関節痛の概要・特徴痛みを呈する関節で最も多いのが膝関節、次いで肩こりを含めた肩関節が多い。股関節では骨形成不全などがあると痛みが発症するが、膝関節や肩関節に比べて頻度は低い。また、肩関節、手関節および肘関節の痛みの訴えはそれ以上に少なく、治療上も問題になることは多くない。関節痛の原因としては変形性関節症が最も多く、次に痛風、偽痛風、関節リウマチなどの炎症性関節炎、そして感染性関節炎となる。関節痛の多くは、慢性的なケースが多く、継続して痛みがあるか亜急性的に痛みが悪化する患者さんが多い。関節痛のリスク因子には、下肢（股関節、膝関節、足関節）のアライメントの異常（関節の歪み）や肥満、筋力低下がある。日本人にはO脚が多いため、膝の内側が摩耗しやすく、体重増や筋力低下により摩耗が進むと関節痛がさらに悪化するというのはその典型といえる。関節痛の原因関節痛についても、痛みの原因を明らかにし、その原因に対処していくことが必要である。変形性関節症の場合、過労時や荷重時の痛みが多く、安静時痛がない。ちなみに、安静時痛のある場合は、関節リウマチや痛風などの炎症性関節炎や細菌感染などの化膿性関節炎などのこともあるので注意が必要である。炎症性関節炎の場合、痛みの原因となる内科疾患を明らかにする必要がある。痛風であれば熱感や発赤が認められるが関節液の濁りは少なく、採血でCRPおよび尿酸値の高値が認められる。偽通風であれば関節液からピロリン酸が検出される。炎症性関節炎では、感染性関節炎と鑑別しにくい場合もある。化膿性関節炎では、熱感、発赤が非常に強く、白血球は10万レベルになる。一方、炎症性関節炎であれば上がっても白血球は数千から1万程度である。また、化膿性関節炎の関節液では白色の膿が確認されるが、炎症性関節炎の関節液は少し濁っている程度である。炎症性、感染性が除外された場合、単純X線所見と併せて変形性関節症と診断することになる。また、胆嚢疾患や心疾患などの内科疾患が原因で肩関節が痛む関連痛が報告されているが、整形外科に来院する場合もあるので注意が必要である。変形性関節症の特徴的X線所見骨棘形成関節裂隙の狭小化軟骨下骨の硬化関節裂隙の消失関節痛の治療変形性関節症はセルフリミティングな疾患であり、ある程度までしか進行せず自然治癒力が期待できるため治療の緊急性は少ない。NSAIDsで効果を期待できるため、治療初期の2週間ほどはNSAIDsを処方して様子をみて、運動療法を行う。長期にわたり鎮痛効果が必要な場合は、NSAIDsの長期服用による腎障害や胃潰瘍の発現を考慮し、弱オピオイド鎮痛薬の併用あるいは切り替えを検討する。また、変形性関節症ではX線の所見と痛みの程度は必ずしも一致せず、進行した例でも薬物療法や運動療法が有効な場合がある。関節破壊が進展し十分な保存療法を行っても症状の改善が得られず、患者さんの希望するレベルの生活に障害がある場合などは手術の適応を検討する。炎症性関節炎の場合、原因となる内科疾患、関節リウマチであればその治療を、痛風であれば尿酸値を下げるなど、その疾患の治療を行う。感染性疾患は治療に緊急性を要する場合が多い。たとえば化膿性関節炎では、関節破壊が進行し、さらに敗血症で死亡する危険があるため緊急手術を要する。運動療法の積極導入ある程度痛みが軽減したら、運動療法、筋力トレーニング、関節可動域改善のトレーニングを行う。痛みがあると、その部位の筋力が低下していることが多く、運動療法で筋力を回復するだけでも随分痛みが改善することが多い。変性疾患で軟骨が摩耗している変形性膝関節症であれば、むしろ運動療法することでが機能が回復するとされている1）。「痛み＝安静」という意識を変え、症状改善のためには、少し痛みが残っていても動くことを勧めるのも治療選択肢であろう。代表的な運動療法としては、肩関節周囲のコッドマン体操や滑車体操、膝関節の大腿四頭筋訓練、股関節の股関節周囲筋筋力体操などがある。いずれの場合も運動療法を導入する際は、管理下の運動療法といって、PTや整形外科医の指導・監視下で行うことが基本であり、その際には、整形外科医との連携を図っていただくべきであろう。高齢者の肩の腱板断裂関節痛とは異なるが整形外科では高齢者の肩の腱板断裂という疾患が近年多くみられるため紹介する。この疾患は、急に肩が動かなくなり、夜も寝られない程の肩の痛みを訴える。しかしながら、単純X線検査では診断がつきにくく、内科からの紹介も多い。検査としてはドロップアームサインがある。腕を上げてバンザイはできるが、肩の腱板が切れているため腕をおろしてゆくと保持できず途中でドロップする。つまり、棚の上の物が取れなくなるが、腕をおろした状態では問題がないため字は書ける。治療として、NSAIDsで痛みをある程度軽減してから、手術療法が必要なければ運動療法により肩の可動域を保持する。症例ごとに最適の疼痛診療を目指す整形外科領域の疼痛の診療にはさまざまなピットフォールがあるが、どんな場合でも痛みの原因を明らかにし、それぞれの症例に適した診療が必要となる。また、疼痛患者さんはどの診療科を受診するかわからず、他診療科からの紹介も多い。整形外科と他診療科が連携して、患者さんの痛みをうまくコントロールしていくことが、超高齢化社会に入っていくこれからの医療には重要なのではないだろうか。参考文献1）岩谷 力 (監修)ほか　変形性膝関節症の保存的治療ガイドブック;メジカルレビュー社2006年

第1回「脳卒中から自殺未遂まで」第2回「消化性潰瘍、高血圧、便秘から見つかった内分泌疾患」第3回「あなたのせいではありません」 第1回「脳卒中から自殺未遂まで」内分泌疾患は発見が難しいと言われています。それは、ホルモンを産生する場所に症状が現れるとは限らないからです。他の疾患と間違って診断をされて、発見が遅れることもしばしばあります。まずは、次の症例の状況からどのように内分泌疾患を見つけ出せるかを考えてみてください。・朝、床に倒れているところを家族に発見された女性は、右足に麻痺もあり、脳梗塞疑いで入院した。・呼吸苦と下肢の浮腫で内科を受診した女性は、心不全疑いでラシックス静注し、帰宅した。・周囲とのトラブルが多く、自殺未遂まで起こした女性は、動悸、胸痛で検査を受けたが、問題なく、経過観察になった。ここでまず重要なのは問診です。内分泌疾患の症状は、なかなか患者自身が訴えることがありませんから、積極的に訊くことが診断の第一歩です。問診の際、どのような症状から疑うのか、どのような手順で診断するのか、どのような治療をすればよいのかを、症例をもとに具体的に解説します。第2回「消化性潰瘍、高血圧、便秘から見つかった内分泌疾患」「ある女性患者は、10年前からさまざまな症状に悩まされ、入退院を繰り返していた。大腿骨頚部骨折をきっかけに骨粗鬆症の検査を受けたところ、副甲状腺機能亢進症と診断。結局、10年間に発症した消化性潰瘍や膵炎は、副甲状腺機能亢進症による高カルシウム血症が原因だったことがわかった」副甲状腺の異常を見つけるためには、カルシウムを測るのが最も簡単な方法です。ところが、一般の健康診断の項目にカルシウムが入っていることは少ないようです。アメリカでは、カルシウムを標準的に測るようにしてから、副甲状腺機能亢進症が7倍も多く見つかったというデータがあります。副甲状腺異常を発見・治療するための勘所を解説します。第3回「あなたのせいではありません」第3回は甲状腺機能低下症について解説します。第1回の甲状腺機能亢進症と同様に、重要なのは問診です。「禁煙したら太ってキーボードが打てなくなった男性」、「言葉がはっきりしなくなったアルコール性肝障害患者」、「両手にしびれが出てきた欝患者」など、今回はさらにバラエティに富んだ症例が出ますが、このような状況から、内分泌疾患をどのように見つけ出せばよいでしょうか。特に、最近急増しているうつなどの精神疾患の中にも内分泌疾患が隠れている場合があります。どのような症状から疑うのか、そして診断の手順、治療法について症例をもとに具体的に解説します。

低用量アスピリンを使っている患者では、胃・十二指腸粘膜病変、上部消化管症状のリスクが上昇することが知られている。心血管または脳血管疾患に対して低用量アスピリンを服用している消化性潰瘍の既往歴がある261例を対象として、前向き無作為化実薬対照試験が行われた。試験結果から、ラベプラゾール（商品名：パリエットなど）はゲファルナート（商品名：ゲファニールなど）よりも、消化性潰瘍、食道炎、そして低用量アスピリンによる消化管症状の再発リスクを減らす効果が高いという結論が得られた。主要評価項目は12週目における胃・十二指腸潰瘍の累積発現率である。神戸 大学の佐貫氏らが「J Gastroenterol」誌オンライン版に4月17日に報告した。主な結果は次のとおり。 ・12週目における胃・十二指腸潰瘍の累積発現率は、ラベプラゾール10mg(n=87)、ラベプラゾール20mg(n=89)、ゲファルナート100mg(n=85)において、それぞれ7.4%、3.7%、26.7%であった（ラベプラゾール群5.5% vsゲファルナート群26.7%、ハザード比：0.179、95%信頼区間：0.082～0.394、p

薬剤師の主導による情報技術ベースの介入により、プライマリ・ケアにおける投薬過誤が有意に低減することが、英国・ノッティンガム大学プライマリ・ケア科のAnthony J Avery氏らが実施したPINCER試験で示された。専門医の領域では、投薬の意志決定のサポートや医師の処方オーダーが電子化されるなど、投薬過誤防止における大きな進展がみられるが、プライマリ・ケアの現場では投薬の過誤が生じており、患者に重大な被害をもたらす場合がある。投薬過誤を抑制する有望な方法として、薬剤師主導の介入の有用性が示唆されているという。Lancet誌2012年4月7日号（オンライン版2012年2月21日号）掲載の報告。薬剤師主導の介入の有用性をクラスター無作為化試験で評価PINCER試験は、プライマリ・ケアにおける有害な薬剤処方のリスクの低減を目的に、薬剤師の主導による情報技術ベースの介入（PINCER）の有用性を評価する実践的なクラスター無作為化試験。登録されたプライマリ・ケア施設は、ベースラインのデータ収集後に電子化された投薬過誤のリスクのフィードバックのみを行う群（対照群）あるいはフィードバックに加えPINCERを行う群（PINCER群）に割り付けられた。PINCERでは、薬剤師の主催で、治療チームのメンバー（医師、看護師、管理者、受付）が電子化された投薬過誤情報のフィードバックについて検討する会議が開かれた。プライマリ・ケア医、患者、薬剤師、研究者、統計学者には割り付け情報がマスクされた。主要評価項目は、介入後6ヵ月の時点で、次の3つの臨床的に重大な過誤のいずれかが起きた患者の割合とした。1）消化性潰瘍の既往歴のある患者に、プロトンポンプ阻害薬（PPI）を併用せずに非選択的非ステロイド性抗炎症薬（NSAID）を処方、2）喘息の既往歴のある患者にβ遮断薬を処方、3）75歳以上の患者に、投薬前15ヵ月間の腎機能や電解質の評価をせずに、長期的にACE阻害薬やループ利尿薬を処方。いずれの投薬過誤も有意に改善2006年7月11日～2007年8月8日までに英国の72のプライマリ・ケア施設が登録され、48万942人の患者が解析の対象となった。フォローアップ期間6ヵ月の時点で、消化性潰瘍の既往歴のある患者に対する胃保護なしの非選択的NSAIDの処方は、PINCER群で有意に少なかった（オッズ比［OR］：0.58、95％信頼区間［CI］：0.38～0.89）。喘息患者へのβ遮断薬の処方（OR：0.73、95％CI：0.58～0.91）、75歳以上の患者への適切なモニタリングなしのACE阻害薬、ループ利尿薬の長期投与（OR：0.51、95％CI：0.34～0.78）も、PINCER群で有意に低下していた。6ヵ月の時点で1つの投薬過誤の回避に対する最高支払意思額が75ポンドの場合、PINCERは費用効果があることが示された。著者は、「PINCERは、診療記録が電子化されたプライマリ・ケア施設において、投薬過誤を低減する方法として有効である」と結論している。（菅野守：医学ライター）

プロトンポンプ阻害薬（PPI）の使用により、閉経後女性の大腿骨頸部骨折のリスクが35％増大し、喫煙歴がある場合は50％以上高いことが、米マサチューセッツ総合病院のHamed Khalili氏らの検討で示された。米国では、PPIは2003年に処方箋なしの店頭販売が認可されて以降、胸焼け、胃食道逆流症、消化性潰瘍の治療薬としてその使用量が劇的に増加した。これまでのPPI使用と大腿骨頸部骨折の関連を検討した研究では相反する結果が報告されているが、これらの試験の多くはライフスタイルや食事という影響の大きい因子に関する情報が限られていたという。BMJ誌2012年2月25日号（オンライン版2012年1月31日号）掲載の報告。PPI常用と大腿骨頸部骨折の関連を前向きコホート試験で検証研究グループは、Nurses’ Health Studyに登録された女性を対象に、PPIの常用と大腿骨頸部骨折の関連を検証するプロスペクティブなコホート試験を実施した。Nurses’ Health Studyは1976年に開始された大規模なコホート試験で、米国の人口の多い11州からに30～55歳の女性が登録され、ライフスタイルや食事に関する詳細な情報が収集された。今回の検討では、2000年から2008年6月1日まで2年に1回のフォローアップで、PPI使用と他のリスク因子のデータを提供した閉経後女性7万9,899人における大腿骨頸部骨折の発生状況について解析した。骨折リスクが35％増加、喫煙歴があると50％以上に56万5,786人・年のフォローアップ期間中に、893件の大腿骨頸部骨折が発生した。1,000人・年当たりの大腿骨頸部骨折の絶対リスクは、PPI常用者が2.02件、非使用者は1.51件であった。2年以上PPIを常用していた女性の大腿骨頸部骨折のリスクは、非使用者に比べ35％高く（年齢調整ハザード比［HR］：1.35、95％信頼区間［CI］：1.13～1.62）、使用期間が長くなるに従ってリスクが増大した（傾向性検定：p＜0.01）。この関連性は、体格指数（BMI）、運動、カルシウム摂取などを含めたリスク因子の調整を行っても大きくは変化せず（HR：1.36、95％CI：1.13～1.63）、PPI使用の理由を考慮しても変わらなかった。PPI使用と骨折の関連は喫煙歴の有無で差がみられた（交互作用検定：p＝0.03）。喫煙者および喫煙歴のあるPPI使用者は、多変量解析による骨折のHRが1.51（95％CI：1.20～.191）であり、骨折リスクが50％以上増加した。これに対し、生涯非喫煙者ではPPI使用は骨折とは関連がなかった（HR：1.06、95％CI：0.77～1.46）。これらの結果と過去の10試験のメタ解析を行ったところ、PPI使用と大腿骨頸部骨折の統合オッズ比は1.30（95％CI：1.25～1.36）だった。著者は、「PPIの常用により、大腿骨頸部骨折のリスクが増大した。骨折リスクは喫煙歴のある女性で特に高かった」と結論している。（菅野守：医学ライター）

　2011年7月、アログリプチン安息香酸塩/ピオグリタゾン塩酸塩配合錠（商品名:リオベル配合錠LD,同配合錠HD）が2型糖尿病を適応として製造販売承認を取得した。製剤は低用量のLD製剤と高用量のHD製剤の2規格。アログリプチン（商品名：ネシーナ）の含量（25mg）が一定で、ピオグリタゾン（商品名：アクトス）の含量（15mg、30mg）のみ差がある。糖尿病の2大病態を改善　アログリプチンとピオグリタゾンの組み合わせは、薬理学的作用から糖尿病の2大病態であるインスリン分泌不全とインスリン抵抗性を改善すると期待される。DPP-4阻害薬であるアログリプチンのインスリン分泌促進作用はブドウ糖濃度依存性であり単独投与では低血糖をおこしにくい。またアログリプチンは他のDPP-4阻害薬と比べ、DPP-4に対する選択性が高い1）という特徴をもつ。一方のピオグリタゾンはインスリン抵抗性の改善を介して血糖降下作用を発揮する薬剤であり、インスリン分泌促進作用がないため単独投与での低血糖の危険は少ないといわれる。また大血管障害既往例への心血管イベント発症抑制2）を示したPROactiveに代表される多数のエビデンスを有している。組み合わせにより期待される相乗効果　2剤の併用による血糖改善作用は承認時のデータで示されている。ピオグリタゾン単独療法で効果不十分例に対し、アログリプチン25mgを追加投与したところ、投与12週時点におけるHbA1c変化量は-0.97%3）であった。また血糖降下作用に加え、db/db マウスを用いた膵保護作用の検討では、アログリプチンならびにピオグリタゾン単独投与でも、膵のインスリン含量はプラセボ群よりも有意に増加したが、両剤の併用でさらに相乗的な膵インスリン含量の増加が認められた4）。アドヒアランスの向上は糖尿病治療に好影響を与える　糖尿病患者の多くは高血圧や脂質異常症などの他疾患を合併しているため、服薬錠数が多く服薬タイミングも様々である。リオベル配合錠は、1日1回1錠の服用で済むことから、服薬アドヒアランスの向上に有効である。アドヒアランスの向上は、より良好な血糖コントロールの達成につながるとの報告もあり、糖尿病治療ではアドヒアランスを意識した治療が重要といえる。使用にあたっての注意点　リオベル配合錠は、既に発売されている配合剤のソニアスやメタクト同様、「2型糖尿病の第一選択薬としないこと」と添付文書に記載されており、投与対象は、原則として両剤を併用し常態が安定している患者、もしくはピオグリタゾン単独で効果不十分な患者となる。承認時までの臨床試験では165例中の42例（25.5%）に臨床検査値異常を含む副作用が認められており、これらを含め、各単剤で報告のある副作用にも十分な注意が必要である。ピオグリタゾンとアログリプチンでは、これまでに重大な副作用として、心不全の増悪あるいは発症、浮腫、肝機能障害、黄疸、低血糖症状、横紋筋融解症、間質性肺炎、胃潰瘍の再燃が報告されているので、使用に当たってはこれらの副作用にも十分に注意したい。ピオグリタゾンについては、海外の疫学研究5）において、主要解析である全体の解析では膀胱癌の発生リスクの増加はみられないものの、治療期間による層別解析ではピオグリタゾンの長期間の投与によりわずかなリスクの増加という注意喚起もあるため、本剤の有効性と膀胱癌のリスクを事前に説明し、投与後は血尿、頻尿、排尿痛等の症状を経過観察する等、適切に使用することが重要である。まとめ　糖尿病治療では患者さんの病態の多様性に応じて薬剤を使い分けることが多い。そのため、配合剤の選択が一様に普及しづらい一面もある。しかし、服薬錠数が減れば、患者さんにとっての負担が軽減されるのも事実だ。患者さんがインスリン分泌不全とインスリン抵抗性とを併せ持つ病態の場合、今後は、リオベル配合錠が有用な治療選択肢のひとつとなるだろう。

　ヘリコバクター・ピロリ（Helicobacter pylori：以下、ピロリ菌）の除菌効果は、プロトンポンプ阻害薬オメプラゾールと次クエン酸ビスマス＋メトロニダゾール＋テトラサイクリンの4剤併用レジメンが、標準的な3剤併用療法よりも優れることが、ドイツ・Otto-von-Guericke大学のPeter Malfertheiner氏らの検討で示された。ピロリ菌は、消化性潰瘍、胃がん、胃MALTリンパ腫など上部消化管の良性/悪性疾患を引き起こすが、先進国では国民の20～50％が、開発途上国では最大で80％が感染しているとされる。日本を含め国際的なガイドラインでは、標準的な1次治療としてオメプラゾールにアモキシシリンとクラリスロマイシンを併用する方法が推奨されるが、最近の耐性菌の増加に伴い新たなレジメンの開発が求められているという。Lancet誌2011年3月12日号（オンライン版2011年2月22日号）掲載の報告。除菌率を比較する非劣性試験、優越性も評価　研究グループは、ピロリ菌の除菌治療における標準治療とオメプラゾール＋3つの抗菌薬を含有するカプセル薬併用療法の有効性および安全性を比較するオープンラベルの無作為化第III相非劣性試験を行った。　2008年6月～2009年6月までに、7ヵ国（フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、ポーランド、スペイン、イギリス）の39施設から、ピロリ菌感染が確認され、上部消化管症状を呈する18歳以上の患者が登録された。　これらの患者が、オメプラゾール20mg（1カプセルを朝夕食後の1日2回）＋3剤含有カプセル薬（次クエン酸ビスマス140mg、メトロニダゾール125mg、テトラサイクリン125mg、3カプセルを毎食後と就寝前の1日4回）を10日間服用する群（4剤併用群）、あるいはオメプラゾール20mg＋アモキシシリン500mg＋クラリスロマイシン500mg（朝夕食前の1日2回）を7日間服用する群（標準治療群）に無作為に割り付けられた。　主要評価項目はピロリ菌除菌率とし、治療終了後28日以降と56日以降に13C尿素呼気試験（UBT）を行い、2回とも陰性の場合に「除菌」と判定した。本研究は非劣性試験としてデザインされたが優越性の検出能も備えていた。非劣性の評価ではper-protocol（PP）解析を行い、優越性についてはintention-to-treat（ITT）解析を実施した。除菌率：PP解析で93％ vs. 70％、ITT解析で80％ vs. 55％　ITT集団の440例（4剤併用群：218例、標準治療群：222例）のうち、UBT非施行例など101例（それぞれ40例、61例）を除く339例（178例、161例）がPP集団となった。　PP解析における除菌率は、4剤併用群が93％（166/178例、95％信頼区間：88.5～96.5％）、標準治療群は70％（112/161例、同：61.8～76.6％）であった。両群間の差の95％信頼区間は15.1～32.3％（p＜0.0001）であり、4剤併用群の95％信頼区間の下限値は事前に規定された非劣性の境界値である－10％よりも大きく、標準治療に対する非劣性が確認された。　ITT解析でも、4剤併用群の除菌率は80％（174/218例）と、標準治療群の55％（123/222例）に比べ有意に優れていた（p＜0.0001）。　安全性プロフィールは両群で同等であり、主な有害事象は消化管および中枢神経系の障害であった。著者は、「ピロリ菌の除菌治療においては、標準的な3剤併用レジメンの7日間服用よりも、ビスマス製剤を含む抗菌薬3剤＋オメプラゾールの4剤併用レジメンの10日間服用のほうが有意に優れる」と結論し、「4剤併用は安全性と耐用性が標準治療と同等で、除菌効果は有意に優れるため、クラリスロマイシン耐性ピロリ菌増加の観点からは、4剤併用レジメンを1次治療として考慮すべき」と指摘している。

武田薬品工業株式会社は25日、消化性潰瘍治療剤「タケプロンカプセル15」「タケプロンOD錠15」（一般名：ランソプラゾール）について、厚生労働省に「非ステロイド性抗炎症薬投与時における胃潰瘍又は十二指腸潰瘍の発症抑制」の効能追加申請を行ったと発表した。タケプロンは、日本では1992年より発売されており、胃潰瘍、十二指腸潰瘍、逆流性食道炎などの効能・効果を有するプロトンポンプ阻害剤。非ステロイド性抗炎症薬(Non-Steroidal Anti-Inflammatory Drugs：NSAIDs)は、主に疼痛、発熱、炎症の治療に用いられる。NSAIDsにより、胃潰瘍あるいは十二指腸潰瘍が引き起こされることがあるが、特に関節リウマチや変形性関節症などの治療においては著しくQOLが低下するため、NSAIDsの投与を中止することが困難な場合があるという。そのため、潰瘍の発症を抑制しながら、NSAIDsの投与を継続することが重要と考えられている。同社は、本効能の承認取得により、NSAIDsを継続的に服用する必要性のある患者にも、潰瘍発症による投与中止リスクを最小化できるのではと期待しているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_35796.html

日本新薬株式会社は13日、胃炎・胃潰瘍治療剤ガスロンＮの剤形追加品として、同日から口腔内崩壊錠「ガスロンN・OD錠4mg」の販売を開始した｡ガスロンNは、自社創製の胃炎・胃潰瘍治療剤で、防御因子増強剤としては唯一、1日1～2回投与が可能な製品。細胞間コミュニケーション活性化作用、胃粘膜血流改善作用、及び抗炎症作用により優れた胃粘膜障害抑制効果を示すとのこと。新剤形のガスロンN・OD錠4mgは、効能・効果に胃炎を有する防御因子増強剤では、国内で初めての口腔内崩壊錠として2007年7月に発売した「ガスロンN・OD錠2mg」の規格追加品で、1日1回1錠投与の薬剤となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.nippon-shinyaku.co.jp/topics/ns2009/2071

武田薬品工業、アストラゼネカ、田辺三菱製薬、エーザイの4社が、1日、各社が日本において製造・販売しているプロトンポンプ阻害薬（3成分・4ブランド）について、アモキシシリン水和物（一般名）、及びクラリスロマイシン（一般名）またはメトロニダゾール（一般名）を用いた3剤併用による胃MALTリンパ腫、早期胃がんに対する内視鏡的治療後胃、および特発性血小板減少性紫斑病におけるヘリコバクター・ピロリの除菌療法に係る効能・効果追加を、協和発酵キリン、アステラス製薬、大正製薬、アボット ジャパン、塩野義製薬を含む3剤併用療法に係る9社が共同で申請したことを発表した。日本では、ヘリコバクター・ピロリ除菌療法の保険適用上の対象疾患は胃潰瘍または十二指腸潰瘍に限定されている。2008年12月に、日本ヘリコバクター学会は、「胃MALTリンパ腫、特発性血小板減少性紫斑病（ITP）、早期胃癌の内視鏡的治療後の異時性胃癌発生抑制に対して、3剤併用療法が有効であることは、多くの臨床研究等によって確認されている」として、これら3疾患におけるヘリコバクター・ピロリ除菌療法の早期承認を求める要望書を厚生労働大臣に提出していた。これを受けて、関連する各社は、平成11年（1999年）2月1日付研第4号、医薬審第104号「適応外使用に係る医療用医薬品の取扱いについて」に基づき、公知の文献等を科学的根拠として、医薬品製造販売承認事項一部変更の申請に至ったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_35226.html

低用量アスピリン使用中の患者にみられる消化管潰瘍の予防に、ファモチジン（商品名：ガスター、など）が高い効果を示すことが、イギリスGlasgow大学Crosshouse病院のAli S Taha氏らが行った第III相試験（FAMOUS試験）で明らかとなった。低用量アスピリンは世界的に最も広範に使用されている薬剤のひとつであり、心血管疾患、脳血管疾患、糖尿病に対する抗血栓療法のOTC薬および処方箋薬として使用量が増大しているという。一方、消化性潰瘍による出血、穿孔などの上部消化管合併症やときに死亡例もみられるなどの問題をかかえており、有効な予防治療の確立が切望されている。Lancet誌2009年7月11日号（オンライン版2009年7月6日号）掲載の報告。3か月後の新規の胃・十二指腸潰瘍、びらん性食道炎の発症状況を評価ファモチジンは耐用性に優れるとされるヒスタミンH2受容体拮抗薬。FAMOUS（Famotidine for the Prevention of Peptic Ulcers in Users of Low-dose Aspirin）試験の研究グループは、血管保護の目的で低用量アスピリンを使用中の患者において、消化性潰瘍およびびらん性食道炎の予防治療としてのファモチジンの効果を評価するために二重盲検プラセボ対照無作為化第III相試験を実施した。Crosshouse病院（Kilmarnock）の心血管・脳血管・糖尿病クリニックから、他の心保護薬の使用の有無にかかわらず低用量アスピリン（75～325mg/日）投薬中の成人患者（18歳以上）が登録された。ベースライン時の内視鏡検査にて潰瘍あるいはびらん性食道炎の存在が否定された患者が、ファモチジン20mg×2回/日を投与する群（204例）あるいはプラセボ群（200例）に無作為に割り付けられた。無作為割り付け後12週目に最終的な内視鏡検査が行われた。1次エンドポイントは、12週目における新規の胃・十二指腸潰瘍あるいはびらん性食道炎の発症とした。両群とも、少なくとも1回の投与を受けた全症例が解析の対象となった。消化管障害が80～95%も低下、上部消化管出血は認めずすべての割り付け例が1回以上の投与を受けITT解析の対象となった。82例（ファモチジン群：33例、プラセボ群：49例）が最終の内視鏡検査を受けなかったが、正常所見として解析された。投与中止のおもな理由は患者による継続拒否であった。12週目における胃潰瘍の発症率は、ファモチジン群が3.4%（7/204例）と、プラセボ群の15.0%（30/200例）に比べ有意に低下した（オッズ比：0.20、95%信頼区間：0.09～0.47、p＝0.0002）。十二指腸潰瘍は、ファモチジン群0.5%（1/204例）、プラセボ群8.5%（17/200例）（オッズ比：0.05、95%信頼区間：0.01～0.40、p＝0.0045）、びらん性食道炎はそれぞれ4.4%（9/204例）、19.0%（38/200例）（オッズ比：0.20、95%信頼区間：0.09～0.42、p＜0.0001）と、いずれもファモチジン群で有意な低減効果を認めた。有害事象の発現例数も、ファモチジン群（9例）がプラセボ群（15例）よりも少なかった。入院を要する上部消化管出血は、プラセボ群で4例に認めたが、ファモチジン群では見られなかった。狭心症がファモチジン群で2例に、プラセボ群では4例に認められた。著者は、「ファモチジンは、低用量アスピリン使用中の患者における胃・十二指腸潰瘍およびびらん性食道炎の予防治療として有効である」と結論したうえで、「ファモチジンは、血管保護を要する患者における消化管障害の予防治療の新たな選択肢である。過剰処方や使用期間の長さが指摘されるプロトンポンプ阻害薬に代わる可能性もある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

アステラス製薬株式会社は13日、低用量アスピリン起因性消化管障害の予防にH2受容体拮抗剤「ガスター」（一般名：ファモチジン）が有効であるという試験「FAMOUS（Famotidine for the Prevention of Peptic Ulcers and Oesophagitis in Users of Low-Dose Aspirin）」の結果が、現地時間11日付けの英国医学専門誌「The Lancet」に掲載されたと発表した。ガスターは1985年7月に、国産初のH2受容体拮抗剤として発売され、現在、胃・十二指腸潰瘍、逆流性食道炎、急性胃炎、慢性胃炎の急性増悪期等の適応症を有している。FAMOUS試験の結果概要は以下の通り。●試験デザイン：低用量アスピリン（75～325mg）服用中の患者404名を対象に、ガスター40mg/日群とplacebo群に無作為に割付、3ヶ月後の消化性潰瘍発症率を比較した無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験。●結果：胃潰瘍の発症率はガスター群で3.4%、placebo群で15.0%、十二指腸潰瘍はガスター群0.5％、placebo群で8.5%と、いずれもガスター群で有意に抑制されていた（p=0.00021、0.0045）。さらにガスター群では、消化管出血を0％に抑制していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/-famouslancet.html

武田薬品工業株式会社は、消化性潰瘍治療剤「タケプロン」（一般名：ランソプラゾール）について、「低用量アスピリン投与時における胃潰瘍又は十二指腸潰瘍の発症抑制」にかかる効能追加を申請したと発表した。高齢化が進む日本では、脳梗塞や心筋梗塞の再発予防のために低用量アスピリンを服用する患者が増加しているが、国内において、低用量アスピリン投与時における潰瘍の発症抑制の効能・効果が認められた消化性潰瘍治療剤はなく、日本人の低用量アスピリン長期服用患者を対象として、タケプロンによる潰瘍発症抑制効果を検証する臨床第3相試験を行い、その結果に基づき、効能追加申請を実施したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32546.html

武田薬品工業株式会社は18日、ヘリコバクター・ピロリ二次除菌用組み合わせ製剤「ランピオン」について、厚生労働省に製造販売承認申請を行ったことを発表した。ランピオンはランソプラゾール（国内製品名：タケプロン）、アモキシシリン（国内製品名：アモリン）、メトロニダゾールの3製剤の組み合わせ製剤。国内では胃潰瘍・十二指腸潰瘍におけるヘリコバクター・ピロリ除菌療法として、プロトンポンプ阻害薬とアモキシシリンおよびクラリスロマイシンの3剤併用による一次除菌療法が承認されているが、2007年8月には、除菌不成功の場合に、クラリスロマイシンをメトロニダゾールに変更した二次除菌療法が承認された。ランピオンは3製剤の1日服用分を1シートにまとめたもので、二次除菌療法における用法・用量の遵守を確実にすることで、より確かな除菌効果が期待できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32287.html

武田薬品工業株式会社は、1月30日（米国時間）に同社が創製した消化性潰瘍治療剤KAPIDEX（一般名：dexlansoprazole、開発品コード：TAK-390MR）について、米国食品医薬品局（FDA）より販売許可を取得したと発表した。KAPIDEXは、1日1回経口投与のプロトンポンプ阻害薬（PPI）であり、30mgと60mgの2種類のカプセル製剤がある。本剤にはPPIでは初めてとなる当社独自のデュアル・ディレイド・リリース（Dual Delayed Release）技術が使用されており、薬剤が二段階で放出される設計になっている。今回取得した効能は、「逆流性食道炎の治療およびその維持療法、非びらん性胃食道逆流症」です。本効能は、同症状を有する約6,000名の患者を対象に、20ヵ国において実施された4つの無作為化二重盲検群間比較試験の結果に基づくものであるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31958.html

武田薬品工業株式会社は、2型糖尿病治療剤「アクトス」（一般名：塩酸ピオグリタゾン）の口腔内崩壊錠（アクトスOD錠）について、厚生労働省に製造販売承認を申請したと発表した。当社のOD錠としては、消化性潰瘍治療剤ランソプラゾール（日本製品名：タケプロン）ならびに食後過血糖改善剤ボグリボース（日本製品名：ベイスン）に次ぐ製品となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_28950.html

株式会社ケアネットは、２００８年４月からのジェネリック医薬品使用促進策に関する厚生労働省の発表を受けて、医師・薬剤師のジェネリック医薬品の使用実態・使用意向に関する調査を実施、『ジェネリック医薬品白書２００７－２００８』としてまとめました。本白書は、２００７年８月、および２００８年２月に、医療専門サイト「ケアネット・ドットコム」の会員医師（延べ１，４２８人）・会員薬剤師（延べ５３０人）に対して実施した調査の結果を分析したものです。調査結果によると、２００７年８月時点での処方実態は、医師からの処方箋の８５％が先発医薬品名での処方であり、そのうち「後発医薬品変更可」は２３％であった。「後発医薬品変更可」のうち実際ジェネリック医薬品に切替えられたのは１７％。したがって、先発医薬品処方のうち、ジェネリック医薬品に切替わった処方は３％足らずである。一方、「ジェネリック医薬品推進派（切替え容認）」の推移を見ると、医師では、２００７年８月の２４％に対し、２００８年２月には３１％に増加。同様に薬剤師では１６％に対し、２４％に増加しており、いずれも拡大傾向にある。また、ジェネリック医薬品の使用意向は医師・薬剤師ともに拡大傾向にあるものの、ジェネリック医薬品の情報不足などの理由で、医師より薬剤師のほうが慎重な姿勢をとっていることが窺える。特にジェネリック医薬品の今後の使用意向について、２１％の薬剤師は　「製薬企業からの情報提供により、先発品か後発品かを決める」　と回答。また、３２％の薬剤師は「態度未定」と回答している。中でも、今後はジェネリック医薬品の使用は、大学病院や国立病院機構などの門前薬局や、個人経営の薬局などから拡大する可能性が高いことが伺えた。薬効領域別にみると、特に「消化性潰瘍治療剤」「降圧剤」などで、ジェネリック医薬品の使用が進む可能性がある結果となった。　『ジェネリック医薬品白書２００７－２００８』について医師、薬剤師の属性別に、ジェネリック医薬品の使用実態や使用意向、ならびに使用理由、非使用理由、在庫状況、患者への対応、製薬企業のＭＲ活動などを詳細に分析しています。２００６年から２００８年までのジェネリック医薬品の使用実態・使用意向の推移データも掲載しています（全６２頁）。製薬企業に限定した特別価格　１部１０万円（税別）で提供する予定です。　『ジェネリック医薬品白書２００７‐２００８』　に関するお問合わせマーケティング調査事業部　電話：０３－６８０１－０５０７

2007年10月23日、COPD（慢性閉塞性肺疾患）治療薬スピリーバ（販売：日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社／ファイザー株式会社）承認取得3周年記念記者会見で、日本医科大学呼吸器内科教授、同大学呼吸ケアクリニック所長の木田厚瑞氏はCOPDの多彩な併存症について講演を行った。COPDは虚血性心疾患、肺がん、骨粗鬆症、糖尿病、うつなど多彩な併存症をもつことで注目を浴びています。木田氏が以前、解剖になった4,552名の患者を対象に、COPDの主要病態である肺気腫の合併疾患の頻度を調べたところ、脳血管障害70.9%、肺炎61.0%、胃潰瘍43.9%、肺結核24.1%、肺がん21.5%が認められ、いずれも肺気腫なしの患者より有意に高かった。また、COPD患者の死因の35%は肺炎、27%は心血管疾患、21%はがんであった（*1）。COPD患者は、呼吸機能の低下に従って、骨粗鬆症の発生頻度が大幅に増加することが知られている（*2）。COPDにおける骨粗鬆症のリスクファクターとしては、喫煙、活動量の低下、体重減少と筋肉量の減少、およびステロイド治療などが考えられている（*3）。また、COPD患者の41%にうつがあり、死亡率が高いとの報告がある（*4）。一方、COPD患者の13～17%に貧血が起こり、貧血が併存する場合、運動機能が落ち、生存率も下がる（*5,6）。このように、COPDの併存症は、多彩であるため、プライマリ・ケアと専門性の高い医療機関との連携（紹介・逆紹介）が望ましいと木田氏が強調した。一方、木田氏は、併存症を治療すると同時に、COPDに対し、効果の乏しい不適切な薬物処方をやめ、適切な治療を行うことで、患者QOLの向上、医療費の抑制につながると話した。【文献】*1　Rabe KF. N Engl J Med 2007; 356: 851.*2　Bolton CE. Am J Respir Crit Care Med 2004; 170:1286.*3　lonescu AA. Eur Respir J 2003; 22(suppl 46): 64s.*4　Fan VS, et al. Gender, depression, and risk of hospitalization and mortality in COPD*5　John M, et al. Chest 2005; 127: 825-829.*6　Cote C, et al. Eur Respir J 2007; 29: 923-929.（ケアネット　呉 晨）