心房細動患者への経口抗凝固療法に関して、多角・多面的な教育介入により同療法を受ける患者の割合が有意に増加したことが、ルーマニア・キャロルダビラ医科大学のDragos Vinereanu氏らが5ヵ国（アルゼンチン、ブラジル、中国、インド、ルーマニア）を対象に行った国際クラスター無作為化試験「IMPACT-AF試験」の結果、示された。心房細動患者は脳卒中を発症するリスクが高いが、経口抗凝固療法で予防は可能であり、現行ガイドラインでも推奨されている。しかし、適応患者への同療法が十分に行われていない状況が報告されており、とくに中所得国において過少で、任意抽出集団を対象に調べた投与患者の割合は、東ヨーロッパ・南米・インドでは40％未満、中国では11％にとどまるという。研究グループはこれらの国々における教育介入のインパクトを評価した。Lancet誌オンライン版2017年8月25日号掲載の報告。医療提供者と患者に啓発、Webやeメール、SNSを活用　IMPACT-AF試験では、心房細動を有し経口抗凝固療法が適応（CHA2DS2-VAScスコア2以上、またはリウマチ性心臓弁膜症）の18歳以上の患者を包含したクラスターを、質的改善の教育介入を受ける群（介入群）または通常治療群（対照群）に、無作為に1対1の割合で割り付けた。無作為化は、eClinicalOS電子データ収集システムを用いて中央コーディングセンターで行われた。　介入は、医療提供者および患者の両者に対して行われ、定期的なモニタリングとフィードバックを伴った。患者・家族に対しては小冊子やウェブベースのビデオ教材を用いた啓発を行い、医療提供者には定期的なeメール送付で系統的レビューや関連論文、ウェブカンファレンスやオンラインセミナー、コーディングセンターとの質疑応答ができる掲示板の案内などを行った。介入は経口抗凝固療法の導入と継続を奨励することに焦点が置かれていた。　主要アウトカムは、ベースラインから教育介入1年時点までの、経口抗凝固療法を受けた患者の割合の変化であった。1年間で介入群12％増に対し対照群3％増、オッズ比は3.28　2014年6月11日～2016年11月13日の間に、5ヵ国の48クラスター（ブラジル8、その他各国10クラスター）、患者計2,281例（アルゼンチン343例、ブラジル360例、中国586例、インド493例、ルーマニア499例）が登録された。追跡期間は中央値12.0ヵ月（IQR：11.8～12.2）。　介入群において、経口抗凝固療法を受けた患者の割合は、ベースライン時68％（804/1,184例）から1年時点80％（943/1,184例）へ増大した（変化：12％）。一方、対照群は64％（703/1,092例）から67％（732/1,092例）への増大であった（同3％）。両群の変化の絶対差は9.1％（95％信頼区間[CI]：3.8～14.4）であり、オッズ比（OR）は3.28（95％CI：1.67～6.44、補正後p＝0.0002）であった。　抗凝固療法に関する主な副次アウトカムをみると、ベースラインと1年時点いずれにおいても同療法を受けていた患者の割合は介入群と対照群で有意差はなかったが（補正後OR：1.68、p＝0.10）、介入群においてわずかだがビタミンK拮抗薬の使用率が低下した変化がみられた（87％から78％、対照群は78％で推移）。また、同療法をベースラインでは受けていなかったが1年時点では受けていた患者の割合は、介入群48％、対照群18％であった（補正後OR：4.60、95％CI：2.20～9.63、p＜0.0001）。　副次臨床的アウトカムのうち、Kaplan-Meier法で推定した脳卒中の発生は、対照群と比べて介入群で減少したことが示された（HR：0.48、95％CI：0.23～0.99、log-rank検定p＝0.0434）。同値は補正後Coxモデルの評価でも変わらなかったが、CI値の上下限値幅が大きかった（HR：0.49、95％CI：0.21～1.13、p＝0.09）。なお、全死因死亡、複合アウトカム（脳卒中・全身性塞栓症・大出血）、大出血の発生は、両群で差はなかった。

　長時間作用性β刺激薬（LABA）と中～高用量の吸入ステロイドによる治療歴のある喘息患者の治療において、tezepelumabはベースラインの血中好酸球数とは無関係に、臨床的に重要な喘息の増悪を抑制することが、米国・カリフォルニア大学ロサンゼルス校のJonathan Corren氏らが行ったPATHWAY試験で示された。研究の成果は、NEJM誌2017年9月7日号に掲載された。胸腺間質性リンパ球新生因子（TSLP）は、炎症性の刺激因子に反応して産生される上皮細胞由来のサイトカインで、2型免疫の調節において中心的な役割を担う。喘息患者は健常者に比べ、気道のTSLP発現が高度で、TSLP値は2型ヘルパーT細胞（Th2）サイトカインやケモカインの発現、および喘息の疾患重症度と相関を示す。tezepelumab（AMG 157/MEDI9929）は、TSLPに特異的に結合するヒトIgG2モノクローナル抗体で、proof-of-concept試験では軽症アトピー型喘息患者の早期型および晩期型喘息反応を防止し、吸入アレルゲン負荷後の2型炎症反応のバイオマーカーを抑制したという。3つの用量の効果をプラセボと比較　本研究は、コントロール不良の喘息患者におけるtezepelumabの有効性と安全性を評価する二重盲検プラセボ対照無作為化第II相試験（MedImmune社、Amgen社の助成による）。対象は、年齢18～75歳の非喫煙者（登録時に、6ヵ月以上喫煙しておらず、喫煙歴が＜10pack-years）で、登録の6ヵ月以上前にLABAと中～高用量の吸入ステロイドによる治療を行ってもコントロールが不良の喘息で、登録前12ヵ月以内に糖質コルチコイドの全身投与を要する喘息の増悪を2回以上、または入院を要する重度増悪を1回以上経験した患者であった。　被験者は、3つの用量（低用量：70mg、4週ごと、中用量：210mg、4週ごと、高用量：280mg、2週ごと）のtezepelumabまたはプラセボ（2週ごと）を皮下投与する群に無作為に割り付けられ、52週の治療が行われた。盲検を維持するために、4週ごとの投与群には、中間の2週時ごとにプラセボが投与された。　主要評価項目は、52週時の喘息増悪の年間発生率（イベント件数/1患者年）とした。喘息の増悪は、糖質コルチコイドの全身投与（経口、静注）を要する喘息症状の悪化、または糖質コルチコイドの経口投与による安定期維持療法中の患者における3日以上続く用量倍増、糖質コルチコイドの全身投与を要する喘息による救急診療部への入院、喘息による入院と定義した。　12ヵ国108施設で584例が登録され、低用量群に145例、中用量群に145例、高用量群に146例、プラセボ群には148例が割り付けられた。ベースラインの平均年齢はtezepelumab群（436例）が51.1±12.4歳、プラセボ群は52.2±11.5歳で、男性はそれぞれ157例（36.0％）、48例（32.4％）であった。喘息増悪率が約60～70％低下　52週時の年間喘息増悪率は、プラセボ群の0.67件に比べ、tezepelumab低用量群が0.26件、中用量群が0.19件、高用量群は0.22件であり、それぞれプラセボ群よりも61％、71％、66％低下した（いずれも、p＜0.001）。また、登録時の血中好酸球数を問わず、同様の結果が得られた。　52週時の気管支拡張薬吸入前の1秒量（FEV1）は、tezepelumabの3群ともプラセボ群よりも有意に高かった（最小二乗平均のベースラインから52週までの変化の差：低用量群0.12L［p＝0.01］、中用量群0.11L［p＝0.02］、高用量群0.15L［p＝0.002］）。　喘息管理質問票（ACQ-6：0～6点、点数が低いほど疾患コントロールが良好、1.5点以上でコントロール不良と判定）のスコアは、中用量群（最小二乗平均のベースラインから52週までの変化の差：−0.27点［p＝0.046］）および高用量群（同：−0.33点［p＝0.01］）がプラセボ群よりも良好であった。また、12歳以上の標準化された喘息QOL質問票（AQLQ[S]＋12：1～7点、点数が高いほど喘息関連QOLが良好、臨床的に意義のある最小変化量は0.5点）のスコアは、高用量群（同：1.33点［p＝0.008］）がプラセボ群よりも優れた。　1つ以上の有害事象を発現した症例は、プラセボ群が62.2％、低用量群が66.2％、中用量群が64.8％、高用量群は61.6％であり、1つ以上の重篤な有害事象の発現率は、それぞれ12.2％、11.7％、9.0％、12.3％であった。有害事象による試験薬の中止は、プラセボ群の1例、中用量群の2例、高用量群の3例に認められた。　著者は、「これらの知見により、TSLPのような上流のサイトカインを標的とすることで、単一の下流経路を阻害するよりも広範に疾患活動性に影響を及ぼし、利点を得る可能性が明らかとなった」と指摘し、「臨床的な意義を示すには、最良の治療を行ってもコントロール不良な喘息患者の、民族的に多彩で大規模な集団を対象とする試験の実施が重要と考えられる」としている。

　PD-1/PD-L1阻害薬の適正な治療期間は明らかになっておらず、今後の重要な問題である。スペイン・マドリードで開催された欧州臨床腫瘍学会（ESMO2017）において、米国Sarah Cannon Research Institute/Tennessee OncologyのDavid Spigel氏が、PD-1/PD-L1阻害薬の治療期間を評価する初めての無作為化試験であるCheckMate-153試験の結果を発表した。　CheckMate-153試験は、既治療の進行非小細胞肺がん（NSCLC）で、ニボルマブの治療（3mg/kg 2週ごと）を1年間継続した患者を、同剤の治療を継続するcontinuous nivolumab群（治療継続群）と、同剤の治療を1年間で中止するstop nivolumab群（ストップ群）に無作為に割り付け、臨床効果と安全性を評価した。主要評価項目は、Grade3～5の治療関連有害事象。探索的評価項目は、治療継続群とストップ群の安全性と有効性である。　1,245例が試験に登録され、ニボルマブの治療が1年間継続されている220例が無作為割り付けの対象となった。そのうち病勢コントロール（CR、PR、SD）されていた治療継続群76例とストップ群87例で有効性評価が行われた。両群の患者背景は同等で、患者の4分の1は3つ以上の前治療がある重度治療集団であった。　データカットオフ時（2017年5月15日）の追跡期間は、最短10.0ヵ月、最長14.9ヵ月であった。無作為割り付け後1年の無増悪生存（PFS）率は、治療継続群65％、ストップ群40％と、治療継続群で高かった（HR：0.42、95％CI：0.25～0.71）。PFSサブグループ解析においても、ほとんどの項目で治療継続群が優位であった。全生存期間については、治療継続群は未到達、ストップ群は23.2ヵ月と、統計学的有意には至らなかったものの、治療継続群で優れた傾向にあった（HR：0.63、95％CI：0.33～1.20）。今後の追跡結果が待たれるところである。　ストップ群ではPD後、ニボルマブによる再治療が認められているが、同群87例中49％（43例）がPDとなり、このうちの79％（34例）がニボルマブによる再治療を選択している。　安全性については、全Grade、重症Grade共に、治療継続群でわずかに頻度が高かった。治療関連死は両群共に認められていない。　Discussantであるドイツ Lungen Clinic Grasshausdorf Airway research CenterのMartin Reck氏は、「本試験は有効性を探索的評価項目としているが、PD-1/PD-L1阻害薬の適正な治療期間は重大な臨床的疑問である。今後橋渡し研究を進めると共に、有効性を主要評価項目とした、適切な統計パワーと患者数および統計デザインによる医師主導前向きランダム化試験が必要である」と述べた。■参考CheckMate-153試験（Clinical Trials.gov）

　治療用量のリチウムが学習や記憶を改善し、認知症の発症リスクを低下させる可能性があることが、動物やヒトを対象とした研究結果より示唆されている。さらなる予備的研究では、ミクロレベルを含む治療用量以下のリチウムでも、ヒトの認知機能に影響を及ぼす可能性があることが示唆されている。デンマーク・コペンハーゲン大学のLars Vedel Kessing氏らは、飲料水中のマイクロレベルの長期リチウム曝露が、一般集団の認知症発症率に変動を及ぼすかを調査した。JAMA psychiatry誌オンライン版2017年8月23日号の報告。　本研究は、デンマーク全国人口ベースのコホート内症例対照研究の縦断的調査である。1970年1月～2013年12月までに病院で認知症と診断された50～90歳のすべての患者における自治体に関する個人の地理的データ、飲料水の測定データと時間特有のデータを収集した。また、年齢性別がマッチした対照群を抽出した。1986年以降の飲料水中の平均リチウム曝露は、すべてのサンプルにおいて推定した。データ分析は、1995年1月～2013年12月に実施した。主要アウトカムは、入院または外来患者の認知症診断とした。アルツハイマー型認知症、血管性認知症の診断は、副次的アウトカムとして測定した。一次解析では、認知症群と対照群におけるリチウム曝露分布の比較を行った。　主な結果は以下のとおり。・認知症群7万3,731例（年齢中央値：80.3歳、四分位範囲：74.9～84.6歳、女性：4万4,760例［60.7％］、男性：2万8,971例［39.3％］）、対照群73万3,653例が本研究に含まれた。・リチウム曝露は、認知症群（中央値：11.5μg/L、四分位範囲：6.5～14.9μg/L）と対照群（中央値：12.2μg/L、四分位範囲：7.3～16.0μg/L）で統計学的に有意に異なっていた（p＜0.001）。・非線形の関連が確認された。・リチウム曝露が2.0～5.0μg/Lと比較した認知症発症率比（IRR）は、15.0μg/L超で0.83（95％CI：0.81～0.85、p＜0.001）、10.1～15.0μg/Lで0.98（95％CI：0.96～1.01、p＝0.17）と低く、5.1～10.0μg/Lで1.22（95％CI：1.19～1.25、p＜0.001）と高かった。・同様のパターンが、アルツハイマー型認知症および血管性認知症のアウトカムとして認められた。　著者らは「自治体に関連する他の要因を排除することはできなかったものの、飲料水中の長期リチウム曝露は、非線形で認知症発症率を低下させる可能性がある」としている。■関連記事認知症予防の新たな標的、グルコースピーク認知症になりやすい職業は双極性障害、リチウムは最良の選択か

サザエさん症候群は自殺リスクが高い？ ぱくたそより使用 前回のラプンツェル症候群に続き、サザエさん症候群を取り上げてみましょう。え、そんな疾患あったっけ？正式な病名ではありませんが、サザエさん症候群は心療内科や精神科では一定の認知度がある概念です。たぶん。これは、日曜日の夕方、「サザエさん」が始まる頃になると気分が憂欝になるというものです。明日から仕事や学校が始まるというプレッシャーに由来する、軽い抑うつ状態と考えられます。海外では、「Blue Monday」と呼ばれています。私がこれを書いているのは日曜日なのですが、まだ朝だというのにすでにサザエさん症候群を発症していますよ。 Ohtsu T, et al.Blue Monday phenomenon among men: suicide deaths in Japan.Acta Med Okayama. 2009;63:231-236.この論文はサザエさん症候群、じゃなかった、Blue Mondayについて論じた日本の報告です。これによれば、月曜日の自殺率が全年齢層の男性で高いことがわかりました（自殺率比：1.49、95％信頼区間：1.04～2.14)。そして火曜日、水曜日と進むにつれて、この比は減衰していくこともわかりました。また、生産年齢層と呼ばれる脂の乗り切った男性で自殺率が高いこともわかりました。そりゃ働いているから、ストレスを感じることも多いわけですからね。一方、女性の場合、就労している層が男性ほど多くないからか、曜日ごとの差はみられなかったようです。　また、男女ともに休日、祝日における自殺は少なかったようです。やはりネックは月曜日ですね。サザエさん症候群だと自覚している人は、月曜日は注意して出勤するようにしましょう。また、病的だと思うならば早めにしかるべき医療機関へ相談するようにしてください。そして、日曜日の夕方にサザエさんを見ないことが大事かもしれません。あ、こんなこと書いたらテレビ局に怒られるか。インデックスページへ戻る

　ALK陽性非小細胞肺がん（NSCLC）では、クリゾチニブによる1次治療で耐性獲得後、セリチニブ、アレクチニブ、brigatinibといった第2世代ALK-TKIが用いられる。この間、患者は臨床的恩恵を受けることができるが、ほとんどの場合、耐性を発症してしまう。lorlatinibは、脳への移行性を示す、次世代ALK-TKIであり、第1世代、第2世代TKIの耐性変異に対して活性がある。スペイン・マドリードにおける欧州臨床腫瘍学会（ESMO2017）では、第2世代TKIの治療歴を有するALK陽性NSCLCおけるlorlatinibの抗腫瘍活性および安全性について、スペイン Vall d’Hebron Institute of OncologyのE. Felip Fon氏らが発表した。　この第II相試験は、6つの拡大コホート（EXP1～6）で行われ、ALK陽性NSCLCはEXP1～5で評価された（EXP6はROS1陽性）。今回の発表は、EXP3B（クリゾチニブ以外のALK-TKI治療歴が1ライン）、EXP4（ALK-TKI治療歴が2ライン）、EXP4（ALK-TKI治療歴が3ライン）の3コホートの解析である。主要評価項目は、独立評価委員会（IRC）による客観的奏効率（ORR）と頭蓋内ORR（IC ORR）であった。　データカットオフ時点で、138例が第2世代TKI（アレクチニブ、セリニチブ、brigatinibまたはその他）による治療を1回以上受けていた。これらのうち95例はベースライン時に中枢神経転移を有していた。　第2世代TKI治療を1回以上受けた患者のORRは37.7％、IC ORRは47.4％であった。第2世代薬剤別にみたORR、IC ORRは、アレクチニブ既治療患者ではそれぞれ、35.1％と44.4％、セリチニブ既治療患者では34.2％と45.0％、brigatinib既治療患者では46.2％と46.4％であった。　EXP3、EXP4およびEXP5コホートにおける一般的な治療関連有害事象（TRAE）は、高コレステロール血症（EXP3、EXP4、EXP5でそれぞれ83.3％、78.5％、80.4％）および高トリグリセライド血症（同48.3％、69.2％、65.2％）。その多くはGrade1～2で、標準的な治療で管理可能であった。治療関連死は認められていない。■関連記事第3世代ALK阻害薬lorlatinibの成績発表／ASCO2017次世代ALK/ROS1阻害剤lorlatinib、ALK肺がんでFDAのブレークスルー・セラピー指定

　2017年8月23日、国立国際医療研究センターの国際感染症センター予防接種支援センターと、国際医療協力局グローバルヘルス政策研究センターは、国立国際医療研究センター病院内で「予防接種とコミュニケーション～メディアや専門家が伝えていること、いないこと～」をテーマに、講演とパネルディスカッションを開催した。ワクチンの正しい知識の底上げが大事　はじめに医療者の立場から氏家 無限氏（同センター予防接種支援センター）が、「定期の予防接種における一時中止・積極的勧奨の差し控え」と題して、講演を行った。　わが国では、国民の健康保持と予防接種被害の救済の目的のもと制定されている予防接種法に基づき、小児、成人への予防接種が行われている。また、万が一、健康被害が起こっても副反応報告制度とともに、予防接種健康被害救済制度などにより、被接種者の保護がなされている。　実際、1975年のDPT（三種混合）ワクチン、2000年のポリオワクチン（Lot.39）の一時中止、2005年の日本脳炎ワクチンの積極的勧奨差し控えを例に挙げ、いずれもその後に、安全性の確認されたワクチンなどが上市されても、社会的な影響は大きく長く続き、ワクチン未接種者を生む結果となったと問題を提起した。　そして今、HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチンが同じような状態になっていると指摘する。2013年の積極的勧奨差し控え以降（公費助成は継続）、それまで実施対象者の75.3％が接種していたワクチン実施率も、2014年には0.7％にまで落ち込んだという。　同ワクチンは、現在も厚生労働省の審議会で安全性の審議がされているが、「デメリットが強調されやすいワクチンの特性を理解したうえで、医療従事者やメディアが中心となって、全体の関心、知識、理解の底上げを行っていくことが重要であろう」と述べ、レクチャーを終えた。若者の健康を守ることは次代への投資　同じく医療者の立場から北村 邦夫氏（一般社団法人 日本家族計画協会 理事長）が、「女性の健康」と題して、レクチャーを行った。　最初に『世界人口白書（2003年）』からの引用として「思春期の若者の健康と権利への投資は次世代に大きな利益をもたらす」と若年者への健康配慮の重要性を説いた。具体的には10代での避妊や性感染症の検査・治療、とくにコストについて触れ、クリニックの利用などほぼ公費で無料である欧米各国と比べ、わが国には補助制度がなく、著しく遅れている現状を紹介。デリケートな内容だけに、親や社会が触れることに積極的ではないと指摘する。　また、HPVワクチンについて言及し、わが国では1年間に約1万人の女性に子宮頸がんが発症し、1年間に約3,000人の女性が本症で死亡し、20～30代女性で罹患率・死亡率ともに増加している中で、ワクチン非接種の女性が出産年齢を迎えている。早急にワクチンの有効性をエビデンス1-4）を基に説明し、ワクチン接種の必要性と重要性を啓発する必要があると提案する。「諸外国より遅れているワクチンギャプを一刻も早く解消することが若者を救う近道」と述べ、レクチャーを終えた。●参考文献1）Ozawa N, et al. Tohoku J Exp Med. 2016;240:147-151.2）Tanaka H, et al. J Obstet Gynaecol Res. 2017 Jul 14. [Epub ahead of print]3）Matsumoto K, et al. Int J Cancer. 2017;141:1704-1706.4）World Health Organaization. Weekly epidemiological record. 2017;92:393-404.メディアは科学的根拠に基づいた報道で世論形成を　続いて報道の立場から岩永 直子氏（BuzzFeeD JAPAN）が、「子宮頸がんワクチンの報道について」をテーマに、現在の報道の在り方と今後の方向性についてレクチャーを行った。　HPVワクチンは、2013年6月の「積極勧奨の中止」以降、医療者の間でも接種に消極的な医師が増え、事実上、わが国では接種がストップしてしまった。　これについてメディアは、接種が再開されないことに疑問を呈しながらも、副反応やネガティブな情報の両論併記をすることで、一般の受け手の不安を増大させたと、同氏は指摘する。また、ワクチンの専門家が、接種中止の弊害を発信しても、それが一般の受け手に届いていないという現実もあるという。今、世界中でHPVワクチンの科学的知見が蓄積されている。これらの客観的な価値判断をメディアは行い、伝える必要性があると指摘する。　具体的には、「行政、医学界、メディアが科学的な根拠を捻じ曲げた判断をせずに、最新の科学的根拠を、この三者が連携して絶えず発信することで、世論形成をするべきではないか」と提案し、レクチャーを終えた。求められる情報の受け手に配慮した情報発信　続いて、堀 成美氏（国際感染症センター 感染症対策専門職）が、情報を受ける側の立場から、メディアへの要望などを述べた。　HPVワクチンの報道では、メディアが不安をあおるようなものが多数見られた。その情報を得て、受け手が不安になりWebなどで検索することで、さらに不安を増大させる現象があったと指摘する。問題は、メディアが「続報」をきちんと伝えないことであり、一度流れた情報が修正されないまま、今日まで来ているという。また、医学系学会などの情報発信も一般の受け手を意識した発信を行っているかどうか（たとえば専門用語で難しい、読みやすさなど工夫がないなど）、受け入れ易い情報発信をしているかどうか検討する必要があると語った。各国各様のワクチン啓発事情　後半では、ブータン、マレーシア、オーストラリア、スコットランド（イギリス）、デンマーク、アイルランドからのパネリストも交え「報道、専門家は何を伝え、伝えていないか～海外のHPVワクチン事情を例に～」をテーマに、パネルディスカッションが行われた。　ブータン、マレーシア、オーストラリア、スコットランドでは、HPVワクチンの学校接種が行われ、印刷物、ラジオ、テレビなどを使用し、予防接種推奨のメッセージを発信し続けている。その成果もあり、ワクチンに否定的なメディアもあまり見られないという。　一方、デンマークでは、2015年に放映された副反応を取り上げたテレビ番組などにより、日本と同様の問題に直面している。また、アイルランドでも、副反応の刺激的な取り上げ方がメディアで行われたものの、厚生大臣が先頭に立ち、政府がエビデンスに基づいた情報を発信、ワクチン接種推奨の啓発活動を行っていると紹介した。　このほか、今後の情報発信ツールとして「FacebookなどのSNS」を通じて、「短いメッセージでさまざまなワクチンの有効性を発信する」、「同じ内容を繰り返し動画配信する」などさまざまな事例や建設的な提案がなされディスカッションを終えた。■参考厚生労働省 予防接種情報

　わが国の多目的コホート研究（JPHC研究、主任研究者：津金昌一郎氏）において、飲酒量と膀胱がんの関連を、アセトアルデヒド代謝能の代用マーカーであるフラッシング反応を含めて検討した。その結果、フラッシング反応のある男性では、飲酒量と膀胱がんリスクとの間に逆U字型の関連を示した。また、飲酒とフラッシング反応との交互作用は有意傾向を示し、飲酒によるアセトアルデヒドが膀胱がんリスクと関連するという仮説を支持する可能性を示した。International journal of cancer誌オンライン版2017年9月5日号に掲載。　アセトアルデヒドの代謝酵素が不活性型であることが多い東アジア人集団において、飲酒量と膀胱がんリスクとの関連は十分に調査されていない。アセトアルデヒドは発がん物質とみなされていることから、アセトアルデヒドへの曝露の差を考慮することにより、飲酒による膀胱がんリスクをより正確に評価することができる。　本研究では、多変量Cox比例ハザードモデルを用いて、ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・1990～2012年の追跡期間中に、9万5,915人（男性4万5,649人、女性5万266人、40～69歳）のうち、男性354人と女性110人が新たに膀胱がんと診断された。・全体の分析では、飲酒量と膀胱がんリスクに有意な関連は認められなかった。・フラッシング反応を示す男性では、1週間当たりの飲酒量（純エタノール換算、例：ビール500mLで20g）が1～150g、151～300g、301～450g、＞450gの飲酒者における、非飲酒者および機会飲酒者に対するHRは、順に1.04（95%CI：0.70～1.54）、1.67（同：1.16～2.42）、1.02（同：0.62～1.67）、0.63 （同：0.33～1.20）であり、飲酒量と膀胱がんリスクとの間に逆U字型の関連を示した。・一方、フラッシング反応のない男性では、有意な関連は確認されなかった。・飲酒とフラッシング反応との交互作用は有意傾向（交互作用のp＝0.083）を示した。

　コーヒーやダイエット飲料の消費と非栄養甘味料の使用は、世界中に蔓延している。カナダ・ダルハウジー大学のZhijie M. Yu氏らは、カナダ大西洋州におけるコーヒーの消費や非栄養甘味料の使用とうつ病との関連を調査するため、横断面分析を行った。Scientific reports誌2017年7月24日号の報告。　Atlantic Partnership for Tomorrow's Healthコホート研究のベースライン調査より、35～69歳の参加者1万8,838人（男性：5,854人、女性：1万2,984人）を募集した。コーヒーの消費量、甘味料の使用料、うつ病については、標準化されたアンケートセットを用いて評価した。コーヒーの消費や非栄養甘味料の使用とうつ病との関連性を評価するため、多重ロジスティック回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・コーヒーの非消費者と比較し、コーヒーを4杯/日以上消費した女性は、うつ病のオッズ比が1.38（95％CI：1.15～1.64）であった（患者背景、行動因子、慢性疾患状態、BMIでの調整を伴う）。・甘味料やダイエット飲料の消費とうつ病との関連は、男性よりも女性において顕著であった。　著者らは「カナダ大西洋州において、大量のコーヒー消費や非栄養甘味料の使用は、うつ病と関連していると結論づけられた。基礎的な生物学的メカニズムを解明するために、さらなる研究が必要である」としている。■関連記事糖分控えめでうつ病リスク低下妊娠中のコーヒー摂取、子供のADHDへの影響はたった2つの質問で、うつ病スクリーニングが可能

　腹部大動脈瘤（AAA）、末梢動脈疾患および高血圧に関する複合血管スクリーニングは、5年全死因死亡率を有意に低下させることが、デンマーク・オーデンセ大学病院のJes S. Lindholt氏らによる、複合血管スクリーニングの有効性とその後の介入を検証した無作為化比較試験「VIVA試験（Vibrog Vascular trial）」で明らかになった。これまで地域住民を対象とした集団スクリーニングに関する文献で、このような死亡リスクの低下が確認されたことはない。そのため著者は「主に薬物療法の開始と関連している可能性がある」と指摘したうえで、「健康政策立案者は、現在スクリーニングを実施していない、あるいはAAAのみを対象としたスクリーニングを実施しているのなら、複合血管スクリーニングの実施を考慮すべきである」とまとめている。AAAは、集団スクリーニングの対象となる唯一の心血管疾患であるが、AAAのみのスクリーニングは広範なリスク因子の管理には適していないとされている。Lancet誌オンライン版2017年8月28日号掲載の報告。65～74歳の男性約5万例で、スクリーニング実施と非実施を比較　研究グループは、デンマークの中央ユラン地域に在住する65～74歳のすべての男性を対象として、AAA・末梢動脈疾患・高血圧の複合スクリーニングを受けるスクリーニング群と、スクリーニングを受けない対照群のいずれかに1対1の割合で無作為に割り付けた。割り付けは、ブロックサイズ1,067～4,392でコンピュータ生成乱数（1～100）配列法を用い、また19の市で層別化した。対照群および評価者は盲検化された。　AAAまたは末梢動脈疾患が疑われた患者に対しては、確定診断の受診について案内し、適切な薬物療法を開始した。また、AAA患者には、年1回の検査または外科的治療を行った。高血圧が疑われた場合は、一般開業医へ紹介した。　主要評価項目は、無作為化後5年時の全死因死亡率であった。　2008年10月8日～2011年1月11日の間に、5万156例が割り付けられた（スクリーニング群、対照群それぞれ2万5,078例）。スクリーニング群の4例は、追跡不能となった。複合血管スクリーニングで、約5年間の全死因死亡リスクが7％有意に低下　追跡期間中央値4.4年（IQR：3.9～4.8）において、スクリーニング群では2万5,074例中2,566例（10.2％）、対照群では2万5,078例中2,715例（10.8％）が死亡し、スクリーニング群で有意な死亡リスク低下が示された（ハザード比[HR]：0.93［95％信頼区間[CI]：0.88～0.98、p＝0.01］、絶対リスク減少：0.006［95％CI：0.001～0.011］、必要スクリーニング数：169［95％CI：89～1,811］）。糖尿病（スクリーニング群3,995/10万人年 vs.対照群4,129/10万人年）、脳内出血（同146 vs.140）、腎不全（同612 vs.649）、がん（同3,578 vs.3,719）の発症、または心血管外科手術後30日死亡（同44.57 vs.39.33）については、両群で有意差は確認されなかった。　なお著者は、結果を一般化するには喫煙が重要なリスク要因であることを考慮する必要があるが、喫煙者を除外した事後解析でも結果はほぼ同じであったことから、スクリーニングの有用性に喫煙は影響しないと思われるとしている。

　低酸素血症のない急性心筋梗塞が疑われる患者に酸素療法を行っても、1年全死因死亡率は低下せず効果は確認されなかった。スウェーデン・カロリンスカ研究所のRobin Hofmann氏らが、スウェーデンの全国レジストリを用いた多施設非盲検無作為化比較試験「DETO2X-AMI試験」の結果、明らかにした。これまで1世紀以上にわたり、酸素療法は急性心筋梗塞疑い患者の治療に用いられ、臨床ガイドラインでも推奨されている。酸素療法は梗塞サイズを縮小するとされていたからだが、ST上昇型心筋梗塞患者を対象にしたAVOID試験で、酸素療法群のほうが梗塞サイズが大きいことが報告され、さらに最新のコクランレビューで心筋梗塞患者へのルーチンの酸素療法は支持するエビデンスはないことが示され、低酸素血症のない急性心筋梗塞疑い患者に対する酸素療法の臨床的効果はきわめて不透明であった。NEJM誌オンライン版2017年8月28日号掲載の報告。SpO2≧90％の急性心筋梗塞疑い約6,600例を、酸素療法群と室内気群に無作為化　研究グループは、2013年4月13日～2015年12月30日に、急性心筋梗塞が疑われ（発症後6時間未満）、酸素飽和度90％以上で、虚血を示唆する心電図所見またはトロポニン値上昇を認める30歳以上の患者6,629例を、酸素療法群（オープンフェイスマスクで6L/分、6～12時間）、または酸素療法を行わない室内気群に1対1の割合で無作為に割り付けた。患者登録とデータ収集には、スウェーデンにおけるエビデンスに基づいた心疾患治療の向上と発展のためのウェブシステム（SWEDEHEART）を利用した。　主要評価項目は、無作為化後1年以内の全死因死亡（intention-to-treat解析）、副次評価項目は無作為化後30日以内の全死因死亡、心筋梗塞による再入院などであった。1年全死因死亡率、心筋梗塞による再入院率は、両群で有意差なし　酸素療法期間の中央値は11.6時間、治療期間終了時の酸素飽和度中央値は酸素療法群99％、室内気群97％であった。　低酸素血症の発症は、酸素療法群で62例（1.9％）、室内気群で254例（7.7％）に認められた。入院中のトロポニン最高値の中央値は、酸素療法群で946.5ng/L、室内気群で983.0ng/Lであった。　主要評価項目である無作為化後1年以内の全死因死亡率は、酸素療法群5.0％（3,311例中166例）、室内気群5.1％（3,318例中168例）で、有意差はなかった（ハザード比[HR]：0.97、95％信頼区間[CI]：0.79～1.21、p＝0.80）。1年以内の心筋梗塞による再入院は、それぞれ126例（3.8％）、111例（3.3％）で、酸素療法の効果は認められなかった（HR：1.13、95％CI：0.88～1.46、p＝0.33）。事前に定義した全サブグループにおいて、結果は同様であった。

百八十七の段　健やかなる時も病める時もある日のこと。病棟回診していると、処置をしているのかカーテンを閉めて取り込み中のところがありました。ヒョイと覗いてみると、ピンク色のプラスチックエプロンをつけた高齢男性が汗をかきながら看護師さんとともに女性患者さんの着衣とオムツの交換をしているところでした。高齢男性は患者さんの御主人です。全介助になってしまった奥さんを家で世話をするために、若い看護師さんに特訓してもらっていたのです。中島「御主人さんですか。すごいですねえ」男性「いやあ、なかなか難しいです」中島「おいくつになられるんですか、御主人は？」男性「80歳ですよ」中島「御自宅で介護されるわけですね」男性「50年ほど前に約束しましたからね」中島「約束？」男性「結婚式の時にね、『健やかなる時も病める時も』って」中島「偉い！」別の高齢男性も奥さんが急病になってしまいました。何とか救命はできたものの奥さんはすっかり体が弱ってしまったのです。中島「自宅に帰っても奥さんが家事をするのは難しいでしょうね」名前「ええ、ですから料理やら洗濯やら、娘に教わってまんねん」中島「五十ならぬ八十の手習いですね」名前「そうでんなあ」中島「ぜひ頑張ってください！」皆さん結婚式の時には調子良く誓っておられますけど、80になってから実行するのはなかなか難しいのではないかと思います。それでも大切なのは気持ちですよね。最後に1句病めるとき　実行すべし　約束を

緊急の呼び出し、外勤への移動など医師はクルマを使う機会が多いこともあり、クルマへの思い入れが強い方も少なくない。CareNet.comでは、会員医師にクルマ（四輪車）に関するアンケートを実施。回答者総数は307名であった。その結果を3回に分けて報告する。第2回は「医師がクルマを選ぶ基準」。結果概要クルマを選ぶ基準の第１位は使い勝手クルマを選ぶ基準、全体の第1位は、「使い勝手」（乗降性、サイズ、取り回しなど）で30％、第2位が「性能」の25％、次いで「価格」の14％。これらが上位3要素となっている。「リセールバリュー」と答えた医師はいなかった。■往診専用車を除き、クルマ（四輪車）を選ぶ基準について、下記の選択肢からもっとも当てはまるものを一つお選びください。（回答は1つ）1) 価格2) 性能3) 居住性4) 使い勝手（乗降性、サイズ取り回しなど）5) ボディタイプ6) デザイン7) ブランド8) リセールバリュー9) その他勤務医と開業医で異なる基準勤務医では「使い勝手」28％、「性能」25％、「価格」が16％。開業医（経営者）では「使い勝手」が36％、「性能」22％、次いで「ブランド」の11％が上位3項目。全体3位の「価格」は4％にとどまり、「デザイン」（9％）に続く、第5位に下がる。画像を拡大する画像を拡大する性別によって異なる基準男性に比べ、女性は「使い勝手」を選ぶ率が高く、「価格」を選ぶ率が低かった。画像を拡大する画像を拡大する年代によって異なる基準特徴のある2つの集団を示す。20代・30代では「使い勝手」34％、「性能」21％、「価格」19％が上位3項目。全体に比べ「使い勝手」、「価格」の要素が高い。一方、50代では、「性能」が30％で第1位、次いで「使い勝手」26％、「デザイン」の14％が上位3項目。全体3位の「価格」は10％にとどまり、11％の「ブランド」に続く第5位に下がる。50代の上位項目は、全体および他世代と異なる傾向にあった。画像を拡大する画像を拡大する

　西洋諸国よりも食事のグリセミックインデックス（GI）と血糖負荷（GL）が高いアジア人集団において、これらとうつ症状との関連についての疫学的エビデンスは限定的であり、結論は出ていない。今回、東京大学の研究グループの横断研究で、日本人の若年および中年女性において、食事のGIがうつ症状と逆相関し、GLとは関連がなかったことが示された。European journal of nutrition誌オンライン版2017年7月20日号に掲載。　本研究は、食習慣と健康に関する女性3世代研究グループによる横断研究で、被験者は、日本人の若年女性（18歳）3,963人と中年女性（平均47.8歳）3,826人。食事歴法質問票により食事のGIとGLを評価。Center for Epidemiologic Studies Depression scoreが16以上の場合にうつ症状があると定義された。　主な結果は以下のとおり。・うつ症状の有病率は、若年女性で50.2％、中年女性で27.3％であった。・エネルギーで調整したGIとGL（グルコースのGI＝100）の平均値（標準偏差）はそれぞれ、若年女性で64.9（4.3）と142.0（27.4）、中年女性で65.0（4.1）と142.2（29.5）であった。・潜在的な交絡因子の調整後、高いGIがうつ症状の低い有病率に関連し、GIの最高五分位の最低五分位に対するうつ症状の調整OR（95％CI）は、若年女性で0.66（0.52～0.82）（傾向のp＝0.001）、中年女性で0.75（0.60～0.96）（傾向のp＝0.046）であった。・どちらの年齢層においても、GLとうつ症状との間に関連はみられなかった。

　切除不能な局所進行Stage III肺がんに対するdurvalumab維持療法が、無増悪生存期間（PFS）を有意に改善。抗PD-L1抗体durvalumabの第III相PACIFIC試験の最新の結果を2017年9月9日、スペイン・マドリードで行われた欧州臨床腫瘍学会（ESMO2017）でスペインHospital Universitario de OctubreのLuis Paz-Ares氏が発表した。　PACIFIC試験は、プラチナベース化学療法と放射線の同時併用療法後に進行が認められないStage IIIのNSCLC患者において、抗PD-L1抗体durvalumab維持治療を標準療法と比較する第III相試験である。　NSCLCと診断される患者の3分の1はStage IIIである。PS良好なStage III NSCLCの標準治療は、プラチナ併用療法を用いたCCRTであるが、CCRT開始からのPFS中央値は8～10ヵ月、5年生存率は15％程度で良好な成績とはいえず、新たな治療が望まれていた。　PACIFIC試験では、切除不能な局所進行（Stage III）NSCLCと診断され、2サイクル以上のプラチナ・ベースのCCRT後に病勢進行が認められない患者を対象とし、CCRT後42日間に、durvalumab（10mg/kg、2週ごと最大12ヵ月投与）群とプラセボ群に2:1の割合で無作為に割り付けを行った。患者はPD-L1発現状況にかかわらずに登録された。　主要評価項目は、盲検化独立判定委員会評価のPFSと全生存期間（OS）。副次評価項目は奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性などであった。本試験は、Stage III NSCLC患者に対する免疫チェックポイント阻害薬の効果を評価した初めての第III相試験である。　2014年5月～2016年4月に713例が登録され、durvalumab群に473例、プラセボ群に236例が割り付けられた。患者背景には大きな偏りはなかった。PD-L1発現25％未満は、durvalumab群とプラセボ群でそれぞれ、39.3％と44.3％。発現25％以上は24.2％と18.6％、不明は36.6％と37.1％であった。　今回の発表は、追跡期間14.5ヵ月（データカットオフ2017年2月13日）におけるPFSの中間解析の結果である。主要評価項目のPFSは、durvalumab群16.8ヵ月（13.0～18.1）、プラセボ群5.6ヵ月（4.6～7.8）と、durvalumab群で有意なPFSの延長が認められた（HR：0.52、95％CI：0.42～0.65、p＜0.0001）。PFSのサブグループ解析では、EGFR変異陽性または不明のサブグループを除き、durvalumab群が一貫して優位であった。また、いずれのPD-L1発現状況（25％未満、25％以上、不明）においても、durvalumab群が優位であることが示された。　副次評価項目であるORRは、durvalumab群28.4％、プラセボ群16.0％と、durvalumab群で有意な改善がみられた（p＜0.001）。DORは、durvalumab群では未到達、プラセボ群は13.8ヵ月と、durvalumab群で延長が認められた（HR：0.43、95％CI：0.22～0.84）。遠隔転移または死亡までの期間は、durvalumab群23.2ヵ月（23.2～未到達）、プラセボ群14.6ヵ月（10.6～18.6）と、durvalumab群で有意に延長していた（HR：0.52、95％CI：0.39～0.69、p＜0.0001）。なお、OSについては、解析に十分なイベントが発生していなかった。　durvalumab群の安全性プロファイルは、進行NSCLCに対する単剤療法の場合と同様であり、本試験で新たな有害事象（AE）の発現は認められなかった。Grade 3/4のAE発現頻度はdurvalumab群で29.9％、プラセボ群で26.1％であり、AEによる治療中止はdurvalumab群15.4％、プラセボ群9.8％であった。Grade 3/4の肺臓炎または放射線肺臓炎の発現頻度はdurvalumab群で3.4％、プラセボ群で2.6％であり、これらによる死亡は、それぞれ1.1％と1.7％であった。　以上の結果より、「durvalumabはIII期NSCLC患者に対するCCRT後の治療オプションとして有望である」とPaz-Ares氏は述べた。　この結果は、同時にNew England Journal of Medicine誌に掲載された。■参考ESMO2017プレスリリースAntonia SJ, et al.N Engl J Med. 2017 Sep 8.[Epub ahead of print]PACIFIC試験（Clinical Trials.gov）■関連記事ステージ3切除不能肺がん、durvalumab維持療法が良好な結果：PACIFIC試験

　双極性障害（BD）において摂食障害（ED）は一般的に認められるが、その縦断的な因果関係についてはほとんど知られていない。米国・スタンフォード大学のDanielle R. Balzafiore氏らは、EDの有無によるBD患者の有病率、臨床的相関、縦断的うつ病重症度を評価した。International journal of bipolar disorders誌2017年12月号の報告。　2000～11年にスタンフォード大学BDクリニックに紹介された外来患者を、STEP-BD（Systematic Treatment Enhancement Program for Bipolar Disorder）感情障害評価で評価し、2年間の自然な治療をし、STEP-BD臨床モニタリングフォームで観察した。有病率、患者背景、疾患の特徴、現在の気分症状、向精神薬の使用、縦断的うつ病重症度に関して、生涯EDの有無で比較した。　主な結果は以下のとおり。・503例のBD外来患者のうち、76例（15.1％）が生涯EDを有していた。・生涯EDと関連が認められた因子は、次のものであった。　◆女性　◆生涯不安合併率の高さ　◆アルコールおよび物質使用　◆パーソナリティ障害　◆小児BD発症　◆エピソードの蓄積（10回以上の気分エピソード）　◆自殺企図歴　◆現在の症候性/亜症候性うつ症状　◆悲哀　◆不安　◆抗うつ薬使用　◆早期BD発症年齢　◆現在の全体的なBD重症度の高さ・現在のうつ病患者のうち、生涯EDを有する29例は、生涯EDなしの124例と比較し、うつ病の回復が有意に遅延していた。・8週間以上躁うつ症状が寛解している患者のうち、生涯EDを有する10例は、生涯EDなしの95例と比較し、有意ではないものの急速にうつ症状が再発していた。・なお、本研究の対象は、白人、保険加入者、郊外の患者、米国の専門診療のサンプルであり、EDから回復した患者が少数であったことなど、統計的な制限があった。　著者らは「EDがBD患者の縦断的うつ病重症度にどの程度影響するかを調査するためには、さらなる研究が必要である」としている。■関連記事摂食障害への薬物療法、最新知見レビュー双極性障害に対する抗うつ薬治療、その是非は双極性障害に対するアジュバント介入～メタ解析

　ABO式血液型は遺伝的な特性である。今回、ABO式血液型と、がん全体および各がんにおける発症リスクの関連について、米国・ピッツバーグ大学のJoyce Yongxu Huang氏らが上海コホート研究で調査し、PLOS ONE誌2017年9月7日号に報告した。　本研究は、1986年に登録された中国人男性1万8,244人の前向きコホート研究である。25年のフォローアップ期間中に3,973人ががんを発症した（肺がん964人、大腸がん624人、胃がん560人、肝臓がん353人、膀胱がん172人など）。Cox比例ハザードモデルを使用して、ABO式血液型によるがん全体および各がんのハザード比（HR）を計算した。　主な結果は以下のとおり。・B型はA型と比べてがん全体のリスクが有意に低かった（HR：0.91、95％CI：0.84～0.99）。・B型とAB型はそれぞれ、消化器がんと大腸がんのリスクが有意に低かった。・B型はまた、胃がんリスクと膀胱がんリスクも有意に低かった。・AB型は、肝臓がんリスクが有意に高かった。・組織型別にみると、B型とAB型は、扁平上皮がんと腺がんのリスクが低かったが、肉腫、リンパ腫、白血病またはその他の細胞型のがんリスクとは関連していなかった。

　インターロイキン‐1β（IL-1β）抗体カナキヌマブを、心筋梗塞歴があり、高感度CRP（hsCRP）値が2mg/L以上のアテローム性動脈硬化症患者に投与することで、肺がん発症リスクと同死亡リスクが有意に低下する可能性が示された。米国・ブリガム&ウィメンズ病院のPaul M. Ridker氏らが、カナキヌマブの血管イベント再発抑制に関する無作為化二重盲検プラセボ対照試験「CANTOS試験」の、事前に規定していた2次（探索的）解析を行い明らかにした。Lancet誌オンライン版2017年8月25日号掲載の報告。1万例超を中央値3.7年で追跡　研究グループは、心筋梗塞歴があり、hsCRP値が2mg/L以上のアテローム性動脈硬化症患者で、がんの診断を受けたことがない1万61例を対象に試験を行った。　用量依存的な有効性を評価するため、被験者を4群に分け、カナキヌマブ50mg、150mg、300mg、プラセボをそれぞれ3ヵ月ごとに皮下投与した。追跡期間の中央値は3.7年だった。　2次解析のエンドポイントは、がん発症・死亡で、カナキヌマブ投与の割り付けをマスクされたがんエンドポイント委員会が判定を行った。解析はintention to treatにて行った。カナキヌマブ300mg群でがん死亡0.49倍、肺がん死亡0.23倍　ベースラインのhsCRP値とインターロイキン-6値の中央値は、追跡期間中に肺がんを発症した患者でいずれも高かった。どのがんも発症しなかった患者との比較で、それぞれ6.0 vs.4.2mg/L、3.2 vs.2.6ng/Lだった（いずれもp＜0.0001）。　カナキヌマブ投与により、追跡期間中のhsCRP値とインターロイキン-6値には用量依存的抑制効果が認められ、それぞれ26～41％、25～43％の低下がみられた（すべての比較についてp＜0.0001）。　がんによる死亡は全体で196例であり、カナキヌマブ投与プール群がプラセボ群に比べ有意に少なかった（傾向のp＝0.0007）。カナキヌマブ投与量別にみると、300mg群でのみプラセボ群に比べがん死亡率が有意に低率だった（ハザード比[HR]：0.49、95％信頼区間[CI]：0.31～0.75、p＝0.0009）。　肺がんを発症したのは129例だった。同発症率は、150mg群と300mg群でプラセボ群に比べ有意に低かった（HRは150mg群：0.61［95％CI：0.39～0.97、p＝0.034］、300mg群：0.33［95％CI：0.18～0.59、p＜0.0001］、また傾向のp＜0.0001）。　肺がん死亡率は、300mg群ではプラセボ群に比べ大幅に低く、HRは0.23（95％CI：0.10～0.54、p＝0.0002）で、カナキヌマブ投与群全体でも有意に低かった（傾向のp＝0.0002）。　致死的感染症や敗血症は、カナキヌマブ群でプラセボ群に比べ高率だった。全死因死亡率は、両群で同等だった（HR：0.94、95％CI：0.83～1.06、p＝0.31）。　これらの結果を踏まえて著者は、「肺がんは事前に規定した正式なエンドポイントではなかったが、発症および死亡が有意に低下する可能性が示された。これらのデータが、正式ながんスクリーニングや治療設定の下でも示されるかを調べる必要がある」とまとめている。