カゴメ株式会社は21日、国際医療福祉大学薬学部（栃木県大田原市）横山秀克准教授との共同研究で、動物試験において、リコピンの摂取が腎臓中のフリーラジカルの消去を早めることを明らかにしたと発表した。同研究では、リコピンの摂取が腎臓のフリーラジカルの消去に与える影響を明らかにする目的で、リコピンを含む飼料もしくはリコピンを含まない飼料を摂取させたラットの腎臓中のフリーラジカルをESR装置により直接分析した。その結果、リコピンの摂取は、腎臓のフリーラジカルをより素早く消去するため、フリーラジカルが原因である腎障害の予防に有効であることが期待できるという。 なお、同研究内容は第６３回日本酸化ストレス学会（6月24日～25日、神奈川県県民ホール）にて発表されるとのこと。 詳細はプレスリリースへhttp://www.kagome.co.jp/news/2010/100621.html

ノバルティス ファーマ株式会社は21日、米国のがん専門誌「Cancer」の誌上掲載に先立ち、6月14日にEarly Viewとして「Cancer」誌のオンライン上で発表されたRECORD-1第III相試験データの最終解析結果において、血管内皮成長因子（VEGF）受容体チロシンキナーゼ阻害剤による治療中あるいは治療後に病勢が進行した進行性腎細胞がん（renal cell carcinoma: RCC）の患者に対する「アフィニトール」（一般名：エベロリムス）のベネフィットが確認されたと発表した。本試験の最終的な無増悪生存期間（PFS）に関する解析、および全生存期間（OS）結果を推測する探索的解析が、専門家が検証する学術誌で掲載されたのは、今回が初めてとのこと。今回新たに発表された第III相RECORD-1（REnal Cell cancer treatment with Oral RAD001 given Daily）試験データは、アフィニトールが、プラセボと比較してVEGFr-TKIによる前治療後に疾患が進行した進行性腎細胞がんの患者のPFS中央値を2倍以上延長（4.9ヵ月に対し1.9ヵ月）したことを示す以前の分析を裏付けるものだった。さらに、主要評価項目であるPFSにおいて、アフィニトールが、疾患の進行あるいは死亡のリスクを67％減少させた（ハザード比 = 0.33、95%信頼区間［CI］、0.25～0.43、p＜0.001）ことも示されたという。アフィニトールは、日本では根治切除不能または転移性腎細胞がん治療薬として2010年1月に承認、4月に発売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2010/pr20100621.html

富士経済は22日、改正薬事法により変動する国内の一般用医薬品の主要薬効73分野の調査を2010年1月から4月にかけて実施し、分析の結果をまとめたものを発表した。今回は、同社がまとめた報告書「一般用医薬品データブック 2010 No.2」「一般用医薬品データブック 2010 No.3」からの紹介。調査対象は、感冒関連用薬、循環器・血液用薬、泌尿器官用薬、歯科口腔用薬、ドリンク剤、ビタミン剤、その他精神神経用薬、それに漢方薬などの10分野50品目。市場を明らかにすると共に13年に向けて市場を予測した。改正薬事法（2009年6月施行）は、一般用医薬品を副作用リスクの高い順から第1類、第2類、第3類に分け、第1類は薬剤師に取り扱いを限定し、第2類は薬剤師の他に新たに登録販売者の取り扱いも可能としている。第3類は、通信販売も可能となる。ただし、通信販売の取り扱いが第3類に限定されることに対して日本オンラインドラッグ協会や全国伝統薬連絡協議会が反対の姿勢を表明しており、紆余曲折が予想される。また、第1類の取り扱いについてさまざまな課題が明らかになりつつある。2009年は、新型インフルエンザの流行で医療機関受診の傾向が強まり、市場規模の大きい総合感冒薬は562億円と前年から6.6%も落ち込み、感染予防意識の高まりから含嗽剤特需（96億円前年比33%増）が生じた。また、ドリンク剤とミニドリンク剤（一般用医薬品と医薬部外品を合わせた市場）は、2009年はミニドリンク剤が女性用や新コンセプト製品の投入で増加（621億円、前年比1.1%増）したが、冷夏でドリンク剤が低迷（1,039億円前年比3.9%減）して、前年同様、全体では減少という結果になった。改正薬事法は、第1類の取扱店減少や取扱い時間の縮小の影響から大幅に実績が減少する薬効品目も見られた。特に、販売実績が大きかった制酸薬、禁煙補助剤市場では09年は前年比で10%以上の大幅な減少となった。また市場は小規模であるが、新薬効製品として認知途上のしみ治療薬、口唇ヘルペス治療薬、エネルギー代謝改善薬などは、改正薬事法で第1類に分類され売り場の露出が低下して市場は減少した。市場全体では第2類の薬効品目が多いため、2009年の減少は季節要因による需要減退が大きかった。10年1月にはロキソプロフェンナトリウム水和物、エピナスチン塩酸塩、トロキシピドを有効成分とする第1類医薬品が承認されるなど、一般用医薬品市場の停滞状況を打破するために、スイッチOTCを積極的に展開し新規薬効領域開拓や顧客獲得を目指す動きが活発化している。詳細はプレスリリースへhttps://www.fuji-keizai.co.jp/market/10055.html

一般住民を対象とした試験のメタ解析により、推定糸球体濾過量（eGFR）＜60mL/分/1.73m2および尿中アルブミン/クレアチニン比（ACR）≧1.1mg/mmolは死亡リスクの独立の予測因子であり、慢性腎臓病（CKD）の定義やstagingの定量的なデータとして使用可能なことが明らかとなった。Johns Hopkins Bloomberg公衆衛生大学院のJosef Coresh氏ら「Chronic Kidney Disease Prognosis Consortium」の研究グループがLancet誌2010年6月12日号（オンライン版2010年5月18日号）で報告した。アジアや欧米などでは成人の10～16％がCKDとされ、高血圧や糖尿病などにCKDが加わると全死亡や心血管死、腎不全の進行のリスクが増大する。しかし、CKDの定義やstageの決定にeGFRおよびアルブミン尿を使用することには大きな議論があるという。一般住民におけるeGFR、アルブミン尿と死亡率の関連を評価研究グループは、eGFR、アルブミン尿と死亡率の関連の評価を目的に、一般住民を対象とした臨床試験のメタ解析を行った。1,000例以上を対象としベースラインにおけるeGFR、尿中アルブミン濃度の情報を含む試験を選択し、全死亡および心血管死に関する標準化されたデータを抽出してプールした。Cox比例ハザードモデルを用いて、関連する交絡因子で補正したeGFR、アルブミン尿と全死亡、心血管死のハザード比（HR）を推算した。eGFRとACRが悪化すると死亡リスクが倍数的に増大解析の対象は、ACRの測定値を含む14試験に参加した10万5,872人（73万577人・年）および尿蛋白の試験紙検査値を含む7試験に参加した112万8,310人（473万2,110人・年）であった。ACR測定値を含む試験では、eGFRが75～105mL/分/1.73m2の範囲にあることや、eGFRが低値から上昇することと、死亡リスクとの間には関連は認めなかった。eGFR 95 mL/分/1.73m2との比較における、eGFR 60mL/分/1.73m2の場合の全死亡の補正HRは1.18（95％信頼区間：1.05～1.32）で、45mL/分/1.73m2の全死亡の補正HRは1.57（同：1.39～1.78）、15mL/分/1.73m2の全死亡の補正HRは3.14（2.39～4.13）であり、eGFRが60mL/分/1.73m2以下では値が低下するほど死亡リスクが増大した。ACR 0.6mg/mmolとの比較では、ACR 1.1mg/mmolの場合の全死亡の補正HRは1.20（95％信頼区間：1.15～1.26）で、3.4mg/mmolの全死亡の補正HRは1.63（同：1.50～1.77）、33.9mg/mmolの全死亡の補正HRは2.22（同：1.97～2.51）であり、ACRが1.1mg/mmol以上になると値が上昇するほど死亡リスクが上昇した。eGFRとACRには相互作用のエビデンスはないものの、双方が悪化すると死亡リスクが倍数的に増大した。同様の知見が、心血管死に関する解析でも確認され、蛋白尿試験紙検査を行った試験でも求められた。著者は、「eGFR＜60mL/分/1.73m2およびACR≧1.1mg/mmolは一般住民における死亡リスクの独立の予測因子である」と結論し、「本試験は腎機能のリスク評価およびCKDの定義、stagingにおいて定量的なデータをもたらす」としている。（菅野守：医学ライター）

早産児に対する人工換気法として高頻度振動換気法（HFOV）を選択的に施行しても、気管支肺異形成症のリスクの抑制効果は従来の人工換気法と同等であることが、ベルギーVrije Universiteit Brussel NICU科のFilip Cools氏らPreVILIG collaborationによるメタ解析で示された。新生児ケアの進歩にもかかわらず、早産児では気管支肺異形成症のリスクが依然として高く、長期的には神経発達の遅滞や肺障害が起きる。動物実験では、HFOVは換気法関連の肺疾患が少ない有望な人工換気法であることが示されており、呼吸窮迫症候群を呈する早産児の死亡/気管支肺異形成症のリスクを低減する可能性が示唆されているという。Lancet誌2010年6月12日号（オンライン版2010年6月1日号）掲載の報告。10試験に登録された3,229例の個々の患者データを解析PreVILIG collaborationの研究グループは、早産児における選択的HFOVと従来の人工換気法の効果を比較する系統的なレビューとメタ解析を行った。解析の対象は、主要評価項目を妊娠週数36週における早産児の死亡/気管支肺異形成症、あるいは死亡/重症神経障害などとする試験とした。10の無作為化対照比較試験が抽出され、これらの試験に登録された3,229例の個々の患者データについて解析を行った。従来法に比べ、相対リスクに有意差なしHFOVを受けた早産児の妊娠週数36週における死亡/気管支肺異形成症の相対リスクは0.95（95％信頼区間：0.88～1.03）、死亡/重篤な神経障害の相対リスクは1.00（同：0.88～1.13）、これらのいずれかが発症する相対リスクは0.98（同：0.91～1.05）であり、いずれも有意な差は認めなかった。HFOVにより多少なりともベネフィットが得られた早産児のサブグループ（在胎週数、出生児体重、肺疾患の重症度、出生前の副腎皮質ステロイド曝露など）はなかった。換気法のタイプや戦略によって全体の治療効果が変化することはなかった。著者は、「HFOVは早産児に対し従来の換気法と同等の効果しかもたらさない」と結論し、「在胎週数、出生児体重、肺疾患の重症度などに基づいて選択的にHFOVを施行する治療戦略は支持されない」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

大規模住民ベースを対象とした研究で、2000年以降、心筋梗塞の発症率が有意に低下していることが明らかにされた。ハーバード・メディカル・スクール、マサチューセッツ総合病院循環器部門のRobert W. Yeh氏らによるもので、NEJM誌2010年6月10日号で発表されている。近年の心筋梗塞発症率および転帰の傾向について、住民ベースの研究はほとんどなかったという。1999～2008年、1,869万超人・年の心筋梗塞発症率と転帰を調査Yeh氏らは、心筋梗塞の最近の傾向を明らかにするため、加入者300万人以上のHMO（健康維持機構）Kaiser Permanente Northern California加入者を研究対象とした。1999～2008年に心筋梗塞（ICD-9-CM規定）を発症し入院した30歳以上を同定し、年齢、性別で補正後、全心筋梗塞発症率と、ST上昇型・非ST上昇型別の心筋梗塞発症率を算出し検証した。患者特性、外来薬物療法、入院中の心臓バイオマーカー値は、保健計画データベースを用い、30日死亡率は州および米国社会保障局（SSA）の死亡データベースで確認された。1999～2008年の追跡期間中、1,869万1,131人・年のうち、心筋梗塞で入院した人は4万6,086例だった。ST上昇型心筋梗塞の発症率低下が顕著年齢・性補正後の心筋梗塞発症率は、1999年（274例/10万人・年）から2000年（287例/10万人・年）にかけては増加していた。しかし、その後は年々減少し、2008年までに24%の相対的減少を示した。2008年の発症率は、208例/10万人・年だった。同補正後のST上昇型心筋梗塞の発症率は、試験期間中低下し続けていた。1999年は133例/10万人・年だったが、2008年は50例/10万人・年だった（線形P

2009年6月22日から6月25日にかけて、シンガポール軍キャンプ内で新型インフルエンザ（H1N1ウイルス）による4つの集団感染が発生した。防衛省バイオ防御センターのVernon J. Lee氏らは、このケースでオセルタミビル（商品名：タミフル）投与（1日1回75mg）による包囲予防薬物療法（ring chemoprophylaxis）を試み、その有効性を検証した。NEJM誌2010年6月10日号掲載より。感染者を隔離、感染者が出た部隊全員に予防投与試験では、感染が疑われた全隊員が検査を受け、感染が確認された隊員は入院隔離とした。そのうえで、ウイルスが拡散しないよう、オセルタミビルによる包囲予防薬物療法を施した。なお、部隊単位での隔離（感染者が出た部隊は他の部隊と接触しないよう隔離）も行われた。全隊員は毎週3回、ウイルス学的感染症有無のスクリーニング（鼻腔・咽頭スワブを採取し、定量的逆転写RT-PCR法と塩基配列決定法による）と、質問票による臨床症状評価のスクリーニングを受けた。4集団で、感染の危険に曝されていた隊員は計1,175人。1,100人がオセルタミビルによる予防投与を受けた。介入後は感染率が有意に低下介入前に感染していた隊員は75人（6.4%）だったが、介入後の感染は7人（0.6%）だった。全体の再生産数（1人の感染者が生産する2次感染者数）は、介入前の1.91（95%信頼区間：1.50～2.36）に対し、介入後は0.11（95%信頼区間0.05～0.20）と有意に減少した。4集団のうち3集団は、介入後の感染率が有意に減少した。分子疫学的解析の結果、この集団感染は4例ともニューヨーク由来のA/ニューヨーク/18/2009（H1N1）型ウイルスによるもので、感染各事例は集団内感染によるもので、無関係な事例からの感染ではないことが明らかにされた。オセルタミビルの投与を受けた隊員816例を調べたところ、63例（7.7%）で軽度の非呼吸器系の副作用が報告されたが、重度の有害事象はみられなかった。研究グループは、オセルタミビルの包囲予防薬物療法と、感染者（隊員）の迅速な同定と隔離は、セミ・クローズドな環境での新型インフル集団感染の封じ込めに有効だったと報告している。（医療ライター：朝田哲明）

家族がインフルエンザに感染し発症した場合、同居する家族への感染率やウイルス排出のパターンは、H1N1（新型）も季節性も類似していることが明らかにされた。香港大学Li Ka Shing医学公衆衛生校感染症疫学のBenjamin J. Cowling氏らが、約100人の患者とその同居する家族を対象に調べたもので、NEJM誌2010年6月10日号で発表した。患者と同居する家族300人弱のスワブについて、RT-PCR法とウイルス培養研究グループは、2009年7～8月にかけて、香港の14ヵ所の外来診療所を訪れた、急性気道疾患の患者348人のうち、インフルエンザ迅速診断キット「QuickVue」でA型ウイルスが確認された99人と、その同居する家族について調査を行った。発症後７日以内に3回訪問し、患者と同居する家族全員の鼻腔・咽頭スワブを採取し、定量的逆転写RT-PCR法とウイルス培養を行い、ウイルス排出や感染の有無を調べた。同居する家族の数は、新型インフルエンザが130人、季節性が154人だった。なお、QuickVue検査の感受性は、新型インフルエンザが80％、季節性インフルエンザが77％だった。新型と季節性、家族への二次感染までの日数も同等その結果、RT-PCR法でインフルエンザウイルスへの二次感染が認められた同居する家族の割合は、新型インフルエンザが8％（95％信頼区間：3～14）で、季節性インフルエンザが9％（同：5～15）と、同等だった。また、患者から家族への二次感染までの日数は、新型が3.2日（95％信頼区間：2.4～4.0）、季節性が3.4日（同：2.7～4.1）と同等だった。さらに、ウイルス排出は発症後5～7日後に終息するなど、パターンも類似していた。気道症状はまた、いずれも発症後10日まで持続した。なお、サブグループとして、試験開始時と回復時に血清検査を行い、RT-PCR法で感染が確認された家族19人のうち、新型に感染した11人の36％、季節性に感染した8人の50％で、ウイルス排出が認められなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

カナダのアイスホッケージュニアリーグで、ボディチェック（相手の動きに対し体を使って妨害する）行為を容認した場合、容認していない場合と比べて、試合中の怪我の発生リスクが3倍超に増大することが明らかにされた。カナダRoger Jackson Centre for Health and Wellness ResearchのCarolyn A. Emery氏らが、カナダの二つの州のリーグを対象に前向きコホート試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2010年6月9日号で発表した。アルバータ州の試合中の怪我発生リスク、ケベック州の3.26倍同氏らは、2007～2008年シーズン中、カナダのアルバータ州とケベック州の11～12歳を対象にしたアイスホッケー・リーグ「Pee Wee」の選手、合わせて2,154人について追跡した。アルバータ州は74チーム（1,108人）、ケベック州は76チーム（1,046人）だった。ボディチェックについて、アルバータ州では容認しているが、ケベック州では違反行為となっている。追跡期間中の怪我は、アルバータ州で241件（うち脳震盪は78件、試合や練習の曝露時間合計：8万5,077時間）、一方ケベック州では91件（うち脳震盪は23件、同：8万2,099時間）だった。アルバータ州とケベック州の、試合中の怪我の件数はそれぞれ、209件と70件で、罹患率比は3.26（95％信頼区間：2.31～4.60）だった。脳震盪や重度の怪我発生リスクも、それぞれ3.88倍と3.30倍また、アルバータ州とケベック州の、試合中の脳震盪の件数はそれぞれ、73件と20件で、罹患率比は3.88（同：1.91～7.89）だった。さらに、プレイできない期間が7日超に及ぶ重度の怪我発生に関する、アルバータ州のケベック州に対する罹患率比は、3.30（同：1.77～6.17）、同期間が10日超に及ぶ重度の脳震盪の罹患率比は、3.61（同：1.16～11.23）だった。アルバータ州のリーグでボディチェックを違反とすることで、減らすことのできる試合中の怪我の絶対件数は、1,000プレイ時間中2.84（同：2.18～3.49）件、脳震盪の件数は1.08（同：0.70～1.46）件だった。なお、練習中の怪我の発生リスクについては、両州で有意差はみられなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

スタチンの想定されていない効果および有害事象について検討する、英国人男女200万人超を対象とする前向きコホート研究が、英国ノッティンガム大学プライマリ・ケア部門のJulia Hippisley-Cox氏らにより行われた。思わぬ効果として、食道がんリスク低下の有益性が認められた一方、様々な有害事象リスク上昇との関連が確認されたという。BMJ誌2010年6月5日号（オンライン版2010年5月20日号）掲載より。スタチン各種、用量、投与期間ごとに効果・有害事象を定量化Hippisley-Cox氏らは、スタチンの思わぬ効果・有害事象について、種類・用量・投与期間別に定量化することを目的とし、イングランドおよびウェールズの開業医（GP）368人の診療データをQResearch databaseから収集し検討した。200万4,692例分の患者データ（30～84歳）のうち、スタチン服用新規患者は、22万5,922例（10.7％）だった。処方の内訳は、15万9,790（70.7％）がシンバスタチン（商品名：リポバスなど）、5万328例（22.3％）がアトルバスタチン（商品名：リピトール）、8,103例（3.6%）がプラバスタチン（商品名：メバロチンなど）、4,497例（1.9%）がロスバスタチン（商品名：クレストール）、3,204例（1.4%）がフルバスタチン（商品名：ローコールなど）だった。検討された主要評価項目は、心血管疾患の初回発生、中等度～重度ミオパシー、中等度～重度肝機能障害、急性腎不全、静脈血栓塞栓症、パーキンソン病、認知症、関節リウマチ、白内障、骨粗鬆症性骨折、胃がん、食道がん、大腸がん、肺がん、メラノーマ、腎臓がん、乳がん、前立腺がん。食道がんリスク低下、肝機能障害・急性腎不全・ミオパシー・白内障リスク増大スタチンとの関連が有意ではなかったのは、パーキンソン病、関節リウマチ、静脈血栓塞栓症、認知症、骨粗鬆症性骨折、胃がん、大腸がん、肺がん、メラノーマ、腎臓がん、乳がん、前立腺がんの各リスク。食道がんリスクについては低下が認められた。一方で、中等度～重度肝機能障害、急性腎不全、中等度～重度ミオパシー、白内障のリスクは増大することが認められた。有害事象は、スタチンの種類を問わず同等にみられた。ただし肝機能障害についてはフルバスタチンでリスクが高かった。用量反応効果は、急性腎不全、肝機能障害で明瞭だった。服用期間中の全リスク増加は、最初の1年目が最も高かった。白内障リスクは男女とも、服用中止後1年以内で標準に戻った。食道がんのリスクは、女性は1年以内に男性は1～3年以内で標準に戻った。急性腎不全リスクは、男女とも1～3年以内に、肝機能障害リスクは、女性は1～3年以内に男性は3年以降に標準に戻った。心疾患リスク20%閾値に基づく5年予防NNT（治療必要数、対患者1万例）は、女性の場合、心血管疾患が37例（95％信頼区間：27～64）、食道がんは1,266例（850～3,460）だった。男性はそれぞれ、33例（24～57）、1,082例（711～2,807）だった。一方、5年NNH（有害必要数、対患者1万例）は、女性の場合、急性腎不全が434例（284～783）、中等度～重度ミオパシーは259例（186～375）、中等度～重度肝機能障害136例（109～175）、白内障33例（28～38）だった。男性のNNHは、ミオパシーのNNHが91例（74～112）だった以外は、全体として女性と同等だった。Hippisley-Cox氏は、「食道がん以外の有益性は証拠立てることができなかったが、有害事象については母集団に潜在する事象が確認でき定量化できた。さらに、有害事象の最もリスクの高い患者をモニターできるよう個別リスクのさらなる検討を進める必要がある」と結論している。

心血管疾患10年リスクを予測するものとして英国ノッティンガム大学のQRESEARCH研究グループによって開発されたQRISKスコアのパフォーマンス検証試験が、英国オックスフォード大学Wolfso校医学統計センターのGary S Collins氏らにより行われた。検証されたスコアは最新のQRISK2で、英国政府機関NICEが推奨するFramingham方式との比較、およびQRISK1との比較が行われた。BMJ誌2010年6月5日号（オンライン版2010年5月13日号）掲載より。住民158万人、心血管イベント7万例超のデータを用い各スコアの識別、検定力を検証試験は、英国の開業医365人からの診療データが集約されるTHIN（The Health Improvement Network）データベースを活用して行われた。158万人分の患者データ（1993年1月1日～2008年6月20日）のうち、心血管イベント例は、35～74歳（940万人・年）で7万1,465例あった。主要評価項目は、開業医で記録された最初の心血管疾患（心筋梗塞、狭心症、冠動脈心疾患、脳卒中、一過性虚血性脳卒中）の診断記録とされた。QRISK2とQRISK1との間のパフォーマンスの違いはあまりなしQRISK2は、NICEのFramingham方式が示した心血管疾患10年リスクの予測を改善したことが認められた。識別および検定統計は、QRISK2の方がより良好だった。なお、QRISK2とQRISK1との間のパフォーマンスの違いはあまりなかった。具体的に、QRISK2が示した10年リスクは男性33％、女性40％。これに対しNICEのFramingham方式は、29％、34％だった。QRISK1は、32％、38％だった。男性ハイリスク群の心血管イベント発生率は、QRISK2では1000人・年につき27.8件（95％信頼区間：27.4～28.2）だったが、NICEのFramingham方式は21.9件（21.6～22.2）だった。QRISK1は24.8件（22.8～26.9）。女性ハイリスク群の同発生率は、QRISK2は24.3件（23.8～24.9）、NICEのFramingham方式は20.6件（20.1～21.0）、QRISK1は21.8件（18.9～24.6）。Collins氏は、「QRISK2は、NICEのFramingham方式より、英国の心血管疾患ハイリスク群をより正確に特定することができる」と結論している。

2008年の世界193ヵ国における5歳未満の子どもの死亡数は879万5,000人、その死因の68％が感染症であることが、アメリカJohns Hopkins Bloomberg公衆衛生大学院のRobert E Black氏らによる系統的な解析で示された。子どもの死亡率は、社会経済的な発展や子どもへの生存介入が実行された結果として世界的に低下しているが、いまだに毎年880万人が5歳の誕生日を迎えられずに死亡している。ミレニアム開発目標4（MDG4）の目的は、「2015年までに5歳児未満の死亡率を1990年の水準の3分の1に削減する」ことであるが、特に南アジアとサハラ砂漠以南のアフリカ諸国では達成が難しい状況にあり、その改善には子どもの死因に関する最新情報の収集が重要だという。Lancet誌2010年6月5日号（オンライン版2010年5月12日号）掲載の報告。2008年の193ヵ国における原因別の死亡数を算出研究グループは、5歳未満の子どもの主な死亡原因について、2008年の最新の推定データを報告した。多原因比例死亡モデル（multicause proportionate mortality model）を用いて生後0～27日の新生児、1～59ヵ月の小児の死亡を推定し、死因が予測可能な場合は単一原因死亡モデルを用い、健康状態登録データの解析を行った。中国とインドの新データは、以前に実施されていた統計モデルに基づく予測に代わって、これらの国で使用されている全国データを採用した。193ヵ国における死亡原因を推定し、5歳未満の子どもの国別の死亡率および出生率にこれらの推定値を当てはめることで、国、地域、世界の原因別の死亡数を算出した。死因の68%が感染症、41%が新生児、5ヵ国で49%を占めた2008 年における世界の5歳未満の子どもの死亡数は879万5,000人と推定され、そのうち68%（597万人）は感染症が原因で死亡しており、肺炎が18%（157万5,000人）、下痢が15%（133万6,000人）、マラリアが8%（73万2,000人）であった。死亡した子どもの41%（357万5,000人）が新生児であり、その最も重大な原因として早産合併症が12%（103万3,000人）、出生児仮死が9%（81万4,000人）、敗血症が6%（52万1,000人）、肺炎が4%（38万6,000人）を占めた。5ヵ国（インド、ナイジェリア、コンゴ民主共和国、パキスタン、中国）で、5歳未満の子どもの死亡の49%を占めた。著者は、「これら国別の子どもの主な死因の推定値は、国の計画や援助国の支援の焦点をどこに置くべきかを検討するうえで役立つであろう」とまとめ、「MDG4の達成は、妊婦、新生児、小児の健康状態への介入によって多大な死亡数の抑制に取り組むことでのみ可能となる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

世界の5歳未満の子どもの死亡数は1990～2010年の20年間で420万人減少し、低所得国を含む13地域では低下速度が加速化していることが、アメリカWashington大学のJulie Knoll Rajaratnam氏らによるミレニアム目標4（MDG4、2015年までに5歳児未満の死亡率を1990年の水準の3分の1に削減する）の進捗状況の調査から明らかとなった。MDG4の目標達成期限まであと5年しか残されていない。以前の調査では、MDG4達成の軌道上にある国は4分の1以下であることが示され、2000年以降になされた施策構想や投資の観点からは、MDG4達成に向けた進展に増強傾向が認められるか否かの見極めが重要なことが示唆されているという。Lancet誌2010年6月5日号（オンライン版2010年5月24日号）掲載の報告。1970～2010年における187ヵ国の5歳未満の子どもの死亡について検討研究グループは、1970～2010年における187ヵ国の5歳未満の子どもの死亡数について検討した。健康状態登録システム、国勢調査の略式出産記録、完全出産記録などの情報源のデータをすべて用いて死亡に関する1万6,174の測定値のデータベースを構築した。ガウス過程回帰モデルを用いて出生から5歳までの死亡の推定値を算出した。本試験は、子どもの死亡の推定にガウス過程回帰モデルを使用した初めての研究であり、この手法は従来の方法に比べサンプル外の予測の妥当性が良好で、データのタイプの違いに起因するサンプリングおよび非サンプリングエラーによって生じる不確かさを把握できる。健康状態登録システムと、新生児（生後1ヵ月未満）および0歳児（生後1ヵ月～1歳の誕生日の前日まで）の死亡に関する情報を含む完全出産記録に基づく1,760の測定値を使用して得た5歳未満の子どもの死亡数から、新生児、0歳児、1～4歳児の死亡数を推定した。子どもの死亡率の迅速な低減は、世界の医療の継続的な優先課題世界の5歳未満の子どもの死亡数は、1990年の1,190万人から2010年には770万人にまで低下した。2010年の内訳は、新生児の死亡数が310万人、0歳児は230万人、1～4歳児が230万人であった。5歳未満の子どもの死亡の33.0%が南アジアで発生し、49.6%がサハラ砂漠以南のアフリカ諸国で発生していたが、高所得国は合わせても1%に満たなかった。世界21地域で新生児、0歳児、1～4歳児の死亡率が低下していた。1990～2010年までの新生児死亡率の年次低下率は2.1%であり、0歳児死亡率の年次低下率は2.3%、1～4歳児の場合は2.2%であった。サハラ砂漠以南のアフリカ諸国を含む世界13地域では、1990～2000年の10年間に比べて2000～2010年の方が死亡率の低下速度が加速化しているとのエビデンスが得られた。サハラ砂漠以南のアフリカ諸国のうち死亡率の低下率が1%以上であったのは13ヵ国（アンゴラ、ボツワナ、カメルーン、コンゴ、コンゴ民主共和国、ケニア、レソト、リベリア、ルワンダ、セネガル、シエラレオネ、スワジランド、ガンビア）であった。著者は、「5歳未満の子どもの死亡のロバスト測定により、いくつかの低所得国では死亡率の低下速度が加速化していることが示された。これらの良好な進展は注目に値するものであり、施策への関心の高まりや医療資源の増強を求める声が大きくなる可能性がある」と結論し、「死亡率の改善が加速化している国のほとんどがMDG4を達成できないであろうが、国際的な共同体は医療資源や技術供与によってこれらの動向の助成に重要な役割を担いうると考えられる。子どもの死亡率を迅速に低減させることは、世界の医療の優先課題であり続けなければならない」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　臨床検査受託大手のビー・エム・エル（東京都渋谷区）は、医師が臨床検査結果をインターネット経由で閲覧できるサービス「WEB照会サービス」を開始した。インターネットを介することで半日から1日の時間短縮が見込める。　ビー・エム・エル（BML）社では従来、血液検査の場合、医療機関から検体を受け取った当日に検査を開始し、翌日までに検査結果が判明する。その検査結果が全国の営業所に伝送された後、現地にて出力し、検査結果が届くのが翌日午後であった。本サービスを利用すると、医師がインターネットを通じてアクセスすれば、検査結果が総合研究所内の専用サーバーに保存された時点で、検査結果を知ることができる。従来に比べて後工程が短縮されるため、医師は検査結果を得るまでの時間が半日から１日短縮できる。　特に細菌、病理検査は紙を使った結果報告であったため、総合研究所において得られた結果が全国の営業所に郵送された後、医療機関に届けられていた。本サービスでは、診断確定後、データサーバーに検査結果が格納されるため、画像やグラフ、数値などの検査結果を電子的に入手できるようになり、入手までの時間が1～2日ほど早くなる。診断結果によって治療内容が大きく異なる感染症、がんなどにおいてはより一層注目される。さらに、分離菌集計状況の集計、使用薬剤の耐性傾向の分析などの統計処理機能を備えており、院内感染対策にも活用できる。　この「WEB照会サービス」は、利用申込み後、電子証明書が発行され、利用するパソコンにインストールすることで本人確認が行われる。ID、パスワードは利用者ごとに発行され、データは暗号化されて取り扱われる。導入コスト、人的負荷、専門知識を必要としないため、導入や操作が簡単なことも医師にとってはありがたい。　5月にサービスを開始して依頼、診療所中心に毎日数十件を超える申し込みがあるという。BML社は幅広いユーザー層の利用を想定している。　電子カルテや他のWEBサービスとのデータ連関が実現すれば、サービスの充実化、拡大につながると考えられる。

東邦大学医学部は15日、医師のワークライフバランスを保つ職場環境づくりを行い、潜在医師（研修を受けられなかった国家資格保有者）を減らす施策として、研修医のための新しいプログラムを導入すると発表した。まずは同プログラムの一環として、平成23年度前期臨床研修プログラムから、子育て・出産などの事情で4月に研修を開始できない研修希望者に対して、10月から開始できる「男女共同参画型臨床研修プログラム」が東邦大学医療センター佐倉病院で導入される。このプログラムは、24時間保育の可能な佐倉病院を基幹型病院として研修が行われるため、出産・育児と研修を無理なく両立でき、個別事情による研修開始の時期変更や一時中断など、研修希望者の様々な状況に配慮されている。研修方式は、通常の前期臨床研修医と同等、24ヵ月にわたる厚生労働省が定める到達目標に準じているため、到達目標達成後は、希望専攻する診療科での後期臨床研修へと連続した形で研修を継続できる。個別事情等で研修が期間内に修了できない場合でも引き続き形成的な研修が行われ、修了後より希望専攻する診療科での後期臨床研修を行うことが可能である。　【お問い合わせ先】　東邦大学医学部　卒後臨床研修／生涯教育センター（TEL：03-3762-4151／FAX：03-5763-6574）http://www.trainee.med.toho-u.ac.jp/　女性医師支援プログラム（支援体制）http://www.t-womd.med.toho-u.ac.jp/program/support.htm

腹圧性尿失禁の手術療法である尿道スリング手術について、スリングタイプの違い（恥骨後式と経閉鎖孔式）の有効性と合併症に関する大規模な比較検討試験が行われた。結果は両者の有効性は同等で、合併症がそれぞれ異なることが明らかにされている。米国アラバマ大学バーミンガム校のHolly E. Richter氏ら尿失禁治療ネットワークの研究グループによるもので、NEJM誌2010年6月3日号（オンライン版2010年5月17日号）で発表された。術後12ヵ月時点の手術の成功率を、主観的、客観的に評価し比較1996年にUlmstenらが発表した、メッシュテープを用いて恥骨裏側に吊り上げる恥骨後式は、従前のバーチ法（膣断端を腹部靱帯に固定し尿道を吊り上げる）と有効性・安全性で差異はない。それでも尿道スリング手術実施は100万件を超え手術療法の標準治療となりつつあるという。一方で、恥骨後式で術後問題となる合併症（排尿困難、切迫性尿失禁など）回避のため編み出されたのが経閉鎖孔式で、合併症の原因となる膀胱や腸への傷害を回避するために開発された。しかし両タイプについては、小規模な優位性試験で有効性は同等であると確認されているのみで、Richter氏らは大規模な多施設共同の無作為化同等試験を行った。試験は、2006年4月～2008年6月の間に3,521例が登録、うち597例が無作為化され、術後12ヵ月時点の治療成功を主要アウトカムに評価が行われた。被験者平均年齢は66歳、43人の外科医が平均10例ずつ手術を施行していた。主要アウトカムは、客観的判定（誘発テスト陰性、24時間尿パッドテスト陰性、再治療なし）と主観的判定（MESA調査票に基づく症状の自己申告なし、3日間排尿日誌に尿漏れエピソード記録なし、再治療なし）の両方で行われた。同等性マージンは、±12ポイントと定められた。合併症は、恥骨後式が排尿障害、経閉鎖孔式は神経学的症状12ヵ月時点の主要評価が行われたのは、565例（94.6%）だった。客観的評価による治療成功率は、恥骨後式80.8％、経閉鎖孔式77.7％で、両式の差は3.0ポイント（95％信頼区間：－3.6～9.6）で同等性マージンの基準も満たしていた。一方、主観的評価では、それぞれ62.2％、55.8％で6.4ポイント差（同：－1.6～14.3）と、同等ではあったがマージンの基準は満たさなかった。合併症に関しては、手術を要した排尿障害発生の割合は、恥骨後式の方が高く2.7％で、経閉鎖孔式は0％だった（P=0.004）。反対に神経学的症状（麻痺、脱力感）の発生は、恥骨後式4.0％に対し、経閉鎖孔式が9.4％だった（P=0.01）。術後の切迫性尿失禁の発生は有意差がなかった。また、術後満足感、QOLに対する満足感についても有意差がなかった。これらからRichter氏は、「有効性はほぼ同等。手術を考慮する患者とは合併症の違いについて、十分話し合う必要があるだろう」と結論している。（医療ライター：武藤まき）

世界で年間死者500万人に達する結核やマラリアなどの侵襲性細菌感染症で、疾患感受性の個体差が一部で有意にみられることについては、栄養失調やHIV罹患など環境要因によると考えられているものの、実態としては謎のままである。そこで、シンガポール遺伝子研究所感染症疾患部門のChiea C. Khor氏らは、感染症病原体に対するヒト免疫応答に注目した。免疫応答の際には炎症性サイトカインが産生される。その反応が過剰となると（サイトカインシグナル伝達により）、マラリアなどの重症化を招くのではないか。一方でヒト免疫応答には、炎症反応をコントロールするサイトカインシグナル伝達抑制蛋白質CISHが存在し関与することも知られる。Khor氏らは、CISHが疾患感受性と関連しているのではないかと仮定し、検討を行った。NEJM誌2010年6月3日号（オンライン版2010年5月19日号）掲載より。8,402例の血液検体を用いて、CISH遺伝子多型と主要感染症感受性との関連を調査Khor氏らが注目したのは、病原体免疫応答にプリンシパルな炎症誘発性のサイトカインであるインターロイキン（IL）2と、そのIL-2において特にシグナル伝達をコントロールするCISH［Cytokine-inducible SRC homology 2（SH2）domain protein］。ガンビア、香港、ケニア、マラウイ、ベトナムで行われた感染症の症例対照研究（計7件）の対象者8,402例の血液検体を用いて、CISH遺伝子多型と主要感染症（菌血症、結核、重症マラリア）感受性との関連を調べた。なお研究グループは、これまでにこの対象者で20の免疫関連遺伝子の検討を行っている。CISH変異体と感染症感受性との関連を確認結果、複数のCISH遺伝子多型の変異アレルが、感染症の感受性増大と関連していることが認められた。またCISH関連遺伝子座で特定した一塩基多型遺伝子（SNP）5つ（－639、－292、－163、＋1320、＋3415）を、一つの多重SNPとみなした場合、CISH遺伝子変異体と主要感染症（菌血症、結核、重症マラリア）感受性との間の関連性が確認された［すべての比較P=3.8×10（－11）］。特に－292変異体は、関連するシグナル伝達のほとんどに関与していた［P=4.58×10（－7）］。また、－292変異体を有する成人被験者から採取した末梢血分子細胞は、野生型細胞と比べて、IL-2産生刺激に対する反応が弱く、CISH発現が25～40％少ないことも明らかになった。Khor氏は、「CISH変異体が、多様な感染症病原体に起因する疾患感受性と関連しており、サイトカインシグナル伝達抑制因子は種々の感染症に対する免疫に関与していることが示唆された。またCISH変異アレルを有するヒトでは、主要感染症のうちの一つの全リスクが18％以上増加した」とまとめている。（医療ライター：武藤まき）

東邦大学医療センター佐倉病院内科学講座の教授で、前院長。医局のモットーは総合力と専門性を両方備えた医師育成。一人でも多くを救うこと。加えて先端医療の開発をモットーにしている。最近では、血管機能検査CAVIの開発に参画し、国内から海外にも発信。肥満症治療については脂肪細胞、脂質代謝の基礎研究から心理学まで動員して新しい治療システムを構築中。動脈硬化の分野で新しい治療体制の扉を開く動脈硬化は、地味な分野ですが、ご存知のとおり、脳梗塞、心不全、さらには腎不全をもたらし大きく個人のQOLを低下させ、また社会的損失も大きい疾患です。これに対し、病変動脈、静脈の直接的治療を循環器グループが担う一方、「動脈」が水道管でなく、生きた機能を持った臓器とし見、それに細胞生物学と代謝学を応用して治療・予防法を打ち立てるというのが夢でした。実は、癌は最近の治療学の進歩は著しいのを目の当たりあたりにしますが、30年前には不治の印象が強く、生命現象そのものの解明が必要で、とても自分の能力では歯が立たないと思い避けたのも事実です。動脈硬化なら多少とも代謝学的側面から治療できるのではないかと思ったりもしました。これまで、副院長6年、院長3年と病院の経営面にも携わりましたが、医療現場は人間が担うものであり、かつ科学性を保って運営されるべきもので、根本原則は、病気を見ることと変わらないと思いました。みんなして誠意を尽くし、精一杯がんばれば、経営のほうが、なんだかんだといっても人の作った制度の運用ですから、患者さんがいる限り、道は開けると思います。しかし、対疾病への取り組みは、神が創った摂理と破綻への挑戦ですから、数段難しいと思います。でも、全身全霊、日々、改革、改良に向けやり続けるのが、医師の誠意だと思います。それには、効率よくみんなが取り組めるセンター方式が必要と、糖尿病・内分泌・代謝センターを9年前に立ち上げました。場所、人の問題で、思い立って3年ほどかかりましたが、皆さんの協力でできました。そのころから、病棟と外来が一体となった継続看護治療システムも導入され、看護師も病棟での看護結果が外来でどのように効果が出ているのか確認しあい、フィードバックをかけるシステムが導入、大きかったのは、患者さん全員に、「ヘルスケアファイル」という手書きのファイルをお渡しし、代謝要因の変化と日常生活管理がどのように結びつくかをグラフで表すシステムを導入したことです。患者と医師のみでなく、家族にも分り、医療スタッフも採血者、受付、看護師、栄養士も一目瞭然に個々の病態が把握でき、互いにコミュニケーションが取れやすくなったのがよかったです。若い研修医にとっても数年の治療経過を見れば、病態がわかり最大の教科書にもなっています。診療体制を分りやすく、すっきり整えることは、生活習慣病と呼ばれる一連の疾患にとても有用と思います。若い医師も情熱を持った人たちが幸運にも集まり、地に足をつけ、真に役立つ研究を進めてくれたのも、推進力になってくれました。動脈硬化発生機序の解明とCAVIの開発研究学会のマニュアル、ガイドラインは大切ですが、大学病院の使命はその先を見つめることにあります。その眼は、字づらで覚えたことではなく、自然との対話、すなわち研究の基盤なくして開かれないと思います。ささやかながら病理、細胞培養実験から、動脈硬化とコレステロールの関係は直接ではなく、コレステロール自身が酸化され、オキシステロールになると強力な組織障害性をもち、慢性炎症が引きおこすとしました。これに基づき、強力な抗酸化作用を持つ脂質低下剤プロブコール投与による糖尿病性腎症の抑制効果を見いだしました。結局、末期腎硬化症は動脈硬化と同じような機序で起こると考えたからです。また、動脈硬化の臨床研究には、簡便で経時的に測定できる指標が必要ですが、これまで必ずしも十分なものがなかったわけです。これに対して、血管弾性を直接反映するCAVIという検査法の開発に携わったところ、これまで見えなかった部分がどんどん見えるようになりました。これは、内科の循環器、代謝チーム、それに生理機能検査部が一体となり、精力的に仕事をしてきた結果です。循環動態を把握するうえで、血管抵抗を反映することがわかり、これは血圧計に匹敵する意味を持つわけで、まだまだその妥当性をさまざまな角度から検証する必要がありましたが、循環器、代謝領域の疾患や、薬物治療成績が英文論文となり、世界に向けて発信し始めたところです。今後、日常診療の中から、動脈硬化治療が見出される可能性もあり、楽しみです。肥満・メタボリックシンドロームへの低糖質食、フォーミュラー食の応用を中心に、チーム医療体制を確立動脈硬化診療は診断に加え、予防と治療が究極目標ですが、動脈硬化の主な原因として肥満の意味は大きく、糖尿病、高血圧、脂質異常を伴い、所謂メタボリックシンドロームを引き起こします。すでに当院では１５年前から肥満への取り組みをチームで始めており、治療として低糖質食、その極みとして安全で効果のあるフォーミュラー食を実施しています。今、欧米では低糖質がよいとの論文が出始めましたが、当院では、入院時にも低糖質食を用いています。またフォーミュラー食は必須アミノ酸を含むたんぱく質とビタミン、ミネラルをパウダーにしたものを水で溶かして、飲んでもらうものです。それによる減量効果特に、内臓脂肪の減少度が高く、それに伴い代謝改善度も一般通常食より効果があり、そのメカニズムは、動物実験でも検証中です。脂肪細胞自身のインスリン感受性関連分子の発現が上がっていることが確認されました。研究面では脂肪細胞から分泌されるサイトカイン、分子、酵素、さらに脂肪細胞分化に加えて、「人」の行動様式にも興味を持ち、毎月、オベシテイカンファランスを開き、内科医、栄養士、看護師は無論のこと、精神科医、臨床心理士も加わり、症例への総合的アプローチを試みています。肥満が解消できない理由に、ハイラムダー型と呼ばれるパーソナリテイを持つ人が肥満患者さんに多いことも見出されました。また、入院中に、何らかの振り返りができ、周囲との関係も客観化できるようになると、長期予後がよいことも見出しており、メンタルサポートは必須と思われます。このような成功例に遭遇すると、チーム全体が活気づくのも不思議です。これから、これらチームのバックアップで肥満外科治療も始まります。患者さんデータを集約したヘルスケアファイルで真の地域連携の夢を糖尿病を中心とした生活習慣病は、結局、本人の自己努力に大きく依存します。人は決して命令で動くものでなく、自分で納得、わかって初めて真の治療が始まります。その際、さまざまな情報を錯綜させないために、１冊のノートをつくり、なるべくグラフ化、マンガで示す方式で、病態理解をはかっています。これをヘルスケアファイルと呼んでいます。きちんとしたデータの推移をみて、各種職域の人が適切なアドバイスができます。また、もっと重要なことは、患者本人が自分の経過を一覧すると、そこから、自分の特性が分かるというものです。医療者自身にも勉強になり、多職種の方々がのぞきこむことによって、患者さん個々の蓄積データに基づき、最適なアドバイスができるというメリットがあります。これは、病院内の代謝科、循環器、神経内科などにとどまらず、眼科とも共通に使えますが、さらに、これで院外の施設とも、真に患者さん中心の医療ができます。できれば、全国国民全員が持つべきで、これで、医療費削減、効率化、医学教育もでき、これを如何に全国的に広めてゆくか楽しみ考えているところです。若い医師へのメッセージ：自分の医学を打ちたてる現在、各種疾患は、学会がガイドラインなどを決め、医療の標準化が進み、それはそれで、一定のレベルにまであげることでは意味があるでしょう。現場に立てば、ほとんどがそれを基礎に幾つかのバリアンスがあり、物足りないはずです。確かに一杯本もあり、インターネットでも知識はふんだんに得られます。でも、結局医師は、自分の医学を自分で打ち立てるのが原則でしょう。決して独断に走れというのではなく、ささやかでも、自分のデータをまとめ、自分として言えるファイルを作ることです。それは、先輩の先生から呟きとしておそわりました、教えてくれるのを待っていたって本当のところは教えられないし、頭を下げても教えてもらえることは少なく、自分で、縦軸、横軸を引き、そこにプロットさせ因果関係を探れといわれましたが、その通りです。ささやかでも、自分の経験症例をまとめておき、そこから何が発信できるか日夜思考錯誤してください。それが、許される余裕と良き指導者がいるところで、研修はすべきでしょうし、後期研修もそんな環境で自己研鑽することが大切でしょう。専門分野の選考は、社会的にニーズが高いところに向かうべきで、無論雰囲気も大切ですが、はやり、楽というよりは、皆が困っているところに入り込こむ勇気が大切でしょう。そこで、頑張れば、面白く楽しく医師生活をやって行けるでしょう。今後も、佐倉病院でなければ、できないことに向けて頑張ってまいります。お待ちしています。質問と回答を公開中！

最近のゼロカロリージュースについて０キロカロリーのコーラなどが最近は多く売られてますが、代謝内分泌学的には糖尿病の方に自信を持って勧められているのでしょうか？あくまで噂に過ぎないのですが、ああいうゼロカロリー飲料そのものには確かにカロリーがなくても、一緒に他の食事を摂った時に他の糖質の吸収を促進する作用があると聞きました。。。。PS:そもそも、人工甘味料のアスパルテームが身体に良いかどうかわかりませんし、炭酸飲料は身体に悪いのかもしれませんが。。。実際に、カロリーゼロ表示の飲料物を飲んでもらい、３０分から１２０分まで、採血したところ、血糖の増加はほとんど見られないものもありましたが、なかにはあがるものもあり、原因は、カロリーゼロ表示は、糖質０．５％以下で使っているとのことでした。ですから、成分表示で、糖分ゼロと明記しているものは大丈夫でしょうが、それ以外のものは、大量飲めば、血糖は上がる可能性があります。アスパルテームについては、アミノ酸摂取として評価してよいと思われます。極端に、多用しなければ問題ないと思います。高感度ＣＲＰについて高感度ＣＲＰは動脈硬化の一つのいい指標でしょうが、上気道炎、歯肉炎などの炎症にても上昇すると理解しています。そうすると、風邪の流行している季節などでは動脈硬化の判定ができずらくなるということはないでしょうか？その通りで、CRPは体内でほかに目立った炎症がない場合にのみ、動脈硬化（炎症性反応としての）の指標として意味がありますが、特異性は、高感度CRPを用いてもありません。大規模スタデイで、ある治療の効果などをみるにはよいでしょう。しかし、日常診療で、個々の例に当てはめ、それのみで、あなたは動脈硬化があります、ありませんとの判定に用いるのは、困難と思います。逆に、動脈硬化のためと決め込んで、ほかの炎症、癌などの初期を見逃す可能性もあります。個人には参考にする程度でよいのではないでしょうか。破壊性甲状腺炎の診断動悸、全身倦怠、微熱、軽い咽頭痛の症状で他院受診。FT3 10.4,FT4 4.6 TSH感度以下、 抗体陰性（TPO、TG、TRAb,TSAb)でCRP 1前後、血沈正常からやや亢進、甲状腺エコーでまだら様low echo部位のある患者さんが当院紹介となりました。ヨードuptake 1%以下で破壊性甲状腺炎と診断しましたが、一貫して頸部痛はありません。頸部痛のない亜急性甲状腺炎と判断するのか、咽頭炎併発の無痛性甲状腺炎と迷いました。これでTPO抗体やTG抗体が陽性であればさらに橋本病の急性増悪とも迷うところです。頸部痛のない亜急性甲状腺炎という病態はあると考えて宜しいのでしょうか。また今回のケースではありませんが橋本病の抗体が陽性の場合、無痛性甲状腺炎と橋本病の急性増悪との鑑別についてもご教授いただければ幸いです。甲状腺機能亢進でTSAb、TRAb陰性、さらにヨードuptakeの低下という所見は破壊性甲状腺炎に矛盾しません。破壊性甲状腺炎には、亜急性甲状腺炎と無痛性甲状腺炎があります。亜急性甲状腺炎は炎症反応があり、low echo部位を認めるととも頸部痛はほぼ必発です。本例では頸部痛なしなので、亜急性甲状腺炎とは言えないでしょう。従って、無痛性甲状腺炎の可能性が強くなります。無痛性甲状腺炎は、多くは橋本病を基盤とした疾患とされており、本例がTPO、TGの抗体が陰性であることから、合致しません。まだ特定されていませんが何らかのウィルスによる甲状腺炎かもしれません。実際、本症例をどうするかですが、私なら経過観察が重要と考えます。ホルモン値を追跡し、下がればそれでよく、もし、炎症反応が強くなったり、頸部痛が出現してきたりすれば、亜急性甲状腺炎と考えて、ステロイド投与も考慮していくべきでしょう (当面はNSAIDでも十分)。甲状腺機能亢進症が長引くようであれば、甲状腺中毒症状に応じて、メルカゾールを適量処方、経過観察します。術前術後の糖尿病コントロール経口糖尿病薬は手術前後は禁忌となっています。手術前後とはどれくらいの期間をいうのでしょうか。その間はインシュリンでコントロールすることになりますが基本的なやりかたをご教示ください。手術の種類、術後の食事摂取の状況からも、ことなり、一律にはいえないと思います。一般に消化管手術は、吸収が不安定なこともあり、最低前１日、後７日間くらいは、血糖測定下でのインスリン治療が望まれます。SU剤を中止してのインスリン量の決定は、個々異なり、試行錯誤ですが、グリペングラマイド（２．５ｍｇ）３T/日では、およそ、インスリン必要量は、８－１２単位くらいではないでしょうか。当院では、毎食前血糖測定後、血糖（ｍｇ/ｄｌ）１００－１２０、　　１２０－１５０、１５０－２００、２００－２５０、２５０－３００　それぞれ、インスリン(レギュラー)２－４、４－６、６－８、８－１０、１０－１２単位打つことを目安にしています。大学病院に足りないもの先生が大学病院の経営のみならず、臨床の現場でもご活躍されている様子、記事で拝見しました。大学病院の上から下までご存知の先生にお聞きしたいことがあります。「今、大学病院に足りないもの」を一つ挙げるとしたら、なんでしょうか？今や大学病院も収入につながる診療に振り回され、臨床研究の機会がどんどん減っているような感があります。周りの若手を見ても、診療に疲れて、「大学病院でバリバリ研究するぞ！」という気概を感じることができません。魅力ある大学病院を作るために何が必要なのか？何が足りないのか、日々悩んでいる状況です。ご教授頂けると幸いです。こんな時代の今こそなぜ、大学病院にいるのか、どのような姿勢をとるのか、原点が問われていると思います。それというのも、いろいろ言われていますが、医療の原点である患者さんの満足度（医療レベルもふくめ）を中心に、医師をきちんと配備し、グループ、科の壁を乗り越え、互いに手を出し合ってゆけば、大学病院は採算的にやってゆけるというのが実感でした。ただそこには、多くの若い医師たちがいるということ、即ち、採算的にみると、薄給でがんばってくれている若手医師がいるからこと成り立つことを忘れてはなりません。それに対して、彼らが大学病院にいる存在意義を見出すには、スタッフが魅力的な医療技能を提示でき、全身全霊をかけて患者さんを診ているすばらしい姿をみせること。若手医師は今の医療を学ぶのみでなく、医療を開拓していくメンバーの１人として、テーマを持ち未解決なものを解決する術を身につけることの充実感とそれによる自信が必要と思います。従って、大学スタッフの責任は重大で（それだけやりがいがあるという意味です）、面白い研究テーマを見つけ、その解決を目指してあらゆる手段を用い（基礎、臨床研究）、しかもそれを楽しみながらやっている姿勢を見せ続けることです。そして、病院の業務に追われ疲れているように見えた時こそ、それらを吹き飛ばす面白い研究テーマを突きつけるべきです。マンネリと疲労から脱出させる最良の方法となります。先生のようなやる気のある上級医師は、遠慮せず、怖がらず若手医師に語りかける続けることでしょう。今の医学教育は研究の面白さ楽しさを感じ取るレセプターを育成していませんから、苦労しますが、でも、わかってくれる日が必ず来ると思います。CAVIの開発についてCAVIにはいつもお世話になっています。お恥ずかしい話、先生が開発に携わっていたこと、知りませんでした。このような新しい技術や検査機械の開発はどのように始まり、進行していくものなのでしょうか？また、このように周りを上手く巻き込んでいく時のポイント、秘訣などありましたらご教授頂きたいです。宜しくお願いします。CAVIは、今次々と新しい事実が見出されています。大切なことは、若い先生方に興味を持ってもらえ、いったん途絶えていた血管機能学が代謝学と連携して再度面白くなり始めたことです。CAVIと巡り合ったいきさつですが、たまたま、開発初期に相談をうけたわけで、私が発想し持ち込んだわけではありません。ただ、血管機能については興味をもち３０年前から大動脈脈波速度（長谷川法＝血圧補正法）を毎年透析患者さんで10数年にわたり測定していました。そこでPWVの限界と可能性を私なりに理解していたつもりです。今回CAVIの初期のデータとりをする中で、計算式決定まで多少紆余曲折がありましたが、バイオメカニクスの科学と臨床成績から現在の式が最終決定され、以後広い臨床評価が始まりました。そこには、長年血管機能解析に興味を持ち続け誠実にデータを蓄積分析してくれていた施設と人がいたこと、会社も、科学性と臨床データ両面を尊重し互いに納得のいくまで検討できたこと、また脈波感知と分析に高度の技術を発揮した優秀なスタッフがいたことが幸運だったと思います。加えて、全国の大御所というよりは若手研究者の方がCAVIに素直に興味をもってくれ、いわゆる大学の研究室よりは、一般病院で、素養のある先生方が先行して出された研究が多く、現場で開拓心旺盛な医師の存在が大きく浮かび上がりました。新しい世界を開くのは情熱ある若手医師とつくづく思いました。無理に誰かを巻き込もうとしたこともなく、CAVIそのものの原理と測定の安定性が最大の牽引力であったと思います。でもまだまだ、これから多くを検証する必要があります。佐倉病院でないとできないこととある病院で研修医やっている者です。先生の記事を興味深く読ませて頂きました。文末にある「佐倉病院でないとできないことに向けて頑張っていく」という言葉が印象的です。記事を読んでいると、佐倉病院さんはとてもチームワークが良く、ドクターもコメディカルも同じ目標に向かって猛進しているような印象を受けました。（先生のところだけかもしれませんが...。）「佐倉病院にしかできないこと」というのは、そのように「チームワークが良い病院でしかできないこと」なのでしょうか？それともまた何か他とは違う特徴が佐倉病院さんにはあるのでしょうか？基礎も臨床もしっかり行い、しかも全て患者さんのためになっている様子に感銘を受けました。ご回答宜しくお願いします。どこの場にいても、そこを、地球上で一番すばらしいところにしてやろうという気持ちが大切です。恵まれてすべてが整っているところほど、これからの人にとってつまらない場所はないと思います。とにかく、その場での問題点を探し、皆が一番困っているところを見つけ出し、その解決に向けて、できるとところを一歩一歩解決してゆく姿勢を評価、支援しあえる環境が佐倉病院にはあるということです。内科も、外科医に負けないような患者さんに感謝される治療学を確立しようと、研究テーマの根幹は、酸化、再生、免疫制御、栄養の4本柱で、おのおの磨いているところです。たとえば、呼吸器は抗酸化療法で間質性肺炎に挑戦、代謝は、肥満治療を分子から栄養、こころの問題と多面的に捉える治療、特に肥満外科治療が開始されましたがその術前術後のフォロー、フォーミュラー食（低エネルギー低糖質、高たんぱく食）の応用と基礎、糖尿病腎症に対するプロブコールを用いた抗酸化療法で透析療法移行抑制試験、循環器は、インターベンションに加えて、これから、難治性心不全に対する鹿児島大鄭教授の開発した和温療法実施と評価、睡眠時無呼吸と不安定狭心症の関係をみつけその治療システムの確立、消化器は、炎症性腸疾患のメッカとして、顆粒球除去療法、レミケード療法、神経内科は、排尿障害を中心に、パーキンソン病の深部脳刺激治療のバックアップ、再生医療も狙っています。研究は、各グループ専門を超えて互いに連携しています。原則として、できれば自然の法則性を体感するため、医師は基礎研究もする機会を経験してもらいたいものです。研究開発部の協力のもとに細胞培養、酵素学、遺伝子実験をできる体制を敷いています。要するに、病気を多面的にいくつかの独自の視点をもって診、医療を開拓してゆける人の育成がもっとも大切と考え、それには、チーム医療、他コメヂィカルとも力を合わせ、初めてできることと考えています。理想の地域連携とは先生がお考えになる「理想の地域連携」の姿とはどんなものでしょうか？また、その理想の姿になれない、理想の姿になるのを阻んでいる障害はなんでしょうか？（実現されていたら申し訳ないです。）現在、私も地域連携について勉強はしているものの、なかなか思うような形にできません。障害が多すぎて、「理想的」どころが「現実的」な連携フローにもなっていません。宜しくお願いします。地域となるとさまざまな価値観の人がおり、同じ言葉でも受け取り方が違ったり、利益配分に問題が出たりで、そう簡単に理想的な地域連携ができるわけではありません。しかし、今の医療は、個々の医療人が隔離状態で医療行為を行えるほど甘くなく、互いに、助け合って連携せざるをえないと思います。でも問題は、ただ患者さんを送りあえば医療連携になるかといえばそうでもなく、問題は患者さんも含めて、互いにわかりあい納得できることが大切で、それには情報の整理集約が必須です。私どもは、生活習慣病を中心としたヘルスケアファイルと呼ばれるノートを患者さん全員にお渡ししています。そこには、動脈硬化リスク因子、標準体重、ＢＭＩ、臓器障害の有無、程度、さらに主要な検査値はグラフで提示するシステムを用いています。これで、関わる医師は無論、クラークさん、看護師さんも経過が一目瞭然。するとアドバイスも適切。また家族もわかり、応援しやすくなります。これを地域に広げたいというのが私どもの夢です。ただこのファイルは、血圧、糖尿、脂質、尿酸、体重、一般検査を含んでおり、全部網羅していると思います。わがままかもしれませんが、これ一冊にしていただきたいのです。一般には、００手帳が3つも5つももっておられる方もいますね。でもなんだかわからないというのが実情です。大人版、母子手帳を作るべきだと思います。チームワーク先生、チームをまとめ上げるために必要なものはなんでしょうか？チームワークというと「みんな仲良く」というイメージがありますが、決してそうではないと思います。きっと先生は、今までのご苦労の中から「これが大事！」というもの発見されていると思います。それを教えてください。宜しくお願いします。リーダーは、今自分らの分野で何が問題で、それを解決するために、どう力を互いに出し解決するかを提言し続けること。　即ち、小さなグループミーチングでも、プロジェクトを提示し、その成果がささやかでも出たら皆で確認し、面白がること。プロジェクトは、参加者全員が順に一つずつ持つように絶えず心がけていると、みんなに参加意識と存在感さらい自信が生まれます。すると、とたんに楽しく動き始めます。低糖質食私も低糖質食でメタボを脱却したものですが、抵糖質食の心血管病変に対してrisk reductionあるのでしょうか？食事の内容によっても大きく変化するのでしょうか？低糖質、高蛋白食が減量に効果があるとともに、血圧、血糖、脂質異常などの冠動脈リスク因子を減らすことは、海外のスタデイでも、ほぼ一致して報告されています。インスリン抵抗性解除作用と思います。ただし長期（１年）になると元に戻るとの報告もあり、それを鵜呑みに意味がないという人もいます。しかしその食事調査結果をみると、実際の摂取成分がもとに戻っており、実はそう長くは自己調整を続けられなかたというのが実態で、低糖質、高蛋白食は長期になると効果がなくなるというものではないわけです。御質問の「では実際、心血管イベントを減らせたか」はもっとも重要な点ですが、上述のごとく、通常食で成分調整を長年にわたり継続すること自体がほとんど不可能なため、年余にわたる低糖質、高蛋白食の冠動脈疾患の発生を抑えるかどうかの研究自体ができないのです。本当は、このような基本となる栄養組成の研究こそ、国が、コンプライアンスを保障できる食事の宅配便制度などを利用し、長期にわたる調査を企画運営すべきです。そこにこそ研究費をつぎ込むべきです。薬物のようにメーカー主導のエビデンスベーストメデイシンは、この分野では行われることはないでしょう。現在、ある程度コンプライアンスをよくして低糖質、高蛋白食の効果を見る方法とすれば、フォーミュラ食を一日一回用いるなどの方法が考えられます。また、長期のイベントの発生調査を、より短期に予測しうる方法があれば、即ち、動脈硬化のよいサロゲートマーカーがあれば早期に結論が出せるかもしれません。それには、新しい動脈硬化指標CAVIが使えるかもしれないとの淡い期待を、持っています。教授 白井厚治先生「「CAVI」千葉県・佐倉から世界へ　抗動脈硬化の治療戦略」

　1993～2006年にかけて米国では、高齢者の心不全による入院期間は2日以上短縮し、院内死亡率や30日死亡率も低下していたことが、調査により明らかにされた。一方で、30日再入院率は1割程度増加していた。スペインGregorio Maranon大学病院循環器部門のHector Bueno氏らが、心不全による入院700万件弱について調べたもので、JAMA誌2010年6月2日号で発表した。これまで、心不全による最近の入院日数短縮傾向についての報告はあったが、それに伴う患者のアウトカムについては不明だった。心不全の平均入院期間は8.81日から6.33日へ、院内死亡率は8.5％から4.3％へ　同氏らは、米国高齢者向け公的医療保険メディケアの出来高払いプランに加入する人の、1993～2006年の心不全による入院695万5,461件について、入院日数や院内・30日死亡率、30日再入院率などについて調べた。　その結果、心不全による平均入院期間は1993年の8.81（95％信頼区間：8.79～8.83）日から2006年の6.33（同：6.32～6.34）日へと減少していた。同期間の院内死亡率もまた、8.5（同：8.4～8.6）％から4.3（同：4.2～4.4）％へと減少した。　30日死亡率は、12.8（同：12.8～12.9）％から10.7（同：10.7～10.8）％へと、同じく減少していた。高齢者の心不全入院患者の自宅復帰・在宅ケア移行は減少、30日再入院リスクは1.11倍に　一方、高齢者の心不全入院患者が退院後に自宅復帰や在宅ケアへ移行した割合は、74.0％から66.9％に減少し、逆にスキルド・ナーシング施設への退院は、13.0％から19.9％へと増加がみられた。　また、30日再入院率は、17.2（同：17.1～17.3）％から20.1（同：20.0～20.2）％へと増加していた。　2005～2006年の1993～1994年に対する補正後30日死亡率リスク比は、0.92（同：0.91～0.93）、補正後30日再入院リスク比は、1.11（同：1.10～1.11）だった。