死の希求度は致死性薬剤の処方を受けた患者よりも受けていない患者で有意に高かった（p＝0.004）」という。（菅野守：医学ライター）