エーザイ株式会社は17日、同社の米州統括会社であるエーザイ・コーポレーション・オブ・ノース・アメリカが14日（米国東部時間）、「BANZEL」（一般名：ルフィナマイド）について、FDA（米国食品医薬品局）より「4歳以上の小児および成人におけるレノックス・ガストー症候群（Lennox - Gastaut Syndrome: LGS）に伴うてんかん発作の併用療法」を効能・効果として承認を取得したと発表した。BANZELは、既存のてんかん治療剤とは類似性のない、新規構造のトリアゾール誘導体で、てんかん発作の原因となる過剰電荷を帯びている脳内ナトリウムチャネルの活動を調節することにより、抗てんかん作用を示すと考えられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200860.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は17日、「スマートチョイスでかぜに勝つ！キャンペーン」第1期で実施したかぜに関する二者択一問題の結果から、「スマートチョイス」の多数派が決定したと発表した。このアンケートは、同社のキャンペーンサイト（http://contac.jp）でのかぜに関する二者択一の問題に投票された結果を集計したもの。第1期のアンケートは10月20日～11月9日に実施され、投票数は52,084人。多数派の主な結果は、「冬かぜ」より「夏かぜ」にかかりたくない（65％） 、弱った身体によさそうなのは「ショウガのいっぱい入った料理」（76％）、など。また、「恋人（パートナー）にいて欲しい派」が55％と、「一人でいたい派」（45％）よりも多数派であった。都道府県別のデータでは、「一緒にいて欲しい派」の比率が最も高かったのは沖縄県、対照的に「一人でいたい派」という回答を多く寄せたのは福井県と静岡県であった。詳細はプレスリリースへhttp://www.glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000509.html

米国ブリストル・マイヤーズ スクイブ社は2件のコホート評価からB型慢性肝炎患者においてバラクルードを用いた長期治療が線維症を含む肝組織像の改善と関連していることが明らかになったと発表した。肝組織のデータは、米国肝臓病学会（AASLD：American Association for the Study of Liver Diseases）の第59回年次会議で発表された。ロールオーバー試験ETV-901からのヌクレオシド系薬剤未治療患者57人のコホートから得られた新たな長期的組織学的結果で、患者57人のうち96％（57人中55人）において肝組織像に改善が見られた（顕微鏡下で確認した肝組織の状態の改善）。肝組織像の改善は、Knodell壊死炎症スコアの2ポイント以上の減少およびKnodell線維化スコアの悪化がないことと定義。さらに、患者の88％（57人中50人）において、Ishak線維化スコアの改善（1ポイント以上の減少）と定義された肝線維化の抑制が確認された。また、B型慢性肝炎の日本人患者で検討したオープンラベルのロールオーバー試験ETV-060からの組織学的結果では、64人の患者のうち、未治療患者の100％（37人中37人）とラミブジン耐性患者の89％（26人中23人）において、肝組織像の改善（Knodell壊死炎症スコアの2ポイント以上の減少）が見られ、未治療患者の47％（36人†中17人）ラミブジン耐性患者の32％（25人中8人）で肝線維化の改善（Knodell線維化スコアの1ポイント以上の減少）が見られた。詳細はプレスリリースへhttp://www.bms.co.jp/news/2008/1118.html

10月30日米国アボット社は、サンフランシスコで開催された米国リウマチ学会(ACR)の年次総会にて、中等度～重度の早期関節リウマチ患者に対してヒュミラ(アダリムマブ)とメトトレキサート(MTX)の併用療法を2 年間行い、その後ヒュミラを3年間継続投与した臨床試験(PREMIER試験)において、併用例の約半数で5年後も関節破壊の進行が認められなかったとのデータが得られたと発表した。試験開始時からヒュミラとMTXを併用した患者群では、ヒュミラまたはMTXの単独投与を受けた患者群に比べて5年後の関節破壊の進行が遅く、関節破壊進行の指標となる修正総シャープスコア(mTSS)の平均増加スコアは、ヒュミラとMTX 併用療法群が2.9、MTX単独投与例は9.7、ヒュミラ単独投与例は8.7と併用療法群で最小だった。詳細はプレスリリースへhttp://www.abbott.co.jp/press/2008/081117.asp

　保健医療においては、社会政策をいかに制度設計するかとともに、どの程度の寛容性をもたせるかが重要なことが、北欧で実施されたNEWS（Nordic experience of welfare states and public health）プロジェクトの解析結果により明らかとなった。保健医療に関する重要な社会的決定要因の多くは社会政策の中心をなすものでもある。高所得国はいずれも社会保障プログラムを持つが、その制度設計や寛容性には国によって明確な違いが見られ、これらの差は特に子どもや高齢者の貧困率の各国間のばらつきにおいて明らかだという。スウェーデン・Stockholm 大学/カロリンスカ研究所医療公平化研究センターのOlle Lundberg氏が、Lancet誌2008年11月8日号で報告した。夫婦共働き家庭支援の寛容性増大により子どもの死亡率が低下　研究グループは、家族政策や年金政策の各国間の違いがどの程度になれば幼児死亡率や高齢者の超過死亡率に差が生じるかについて調査した。　幼児死亡率、高齢者の超過死亡率が、社会政策の特徴や寛容性といかに関連するかを解析した。経済協力開発機構（OECD）加盟18ヵ国における1970～2000年の家族政策および1950～2000年の年金政策について横断的で時系列的なプール解析を行った。　夫婦共働き家庭を支援する家族政策の寛容性が増大するほど子どもの死亡率が低下したのに対し、旧来の就業男性と専業主婦女性の家族を支援する家族政策の寛容性が増大しても幼児死亡率は改善しなかった。夫婦共働き家庭の支援を1%増大させると、幼児死亡率が1,000出生当たり0.04低下した。　基本保障型の年金の寛容性が増大すると高齢者の超過死亡率が低下したのに対し、所得額に比例して支給される所得保障年金の寛容性が増大してもそのような効果は得られなかった。基本保障年金を1%増大させると、高齢者の超過死亡率が男女ともに0.02低下した。　著者は、「保健医療においては、社会政策をいかに制度設計するかとともに、どの程度の寛容性をもたせるかが重要である」と結論し、「それゆえ、保健医療の社会的決定要因への取り組みには、社会政策がきわめて重要となる」と指摘する。

最も緑が豊富な環境に居住する住民は、所得の差に基づく健康上の格差が最も小さいことが、イギリス・Glasgow大学公衆衛生・健康政策学のRichard Mitchell氏らの検討で判明した。緑豊かな自然環境に触れることは、健康および健康関連行動に独立の効果を及ぼすことが示されている。そこで、同氏らは「緑に触れる機会の多い環境は、社会経済的な地位の低さに起因する罹病の過程に影響を及ぼし、それゆえ所得差による健康上の不平等はその居住地域の緑が豊かであるほど目立たなくなるのではないか」との仮説のもとに調査を行った。Lancet誌2008年11月8日号掲載の報告。健康格差の解消には、健康を促進する自然環境が重要研究グループは、定年前の年齢のイングランド住民4千81万3,236人を所得および緑に触れる機会の程度で分類した。2001～05年の死亡記録（36万6,348人）を収集して所得、全死因死亡率、原因別死亡率（循環器疾患、肺癌、意図的自傷行為）の関連を検討し、2001年に測定した緑に触れる機会の程度別に解析を行った。緑に触れる機会の程度と全死因死には独立の関連が見られ、緑に触れる機会が多い群ほど死亡率が低かった。循環器疾患による死亡は全死因死と同様の結果を示したが、肺癌および意図的自傷行為による死亡には有意な関連は認めなかった。緑に触れる機会の程度にかかわらず、所得が低いほど死亡率が高く、全死因死（p＜0.0001）および循環器疾患死（p＝0.0212）には有意差を認めたが、肺癌死、意図的自傷行為死には差が見られなかった。低所得に起因する全死因死、循環器疾患死の健康格差は、最も緑に触れる機会の多い地域に居住する住民で最も小さかった。最も緑に接する機会が少ない群では、最低所得層の全死因死亡率は最高所得層の1.93倍であったのに対し、最も緑に触れる機会の多い群では1.43倍とその差が小さかった。同様に、最高所得層に対する最低所得層の循環器疾患死亡率は、最も緑に接する機会が少ない群では2.19倍、最も多い群では1.54倍であった。一方、肺癌死、意図的自傷行為による死亡については、緑に触れる機会の多寡による影響は認めなかった。著者は、「最も緑が豊富な環境に居住する住民は、所得の差に基づく健康上の格差が最も小さかった」と結論している。また、「本試験の意味するところは明確である」とし、「社会経済的な健康格差を解消するための戦いにおいては、健康を促進する自然環境がきわめて重要である」と記している。（菅野守：医学ライター）

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は17日、発作性・持続性・慢性（永続性）心房細動（AF）患者における血栓塞栓症イベント発症予防に関するプラダキサ（ダビガトラン エテキシラート）の長期臨床試験データが、米国心臓協会(AHA）第80回年次総会で発表されたと伝えた。発表されたPETRO-Ex試験は、PETRO試験（the Prevention of Embolic and Thrombotic Events Study in Patients with AF Randamised to dabigatran）の延長試験として、ダビガトラン投与患者を非盲検で追跡したもの。デンマーク、オランダ、スウェーデン、米国などからの53施設で登録された、心房細動（AF）およびその他少なくとも1つ以上の脳卒中発症危険因子を持つ患者361人を対象としている。追跡期間は平均29ヵ月間、最長では51ヵ月にわたり、新規経口抗凝固剤の試験として最も長いものとなる。PETRO試験およびPETRO-Ex試験では、ダビガトラン150mgおよび300mg 1日2回投与群での血栓塞栓症イベント発症率は低く、大出血は300㎎1日2回投与群で増加傾向が見られ、ダビガトラン投与群で臨床的に問題となる肝機能異常は見られなかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/news/p-release/08_1117.html

大規模な家族ベースの遺伝子解析データをもとに、遺伝子変異と喘息との関連、さらにタバコの副流煙曝露との関連について検証していた、フランス国立医学衛生研究所Emmanuelle Bouzigon氏らのグループは、変異遺伝子の喘息発症リスクは早期発症に限定されること、またその場合、乳幼児期の喫煙曝露がリスクを増大することを明らかにした。NEJM誌2008年11月6日号（オンライン版2008年10月15日号）より。早発喘息は一部のSNP、乳幼児期の副流煙曝露と有意に相関すでに、変異遺伝子と喘息リスク増大については、染色体17q21変異の関与が明らかになっている。研究グループはこの遺伝子に着目し、喘息の遺伝要因および環境要因に関する疫学研究から得られた表現型と、大規模な環境関連データを含む家族ベースのゲノムデータから、被験者372家族1,511例について、17q21領域の一塩基多型（SNP）36個について喘息との関連を検証した。同様に変異遺伝子と、乳幼児期にタバコの副流煙に曝露したかどうかで喘息発症年齢が異なるかどうかについても検証した。その結果、11個のSNPが喘息との有意な関連を示した（P

これまで明らかにされていなかった、閉経後女性の性欲低下に対するテストステロン投与の有効性と安全性について、モナッシュ大学のSusan R. Davis氏（オーストラリア）ら研究グループによって行われた二重盲検プラセボ対照試験の結果が報告された。NEJM誌2008年11月6日号より。テストステロン投与群で性的満足の回数・欲求とも増加エストロゲン補充療法を受けていない閉経後性的欲求低下障害と診断された女性814例を対象に、150μg/日または300μg/日の2種類のテストステロンパッチとプラセボを、無作為に割り付け、52週間にわたって投与が行われた。有効性に関しては24週まで、安全性に関しては52週まで評価され、参加者のサブグループはさらに1年間経過観察された。主要エンドポイントは、ベースライン時と比べて21～24週の、満足に至った性的エピソードの回数がどれだけ増えたかとした。結果、満足できた性的エピソードの頻度は、プラセボ群（0.7回）よりテストステロン300μg/日投与群（2.1回）で有意に高かった（P

ノバルティス ファーマ株式会社は17日、スイス本社から11日に発表された新しい臨床データによると、新しいクラスの直接的レニン阻害剤（Direct Renin Inhibitor:DRI）アリスキレン（製品名：米国ではTekturna、その他の国ではRasilez）が65歳以上の高血圧症の患者さんにおいて、アンジオテンシン変換酵素（ACE: angiotensin-converting enzyme）阻害剤のラミプリル（国内未発売）に比べ、有意な降圧効果を示すことが証明されたと発表した。この臨床データはAGELESS試験で得られた結果であり、米国心臓協会（AHA: American Heart Association）の2008年度学術集会で発表されたもの。それによると、アリスキレンは、65歳以上の患者さんにおいて、主要評価項目である12週間の治療後の収縮期血圧を、ACE阻害剤のラミプリルに比べてさらに2.3 mmHg低下させたという。AGELESS試験は65歳以上の収縮期高血圧の患者900名を対象に実施され、12週間の治療後、アリスキレン（1日150mgから300mgに増量）は収縮期血圧を13.6 mmHg低下させた。この降圧効果は、ラミプリル（1日5mgから10mgに増量）群の患者さんの収縮期血圧の低下（11.3 mmHg）に比べ強いものであり（p< 0.0001）、また、拡張期血圧においても同様の結果が得られたという〔アリスキレン群：4.8 mmHg、ラミプリル群：3.5 mmHg（p< 0.0001）〕。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20081117.html

バクスター株式会社は、10月29日に米国本社が治療歴のある6歳未満の重症中等症および重症血友病A患者（PTPs）を対象とした、アドベイト（プラズマ／アルブミンフリー製法による遺伝子組換え型抗血友病因子）の臨床試験の結果を発表した。アドベイトは、世界で唯一の血液由来成分を添加しない完全長の遺伝子組換え型血液凝固第VIII因子製剤。この試験は、治療歴のある重症中等症および重症血友病Aの小児患者（PTPs）53人を対象として実施された。アドベイトを1回または2回投与することにより、出血症状の90%以上を管理でき、94%近くの出血エピソードの止血効果は、「著効」または「有効」と判定されたという。 試験結果は、8月号のJournal of Thrombosis and Haemostasis（国際血栓止血学会誌）に掲載されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/about_baxter/news_room/news_releases/2008/081029.html

ライオン株式会社ビューティケア研究所は13日、「30代男性特有のにおい」のメカニズムを解明したと発表した。５０代以上の加齢臭や１０代の体臭とは異なり、「使い古した食用油のようなにおい」で、皮脂が酸化して発生するペラルゴン酸がその主原因という。詳細はプレスリリースへhttp://www.lion.co.jp/ja/company/press/2008/2008085.htm

グラクソ・スミスクライン株式会社は13日、10月に「鼻呼吸族（普段鼻呼吸をしている人）」と「口呼吸族（普段口呼吸をしている人）」双方の呼吸法の違いによる、日常の行動特性や、呼吸に対する意識のギャップを浮き彫りとすることを目的に、「『鼻呼吸』に関する意識調査」を実施し、調査結果の要点を発表した。この調査は、10月に全国の20～49歳の男女有職者624人を対象として、インターネット上で行われたもの。鼻呼吸に対する知識・理解では、鼻呼吸族の大半（97.1％）が「呼吸は鼻からするもの」と正しく理解しているのに対し、口呼吸族の10人に1人以上（13.8％）が「呼吸は口からするもの」と、誤った認識を持っているという。口呼吸族の約5割（52.8%）が常態的に無意識に口を開いているが、わかっていながらネガティブな印象だと知りつつも「やめられない」傾向にあった。また、口呼吸族の約7割が「3日に1回程度」「1日1回以上」イライラするという結果に対して、鼻呼吸族は56.0％に留まっており、呼吸法の違いは精神状態にも影響を及ぼすという結果も出ている。しかし、約7割の人が呼吸を改善するための方法がわからず「特に何もしていない」という。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000508.html

心筋梗塞発症後の、冠動脈疾患による突然死は、過去30年間で大幅に減少しているようだ。米Veterans Affairs Medical Center（ミネソタ州ミネアポリス）のA. Selcuk Adabag氏らが、約3,000人の心筋梗塞を発症した患者を調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月5日号で発表された。また、同突然死のリスクは、心筋梗塞発症後30日間に最も大きく、さらに心不全が突然死のリスクを増加することもわかった。発症後30日間の冠動脈疾患による突然死は1.2％同氏らは、1979～2005年に心筋梗塞を発症した2,997人について、2008年2月まで追跡調査を行った。追跡期間の中央値は、4.7年。その間に死亡した人は1,160人、うち冠動脈疾患による突然死は282人と、死亡原因の24％を占めた。心筋梗塞の発症時期と突然死のリスクについて見てみると、1997～2005年に発症した人は、1979～87年に発症した人に比べ、同リスクは大幅に減少していた（ハザード比：0.62、95％信頼区間：0.44～0.88、p=0.03）。冠動脈疾患による突然死リスクは、心筋梗塞発症後の30日間に極めて増大している。30日以内に突然死をした割合は1.2％（95％信頼区間：0.8～1.6％）。1年後まで期間を拡大しても、同割合は1.2％と変わらなかった。また発症後30日間の死亡リスクは、同地域の年齢や性別を適合した期待死亡数と比較すると、4倍超に上っていた（標準化死亡比：4.2、95％信頼区間：2.9～5.8）。なお、発症後5年以内の死亡率は6.9％だった。心不全の発症は、突然死リスクをおよそ4倍に増大心筋梗塞発症後、再虚血や心不全、またその両方を発症した人は、合わせて2,080人。それらの発症と、冠動脈疾患による突然死リスクの関係について見てみると、心不全は単独で同リスクをおよそ4倍に増加していた（ハザード比：4.20、95％信頼区間：3.10～5.69、p

オピオイド依存症の治療には、ブプレノルフィンとナロキソンの12週にわたる長期投与のほうが、短期投与よりも効果的のようだ。米Pennsylvania大学のGeorge E. Woody氏らが、15～21歳のオピオイド依存症の152人について調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月5日号で公表された。投与後4、8週目の尿中オピオイド検出率、長期投与群が有意に低率同氏らは、被験者を2グループに分け、一群にはブプレノルフィンを1日最大24mgまで、ナロキソンと一緒に9週間にわたって投与し、12週間までに徐々に量を減らし投与を中止した（長期投与群）。もう一方の群には、ブプレノルフィンを1日最大14mgまで、ナロキソンと一緒に投与し、14日目までに徐々に量を減らして中止した（短期投与群）。両群に対して、個人とグループのコンサルテーションが毎週行われ、4週目、8週目、12週目に、それぞれ尿中のオピオイドの有無が調べられた。その結果、4週目に尿中オピオイドが検出された割合は、短期投与群が59人と61％（95％信頼区間：47～75％）だったのに対し、長期投与群では58人と26％（同：14～38％）にとどまった。8週目の同割合も、短期投与群が53人と54％（同：38～70％）だったのに対し、長期投与群は52人と23％（同：11～35％）だった。12週目については両群に有意差はなく、同割合は短期投与群が53人と51％だったのに対し、長期投与群では49人と43％だった。治験終了後のオピオイド使用も長期投与群が低率短期投与群では、12週目に治療を継続していたのは20.5％だったが、長期投与群ではその割合は70％と高かった。そして12週間中、オピオイドの使用や注射剤の使用は、長期投与群で短期投与群より有意に少なく、治療離脱が進んでいることがうかがえた。また、治験を始めてから6ヵ月、9ヵ月、12ヵ月後にそれぞれ、尿中オピオイド濃度の検出割合を調べたところ、長期投与群のほうが低率である傾向が見られた。ただしその割合は両群ともに低くはなく、短期投与群で平均72％、長期投与群では同48％であった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

サノフィ・アベンティス株式会社は11月10日、同社のワクチン事業部門であるサノフィパスツールが、アクトヒブワクチン（インフルエンザ菌b型結合体ワクチン）を供給することにより、国際的ワクチン企業として初めて日本の小児用ワクチン市場に参入することを発表した。アクトヒブワクチンは（インフルエンザ菌b型結合体ワクチン）は、第一三共株式会社によって12月19日から日本で販売が開始される。同社のアクトヒブ結合体ワクチンは、これまでに120ヵ国以上の国で1億回接種分が使用された実績がある。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/44782A9C-E11F-43E5-ACC7-07998AAF1654.pdf

第一三共株式会社は11月13日、同社の欧州子会社である第一三共ヨーロッパGmbH（ドイツ、ミュンヘン）が、高血圧症治療剤「SEVIKARR」（オルメサルタン・メドキソミルとベシル酸アムロジピンとの配合剤、開発番号：CS-8663）に関して、11月12日にドイツ当局より販売承認を取得したと発表した。SEVIKARRは現在、欧州ではドイツに加えて、オランダ、スペイン、フランス、英国、ベルギー等で販売承認を取得しており、今後、その他の欧州主要国でも順次販売承認を取得する見込みだという。米国では2007年10月に上市されており「AZOR」の製品名で販売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/766/081113v1-j.pdf

アボット ジャパン株式会社は11月12日、10月にウィーンで開催された欧州消化器疾患週間（UnitedEuropean Gastroenterology Week, UEGW）の会議において、中等度～重度のクローン病患者におけるヒュミラ（一般名：アダリムマブ）の治療効果に関する新たなデータが発表され、同剤の3年にわたる瘻孔（ろうこう）治癒効果が示されたと伝えた。データによると、治療に反応しなかった瘻孔、または治療効果を失った瘻孔、およびインフリキシマブに対する忍容性がないなどの治療困難な患者においてヒュミラの効果が示されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.abbott.co.jp/press/2008/081112.asp

ストリートビューなど数々のユニークなサービスを提供してきたグーグル（米国）は11日、新たに同サイトで検索されたキーワードの傾向からインフルエンザの流行状況を予測する『Google Flu Trends』を開始した。米疾病対策センター（CDC）の感染データを調査した結果、検索キーワードの「flu（インフルエンザ）」とインフルエンザの流行に高い相関性があることが判明したという。『Google Flu Trends』では、米国各州ごとにインフルエンザの流行状況を5段階の折れ線グラフとマップで表示する。但し、現時点の対象地域は米国のみ。『Google Flu Trends』はこちらhttp://www.google.org/flutrends/

サノフィ・アベンティス株式会社は11月11日、APIDRA（インスリン グルリジン〔遺伝子組換え〕注射液）が小児糖尿病患者（4歳以上）の血糖コントロールを改善する薬剤として、米国食品医薬品局（FDA）に承認されたと発表した。APIDRAの小児への適応は、小児（4歳以上）および青少年の1型糖尿病患者572人を対象にAPIDRAとインスリン リスプロを比較した26週間の第III相非盲検実薬対照試験のFDA審査に基づいて承認されたという。APIDRAは作用発現が早く作用時間が短く、通常は持効型インスリンアナログ製剤か他の基礎インスリン製剤と併用する。また、インスリン注入ポンプを用いた血糖コントロールのための治療においても使用することができる。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/6B4A6FC7-7C1D-4956-9F14-37E2F1FCD89C.pdf