厚生労働省が発表した「2009年人口動態統計月報年計」概数によると、09年の死亡数は114万1920人（前年より487人減少）だったが、死因原因の1位は癌の34万3954人（前年比991人増）だったことがわかった。その割合は30.1％になる。部位別で見ると、男性で最も多いのは「肺」となっていて、上昇傾向が著しい。以下、「胃」「大腸」と続く。女性では「大腸」「肺」「胃」の順に多く、「大腸」と「肺」は上昇傾向が続いている。●詳細は厚生労働省のページへhttp://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai09/index.html　

近年、うつ病患者数の急増が注目されている。その中でも、働き盛りの世代のうつ病は単なる疾患の問題にとどまらず、経済的な損失の観点からも大きな社会問題として指摘されている。そのような中、東京都世田谷区では精神科医や心理士らと共に、うつ病に悩む区民の就労を支援するため、2008年からうつ病に関する講演会や就労支援講座を実施してきた。同企画の3年目となる今年は、5月17日（月）に世田谷区役所第3庁舎ブライトホールにて、区民約100名を集めた講演会が開催された。そこで、同企画の立ち上げから参加し、講演会の講師を務めている仮屋暢聡氏（まいんずたわーメンタルクリニック〔渋谷区〕）に同企画の趣旨と今後の展望についてお話を伺った。行政との二人三脚で始まったうつ病患者さんの就労支援世田谷区の東京都立松沢病院、東京都健康局の精神保健福祉課長などの経歴を持つ仮屋氏は、地域活動の一環として十数年、同区の保健所に様々な支援をしてきた。このような経緯を経て、世田谷区の保健所からうつ病患者さんの就労支援の相談を受けたのが3年前に遡る。「本企画を立ち上げた3年前は、なかなか復職できずに会社を辞めてしまう患者さんも多く、患者さんの家族からも『どのように患者さんを支えてよいかわからない』という悩みを多く聞いていた」と仮屋氏は振り返る。うつ病に対する認識が広がりつつあるものの、3年前はうつ病に対する認識はまだまだ低く、相談できるところがないような状況だった。そこで、その対策として立ち上げたのがこの企画だ。患者さんやご家族が本当に知りたいことに応える講演会の内容は、“うつ病とは何か?”という全般的な話を一通り説明した上で、今、うつ病で何が問題になっているのかなどの視点や、うつ病に対して自分の臨床経験が深まっていくからこそできる話も織り交ぜ、毎年少しずつ話を変える工夫をしている。現在、インターネットやメディアからの情報で、一般の人たちもうつ病について大まかには知られるようになってきた。しかし、「うつ病は治るのか、いつ治るのか」「どこに受診すればいいのか」「どのような治療法があるのか」「薬はどの程度効くのか」「家族はどうしたらいいのか」など、まだまだうつ病患者さんやご家族ではわからないことが多いと、仮屋氏は指摘する。仮屋氏は、今回の講演会においてうつ病と神経の関連についても言及し、今回はうつ病によって引き起こされる体の変化についても触れた。実際のデータも見せ、自律神経の亢進が身体に及ぼす影響を説明した。そして、「打たれ弱いから、心が弱いからうつ病になったのではない」「何かのショックによってうつ病になったのではない」ことを今回の講演会で最も強調した。仮屋氏は「心を抽象的に捉えてしまうとどうしてもわかりにくくなってしまうが、目に見える形で提示するとうつ病患者さんの理解が得られる」と、講演会の手応えをしっかり感じていた。本企画は、仮屋氏によるうつ病患者さんへの疾患の説明にとどまらない。別の日程で、うつ病患者さんのご家族に対しても、個別にご家族の悩みを聞き、どうしたらよいか相談に乗る機会を設けた。さらに、うつ病患者さんの就労のためのセミナーも用意している。「頑張ったらいけない」ことが、いけないこと？うつ病患者に対して「頑張り過ぎない」「頑張ったらいけない」とよく言われる。この点について逆説的に「頑張らなければならない時は頑張らなければならないのだから、「どういう部分を頑張ればよいのか」「どういう部分は頑張ってはいけないのか」と説明すると患者さんもご家族の方もよくわかってくださる」と、うつ病患者さんに対する対処方法も披露した。聴講者も最後までしっかり聞き入り、「よくわかった」と感想を話していたという。全国に先駆けた世田谷区の取り組み仮屋氏は「うつ病患者さん本人やご家族へのうつ病の講演はあるが、うつ病患者さんの就労支援や患者さん本人のスキルアップのためのセミナーまでやっているところは全国でも少ないのではないか」という。 自治体ができることには限度があるが、「その中でも、少しでも本企画のような動きが広まってくれることを世田谷区も期待している」とのことだ。就労を希望するうつ病患者さんは、一体何に困っている？「今のうつ病患者さんの就労の問題は、就労のための実際のやり方がわからないということ。だから本企画では、私が講演会でうつ病の疾患や治療、対応、家族の基本的な考え方などについて話し、精神保健福祉士やケースワーカーの人たちがセミナーで就労支援の制度の大枠、たとえば障害基礎年金や傷病手当金、失業保険など制度について大まかに説明している。」と、仮屋氏は本企画の特徴を述べた。「世田谷区でもこの事業を毎年総括し、成果がよければまたこの形で続けていくことになるかもしれない」と今後の見解も示した。世田谷区内へ、そして全国へ。　うつ病患者の就労支援は広まるか？仮屋氏は「本企画は世田谷区内の小さいエリアへの展開も考えられる。世田谷区は5つくらいの地区に分かれるので、区が実施した企画が、より小さい地区においても細かくフォローされていくことを実現したいと考えているようだ」と、今後の発展の可能性があることを示唆した。また、これらの成果を、「公衆衛生学会や保健師の学会などで発表できれば、他の地区にも波及して様々な方法が検討され全国に広まっていく。世田谷区がそのような雛形作りになればいい」と仮屋氏は語った。過去世田谷区では、今回のうつ病同様に、全国に先駆けて虐待やアルコール依存症対策などについても取組んできた歴史がある。結果として、この動きは全国に広まっていった。このような世田谷区の特徴を仮屋氏は「世田谷区は80万人という人口を抱えており、いろんな資源もある。区長も積極的にこのような事業に力を入れているという伝統がある。逆にいえば、世田谷区は恵まれているのかもしれない」と説明する。うつ病対策の主力は「コ・メディカル」？もう一つ、仮屋氏が熱い視線を送っているのがコ・メディカルだ。仮屋氏によれば、「世田谷区は心の問題、たとえばアルコール依存症などは今でもコ・メディカルの方々が、「家族が変われば患者さんも変わるのではないか」「コ・メディカルがこの問題に自発的に取り組むことでさらに成果が上がるのではないか」と考え、患者さんの家族に対するアプローチを開始して成果を上げている。このような医師以外のコ・メディカルの運動が、実は地方のような医師が少ない地域でもうつも防げるのではないか。」とコ・メディカルの活動に大きな期待を寄せている。「実際に地方では、臨床に対するアプローチとして、医師がすべてできない部分を保健師などがフォローしていくというように進んでいるようだ」と地方のうつ病診療にまで話が及んだ。最後に仮屋氏は「精神科医も含め医師は不足している。コ・メディカルや職場の産業医、一般の内科医などいろんな職域が上手く連携し、うつ病患者を早期に発見して早期にアプローチしていくということが必要なのだろう。精神科医の仕事として、そういった人たちに対して教育していくということも重要だ」と言葉を結んだ。（ケアネット　高橋 洋明）

早産児の有害転帰を増加することなく未熟児網膜症を最小限とするには、どれぐらいの酸素投与が適しているのか？　米国のSUPPORT Study Group of the Eunice Kennedy Shriver NICHD Neonatal Research Networkが、超早産児1,316例を対象に行った多施設共同無作為化試験の結果をNEJM誌2010年5月27日号（オンライン版2010年5月16日号）で報告している。これまでの研究で、未熟児網膜症発症率の低下と目標酸素飽和度低値との関連は明らかになっているが、有害転帰と酸素飽和度の関連については明らかでなかった。1,316例を、「85～89％」群、「91～95％」群に無作為化し転帰を比較本研究は、超早産児に対する早期CPAP（持続陽圧呼吸療法）と早期サーファクタント療法を比較する研究の一部として検討された。研究グループは、在胎24週0日～27週6日で生まれた超早産児1,316例を対象に、2×2多施設共同無作為化試験を行った。対象児は、CPAP群かサーファクタント投与群に無作為化後、それぞれ酸素飽和度目標範囲「85～89％」群か、「91～95％」群に割り付けられ転帰が比較された。解析された超早産児数は、低酸素飽和度の「85～89％」群は654例、高酸素飽和度の「91～95％」群が662例。各群の基線特性は同様だった。主要転帰は、重症未熟児網膜症（閾値に達する網膜症が存在し外科的手術を要する、あるいはベバシズマブ＊使用）、退院前死亡の複合転帰とした。＊商品名：アバスチン（保険適応はない）低酸素飽和度群は、未熟児網膜症発症率は半減するも、死亡児が3割増主要複合転帰（重症未熟児網膜症・退院前死亡）について、「85～89％」群28.3％、「91～95％」群32.1％、相対リスク0.90（95％信頼区間：0.76～1.06、P=0.21）で、両群間に有意差は認められなかった。しかし転帰を個別にみると、退院前死亡の頻度は「85～89％」群の方が高かった。死亡発生は19.9％対16.2％、相対リスクは1.27（95％信頼区間：1.01～1.60、P=0.04）。一方で、重症未熟児網膜症の頻度は、「91～95％」群の方が倍近く高かった。発症率は、8.6%対17.9%、相対リスクは0.52（0.37～0.73、P

早産児に、生後2時間以内にサーファクタントを投与することで死亡や気管支肺異形成症を低減できることが示されていることから、予防的治療として早期サーファクタント療法が行われるようになっている。しかし超早産児では挿管を必要とする場合もあってCPAP（持続陽圧呼吸療法）が検討されたり、また、より早期のサーファクタント療法群では筋緊張が高頻度にみられたり寝返り動作がなかなかできるようにならないといった報告もある。そこで米国のSUPPORT Study Group of the Eunice Kennedy Shriver NICHD Neonatal Research Networkが、超早産児1,316例を対象に、早期CPAPと早期サーファクタント治療とを比較する多施設共同無作為化試験を行った。NEJM誌2010年5月27日号（オンライン版2010年5月16日号）掲載より。1,316例を、「早期CPAP」群、「挿管＋早期サーファクタント」群に無作為化し転帰を比較研究グループは、2005年2月～2009年2月の間に、在胎24週0日～27週6日で生まれた超早産児1,316例を対象に、2×2多施設共同無作為化試験を行った。対象児は無作為に、挿管後サーファクタント療法（生後1時間以内）を受ける群（早期サーファクタント群：653例）か、CPAPを分娩室で開始し換気治療戦略のプロトコールに従い実行された群（早期CPAP群：663例）に割り付けられた。またその後、両群児は、酸素飽和度目標範囲「85～89％」群（在胎24週0日～25週6日：565例）か、「91～95％」群（在胎26週0日～27週6日：751例）にも割り付けられた。主要転帰は、36週までの死亡もしくは気管支肺異形成症の複合転帰とした。気管支肺異形成症は、酸素補充を必要とした児（酸素補充30％未満で酸素補充離脱を試みた児も含む）と定義された。死亡、気管支肺異形成症発症に、両群で有意差はない主要複合転帰は、在胎期間、施設、家族内集積で補正後も、両群間で有意差は認められなかった。「早期CPAP」群47.8％、「早期サーファクタント」群51.0％、相対リスクは0.95（95％信頼区間：0.85～1.05）だった。気管支肺異形成症の発症についても両群で同様だった。発症率は同48.7％、54.1％、相対リスクは0.91（同：0.83～1.01）だった。早期CPAPを受けた早産児の方が、挿管や気管支肺異形成症のための副腎皮質ステロイド投与の頻度が少なく（P

米国では、1988～2008年にかけて、血圧がコントロールされている人の割合が、27.3%から50.1％にまで改善したことが明らかになった。特に1999～2000年から2007～2008年にかけては、同割合は18.6ポイント増加していた。米国サウスカロライナ大学のBrent M. Egan氏らが、4万人超の18歳以上について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月26日号で発表した。全米の健康政策「Healthy People 2010」の中で、血圧コントロール率の目標は50％となっていた。血圧コントロールの定義は140/90mmHg未満同氏らは、1988～1994年と1999～2008年のNational Health and Nutrition Examination Survey（NHANES）データを用い、18歳以上の4万2,856人について、2年ごとの血圧コントロールなどに関するデータを分析した。高血圧の定義は、「平均収縮期血圧140mmHg以上、平均拡張期血圧90mmHg以上」、「降圧薬の服用」のいずれかだった。血圧コントロールの定義は、収縮期血圧140mmHg未満/拡張期血圧90mmHg未満だった。患者の認識の割合、降圧薬服用の割合も増大その結果、高血圧の罹患率は、1988～1994年の23.9％から、1999～2000年には28.5％へと増加していた。ただし2007～2008年は29.0％で、2000年以降の間の有意な変化はなかった。一方、高血圧コントロールについては、1988～1994年の27.3％から、2007～2008年は50.1％へと、大幅に改善した（p=0.006）。同期間の高血圧患者の血圧も、143.0/80.4mmHgから135.2/74.1mmHgへと、有意に低下していた（p=0.02/p

無作為化コントール試験（RCT）の論文で、主要アウトカムで統計的有意差がみられなかったにもかかわらず、筆者により内容がゆがめられた曲解表現が使われていた論文タイトルが18％、またアブストラクトの結論部分で曲解表現が使われていたのは58％あったことが報告された。英国オックスフォード大学のIsabelle Boutron氏らが、2006年12月までに発表されていた616のRCT論文について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月26日号で発表している。有意差のみられなかった試験結果を報告する際、筆者が意識・無意識にかかわらず、読者に誤解を与えるようなゆがんだ表現を使うことがあることは知られていたが、この点について体系的に評価をした研究はほとんどなかった。主要アウトカムに有意差のない、72のRCTを調査同氏らは、2007年3月、MEDLINEを使い、2006年12月までに発表されていた616のRCT論文を抽出した。そのうち、パラレル比較をしたRCTで、明記された主要アウトカムの結果が、p値0.05以上と統計的有意差がみられなかったのは、72試験だった。それらの論文について、「spin」（スピン）と呼ばれる、統計的有意差がないにもかかわらず、実験的治療が有効であるような印象を与える表現や、有意差のない結果から読者の注意をそらすような表現の有無について、詳しく調査した。4割以上の論文で、本文の「結果」「ディスカッション」「結論」のいずれか2ヵ所に歪曲表現その結果、72試験のうち、論文タイトルにスピンがみられたのは13論文（18.0％、95％信頼区間：10.0～28.9）だった。また、論文アブストラクトの結果にスピンが認められたのは27論文（37.5％、同：26.4～49.7）、結論部分にあったのは42論文（58.3％、同：46.1～69.8）だった。なかでも17論文（23.6％、同：14.4～35.1）では、結論部分で治療の効用についてのみ論じられていた。またスピンが、論文本文の「結果」「ディスカッション」「結論」部分でみられた論文は、それぞれ、21論文（29.2％）、31論文（43.1％）、36論文（50.0％）だった。これらの2ヵ所以上の部分にスピンがみられた論文は、40％超に上った。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

緑内障フレンド・ネットワークが行った調査によると、緑内障患者の半数以上が診断を受ける前に視野欠損の可能性がある「見えづらさ」を経験、さらに、そのうちの3人に1人が「思いがけない見落とし」をしていることがわかった。また、見えづらさを感じていなかった人でも、6割は診断時に視野欠損が認められた。調査は今年4月24日から5月12日、緑内障フレンド・ネットワークが患者会員を対象に郵送形式で実施し、744人から回答を得たもの。緑内障と診断される前に視野欠損の可能性がある見えづらさがあったと回答した人は全体の56.0％で、具体的な見えづらさとしては、「文字がスムーズに読みづらかった」や「視界に入っているはずなのに、思いがけない見落としをした」、「階段などの段差が分かりにくかった」などが挙げられた。思いがけない見落としをした人の中には、「段差」や「信号や標識」、「電柱等の路上障害物」、「走行中の自転車」、「走行中の車」といった危険な見落としもあった。●詳細はプレスリリースへhttp://xoops.gfnet.gr.jp/pdf/2010/100527_MemberResearch.pdf

4年に一度のサッカーの祭典W杯が間もなく始まる。そのサッカー選手でも頻度が高い、足首捻挫の治療について、受傷後は安静、アイシング、加圧、固定をするよりも、すぐに運動療法を始めた方が、短期間で機能が快復することが報告された。イギリス・北アイルランドのUlster大学健康科学校健康・リハビリテーション科学研究所のChris M Bleakley氏らが、無作為化試験を行い明らかにした。BMJ誌2010年5月22日号（オンライン版2010年5月10日号）掲載より。101例の急性足首捻挫患者を無作為化し16週間追跡Bleakley氏らは、2007年7月～2008年8月に大学病院の救急外来もしくはスポーツ外傷クリニックを受診した、急性（受傷後7日未満）足首関節捻挫グレード1、2の101例の患者を対象に、アウトカムの評価者盲検無作為化試験を行った。被験者は、すぐに運動療法の介入を受ける群（運動群、50例、平均25.3歳）か、標準的ケア（安静、アイシング、加圧、固定）の介入を受ける群（標準群、51例、26.6歳）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、下肢機能スケールを用いた足首関節機能の自覚状態。副次評価項目は、基線および傷害後1、2、3、4週時点の、安静時と運動時の疼痛、腫脹の程度、身体活動度だった。足首関節機能、再受傷率の評価は、16週時点で行われた。治療効果は一貫して運動群に治療効果は一貫して、運動群の方が認められた（P=0.0077）。1週時点での両群間の治療効果の差は5.28（98.75%信頼区間：0.31～10.26、P=0.008）、2週時点では4.92（同：0.27～9.57、P=0.0083）だった。活動レベルは、いずれの測定時点でも運動群で有意に高かった。歩行時間は運動群1.6時間に対し、標準群は1.2時間、歩数は同7,886歩対5,621歩、軽い運動時間は76分対53分。安静時・運動時疼痛および腫脹について、群間差は認められなかった。再受傷率は4%だった（両群とも2例）。

プライマリ・ケア医（かかりつけ医）の抗菌薬処方が、地域に第1選択薬の耐性菌を出現・増加させ、第2選択薬の乱用をもたらしていることが報告された。イギリス・ブリストル大学地域医療部門のCe'ire Costelloe氏らが行ったメタ解析によるもので、BMJ誌2010年5月22日号（オンライン版2010年5月18日号）に掲載された。システマティックレビューで24論文をメタ解析Costelloe氏らは、Medline、Embase、Cochraneをデータベース（1955～2009年5月）に、システマティックレビュー、メタ解析を行った。電子検索で「抗菌薬治療」「薬剤耐性」などの単語にヒットした4,373論文から、2人の独立したレビュアーが、かかりつけ医が処方した抗菌薬とその後の耐性菌出現との定量的関係性を調査したものを選定。24論文がレビューされた。22件は感染症状を有した患者が関与、2件は健康なボランティアが関与しており、19件は観察研究（うち2件は前向き研究）で、無作為化試験は5件だった。長期投与・多剤投与で耐性菌出現率高める尿路感染に関する5試験で、耐性菌出現の統合オッズ比は、抗菌薬処方後2ヵ月間2.5（95%信頼区間：2.1～2.9）、12ヵ月間1.33（1.2～1.5）であった。呼吸器感染に関する7試験では、耐性菌出現の統合オッズ比は各期間とも2.4（1.4～3.9）、2.4（1.3～4.5）だった。また、抗菌薬処方量が報告されていた試験で、長期投与・多剤投与がより高い耐性菌出現率と関連していることが認められた。前向き試験で、長期にわたり耐性菌出現が低下したことが報告されていたのは1試験だけだった。統合オッズは、1週12.2（6.8～22.1）、1ヵ月6.1（2.8～13.4）、2ヵ月3.6（2.2～6.0）、6ヵ月2.2（1.3～3.6）だった。

超多剤耐性（XDR）結核患者は、HIV感染の有無にかかわらず予後不良であるが、HIV感染者の予後は以前に比べ改善していることが、南アフリカCape Town大学のKeertan Dheda氏らが行ったコホート試験で明らかとなった。Kwazulu Natal（南アフリカ）のデータによれば、XDR結核に感染している患者のほとんどがHIV感染者であり、致死的な転帰をとることが示唆される。しかし、HIV感染率が高い状況におけるXDR結核の治療効果を評価したデータはほとんどないという。Lancet誌2010年5月22日号（オンライン版2010年5月19日号）掲載の報告。XDR結核とHIV感染の関連を評価する後ろ向きコホート試験研究グループは、疾患対策に向けた勧告を策定するために、XDR結核とHIV感染の関連についてレトロスペクティブなコホート試験を行った。2002年8月～2008年2月までに、南アフリカの4つの地域の指定治療施設において、診断時の培養検査でXDR結核が確認された16歳以上の患者記録を解析した。Cox比例ハザード回帰モデルを用いて予後に関連するリスク因子の評価を行った。HIV感染XDR結核患者の死亡率は41％、HIV非感染XDR結核患者は30％XDR結核患者227例が登録され195例が解析の対象となった。そのうち21例は治療開始前に死亡し、治療を受けたのは174例（HIV感染者は82例）であった。62例（36％）がフォローアップ期間中に死亡した。HIVに感染したXDR結核患者の死亡率は41％（34/82例）、HIV非感染XDR結核患者の死亡率は30％（28/92例）であり、両群間に有意な差は認めなかった（p＝0.13）。死亡の予測因子の解析では、モキシフロキサシン（商品名：アベロックス）を使用すると死亡率が89%低下し（ハザード比：0.11、p＝0.03）、培養検査で多剤耐性結核の検出歴があると死亡率が5倍以上になり（同：5.21、p＝0.001）、使用薬剤数が多いと死亡率が41%低下した（同：0.59、p＜0.0001）。高活性抗レトロウイルス療法（HAART）を受けたHIV感染XDR結核患者は、受けていない患者に比べ死亡数が少なかった（ハザード比：0.38、p＝0.01）。174例中33例（19％）で培養陰性化が示され、そのうち23例（70％）は治療開始から6カ月以内に陰性化した。著者は、「南アフリカでは、XDR結核患者の予後は、HIVに感染していなくても不良であった。しかし、HIV感染者の生存率は以前の報告に比べ改善している」と結論し、「優先度はXDR結核感染の予防の方が高く、治療プログラムや検査能力を強化することで多剤耐性およびXDR結核を早期に検出して治療を行うべきである」としている。（菅野守：医学ライター）

分娩後出血の治療において、標準的な子宮収縮薬注射に加えミソプロストール（商品名：サイトテック）600μgを舌下投与しても、失血は改善されないことが、WHO（スイス）リプロダクティブヘルス研究部門のMariana Widmer氏らが、アジア、アフリカ、南米諸国の参加のもとに実施した無作為化試験で示された。分娩後出血は世界的に妊婦の罹病および死亡の主原因である。ミソプロストールは子宮収縮作用を持つプロスタグランジンのアナログ製剤であり、経口投与が可能で安定性に優れ、安価であるため治療選択肢として有望視されているという。Lancet誌2010年5月22日号掲載の報告。5ヵ国の施設が参加した二重盲検プラセボ対照無作為化試験研究グループは、分娩後出血の治療として、標準的子宮収縮薬単独とこれにミソプロストールを補助的に併用する方法の効果を評価する二重盲検無作為化試験を実施した。2005年7月～2008年8月までに、アルゼンチン、エジプト、南アフリカ、タイ、ベトナムの施設から、経膣分娩後に、臨床的に子宮弛緩による分娩後出血と診断された女性が登録され、ルーチンの子宮収縮薬注射とともにミソプロストール600μgを投与する群あるいはプラセボを投与する群に無作為に割り付けられた。医師と患者には、治療の割り付け情報は知らされなかった。主要評価項目は無作為割り付け後60分以内の500mL以上の失血とし、intention-to-treat解析を行った。500mL失血率は両群とも14％、震え、発熱がミソプロストール群で高頻度に1,422人の女性が登録され、ミソプロストール群に705人が、プラセボ群には717人が割り付けられた。60分以内に500mL以上の失血がみられた女性の割合は、ミソプロストール群が14％（100/705人）、プラセボ群も14％（100/717人）であり、両群で同等であった（相対リスク：1.02、95%信頼区間：0.79～1.32）。身体の震えが、ミソプロストール群の65％（455/704人）にみられ、プラセボ群の32％（230/717人）に比し有意に高頻度であった（相対リスク：2.01、95％信頼区間：1.79～2.27）。38℃以上の発熱も、ミソプロストール群は43％（303/704人）と、プラセボ群の15％（107/717人）に比べ有意に多く認められた（同：2.88、同：2.37～2.50）。著者は、「本試験の知見により、分娩後出血の治療において標準的な子宮収縮薬注射の補助としてミソプロストール600μgを舌下投与する方法は支持されない」と結論し、「今後は、標準的な子宮収縮薬が使用できない状況におけるミソプロストールの有効性について研究を進めるべき」としている。（菅野守：医学ライター）

腹部大動脈瘤に対する血管内治療 vs. 開腹手術の長期転帰を比較した大規模無作為化試験の結果、血管内治療の方が手術死亡率は低いが、長期全死亡率、動脈瘤関連死亡率は両群で有意差がないこと、長期的には血管内治療群の方がコスト高であることが明らかになった。英国血管内治療（EVAR）試験研究グループの報告によるもので、NEJM誌2010年5月20日号（オンライン版2010年4月11日号）で発表された。開腹手術は1951年以降、血管内治療は1986年以降行われるようになり、その後両群比較の30日手術死亡率の結果をエビデンスに血管内治療の有益性が支持されてきたが、長期転帰について比較を行った試験データはこれまで、ほとんどなかった。1,252例の転帰を最低5年、最長10年追跡EVAR試験研究グループは、1999～2004年に英国内37の病院で、直径5.5cm以上腹部大動脈瘤だった患者1,252例（平均年齢74.1±6.1歳、男性90％）を対象に、血管内治療群（626例、病変部平均6.4±0.9cm）と開腹手術群（626例、6.5±1.0cm）の長期転帰を比較する無作為化試験「EVAR 1」を行った。追跡は2009年末まで（最短5年、最長10年）で、ロジスティック回帰分析およびCox回帰分析を用いて両群間の死亡率、グラフト関連合併症発症率、再インターベンション率、医療コストについて、比較検討された。全死因死亡率、試験終了時にはハザード比1.03に30日手術死亡率は、血管内治療群は1.8％、開腹手術群は4.3％で、血管内治療群がオッズ比0.39（95％信頼区間：0.18～0.87、P=0.02）と、有意に低かった。また動脈瘤関連死亡率について、血管内治療群に早期の有益性が認められたが、その有益性は試験終了時点には消滅していた。その一因に、致死性のエンドグラフト破裂が関係していた（補正後ハザード比：0.92、95％信頼区間：0.57～1.49、P=0.73）。両群間の全死因死亡率も、試験終了時までに有意差がなくなっていた（補正後ハザード比：1.03、95％信頼区間：0.86～1.23、P=0.72）。一方、グラフト関連合併症発症率、再インターベンション率は、試験終了時に血管内治療群の方が高くなっていた。また、同群では無作為化後8年まで新規の合併症が発生し、トータル医療費のコスト高も招いていた。（医療ライター：武藤まき）

腹部大動脈瘤に対する血管内治療は、その技術開発意図だった「開腹手術が身体的に不適応な患者」に対しても長期的にはリスクを高め、コスト高の治療となっていることが、明らかになった。英国血管内治療（EVAR）試験研究グループの報告によるもので、NEJM誌2010年5月20日号（オンライン版2010年4月11日号）で発表された。開腹手術不適応な患者への血管内治療についてこれまで、介入によって死亡率が低下するかどうか非介入群との比較を行った試験データは、ほとんどなかった。「開腹手術不適応」患者404例の転帰を最低5年、最長10年追跡EVAR試験研究グループは、1999～2004年に英国内33の病院で、直径5.5cm以上腹部大動脈瘤であるものの「開腹手術不適応」と判断された患者404例（平均年齢76.8±6.5歳、男性86％）を対象に、血管内治療群（197例、病変部平均6.8±1.0cm）と非介入群（207例、平均6.7±1.0cm）の長期転帰を比較する無作為化試験「EVAR 2」を行った。追跡は2009年末まで（最短5年、最長10年）で、Cox回帰分析を用いて両群間の死亡率、グラフト関連合併症発症率、再インターベンション率、医療コストについて、比較検討された。8年間で血管治療群の方が約140万円コスト高30日手術死亡率は、血管内治療群は7.3％だった。非介入群の動脈瘤破裂全発生率は、12.4例/100人・年（95％信頼区間：9.6～16.2）。動脈瘤関連死亡率は、血管内治療群の方が有意に低かった（補正後ハザード比：0.53、95％信頼区間：0.32～0.89、P=0.02）。しかしそのアドバンテージにもかかわらず、全死因死亡率の比較で血管内治療が有益であることは示されなかった（補正後ハザード比：0.99、95％信頼区間：0.78～1.27、P=0.97）。また血管治療群の48％が、グラフト関連合併症を発症し、27％が6年以内に再インターベンションを受けていた。無作為化後8年間、血管治療群の方が、かなり高額の費用がかっていた（コスト差：9,826ポンド、14,867米ドル）。（医療ライター：武藤まき）

来る6月19日(土)、東京国際フォーラム(ホールC)にて、第15回日本緩和医療学会学術大会 緩和ケア市民公開フォーラム「がんとともに生きる知恵と勇気」が開催されます。　●開催趣旨　医療の現場では､医療の専門家(医師､看護師などの医療従事者)と患者や家族の間で持っている知識や情報の量･質ともに大きな違い、格差があり、コミュニケーションをとるうえでお互いの障壁になっています。具体的には専門用語の問題やコミュニケーション技術の問題が挙げられており、問題解決の努力が始まっています。しかし、医療従事者と患者や家族の間の障壁(ギャップ)はそれらにとどまりません。　このシンポジウムでは、まずそれぞれの立場と役割で感じているギャップについて述べていただき、つぎに、それぞれの立場を離れて｢コミュニケーション･ギャップ｣解決の糸口を探りたいと思います。多くの人ががんにかかり、3人に1人はがんで亡くなる時代にがんとともに生きる知恵と勇気を持ちたいと思います。　●日時・場所　2010年6月19日(土)18:00～19:20　東京国際フォーラム「ホールC」　●司会　志真　泰夫 先生　筑波メディカルセンター病院緩和医療科　内布　敦子 先生　兵庫県立大学看護学部　●演者　上野　創 氏　　朝日新聞記者　松本陽子 氏　　NPO法人愛媛がんサポートおれんじの会　佐藤　温 氏　　昭和大学付属病院腫瘍内科　高橋美賀子 氏　聖路加国際病院がん専門看護師　●参加費は無料　●問合せ　第15回日本緩和医療学会学術大会運営事務局　TEL:06-6350-7163 FAX:06-6350-7164　〒532-0003　大阪市淀川区宮原4-4-63　新大阪干代田ビル別館9階　株式会社エー･イー企画大阪オフィス内　e-mail　kanwa2010@aeplan.co.jp　●詳細はこちらhttp://www.kanwacare.net/news/newsdetail.php?fl=php%2Fnews%2Ftxt%2Fnews1273134591_31369.txt　

不安障害の治療について、認知行動療法や薬物療法、または両者の選択を可能にして柔軟に対応することで、1年後の治療反応率や寛解率は、従来の治療法に比べて有意に改善することがわかった。米国ワシントン大学精神科・行動科学部門のPeter Roy-Byrne氏らが、1,000人超の不安障害の患者を対象に行った無作為化対照試験の結果、明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月19日号で発表した。治療開始6、12、18ヵ月後にBSI-12で評価同研究グループは、2006年6月～2008年4月にかけて、米国4地域17のプライマリ・ケアクリニックで、18～75歳の不安障害の患者、合わせて1,004人を対象に試験を開始し、3～12ヵ月間の治療を行った。研究グループは被験者を2群に分け、一方の群には、認知行動療法（CBT）や薬物療法、またはその両者を柔軟に用いるCALM（Coordinated Anxiety Learning and Management）療法を行った。もう一方の群には、従来通り、かかりつけの医師による薬物やカウンセリング治療、または精神病専門医への紹介などを行った。試験開始6、12、18ヵ月後にそれぞれ、12項目簡易症状評価尺度（BSI-12）を用い、2009年10月時点との比較で盲目による追跡評価を行った。なお被験者の不安障害としては、パニック障害、全般性不安障害、社会不安障害、心的外傷後ストレス障害を含んでいた。CALM療法による治療必要数、治療反応は5.27で寛解は5.50その結果、治療開始6、12、18ヵ月時点でいずれも、CALM群が対照群より、BSI-12スコアが低かった（CALM群と対照群のBSI-12スコア平均値の差：6ヵ月後－2.49、12ヵ月後－2.63、18ヵ月後－1.63）。治療12ヵ月後の治療反応率は、CALM群が63.66（95％信頼区間：58.95～68.37）％に対し、対照群は44.68（39.76～49.59）％だった。同時点での寛解率も、CALM群が51.49（95％信頼区間：46.60～56.38）％に対し、対照群は33.28（28.62～37.93）％だった。治療必要数は、治療反応については5.27（同：4.18～7.13）、寛解は5.50（4.32～7.55）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

外傷性脳障害を負った人の半数以上が、その後1年間に大うつ病性障害（MDD）を発症していることがわかった。なかでも、障害を負った時点やそれ以前にMDD歴のある人が、障害後の発症リスクが高かった。米国ワシントン大学リハビリテーション部門のCharles H. Bombardier氏らが、外傷性脳障害を負った500人超について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月19日号で発表した。53.1％がMDD発症、事故当時MDDの人はリスクが1.6倍同氏らは、2001年6月～2005年3月にかけて、中等度から重度の外傷性脳障害で入院した559人について、事故発生後1、6、8、10、12ヵ月時点に、それぞれ電話によるインタビューを行った。その結果、いずれかの調査でMDDの症状が認められたのは、全体の53.1％にあたる297人に上った。MDD発症率は、事故1ヵ月後が31％、同6ヵ月後が21％だった。なかでも、事故当時にMDDを有していた人は、事故後1年間の同発症リスクが大きく、リスク比は1.62（95％信頼区間：1.37～1.91）だった。事故当時はMDDを有していなかったが、それ以前にMDD歴のある人の同リスク比も高く、1.54（同：1.31～1.82）だった。MDD発症者の不安障害リスクはそうでない人の約9倍また、年齢が60歳以上だと、18～29歳に比べ、事故後1年間のMDD発症リスクは小さく、リスク比は0.61（同：0.44～0.83）だった。一方、アルコール依存症歴のある人の同リスクは大きく、リスク比は1.34（同：1.14～1.57）だった。事故後1年間にMDDを発症した人の不安障害の発症率は60％で、MDDを発症しなかった人の同7％に比べ、リスク比は8.77倍（同：5.56～13.83）にも上った。なお、MDDを発症した人のうち、抗うつ薬の処方やカウンセリングを受けたのは、44％にとどまっていた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

5月28日にiPadが日本でも発売され、大いに盛り上がりを見せておりますが、iPhone、iPadという新しいデバイスが医療現場や医学教育でどのような可能性を秘めているのか、様々な検討が行われています。こうしたなか、6月11日（金）に特別授業「iのある医学教育＝iMedicine」が開催されます。ケアネットが進める新しい臨床研修の教育ツール「Resi-Share Pyramid」をはじめ、｢i｣の可能性についての講演が行われます。是非ご参加下さい。　●特別授業「iのある医学教育＝iMedicine」開催概要　【企 画】（株）リブロ・サイエンス　【日時】　6月11日（金）　18：00～20：30　【場所】　学校法人 首都医校　コクーンホール（＠新宿西口徒歩3分）　【協力】　学校法人首都医校　マック・メディカル・アカデミー・コーポレーション　　　　　株式会社ケアネット　一般社団法人日本医学検定協会　【参加料】　予約券2,500円（事前予約制：先着順）　当日券3,000円　　【内容】　iPhoneアプリ、「Resi-Share Pyramid」　　　　　　株式会社ケアネット　姜　琪鎬 先生　　　　　　iのある医学教育「iMedicine」　　　　　　マック・メディカル・アカデミー・コーポレーション　東田 俊彦 先生　　　　　　医療崩壊から医領解放へ：Roadmaps for borderless medicine　　　　　　神戸大学医学部　特命講師　杉本 真樹 先生　　　　　　　※順番、講演内容は変更させて頂く場合があります。　【申込方法】下記URLで参加登録ができます。http://bit.ly/aNHJbV※申込時にCareNet.com会員 にチェック下さい。　チェックしていただいた会員様は参加費が無料となります。　twitterアカウント　@iPadiryo　【問合せ先】　株式会社リブロ・サイエンス　　　　　　　〒163-8510　東京都新宿区西新宿2-3-3　　　　　　　KDDIビル　アネックス2階　　　　　　　TEL：03-5326-9788　　　　　　　http://www.libroscience.com/　　　　　　　E-mail：admin@libroscience.com

株式会社 ポッカコーポレーションは25日、県立広島大学保健福祉学部　堂本時夫教授を中心とする共同研究チームとのレモン摂取と健康との関係調査において、特に血圧改善の可能性が示唆されたと発表した。同調査は2008年からレモン産地の住民を対象に、昨年は中高年女性を対象に検証を行い、本年は、男性も調査対象に加え調査を行った。その結果、レモン摂取と血圧との間に高い負の相関を見出したことから、レモン摂取量が多いほど血圧が低くなることが示唆されたという。また、高血圧モデル動物を用いた実験を実施し、レモンの主要成分であるクエン酸の摂取が血圧の上昇を抑制することを明らかにした。その他にも、レモン摂取量が多いほど血液中の尿酸や中性脂肪が低い値を示すことが分かった。一方、詳細な食事調査により、レモンの主な摂取方法と摂取時間を調べたところ、レモン産地の食習慣として、朝に飲用で摂取していることが明らかになったとのこと。なお、同研究内容は、日本食品科学工学会第57回大会（2010年9月1-3日、東京農業大学）にて学会発表される予定だ。詳細はプレスリリースへhttp://www.pokka.co.jp/company/news/2010/100525_01.html

万有製薬株式会社は5月20日、2010年4月に全国の10歳以上の各年代別男女計1,238人を対象に行った「日本人のワクチンに対する意識調査」の結果を発表した。それによると、2007年に実施した前回調査に比べ、ワクチン接種への抵抗感が薄らいでおり、6.7ポイント（30.1％から23.4％に）減少している。また任意接種ワクチンは、ほとんどで2007年調査時よりも認知度が上昇した。 特に、HibワクチンやHPVワクチン、高齢者用肺炎球菌ワクチンは、2007年に比べ大きく認知度が上がり、Hibワクチン4.1ポイント（5.7％から9.8％に）、HPVワクチン17.4ポイント（5.9％から23.3％に）、高齢者用肺炎球菌ワクチン9.0ポイント（7.7％から16.7％に）上昇している。また費用負担がワクチン接種を阻むバリアであり、公的な費用補助が求められている。ワクチン接種をためらう要因は「費用が高額だから」が、「副反応が心配だから」を上回り、54.2％が日本のワクチンの現状について「費用を公的に補助してほしい」と回答している。●詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2010/corporate_0520.html

ファイザー株式会社は5月21日、脳卒中治療に携わる急性期、回復期、維持期の医師359人を対象に実施した「脳卒中治療に関する意識調査」の結果を発表した。それによると、急性期病院との連携を、半数以上の回復期、維持期の医師が「満足」「まあ満足」と回答している。一方、回復期病院との連携は、急性期、維持期ともに3割程度の回答だった。また一般診療所との連携では、急性期、回復期の医師は2割程度と、連携の満足度に差が見られた。自治体との地域連携に対しては、「満足」「まあ満足」の回答が1割程度にとどまり、さらに維持期での脳卒中地域連携クリティカルパスの使用率は36.9％と、急性期（57.0％）、回復期（69.8％）と差がある結果となった。 t-PAの実施に関しては、急性期医師（脳神経外科・神経内科・救急・ICUなど）が勤務する医療機関の83.1％が「t-PAを実施している」と回答する一方、200床未満の病院になるとt-PA実施の割合は50.0％にとどまった。このほか、回復期の医師（リハビリテーション科・整形外科など）の75.4％は、脳卒中患者の自宅復帰率は「50％程度以上」と回答。しかし、「70％程度以上」とすると、44.3％にとどまった。 また、維持期の医師（内科・循環器内科など）の半数以上が、脳卒中既往患者が「必要なリハビリをあまり受けていない／受けていない」と回答し、さらに維持期の医師の半数以上が、自身の脳卒中既往患者の服薬アドヒアランスが70％未満と感じ、50％未満と回答とした医師も3割いた。 ●詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2010/2010_05_21.html