日々の仕事で深刻な悩みやストレスを抱えている日本人就労者の割合は60％を超え、仕事への義務感による精神的重圧から、精神障害および自殺を起こす頻度が増加している。そこで獨協医科大学の和田佳子氏らは、職業性ストレス簡易調査票（BJSQ）で測定・評価したストレス反応から、うつ病のリスクを識別しうるか否かを明らかにすることを目的としたコホート研究を行った。PLoS One誌オンライン版2013年2月12日号の掲載報告。　　対象は、2005年にBJSQを用いたストレス反応の評価を行った1,810例（20～70歳）で、2007年8月までの傷病手当の記録をもとに追跡した。うつ病の発症は、傷病休暇の理由として、医師の診断書に「うつ病」または「抑うつ症状」という記載がある場合とした。被験者を、ベースラインのBJSQ総スコアに基づいてQl、Q2、Q3、Q4の四分位に分け、さらに高スコア群（Q4）と低スコア群（Q1～Q3）に分けた。BJSQで評価されるストレス反応のうつ病発症に対するリスク比は、多変量Cox比例ハザードモデルを用いて算出した。　主な結果は以下のとおり。・平均追跡期間1.8年の間に、1,810例中14 例がうつ病を発症した。・うつ病を理由とする傷病休暇について、高スコア群の低スコア群に対するリスク比は2.96（95％CI：1.04～8.42、 傾向p＝ 0.002）であった。 ・性別、年齢、結婚歴、子どもの有無で調整後のリスク比は、未調整の場合と同様であった。・以上の結果から、BJSQで評価されるストレス反応は、うつ病の発症リスクを証明することが示唆される。関連医療ニュース ・日本人のうつ病予防に期待？葉酸の摂取量を増やすべき ・抗うつ薬を使いこなす！ 種類、性、年齢を考慮 ・うつ病治療に「チューインガム」が良い！？

　血清25ヒドロキシビタミンD値と小児アトピー性皮膚炎の重症度との関連について、統計学的に有意な関連はみられないことが、米国・ウィスコンシン医科大学のYvonne E. Chiuらによる検討の結果、報告された。両者の関連については、逆相関の関連性が示唆されていた。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2013年2月14日号の掲載報告。　研究グループは、血清25ヒドロキシビタミンD値とアトピー性皮膚炎重症度について、統計学的に有意な関連が認められるかを評価することを目的に、断面研究を行った。　1～18歳のアトピー性皮膚炎患者を被験者とし、SCORAD（Severity Scoring of Atopic Dermatitis）と血清25ヒドロキシビタミンD値を測定し、単変量試験および多変量モデルを用いて統計学的解析を行った。　主な結果は以下のとおり。・97例が登録され、94例が解析に組み込まれた。・被験者のうち、ビタミンD欠乏（血清25ヒドロキシビタミンD＜20ng/mL）であったのは37例（39％）、不足（同21～29ng/mL）は33例（35％）、充足（同≧30ng/mL）は24例（26％）であった。・血清25ヒドロキシビタミンD値とSCORADの関連は、有意ではなかった（r＝－0.001、p＝0.99）。・多変量モデル解析の結果、血清25ヒドロキシビタミンDが低値であることと有意な関連が認められたのは、3歳以上（p＜0.0001）、黒人（p＜0.001）、冬季（p＝0.084）であった。・一方で著者は本検討結果について、自然光曝露、ビタミンD摂取、アトピー性治療についてコントロールできていないこと、一時点のみを捕えた調査であることから限界を指摘した。その上で、今回検討した小児集団では、血清25ヒドロキシビタミンD値とアトピー性皮膚炎重症度について有意な関連はみられないと結論した。

　統合失調症の再燃や再入院を減少させるには、早期警告症状への気づきを促す介入が重要であることが、英国・ノッティンガム大学のRichard Morriss氏らによるシステマティックレビューの結果、明らかとなった。Cochrane database of systematic reviewsオンライン版2013年2月28日掲載の報告。　本レビューでは早期警告症状気づきを促す介入による効果（再燃までの時間、入院、機能的側面、陰性・陽性症状）について、通常精神科治療に加えた場合と通常治療のみとを比較することを目的とした。Cochrane Schizophrenia Group Trials Register（2007年7月～2012年5月）において該当する無作為化試験による論文を検索し、データを抽出した。追跡不能な参加者が50％以上いた試験はあらかじめ除外した。　主な結果は以下のとおり。・無作為化試験32件、クラスター無作為化試験2件において無作為化された3,554例のデータが本レビューに組み込まれた。早期警告症状気づきへの介入単独でのアウトカムを検討した試験は1報のみであった。・早期警告症状気づきへの介入群は、通常治療群よりも再燃率が有意に低かった（23％対43％、RR：0.53、95％CI：0.36～0.79、15試験・1,502例；エビデンスレベルはとても低い）。・再燃までの時間は、両群間で有意な差はみられなかった（6試験・550例；エビデンスレベルはとても低い）。・再入院のリスクは、早期警告症状気づきへの介入群が通常治療群よりも有意に低かった（19％対39％、RR：0.48、95％CI：0.35～0.66、15試験・1,457例；エビデンスレベルはとても低い）。・再入院までの時間は、両群間で有意な差はみられなかった（6試験・1,149例；エビデンスレベルはとても低い）。・介入を受けた被験者の満足感やコストについては、確定的なエビデンスが不足していた。・著者らは、「一連の試験のエビデンスレベルは低く、また介入単体としての効果が不明である（検討が1試験のみであったため）」とした上で、「再燃や再入院の減少は費用対効果への波及も期待できることから、コストや各種の医療サービス活用について、重症患者・家族が期待する有効性のアウトカムを含めた系統的評価を行うべきである」とまとめている。関連医療ニュース ・10年先を見据えた抗精神病薬選択のポイント ・統合失調症患者の再発を予測することは可能か？ ・長時間作用型注射製剤は、統合失調症患者の入院減少と入院期間短縮に寄与

　直接トロンビン阻害薬ダビガトラン（商品名：プラザキサ）による抗凝固療法は、静脈血栓塞栓症（VTE）の延長治療として有効であり、大出血や臨床的に重要な出血のリスクはワルファリンよりは低いもののプラセボに比べると高いことが、カナダ・マクマスター大学のSam Schulman氏らの検討で示された。VTE治療はビタミンK拮抗薬が標準とされ、複数の血栓エピソードなど再発のリスク因子を有する場合は長期投与が推奨されるが、大出血のリスクとともに頻回のモニタリングや用量調整を要することが問題となる。ダビガトランは固定用量での投与が可能なうえ、頻回のモニタリングや用量調節が不要で、VTEの治療効果についてワルファリンに対する非劣性が確認されており、初期治療終了後の延長治療に適する可能性がある。NEJM誌2013年2月21日号掲載の報告実薬対照非劣性試験とプラセボ対照優位性試験の統合的解析　RE-MEDY試験は、初期治療終了後のVTE延長治療におけるダビガトラン（150mg、1日2回）のワルファリンに対する非劣性を検証する実薬対照試験であり、RE-SONATE試験はダビガトラン（150mg、1日2回）のプラセボに対する優位性を評価するプラセボ対照試験。　両試験ともに、対象は年齢18歳以上、症候性の近位型深部静脈血栓症（DVT）または肺塞栓症（PE）と診断され、標準的抗凝固薬による初期治療を終了した症例とした。　RE-MEDY試験では、有効性のハザード比（HR）の95％信頼区間（CI）上限値が2.85を超えない場合、および18ヵ月後のVTE再発のリスク差が2.8ポイント以内の場合に非劣性と判定した。ACSのリスクにも留意すべき　RE-MEDY試験には、2006年7月～2010年7月までに33ヵ国265施設から2,856例が登録され、ダビガトラン群に1,430例（平均年齢55.4歳、女性39.1％）、ワルファリン群には1,426例（同：53.9歳、38.9％）が割り付けられた。また、RE-SONATE試験には、2007年11月～2010年9月までに21ヵ国147施設から1,343例が登録され、ダビガトラン群に681例（平均年齢56.1歳、女性44.1％）、プラセボ群には662例（同：55.5歳、45.0％）が割り付けられた。　RE-MEDY試験では、VTE再発率はダビガトラン群が1.8％（26例）と、ワルファリン群の1.3％（18例）に対し非劣性であった（HR：1.44、95％CI：0.78～2.64、非劣性検定：p＝0.01、リスク差：0.38ポイント、95％CI：－0.50～1.25、非劣性検定：p＜0.001）。　大出血の頻度はダビガトラン群が0.9％（13例）と、ワルファリン群の1.8％（25例）に比べほぼ半減したものの有意な差はなかった（HR：0.52、95％CI：0.27～1.02、p＝0.06）。一方、大出血または臨床的に重要な出血の頻度はダビガトラン群で有意に減少した（HR：0.54、95％CI：0.41～0.71、p＜0.001）。急性冠症候群（ACS）がダビガトラン群の0.9％（13例）にみられ、ワルファリン群の0.2％（3例）に比べ有意に高頻度であった（p＝0.02）。　RE-SONATE試験のVTE再発率はダビガトラン群が0.4％（3例）と、プラセボ群の5.6％（37例）に比べ有意に良好であった（HR：0.08、95％CI：0.02～0.25、p＜0.001）。大出血の発生率はそれぞれ0.3％（2例）、0％であったが、大出血または臨床的に重大な出血の発生率は5.3％（36例）、1.8％（12例）とダビガトラン群で有意に高値を示した（HR：2.92、95％CI：1.52～5.60、p＝0.001）。ACSは両群に1例ずつ認められた。　著者は、2つの試験の結果を踏まえ、「ダビガトランによる抗凝固療法はVTEの延長治療として有効である。大出血や臨床的に重要な出血のリスクはワルファリンよりは低いもののプラセボに比べると高かった」とまとめている。

　統合失調症患者は社会的認知機能（感情認識、他者への共感、パースペクティブテイキングメンタル[相手の立場で考える能力]を含む）が広い範囲で損なわれていることはこれまでの研究で明らかとなっている。最近の研究によると、統合失調症患者における社会的障害にオキシトシン作動性システムが関連しているともいわれている。イスラエル・ハイファ大学のM Fischer-Shofty氏らは、統合失調症患者に対するオキシトシン治療が社会的認知機能を改善するかを検討した。Schizophrenia research誌オンライン版2013年2月19日号の報告。　対象は統合失調症と診断された患者35例および精神的に問題のない健常者46例。すべての対象患者に、オキシトシン（24IU）またはプラセボの鼻腔内単回投与を1週間間隔で行った。対人的知覚課題（IPT）を用い、「親族関係」「親密さ」を健常者と比較し評価した。　主な結果は以下のとおり。・全体ではすべての参加者において、プラセボ投与時と比較し、オキシトシン投与後に「親密さ」、「親族関係」の判定がより正確であった。・健常者と比較し、患者群では「親族関係」の有意な改善が認められた。・本研究は、オキシトシン投与により統合失調症患者の社会的認知機能が改善すること、さらに健常者よりも高い治療効果が期待できることが示された最初の研究のひとつである。関連医療ニュース ・オキシトシン鼻腔内投与は、統合失調症患者の症状を改善 ・認知機能への影響は抗精神病薬間で差があるか？ ・統合失調症患者の認知機能や副作用に影響を及ぼす？「遊離トリヨードサイロニン」

　大腿骨転子間・転子下骨折の治療では髄内釘またはsliding hip screwが用いられる。ノルウェー・ベルゲン大学ハウケランド病院のKjell Matre氏らは多施設前向き無作為化比較試験を行い、TRIGEN INTERTAN nail使用時の術後12ヵ月における疼痛、運動機能および再手術率はsliding hip screws使用時と類似していることを示した。The Journal of Bone & Joint Surgery誌2013年2月6日号の掲載報告。　本研究は、転子間・転子下骨折患者に対するTRIGEN INTERTAN nailの使用がsliding hip screw（SHS）使用時と比較して術後疼痛を軽減し、運動機能を改善させ、外科合併症の発生率を減少させるかどうかを評価することが目的であった。　転子間・転子下骨折高齢患者684例をINTERTAN群またはSHS群に無作為化し、入院中、術後3ヵ月および12ヵ月に疼痛（視覚アナログ尺度；VAS）、運動機能（Timed Up & Go Test）、股関節機能（Harris hip score）、QOL（EuroQol-5D；EQ-5D）を評価した。X線所見ならびに術中・術後合併症についても記録・分析した。　主な結果は以下のとおり。・INTERTAN群において術後早期の動作時疼痛VASスコアがわずかに低かったが（48対52、p = 0.042）、入院期間への影響はなく、術後3ヵ月および12ヵ月では両群に差はみられなかった。・骨折およびインプラントのタイプにかかわらず、術後3ヵ月および12ヵ月における運動機能、股関節機能、患者満足度およびQOLは、両群で類似していた。・術後の外科的合併症の発生は両群で同程度であった。（INTERTAN群32例、SHS群29例、p＝0.67）。～進化するnon cancer pain治療を考える～ 「慢性疼痛診療プラクティス」連載中！・「痛みの質と具体性で治療が変わる？！」神経障害性疼痛の実態をさぐる・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケースレポート・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケース解説

　英国・シティ大学ロンドンのMartin Cartwright氏らは、テレヘルス（遠隔医療）による慢性疾患患者への介入について、QOLおよび精神的アウトカムへの効果について評価を行った。テレヘルスは、患者の自己モニタリング評価を遠隔的にできる簡便性から、医療コストを削減し健康関連QOLを改善するとして推進されてきたが、その有用性についてのエビデンスは相反する報告がされている。また不安症やうつ病への効果についてはほとんど評価が行われていなかったという。BMJ誌オンライン版2013年2月26日号掲載より。　英国内テレヘルス研究参加者のうち慢性疾患患者1,573例について解析　Cartwright氏らは、2008年5月～2009年12月に被験者を集めて行われたWhole Systems Demonstrator（WSD）テレヘルス研究（3,230例）で慢性疾患（COPD、糖尿病、心不全）を有していると質問票で回答していた1,573例について評価を行った。WSDテレヘルス研究は、英国内の異なる医療サービスシステムの4つのプライマリ・ケアトラストが管轄する3地域（コーンウォール、ケント、ニューハム）から被験者を募り、GP（一般開業医）単位で無作為化し、テレヘルスと通常治療の介入効果を比較した。評価は、ベースライン、4ヵ月時点（短期）、12ヵ月時点（長期）で行われた。　評価はまずintention to treat解析を行い、GP単位および共変量単位による多変量モデルにて、3回すべての評価を受けた759例（評価完遂コホート）と、ベースライン＋どちらか1回（評価可能コホート）について解析した。次にper protocol解析による有効性の評価を、評価完遂コホート633例、評価可能コホート1,108例を対象として行った。　主要評価項目は、健康関連QOLの一般的尺度（SF-12、EQ-5Dで身体面・精神面を評価）、不安症（Brief State-Trait Anxiety Inventoryの6項目で評価）、うつ症状（Centre for Epidemiological Studies Depression Scale：CES-Dの10項目で評価）とした。　テレヘルス群と通常治療群の差は小さく、アウトカムについて有意差がない　intention to treat解析の結果、テレヘルス群と通常治療群の差は小さく、すべてのアウトカムについて、評価完遂コホート（各アウトカムのp値範囲：0.480～0.904）、評価可能コホート（同：0.181～0.905）のいずれにおいても有意な差はみられなかった。また、事前に定義した、両群最小限の臨床的に意義のある差（MCID、標準差0.3とした）は、いずれのアウトカムも4ヵ月時点、12ヵ月時点ともに達成しなかった。　per protocol解析の結果でも、テレヘルス群と通常治療群は、あらゆるアウトカムについて有意差がないことが示された（評価完遂コホートの各アウトカムのp値範囲：0.273～0.761、評価可能コホートの同値：0.145～0.696）。　解析の結果を踏まえて著者は、「WSDテレヘルス研究参加者を対象とした評価において、テレヘルスは通常治療と比べて効果的ではなかった。テレヘルスの12ヵ月間の介入はCOPD、糖尿病、心不全患者のQOLや精神的アウトカムを改善しなかった」と結論。テレヘルスは、QOLや精神的アウトカム改善を目的とした導入はすべきではないだろうと警鐘を鳴らしている。

第3回 「腹部外傷のABC」第4回 「骨盤外傷のABC」 第3回 「腹部外傷のABC」患者に頭部出血があったり意識混濁や意識レベルの低下がみられると、ついつい頭部の外傷ばかりに目がいってしまいます。しかしショックバイタルがあったら先ず腹部を疑うのが大原則です。腹部の外傷は受傷後長時間の経過観察が必要です。出血と腹膜炎に注意して、視診・聴診・触診・打診に加えてFAST検査を再度、反復して実施するとともに、必要に応じてX線、CT検査を行ないます。また小児の腹部外傷は、成人とは異なる特徴がありポイントを抑えることが出来ます。ドラマで再現した症例でポイントを理解しましょう。【症例1】50代男性。酔っ払って歩行中に側溝に転落。脈拍：100/m、血圧：120/80mmHg、SpO2：98％。患者は頭部の疼痛を訴え出血も多く意識も混濁している。胸部および骨盤X線では重篤な症状が見られず、頭部CTを行ったところ検査途中から意識レベルが低下、、、慌てる研修医たちにDr.林は「ショックの原因検索」が大事と諭します。【症例2】10歳男児．自転車走行中に交差点で自動車との接触事故に遭った．血圧：100/80mmHg，脈拍：90/m，SpO2：99％（15ℓリザーバー投与時），意識はクリア．交通事故外傷の診察に研修医は意欲を燃やすが患児は注射を嫌がって暴れ、ライン確保すら巧くできない．腹部にハンドル痕があるが疼痛（−）/FAST（−）のため研修医は「問題なし」として帰宅させたいが・・・。第４回「骨盤外傷のABC」防ぎ得る外傷死の頻度ナンバーワンは実は骨盤骨折と言われています。骨盤骨折を順序よく診断し治療出来なくてはなりません。整形外科や放射線科医との連携が必要になってくる場合もあり、Primary survey,secondary surveyのポイントをよく確認しておく事がとても大切です。骨盤外傷を正しく診断し治療する為の戦略について解説します。【症例1】45歳男性．歩行中に自動車にはねられた。意識は清明、脈拍：98/m、SpO2：99％（リザーバー10ℓ投与下），来院時血圧：100/70mmHg．PrimarysurveyではX線/FASTともに重篤な出血や骨折が見つからない。しかし徐々にショック指数が高まり患者の容態も悪くなってゆく。Dr.林は検査所見にこだわる研修医に触診も大事であることを諭す。【症例2】30代男性。バイクで走行中に滑って転倒した。意識レベル：JCSⅠI-10、血圧：80/50mmHg、脈拍：110/m、SpO2：99％（リザーバー10ｌ投与下）。呼びかけに対しては反応するが意識は混濁しており話の内容は混乱している。全身の疼痛を訴える。初回FASTは陰性だが骨盤X線造影で不安定骨折と見られる所見あり。研修医はサムスリングを使用しようとするが・・・。

　英国・アバディーン大学のJohn Norrie氏らは、境界性パーソナリティ障害患者を対象とした認知行動療法（CBT）に関する無作為化対照試験「BOSCOT」において、治療時間とセラピストの能力が自殺行為の回数に及ぼす影響を検討した。その結果、有能なセラピストが適当な時間の認知行動療法を行うことで、境界性パーソナリティ障害患者の自殺行為が大幅に減少する可能性が示唆されたことを報告した。Psychology and Psychotherapy誌オンライン版2013年2月19日号の掲載報告。　BOSCOT試験は、市中のクリニックが参加し、英国国民保健サービス（UK National Health Service）によって実施された質の高い無作為化対照試験である。対象は、英国内の3地域（ロンドン、グラスゴー、エアシャイア/アラン）から登録された境界性パーソナリティ障害患者106例であった。被験者は、通常治療＋パーソナリティ障害に対するCBT（CBTpd）を併用する群、または通常治療のみ群に1対1に無作為に割り付けられた。通常治療の内容は、地域や個人によりさまざまであったが、試験時の英国NHSが保障していたルーチンな治療が行われた。CBTpdは、12ヵ月間にわたり平均16のセッションが行われた。研究グループは、BOSCOT試験で報告された治療効果について、とくに治療時間とセラピストの能力が主要アウトカムである自殺行為の回数と精神科入院に及ぼす影響について、操作変数回帰モデル（instrumental variables regression modelling）を用いて検討した。　主な結果は以下のとおり。・無作為化後2年時点で、すべてのアウトカムデータが得られた患者は101例であった。・intention-to-treat（ITT）集団において、CBT群では2年の間に自殺行為が平均0.91（95％CI：0.15～1.67）に減少したことが報告された。・治療時間とセラピストの質の影響を加味すると、有能なセラピストが適当な時間のCBTを行うことで、効果は約2～3倍高くなると推察された。・以上の結果を踏まえて著者らは、「治療の量やセラピストの能力の影響の評価は複雑であるが、CBTpdにおいて研鑽を積んださらに有能なセラピストが関与することで、境界性パーソナリティ障害患者における自殺行為の回数が著しく減る可能性が示唆された」と結論した。・また、本検討のような試験について、「最適な療法の提供を目指した治療効果の評価では、治療時間とセラピストの能力の両方を、常に対照しながらデータ収集に努めるべきである」ともコメントしている。関連医療ニュース ・パニック障害 ＋ 境界性パーソナリティ障害、自殺への影響は？ ・境界性パーソナリティ障害患者の症状把握に期待！「BPDSI-IV」は有用か？ ・性的強迫観念は、統合失調症患者で頻度が高く、自殺行動と独立して関連

　3月2日、サノフィは「インスリン全国講演会2013」と題し、医師向けのセミナーを開催した。このセミナーは、同社の代表製品であるインスリン グラルギン（商品名：ランタス）の発売10年を記念して開催されたもので、糖尿病診療に従事する医師が参集した。　はじめにOpening Remarksとして渥美義仁氏（永寿総合病院）が、インスリンの発見と製薬の歴史を振り返るとともに、「持効型溶解インスリンの登場は、糖尿病治療に新しい選択肢をもたらした」とその役割を評価した。そして、今回のセミナーのテーマであるBOT（basal supported oral therapy）などにも触れ、今日の講演の意義を述べた。　第1部では経口血糖降下薬との併用療法について講演が行われた。はじめに「BOTの有用性」をテーマに鈴木大輔氏（東海大学医学部）が、外来でのBOTについて講演し、経口血糖降下薬とインスリンの併用で確実な血糖降下ができる反面、体重増加への配慮やSU薬併用時の低血糖に注意が必要であると語った。　次に「Basal Plus、B2Bの有用性」をテーマに大工原裕之氏（坂出市立病院）が、基礎インスリン補充の意義を自院のデータで示し、追加インスリンをいかに安全に増やしていくかを説明した。とくにBOTでも効果が弱い患者には、朝夕の追加インスリンの導入などが効果的と自験例を述べた。　続いて「Basal Bolusの有用性」をテーマに横山宏樹氏（自由が丘横山内科クリニック）が、初期診療後のインスリン導入とSU薬減薬への取り組みや自院の取り組みを講演した。とくに教科書的な処方だけではなく、「低血糖 しないさせない 絶対に」を合言葉に、食事と患者の運動量や生活環境も見据えてインスリン量を決定していること、クリニックスタッフが電話で患者フォローをする取り組みを行っていることを述べた。　第2部では主に1型糖尿病について、「1型糖尿病治療 Basal Bolus療法におけるインスリン製剤の使い方－内科の立場から－」をテーマに柳澤克之氏（市立札幌病院）が、講演を行った。「札幌では雪かきによる低血糖が多いこと」がレポートされ、超速効型インスリンで低血糖発生を防止していることや患者満足度調査も良好なことが報告された。　次に「1型糖尿病治療 BasalBolus療法におけるインスリン製剤の使い方－小児科の立場から－」をテーマに浦上達彦氏（駿河台日本大学病院）が、小児糖尿病のインスリン治療について講演した。小児の治療では、成人と異なる生活習慣のために幼児期、学童期、思春期に合わせたインスリン提供のスケジューリングや低血糖予防の指導が必要であると語った。　最後にClosing Remarksとして河盛隆造氏（順天堂大学大学院スポートロジーセンター）が登壇し、「より効果的にインスリンが用いられるようになることが今後の課題であり、2型糖尿病の患者であれば、インスリン分泌ができなくなる前に早期に導入し、分泌の回復につとめることが大きな目標となる。その後インスリンからの離脱を期すのが次の目標である」と述べ、講演会は終了した。サノフィ　医療関係者向け製品情報サイトケアネット特集「糖尿病」のバックナンバーはこちら

　手術的に食道下部に装着して括約筋を補強する磁気デバイスが、プロトンポンプ阻害薬（PPI）の効果が十分でない胃食道逆流症（GERD）患者の胃酸逆流の抑制に有効である可能性が、米国・Minnesota GastroenterologyのRobert A. Ganz氏らの検討で示された。GERDの根本的な病理学的異常は食道下部括約筋の機能低下だという。現在の第1選択治療は主にPPIによる胃酸分泌抑制だが、文献的には最大40％の患者で症状のコントロールが不十分とされる。これらの患者には噴門形成術（Nissen法）が適応となる場合があるが、合併症のため同意が得られないことも多いとされる。NEJM誌2013年2月21日号掲載の報告。5年計画の前向き単群試験の3年時の解析結果を報告　研究グループは、食道下部括約筋を補強する磁気デバイスの有用性を評価するプロスペクティブな多施設共同試験を実施した。試験デザインは、試験資金提供者、治験担当医、米国食品医薬品局（FDA）が共同で行い、対照群を設定しない単群試験とした。今回は、5年計画の試験の3年時の解析結果が報告された。　2009年1～9月までに米国の13施設およびオランダの1施設から、年齢18～75歳、GERD罹病期間6ヵ月以上、PPIの効果が不十分で、PPI非服用時の食道内pHモニタリングで胃酸曝露の増加を確認した症例が登録された。　磁気デバイスは、磁石片を収めたチタン製の外枠をチタン製のワイヤで輪状に連結したもの。隣接する磁石片の磁力を利用して食道下部括約筋の抵抗力を増強することで、逆流時の噴門部の異常な開口は抑制し、一方で食物通過時やおくび（げっぷ）、嘔吐の際は拡張する。個々の患者の食道外径に合わせて作製され、腹腔鏡手術で食道下部へ留置した。　1次エンドポイントは1年後の胃酸逆流の正常化（pH＜4の時間が1日の＜4.5％）またはpH＜4の時間の50％以上の減少とし、2次エンドポイントは1年後のGERD関連QOLの50％以上の改善およびPPIの1日服用量の50％以上の減量とした。これら有効性のエンドポイントが60％以上の患者で達成された場合に、「治療は成功」と判定することとした。1次エンドポイント達成率64％、PPI中止率86％、デバイス除去6例　登録された100例の年齢中央値は53（18～75）歳、男性が52％、BMI中央値は28（20～35）kg/m2、逆流症状の罹病期間中央値は10（1～40）年、PPI治療期間中央値は5（＜1～20）年であった。施術時間中央値は36（7～125）分で、全例が術後1日以内に退院し、食事制限はなされなかった。　1次エンドポイントの達成率は64％（64/100例）、pHモニタリングを完遂した96例では67％（64例）だった。ベースラインのPPI非服用時との比較におけるQOLの50％以上の改善は92％（92/100例）で達成され、PPI服用時との比較（事後解析）では73％であった。PPIの平均1日服用量の50％以上の減量は93％（93/100例）で達成され、服用中止率は1年後が86％、3年後は87％だった。　最も頻度の高い有害事象は嚥下障害で、術後は68％にみられたが、1年後に11％、3年後には4％に低下した。重篤な有害事象は6例に認め、このうち4例（嚥下障害3例、嘔吐1例）はデバイスの除去を要した。残りの2例は術後2日目に悪心・嘔吐で再入院したが、保存的治療で回復した。他に2例（持続するGERD症状、胸痛）でデバイスが除去された。　著者は、「新たに開発された磁気デバイスにより、GERD患者の多くで胃酸曝露の抑制、逆流症状の改善が得られ、PPIの服用中止が可能となった。今後は、症例数を増やし、より長期の検討を進める必要がある」と結論している。

　経口第Xa因子阻害薬アピキサバン（商品名：エリキュース）による抗凝固療法の延長治療は、大出血の発生率を上昇することなく静脈血栓塞栓症（VTE）の再発リスクを低減することが、イタリア・ペルージャ大学のGiancarlo Agnelli氏らによるAMPLIFY-EXT試験で示された。深部静脈血栓症（DVT）や肺塞栓症（PE）などのVTEは、心疾患や脳卒中後の血管関連死の原因として3番目に頻度が高いという。欧米のガイドラインは3ヵ月以上の抗凝固療法を推奨しているが、標準治療であるワルファリンは、出血リスクのほかモニタリングや食事制限などの問題で治療の継続が難しくなることが多く、延長治療の決定には困難が伴う。アピキサバンは固定用量レジメンでの投与が可能で、モニタリングも不要なため、VTEの延長治療の選択肢となる可能性があった。NEJM誌2013年2月21日号（オンライン版2012年12月8日号）掲載の報告。2つの用量の有効性と安全性をプラセボ対照試験で評価　AMPLIFY-EXT試験は、VTEに対する抗凝固療法の延長治療としてのアピキサバンの有用性を評価する二重盲検プラセボ対照無作為化試験。　対象は、年齢18歳以上、症候性のDVTまたはPEの診断で標準的な6～12ヵ月の抗凝固療法を完遂したが、抗凝固療法の継続・中止の判断が臨床的に困難な症例とした。　これらの患者が、アピキサバンの治療用量（5mg、1日2回）、血栓予防用量（2.5mg、1日2回）またはプラセボを与する群のいずれかに無作為に割り付けられ、12ヵ月の治療が行われた。VTE再発/全死因死亡：プラセボ群11.6％、2.5mg群3.8％、5mg群4.2％　2008年5月～2011年7月までに28ヵ国328施設から2,482例（ITT集団）が登録され、アピキサバン2.5mg群に840例（平均年齢56.6歳、男性58.0％、DVT 64.8％）、5mg群に813例（同：56.4歳、57.7％、64.8％）、プラセボ群には829例（同：57.1歳、56.5％、66.5％）が割り付けられた。　有効性に関する主要評価項目である症候性VTEの再発または全死因死亡の発生率は、プラセボ群の11.6％（96例）に比べ2.5mg群は3.8％［32例、相対リスク（RR）：0.33、95％信頼区間（CI）：0.22～0.48、差：7.8ポイント、95％CI：5.5～10.3、p＜0.001］、5mg群は4.2％（34例、0.36、0.25～0.53、7.4、4.8～10.0、p＜0.001）であり、いずれも有意な差が認められた。　有効性の副次的評価項目である症候性VTEの再発またはVTE関連死の発生率は、プラセボ群の8.8％（73例）に対し2.5mg群が1.7％（14例、RR：0.19、95％CI：0.11～0.33、差：7.2ポイント、95％CI：5.0～9.3、p＜0.001）、5mg群も1.7％（14例、0.20、0.11～0.34、7.0、4.9～9.1、p＜0.001）と、両群とも有意に優れた。　安全性の主要評価項目である大出血の発生率は、プラセボ群の0.5％（4例）、2.5mg群の0.2％（2例）、5mg群の0.1％（1例）に認められ、大量ではないものの臨床的に重要な出血は、それぞれ2.3％（19例）、3.0％（25例）、4.2％（34例）にみられた。全死因死亡は、プラセボ群の1.7％に比べ2.5mg群は0.8％、5mg群は0.5％だった。　著者は、「アピキサバンの治療用量または血栓予防用量を用いた抗凝固療法の延長治療により、VTEの再発リスクが抑制され、大出血の発生率は上昇しなかった」と結論し、「今後、より長期の治療のリスクとベネフィットを評価する臨床試験を行う必要がある。アピキサバン群で動脈血栓イベントの低下が観察されたことから、VTEの持続的な血栓リスクには動脈血栓も関与している可能性がある」と指摘している。

解説

　診療プロセスやアウトカムの改善効果のある臨床意思決定支援システムは、患者と医師の双方へのアドバイスが提供されるものや、アドバイスに従わない場合にその理由を入力するようになっているものであることが、カナダ・Western Ontario大学のPavel S Roshanov氏らが行ったメタ解析で明らかになった。一方で、電子カルテやオーダー・エントリー・システムに助言が示されるシステムは、あまり効果的ではなかったという。BMJ誌オンライン版2013年2月14日号掲載の報告より。162件の無作為化試験をメタ解析　研究グループは、162件の無作為化比較試験についてメタ解析を行い、診療プロセスや患者のアウトカム改善効果のある臨床意思決定支援システムについて分析した。　意思決定支援システムによって、診療プロセスまたは主要アウトカムに関する評価項目が、すべて50％以上改善した場合について、同システムが効果的だと定義した。主要アウトカムが不明の場合には、複数の事前に規定したアウトカムが50％以上改善した場合とした。アドバイスに従わない理由を書き込むシステムの効果が高い　その結果、ケア中に電子カルテに助言が示されるシステムやオーダー・エントリー・システムで自動的に示されるものの効果は低く、診療プロセスや患者アウトカム改善に関するオッズ比は、0.37（95％信頼区間：0.17～0.80）だった。　より効果的なシステムは、患者と医師へのアドバイスが提供されるもので、同オッズ比は2.77（同：1.07～7.17）だった。さらに、アドバイスに従わない場合に、その理由の入力が必要となっているシステムの効果が高く、同オッズ比は11.23（同：1.98～63.72）だった。　なお、臨床意思決定支援システムの評価は、開発元が評価したものが大半であった。そしてそれら開発元がシステムを評価した場合には、その評価が第三者による評価よりも高くなる傾向にあり、同オッズ比は4.35（同：1.66～11.44）だった。

　米国・コロンビア大学のT Scott Stroup氏らは、オランザピン、クエチアピン、リスペリドンからアリピプラゾールへの切り替えについて、フラミンガムリスクスコア（FRS）およびメタボリックシンドローム（MetS）に基づいた心血管疾患（CVD）発症リスクの影響を調査し、その臨床的意義を検討した。Schizophrenia research誌2013年2月21日号の報告。　現在の治療（オランザピン、クエチアピン、リスペリドン）で安定している患者を、現在治療継続群とアリピプラゾール切り替え群（24週間のフォローアップ）に無作為に割り付け、BMI 27以上とnon-HDL-C 130mg/dL以上の患者間でのFRSとMetSの変化を比較した。FRSは心筋梗塞や冠動脈死といった重篤な冠動脈性心疾患（CHD）アウトカムの10年リスクを予測できる。また、MetSは脳卒中、糖尿病などCVDリスクの増加に関連している。すべての対象者には健康的な食事と運動を推進するプログラムを実施していた。　主な結果は以下のとおり。・現在治療継続群98例、アリピプラゾール切り替え群89例を含む患者から、あらかじめ分析に必要なベースライン値の値を測定した。・CHD10年リスクの最小二乗平均推定値は、現在治療継続群（7.4％→6.4％）と比較し、アリピプラゾール切り替え群（7.0％→5.2％）でより多く減少した（p＝0.0429）。・最終観察時にメタボリックシンドロームを有するオッズ比は1.748であった（現在治療継続群 vs アリピプラゾール切り替え群、95％Cl：0.919～3.324、p＝0.0885）。・メタボリックシンドローム発症に関しては、統計学的に有意な差は認められなかった。・アリピプラゾールに切り替えた上で、健康的な食事と運動を推進するプログラムを実施することで、CHD10年リスクをより軽減させることが期待できる。・切り替え時には治療中止などのリスクを考慮する必要があるが、本研究では症状の増悪や入院の有意な増加は認められなかった。関連医療ニュース ・抗精神病薬の高用量投与で心血管イベントリスク上昇：横浜市立大 ・第二世代抗精神病薬によるインスリン分泌障害の独立した予測因子は・・・ ・抗精神病薬投与前に予後予測は可能か？

　バナナの葉は優れた創傷被覆材であることが、ドイツ・エバーハルト・カール大学テュービンゲンのEmmanuella Guenova氏らによる試験の結果、明らかにされた。バナナの葉は、熱帯地域の国では安価かつ優れた利用しやすい包帯材と見なされているという。しかし、これまで創傷被覆材として取り上げた研究はなく、Guenova氏らは、バナナの葉の有益な特性を損なわず滅菌する方法を検討し、創傷被覆材としての価値を検証した。Dermatologic Surgery誌2013年2月号（オンライン版2012年12月10日号）の掲載報告。　バナナの葉は、天然資源であるためさまざまな病原体による汚染が著しく、使用前にそれらを除去しなければならない。しかし、その有益な特性を損なうことなく効果的に滅菌する方法は明らかになっていない。　研究グループは、バナナの葉の有益な特性を損なうことなく滅菌する方法について検討することを目的とした。　主な検討と結果は以下のとおり。・初めに、バナナの葉の自然のミクロフローラを減らす除染技術について比較検討した。次に、マウス皮膚移植モデルで、バナナの葉の創傷被覆材としての性質を検討し、さらにアフリカ・ウガンダで術後患者において検証した。・結果、滅菌法としては、蒸気滅菌法が至適な手法であることが実証された。・バナナの葉の創傷被覆材としての性質は、ワセリン・ガーゼドレッシングと同程度であった。・臨床設定（アフリカ・ウガンダで術後患者を対象とした）の試験にも成功した。・バナナの葉は、創傷被覆材として望ましい性質と低コストを兼ね備えており、創傷被覆材の優れた選択肢となることが判明した。

　地中海食（エネルギー制限はしない）とオリーブオイルまたはミックスナッツを組み合わせた食事療法が、心血管リスクの高い集団の心血管イベントの1次予防において相対リスクを約30％低減することが、スペイン・バルセロナ大学病院のRamon Estruch氏らの検討で明らかとなった。地中海食は、オリーブオイル、果物、ナッツ、野菜、シリアルの摂取量が多く、魚や鶏肉の摂取量は中等度、乳製品、赤身肉、加工肉、菓子類の摂取量は少ないことが特徴とされる。地中海式食事療法の遵守状況と心血管リスクは逆相関を示すことが、観察コホート試験や2次予防試験で確認されている。NEJM誌オンライン版2013年2月25日号掲載の報告。カロリー制限や運動の併用なしの食事療法の効果を評価　PREDIMED（Prevencion con Dieta Mediterranea）試験は、地中海式食事療法（MD）による心血管イベントの1次予防効果を検証する多施設共同無作為化試験。　対象は、年齢が男性55～80歳、女性60～80歳、登録時に心血管疾患を発症しておらず、2型糖尿病を有するか、あるいは喫煙、高血圧、高LDLコレステロール値、低HDLコレステロール値、過体重または肥満、早期冠動脈心疾患の家族歴のうち3つ以上を有する者とした。参加者は、MD＋エキストラヴァージンオリーブオイル（EVOO）、MD＋3種のナッツ（Nuts：ウォールナッツ、アーモンド、ヘーゼルナッツ）、対照群（低脂肪食の説明）の3群に無作為に割り付けられた。　総カロリーの制限や身体活動の推奨は行われなかった。2つのMD群は、それぞれEVOO（約1L/週）またはNuts（計30g/日分）を無料で提供され、ベースライン時とその後は3ヵ月ごとに食事指導とMD遵守状況の評価を受けた。　1次エンドポイントは主要な心血管イベント（心筋梗塞、脳卒中、心血管死）の発症率とした。なお、中間解析の結果に基づき、フォローアップ期間中央値4.8年の時点で試験は中止された。1次エンドポイントのハザード比：MD＋EVOO群0.70、MD＋Nuts群0.72　2003年10月～2009年6月までに7,447人が登録され、MD＋EVOO群に2,543人（平均年齢67.0歳、女性58.7％）、MD＋Nuts群に2,454人（同：66.7歳、54.0％）、対照群には2,450人（同：67.3歳、59.7％）が割り付けられた。　1次エンドポイントは288人に発生した。そのうちMD＋EVOO群が96人（3.8％）、MD＋Nuts群が83人（3.4％）、対照群は109人（4.4％）で、1,000人年当たりの発生率はそれぞれ8.1（対照群との比較p＝0.009、）、8.0（同p＝0.02）、11.2であった。多変量調整済みハザード比（HR）は、対照群を基準とするとMD＋EVOO群が0.70（p＝0.01）、MD＋Nuts群は0.72（p＝0.03）だった。　主要心血管イベントのうち調整済みHRがMD群で有意に優れたのは脳卒中のみであった（MD＋EVOO群：0.67、p＝0.04、MD＋Nuts群：0.54、p＝0.006）。全死因死亡には有意な差を認めず、食事療法に関連する有害な影響もみられなかった。　著者は、「この結果は、高リスク集団の心血管イベント1次予防における地中海食のベネフィットを支持するもの」と結論している。