株式会社ヤクルト本社は、大阪大学の本田賢也准教授らが共同研究成果として、腸内細菌のセグメント細菌（Segmented Filamentous Bacteria）が、免疫細胞である「Th17細胞」を誘導することを明らかにしたと発表した。この研究成果は、アメリカの科学雑誌「Cell」の2009年10月15日オンライン版に速報として掲載された。3施設は共同研究により、〈1〉セグメント細菌が腸管に存在しているマウス（タコニックファーム社のマウスあるいは日本クレアのマウス）においてはTh17細胞がたくさん存在していたが、セグメント細菌を持たないマウス（ジャクソン研究所のマウス）においてはTh17細胞が少数しか存在しなかった、〈2〉セグメント細菌を持たないマウス（無菌マウスあるいはジャクソン研究所のマウス）にセグメント細菌を投与するとTh17細胞が著増した、等の結果を得たという。さらにセグメント細菌が存在し、腸管にTh17細胞が多く存在するマウスは、病原性細菌（本研究では、腸粘膜肥厚菌を用いられている）の感染に対して高い抵抗性を示すようになるという実験結果も得られたとのこと。以上のことから、セグメント細菌が消化管のTh17細胞を特異的にかつ強力に誘導する細菌の一つであり、腸管にTh17細胞がたくさん存在すると、病原性細菌に対して宿主は強くなるという結論に達したという。同社は、今回の研究では検討できなかった、セグメント細菌によるTh17細胞の誘導は、例えば遺伝的に自己免疫の素因などをもつ場合には、自己免疫疾患発症や増悪に繋がる可能性もあると考えているという。人の消化管にセグメント細菌が存在しているかどうか、さらには炎症性腸疾患やその他の自己免疫疾患と実際関係があるかどうかについては今後の検討課題としていくとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00428

万有製薬株式会社は16日、2型糖尿病治療薬「ジャヌビア錠」（一般名：シタグリプチンリン酸塩水和物）の製造販売承認を取得しました。ジャヌビアは、日本で初めての選択的DPP-4（ジペプチジルペプチダーゼ-4）阻害薬で、国内では10年ぶりの新しい作用機序を持つ経口2型糖尿病治療薬となる。ジャヌビアはインクレチンを分解する酵素であるDPP-4を選択的に阻害する薬剤。インクレチンは食後に分泌される消化管ホルモンで、血糖依存的に膵臓からのインスリンの分泌を増加させ、グルカゴンの分泌を低下させるという、2つのメカニズムで血糖値をコントロールする。ジャヌビアはDPP-4を選択的に阻害することにより、活性型インクレチン濃度を上昇させ、血糖依存的に強力な血糖低下作用を示す。ジャヌビアは2004年11月に締結された米メルク社とと小野薬品工業株式会社とのライセンス契約に基づき、万有製薬と小野薬品が国内共同開発したもの。海外では米メルク社が2006年に世界初のDPP-4阻害薬として発売し、現在、世界85ヵ国以上で承認され、これまでに米国だけでも1,600万人以上の患者に処方されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_1016.html

サノフィ･アベンティス株式会社は16日、尿酸分解酵素製剤「ラスリテック」（一般名：ラスブリカーゼ（遺伝子組換え））について、「がん化学療法に伴う高尿酸血症」を効能又は効果として、厚生労働省より医薬品製造販売承認を取得したと発表した。ラスリテックは、遺伝子組み換え型の尿酸オキシダーゼで、がんを化学療法で治療する際に引き起こされる高尿酸血症に対して用いられる。ラスリテックはサノフィ･アベンティス（本社：フランス、パリ）が創薬から開発まで一貫して自社で行った製品で、2001年のヨーロッパでの承認以来、世界50ヵ国で承認されている。高尿酸血症は、がんで増殖した腫瘍細胞が、腫瘍自身の崩壊や化学療法などにより急激に破壊されることによって、細胞内の核酸やカリウム、リン酸などが大量に血中に放出されて引き起こされる腫瘍崩壊症候群（高尿酸血症、高カリウム血症、高リン酸血症およびそれに引き続く低カルシウム血症の総称）のひとつ。腫瘍崩壊症候群は適切な治療を行わないと急性腎不全に至ることがあり、最悪の場合は、致死的な経過をたどることのある症候群だ。がん化学療法に伴う高尿酸血症では大量の尿酸が血中に存在するため、速やかに治療されない場合、尿酸が腎臓内に蓄積し腎不全を引き起こすことがあるという。ラスリテックは新規作用機序を持ち、尿酸を直接分解することで、水溶性の高いアラントインに変換し、尿中に排泄することができるとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/5DD2F902-02A0-465D-93DD-2BBB97857943.pdf

大日本住友製薬株式会社は16日、肝細胞癌治療剤「ミリプラ動注用70mg」（一般名：ミリプラチン水和物）に関し、同日付で厚生労働省から製造販売承認を取得したと発表した。なお、本剤専用の懸濁用液としては、「ミリプラ用懸濁用液4mL」（一般名：ヨード化ケシ油脂肪酸エチルエステル）が、8月20日付で厚生労働省から製造販売承認を取得している。ミリプラ動注用70mgは、ミリプラ用懸濁用液4mLに懸濁して肝動脈内に投与する。ミリプラは、ヨード化ケシ油脂肪酸エチルエステルへの懸濁性に優れており、、肝動脈内投与後は腫瘍局所に滞留し、長期間に渡って白金成分が徐放され、全身への曝露は少ないとの特長を有しているという。臨床試験では、再発率の高い肝細胞癌において、初回治療だけでなく、肝切除等の他の治療後に再発した患者さんに対しても良好な抗腫瘍効果を示していたとのこと。また、本治療法で知られている一般的な副作用が認められたが、本治療法に精通した施設においては忍容可能なものであったという。なお、本剤投与による肝動脈の血管障害の報告もなかったとのこと。同社は、「ミリプラ動注用70mg」及び「ミリプラ用懸濁用液4mL」を薬価基準収載後に発売する予定。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20091016.pdf

小野薬品工業株式会社は16日、2007年7月に承認申請していた選択的ニューロキニン1（NK1）受容体拮抗型制吐剤「イメンド カプセル125mg」「イメンド カプセル80mg」「イメンド カプセルセット」（一般名：アプレピタント）について、同日付で製造販売承認を取得したと発表した。同剤は2004 年11 月に締結された同社とMerck & Co., Inc., Whitehouse Station,N.J., USAとのライセンス契約に基づき、同社が国内単独開発したもの。イメンドは、米国メルク社により創製された世界初の選択的ニューロキニン1（NK1）受容体拮抗型制吐剤で、これまでの国内外の臨床試験成績から、急性期のみならず既存治療では効果が不十分であった遅発期の悪心・嘔吐に対しても有効な薬剤であることが確認されている。なお、イメンドは現在、米国・EU 諸国を含め世界70ヵ国以上で承認・販売されている。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.ono.co.jp/jpnw/PDF/n09_1016_2.pdf

東レ株式会社は16日、第一三共株式会社と共同開発し販売している天然型インターフェロン　ベータ製剤「フエロン」（製品名：フエロン注射用100万・注射用300万・注射用600万）について、「リバビリンとの併用によるC型慢性肝炎におけるウイルス血症の改善」を新たな効能・効果として国内で承認を取得したと発表した。これにより、フエロンはインターフェロン　ベータ製剤としては初めて、リバビリンとの併用が可能になる。フエロンは、膠芽腫（脳腫瘍）、および皮膚悪性黒色腫(皮膚癌)の治療薬として1985年より販売を開始した国内初のインターフェロン製剤。その後、B型慢性活動性肝炎、C型慢性肝炎、C型代償性肝硬変等の効能を追加してきた。フエロンの販売は、第一三共株式会社および東レ・メディカル株式会社が行うとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.toray.co.jp/news/medical/nr091016.html

　ゼリア新薬工業株式会社は16日、潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール錠400mg」（一般名:メサラジン）に関し、同日付で厚生労働省から製造販売承認を取得したと発表した。　アサコールは、メサラジンにpH依存型放出制御特性を持たせたコーティングを施した腸溶製剤であり、本剤は下部消化管（回腸末端～大腸）に到達してから有効成分を放出する製剤設計となっているため、特に炎症性腸疾患の下部消化管病変への効果が期待されるとのこと。　炎症性腸疾患治療剤の最大マーケットであるアメリカでは、アサコールは約600億円を売上げ、市場の約半分を獲得している。また、全世界においても、すでに60数ヵ国で販売されている。　日本国内での販売については、2007年1月に協和発酵工業株式会社（現、協和発酵キリン株式会社）と締結した共同開発ならびに承認上市後の共同販売を実施する契約に基づき、製造は同社が行い、薬価基準収載後に両社でそれぞれ1ブランド・2チャネルで発売される予定となっている。詳細はプレスリリースへhttp://www.zeria.co.jp/image/upimg/mv12556710841.pdf

　グラクソ・スミスクライン株式会社は16日、抗うつ剤 「パキシル錠 10mg」「パキシル錠 20mg」（一般名：パロキセチン塩酸塩水和物）について、「社会不安障害」を効能・効果として、厚生労働省より適応追加の承認を取得したと発表した。　社会不安障害（Social Anxiety Disorder：SAD）とは、人前で注目が集まるような状況に対し、強い不安や恐怖を感じる疾患で、自分が恥をかくのではないかという心配や手足の震え、動悸、吐き気、赤面、尿意などの自律神経症状が現れる。症状の起こりやすい状況としては、人前で話をする、文字を書く、人と食事をする、電話の応対時などがあり、強い苦痛を感じたり、そのような状況を回避するようになり、日常生活に大きな支障を来たす疾患である。　「パキシル錠」はうつ病・うつ状態に加え、多くの不安障害の適応を有するSSRI（Selective Serotonin Reuptake Inhibitor：選択的セロトニン再取り込み阻害剤）。2009年4月現在、「うつ病・うつ状態」および「パニック障害」でそれぞれ世界110ヵ国以上、「強迫性障害」で100ヵ国以上、「全般性不安障害」および「外傷後ストレス障害」でそれぞれ80ヵ国以上、「社会不安障害」の治療薬としても100ヵ国以上で承認されている。1日1回夕食後服用と簡便であり患者の服薬の負担を軽減する。　日本においては、2000年11月より「うつ病・うつ状態」及び「パニック障害」の適応症にて発売し、2006年1月には「強迫性障害」の効能・効果を取得している。　パキシルは、世界でこれまでに延べ1億人以上の患者に使用されている。日本でも2008年4月から2009年3月までの1年間で延べ120万人以上に使用されている。　詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000584.html

アストラゼネカ株式会社は16日、成人気管支喘息治療薬「シムビコートタービュヘイラー30吸入、同60吸入」の製造販売承認を取得したと発表した。同製品は、アストラゼネカ株式会社が製造・開発を担当、アステラス製薬株式会社が流通・販売を担当し、プロモーション活動は両社で行うという。 シムビコートタービュヘイラーは、1日2回投与の吸入喘息治療薬で、1回吸入量としてステロイド薬であるブデソニド160μg、および即効性・長時間作動型吸入β2刺激剤であるホルモテロールフマル酸塩水和物4.5μgを吸入器具（タービュヘイラー）より吸入するドライパウダー吸入式喘息治療配合剤。国内第III相臨床試験の結果、日本人成人気管支喘息患者において、本剤と吸入ステロイド薬（ブデソニド）とテオフィリン徐放性製剤の併用治療とを比較した際に本剤の臨床的有用性が示されるとともに、安全性については、両薬剤群ともに忍容性は良好であることが示された。また、長期投与（52週間）における本剤の良好な忍容性および有効性についても報告されている。シムビコートタービュヘイラーは、2000年に欧州で初めて承認され、現在では100を超える国と地域で承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_10_16.html

アステラス製薬株式会社は16日、免疫抑制剤「プログラフ」（一般名：タクロリムス水和物）に関し、日本において2008年9月に「重症筋無力症」の追加適応症について承認を取得したと発表した。プログラフは、すでに2000年9月に「全身型重症筋無力症（胸腺摘出後の治療において、ステロイド剤の投与が効果不十分、又は副作用により困難な場合）」を効能・効果として、承認を取得している。タクロリムスは、アステラス製薬が創製した免疫抑制剤で、現在、プログラフという製品名のもと、臓器移植における拒絶反応抑制剤として80以上の国と地域で発売されている。日本においては、さらに骨髄移植、全身型重症筋無力症、関節リウマチ、ループス腎炎、潰瘍性大腸炎の適応症を追加取得している。また、プログラフに加えて、タクロリムス1日1回投与の徐放性製剤について日本（製品名：グラセプター）、欧州（製品名：アドバグラフ）をはじめ、29の国と地域で発売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-67.html

小野薬品工業株式会社は16日、2007年12月に承認申請していた経口2型糖尿病治療薬「グラクティブ錠25mg」「グラクティブ錠50mg」「グラクティブ錠100mg」（一般名：シタグリプチンリン酸塩水和物）について、製造販売承認を取得したと発表した。グラクティブ錠は、2004年11月に締結された小野薬品と米メルク社とのライセンス契約に基づき、小野薬品と万有製薬株式会社が国内共同開発したもの。グラクティブ錠は、米メルク社により創製されたDPP-4（Dipeptidyl peptidase4：ジペプチジルペプチターゼ-4）の選択的阻害剤で、血糖値を下げる生体内の仕組み（インクレチンシステム）を活性化することにより血糖値をコントロールする。インクレチンは食事の摂取などにより消化管で産生されるホルモンですが、血糖値が高値の時はインスリン分泌を増強し、血糖値が正常あるいは低値の時はインスリン分泌を増強しないという特徴を有するとともに、グルカゴンの分泌を低下させ肝臓における糖の新生を抑制する。グラクティブ錠は、このインクレチンを分解する酵素であるDPP-4を選択的に阻害することにより、血糖値依存的にインスリン分泌を増強して血糖低下作用を発揮する全く新しい作用機序を持った経口糖尿病治療薬である。また、1日1回投与で、かつ、食事の影響を受けないことから、食前・食後のいずれにおいても服用可能だという。なお、海外では米メルク社が2006年8月に世界初のDPP-4阻害剤として発売し、現在は世界85ヵ国以上で承認され、これまでに米国だけでも1,600万人以上の患者に処方されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ono.co.jp/jpnw/PDF/n09_1016_1.pdf

閉経後女性に対するエストロゲンとプロゲスチンの併用ホルモン補充療法は、肺がんの発症率には影響しないが、肺がん死を増加させることが、アメリカHarbor-UCLA医療センターLos Angelesバイオメディカル研究所のRowan T Chlebowski氏らが行ったWomen’s Health Initiative（WHI）試験の事後解析で示された。併用ホルモン補充療法は骨折や結腸・直腸がんのリスクを減少させるものの、心血管疾患、冠動脈心疾患、脳卒中、静脈血栓塞栓症、乳がんのリスクを増大させることがわかったため、WHI試験は早期中止となっている。Lancet誌2009年10月10日号（オンライン版2009年9月20日号）掲載の報告。肺がん診断女性をフォローアップ期間終了後も追跡した事後解析WHI試験では、プラセボ群よりもエストロゲン＋プロゲスチン併用ホルモン補充療法群で発がんリスクが高く、肺がん死が増加する可能性が示唆されたことから、研究グループは、試験期間中に肺がんと診断された女性をフォローアップ期間終了後も追跡して事後解析を行った。WHI試験は、アメリカの40施設が参加した二重盲検プラセボ対照無作為化試験。1993～98年に、50～79歳の子宮を切除していない閉経後女性16,608例が、結合型ウマエストロゲン0.625mg＋酢酸メドロキシプロゲステロン2.5mg（合剤）を1日1回投与する群（8,506例）あるいはプラセボ群（8,102例）に無作為に割り付けられた。試験期間中および追加フォローアップのデータを用いて、全肺がん、小細胞肺がん、非小細胞がんの発症率および死亡率についてintention-to-treat解析を行った。年間肺がん発症率：0.16% vs. 0.13%、年間肺がん死亡率：0.11% vs. 0.06%平均試験期間5.6年および平均追加フォローアップ期間2.4年の時点で肺がんと診断された女性は、併用ホルモン補充療法群が109例（年間発症率：0.16%）、プラセボ群は85例（同：0.13%）であり、両群間に差は見られなかった（ハザード比：1.23、p＝0.16）。非小細胞肺がんの発症率も、併用ホルモン補充療法群は96例（年間発症率：0.14%）、プラセボ群は72例（同：0.11%）と、両群で同等であった（ハザード比：1.28、p＝0.12）。年間肺がん死亡率は併用ホルモン補充療法群（73例、0.11%）がプラセボ群（40例、0.06%）よりも有意に高く（ハザード比：1.71、p＝0.01）、その原因は主に非小細胞肺がんによる死亡率の差［62例（0.09%）vs. 31例（0.05%）、ハザード比：1.87、p＝0.004］であった。小細胞肺がんの発症率および死亡率は両群で同等であった。著者は、「エストロゲンとプロゲスチンの併用ホルモン補充療法は、閉経後女性の肺がん発症率には影響しないが、特に非小細胞肺がんによる死亡率を増加させる」と結論し、「これらの知見は、併用ホルモン補充療法を考慮中の女性（肺がんリスクの高い女性の場合は特に）とそのリスク/ベネフィットについて話し合う際に取り入れるべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

神経痛の治療では、ノルトリプチリン（商品名：ノリトレン）あるいはガバペンチン（同：ガバペン）を、単剤で使用するよりも両薬剤を併用投与するほうが高い鎮痛効果が得られることが、カナダ・クイーンズ大学麻酔科のIan Gilron氏らが実施したクロスオーバー試験で明らかとなった。これら2剤は神経因性疼痛の第1選択薬だが、単剤では最大耐用量を用いても60%以上の鎮痛効果が得られることはまれで、除痛は患者の40～60%でしか達成されないという。併用投与することで効果、耐用性がともに増強し、相加的あるいは相乗的な鎮痛効果が得られるのではないかと期待されていた。Lancet誌2009年10月10日号（オンライン版2009年9月30日号）掲載の報告。3種類の投与順に無作為に割り付けるクロスオーバー試験研究グループは、糖尿病性多発神経障害および帯状疱疹後神経痛を対象に、ノルトリプチリン単独、ガバペンチン単独、両薬剤併用の二重盲検ダブルダミー・クロスオーバー無作為化試験を実施した。2004年11月～2007年12月までにカナダの単一施設にdaily pain score（0～10）が4以上の患者56例が登録され、ガバペンチン→併用→ノルトリプチリンの順に投与する群（GCN群：19例）、ノルトリプチリン→ガバペンチン→併用の順に投与する群（NGC群：18例）、併用→ノルトリプチリン→ガバペンチンの順に投与する群（CNG群：19例）に無作為に割り付けられた。各治療期間は6週間とし、用量は最大耐用量へと漸増した。主要評価項目は、最大耐用量における平均daily pain scoreとした。単剤で部分奏効を示し、さらなる疼痛緩和を要する場合は併用投与を3つの治療を完遂したのは45例であり、2つ以上の治療を終了した47例が主要評価項目の解析対象となった。ベースライン時の平均daily pain scoreは5.4であった。最大耐用量における平均daily pain scoreは、ガバペンチン単独が3.2、ノルトリプチリン単独が2.9、併用は2.3であり、併用はガバペンチン単独よりも0.9（p＝0.001）、ノルトリプチリン単独よりも0.6（p＝0.02）スコアが低く、有意な鎮痛効果が認められた。最も頻度の高い有害事象はドライマウスであり、ガバペンチン投与時に比べノルトリプチリン投与時（p＜0.0001）、併用投与時（p＜0.0001）に有意に高頻度に見られた。試験期間中は重篤な有害事象の発現はなかった。著者は、「糖尿病性多発神経障害および帯状疱疹後神経痛の治療では、ガバペンチンとノルトリプチリンの併用投与が、各薬剤の単独投与よりも鎮痛効果が高かった」と結論し、「いずれかの薬剤の単独投与で部分的な奏効を示し、さらなる疼痛緩和を要する場合には、併用投与が推奨される。今後は、他の薬剤の併用投与とその単独投与との比較や、併用における逐次投与と同時投与の評価が望まれる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　心突然死を含む死亡率は心筋梗塞後早期が最も高いが、現在のガイドラインでは、心突然死予防のための、心筋梗塞後40日以内の植え込み型除細動器（ICD）適応手術を推奨していない。ドイツ・ミュンヘン大学のGerhard Steinbeck氏らのIRIS試験グループは、ハイリスク患者にとっては早期ICD施行が、薬物治療のみを受けるよりも、より長期の生存をもたらすとの仮説を立て検証を行った。NEJM誌2009年10月8日号より。心筋梗塞後早期の患者をICDと薬物治療に無作為割り付け　IRIS（Immediate Risk Stratification Improves Survival）試験は、任意の心筋梗塞患者62,944例が登録し行われた、無作為化前向きオープンラベル研究者主導型多施設共同試験。登録患者のうち、一定の臨床的な判定基準を満たした、イベント発生から5～31日後の患者898例を被験者として検討が行われた。判定基準は、1「左室駆出率が40%以下に低下、最初に得られた心電図の心拍数が90以上／分」（602例）、2「ホルター心電図での非持続性心室頻拍が150以上／分」（208例）、または「基準1と2の両基準を満たす」（88例）とされた。　被験者トータル898例のうち、445例をICD治療群に、453例を対照群として薬物治療単独群に無作為に割り付けた。ICD治療群の総死亡率を低下させず　平均追跡期間は37ヵ月だった。この間に、233例の患者が死亡（ICD群116例、対照群117例）。ICD群の総死亡率は低下しなかった（ハザード比：1.04、95%信頼区間：0.81～1.35、P = 0.78）。ただし、心突然死についてはICD群が対照群より少なかった（27対60、ハザード比：0.55、95%信頼区間：0.31～1.00、P = 0.049）。しかし心突然死を除く死亡数は、ICD群のほうが多かった（68対39、1.92、1.29～2.84、P = 0.001）。またハザード比については、登録判定基準の分類3群（判定基準1、判定基準2、両方）とも同様だった。　研究グループは、急性心筋梗塞患者でリスク増加を伴う臨床像を示す患者への予防的ICD療法は、総死亡率を低下させないと結論づけている。

肝細胞がんは一般に男性に多く見られる悪性のがんである。米国National Cancer InstituteのJunfang Ji氏ら研究グループは、肝細胞がんを有する男女の患者を対象に、遺伝子発現に関わり発がん過程との関連が注目されているmicroRNA（miRNA）の、男女別の発現パターン、および患者生存期間との関わり、インターフェロンαに対する反応を調べた。その結果、発現量は女性で高く、男性では低いこと、また発現量が低い患者ほど生存期間が短いこと、ただしインターフェロンαに対する反応は発現量が低くても良好であることが明らかになったと報告した。NEJM誌2009年10月8日号より。肝細胞がん患者455例のmiRNA発現量・パターンを調べるJi氏らは、1999～2003年の間に、上海および香港で腫瘍全摘術を受けた肝細胞がん患者455例について分析を行った。被験者は、独立した3つのコホート群から構成される。コホート1（241例）で、腫瘍関連のmiRNAを同定するため、またそのmiRNAと生存期間との関連を調べるため、男女それぞれについてのmiRNAプロファイリングが行われた。その所見を検証するため、コホート2、3（214例、いずれも前向き無作為化対照試験）を対象に、定量的RT-PCR（逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応）法で、miRNA発現量の測定、生存期間との関連、インターフェロンα治療に対する反応を検証した。miRNA発現パターンは、女性で高く、男性で低いmiRNAのプロファイリングの結果、対象患者の非腫瘍肝細胞において、miR-26a、miR-26bの発現量が、女性で高く、男性で低いことが確認された。腫瘍肝細胞におけるmiR-26発現量は、同一患者の非腫瘍肝細胞での発現量との比較において、低いことが確認された。Ji氏は「このことは、miR-26の発現量が肝細胞がんと関連していることを示す」と述べている。またmiR-26発現量が低い腫瘍では、特異のRNAパターンがあることが確認された。その上で遺伝子ネットワーク解析により、腫瘍形成には、核因子κBとインターロイキン（IL）-6との間のシグナル伝達経路の活性化が関与している可能性があることが認められたという。生存期間については、腫瘍細胞のmiR-26発現量が低い患者が、発現量が高い患者と比べて、全生存期間が短かった。しかしインターフェロンα治療に対する反応は、低い患者でも良好だった。これら結果を踏まえJi氏は、「miRNA発現パターンは、男女で異なった。また、miR-26発現状態は、生存期間、インターフェロンαアジュバンド療法に対する反応と関連している」ことが明らかになったとまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

日本イーライリリー株式会社は19日、糖尿病治療薬インスリン製剤のカートリッジ専用のインスリンペン型注入器「ヒューマペン ラグジュラ HD」を、10月20日より発売すると発表した。インスリン製剤は剤型によって、カートリッジ製剤、キット製剤、バイアル製剤に分けられる。そのうちカートリッジ製剤は、専用のインスリンペン型注入器を用いて行われる。同社では2005年に高いデザイン性・機能性を備えたインスリンペン型注入器「ヒューマペン ラグジュラ」を発売しており、今回の「ヒューマペン ラグジュラ HD」は、ラグジュラの特長を備えつつ、0.5単位刻みの単位設定が可能となった。1型糖尿病の子供や体重の少ない患者などのインスリン投与量をより細かく調整したいというニーズに対応できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/pressrelease/news_2009_27.aspx

イタリアS. Anna HospitalのPaolo Manzoni氏らは無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果、出生時体重1,500g未満の乳児に、牛乳中に含まれるラクトフェリンを投与することで、遅発性敗血症リスクを、6～7割低減できることが明らかになったと報告した。ラクトフェリンは、哺乳類の乳に含まれるグリコプロテインで、先天性免疫生体防御系に関連している。JAMA誌2009年10月7日号で発表した。ラクトフェリンを単独もしくはLGGとの併用で、生後30～45日投与Manzoni氏らは2007～2008年にかけて、11ヵ所の新生児集中治療室（NICU）で、合計472例の出生時超低体重児（1,500g未満）について試験を行った。被験者は無作為に3群に分けられ、一群（153例）にはウシ・ラクトフェリン（BLF、100mg/日）を、別の群（151例）にはBLF＋共生菌ラクトバチルス・ラムノサスGG（LGG）を、残りの群（168例）にはプラセボを投与した。投与期間は、出生時体重が1000g未満の乳児に対しては生後45日まで、それ以外は生後30日までだった。遅発性敗血症リスク、ラクトフェリン群で0.34倍、併用群で0.27倍にその結果、生後72時間以降に発生した遅発性敗血症の発症率が、プラセボ群では17.3％（168例中29例）だったのに対し、BLF群では5.9％（153例中9例）、BLF＋LGG群では4.6％（151例中7例）と、有意に低率だった。同発症に関する、プラセボ群に対するリスク比は、BLF群が0.34（95％信頼区間：0.17～0.70、p=0.002）、BLF＋LGG群が0.27（同：0.12～0.60、p

イギリス、オーストラリア、カナダでは、公的保険対象の医薬品リストへの収載可否については、いずれも医薬品の効果や費用対効果のエビデンスに基づいて決められているものの、それでも各国の承認状況には格差があることが、カナダCalgary大学のFiona M. Clement氏らの調べで明らかになった。先進国では、医療費の中でも医薬品コストの増大が問題となってきている。JAMA誌2009年10月7日号掲載より。承認率はイギリスNICEが最も高率で87.4％Clement氏らは、イギリス、オーストラリア、カナダ各国の医薬品保険収載に関する審査機関、National Institute for Health and Clinical Excellence（NICE）、Pharmaceutical Benefits Advisory Committee（PBAC）、Common Drug Review（CDR）のデータを元に、調査を行った。データは、2008年12月時点にそれぞれのウェブサイト上で入手可能だったもので、NICEが2001年2月以降、PBACが2005年7月以降、CDRが2004年1月以降のデータだった。調査対象期間中の医薬品の申請件数は、NICEが199件、PBACが282件、CDRが121件だった。そのうち承認率は、NICEが87.4％（174件）と最も高率で、次いでPBACが54.3％（153件）、CDRが49.6％（60件）だった。医薬品の効果について、大きな臨床的不確実性を伴う場合の承認率は、PBACとCDRが、NICEに比べて低かった。大きな臨床的不確実性、CDRとPBACでは申請医薬品の40％を占める申請された医薬品のうち、大きな臨床的不確実性を伴うと判断されていたものは、CDRとPBACで審査申請医薬品のうち40％超を占めたのに対し、NICEでは27.3％（199件中54件）と低率だった（p=0.009）。CDRへの申請件数の21.7％、PBACの28.8％では、裏づけとなるデータが無作為化対照試験ではなかったり、また比較対照が不適切な無作為化対照試験だった。また、費用対効果についての指標である、生活の質を考慮に入れた生存年（QALY）が付されていた医薬品は、NICEが最も高率で申請件数のうち96.5％だったのに対し、CDRでは60.0％、PBACでは72.0％だった。研究グループは、NICE、PBAC、CDRともに、医薬品の承認に関しては、効果や費用対効果に基づく判断をしているものの、それ以外の要因も重要な判断材料となっている場合が少なくないとしている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ソフトバンクテレコム株式会社は16日、「iPhone最新活用事例と今後の可能性について」の記者説明会を開催した。その中で医療・教育分野でのiPhoneによる新しい取り組みの報告がなされた。医療分野からは遠隔医療と在宅医療での活用事例が報告された。遠隔医療は、ジェイマックシステムとソフトバンクテレコム社との協業によるiPhoneを活用した医療画像コンサルトのサポートサービス。鹿児島県霧島市の霧島市立医師会医療センター、福岡県福岡市の国家公務員共済組合連合会 浜の町病院、北海道札幌市の医療法人 禎心会病院、岐阜県岐阜市の岐阜県総合医療センターが共同研究に参加している。医療機関内で撮影したCT、MRI などの検査画像をジェイマックシステム社製 DICOM ビューア「VOX-BASE II」を使ってPDF 化、メール添付機能を用いて各専門医が持つ iPhone に送信することで、現場の担当医と院外の専門医が検査画像を共有しながら、迅速に救急処置の相談ができる。さらにiPhone では、画面に直接触れて画像を拡大（ピンチイン・ピンチアウト）して患部を確認することや、グループ通話サービス機能を活用し、画像を見ながら院内および院外の複数の担当医師が遠隔カンファランスするといったことも可能という。在宅医療は医療法人社団プラタナス「桜新町アーバンクリニック」の事例で、在宅患者の診療録をiPhoneを使って外部から閲覧できたり、診療録や紹介状を作成・fax送信しているケースが報告された。いずれのサービスにおいても、iPhoneが端末に選ばれている理由は、利便性や画質、さらにセキュリティ面の優位性という。　●iPhoneを活用した遠隔医療画像コンサルトのプレスリリースはこちらhttp://www.j-mac.co.jp/other/news091015.html

ライオン株式会社 生物科学研究所及び薬品第1研究所は15日、一般用点眼薬に防腐剤として広く配合されている「塩化ベンザルコニウム」を使用せず、「トロメタモール」、「ホウ酸」、「EDTA（エデト酸）」の3つの成分（以下、TBEと略）の菌をコントロールするメカニズムについて初めて解明したと発表した。「塩化ベンザルコニウム」は、健常な状態の目に点眼する上では問題はないが、ドライアイやコンタクトレンズの長時間装着により、表面に微小な損傷のある場合や用法･用量を超えて点眼した場合、角膜に悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。同研究所はTBEを最適比率で混合することで菌をコントロールする独自技術を開発し、そのメカニズムを解明している。(1)TBEは菌を殺さずに増殖を抑制する静菌作用であり、(2)その効果は、大腸菌、緑膿菌、黄色ブドウ球菌などの細菌だけでなく、カンジタ菌、カビなどの真菌に対しても発揮されることが分かった（2003年当社点眼薬技術）。さらに今回、(3)3つの成分が菌体内部や外膜表層に対してどのように影響を及ぼしているか、その一端を生科学的に解明したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.lion.co.jp/ja/company/press/2009/2009088.htm