英国・マンチェスター大学のAdrian Heald氏らは、精神疾患1年目における抗精神病薬による治療が、その後5年間の体重増加に及ぼす影響を分析した。Neurology and Therapy誌2025年8月号の報告。　対象は、精神症、統合失調症、統合失調感情障害、妄想性障害、情動精神症と初めて診断された患者1万7,570例。5年間の体重変化を調査し、診断1年目に処方された抗精神病薬との関連を30年にわたり評価した。　主な結果は以下のとおり。・初回抗精神病薬処方時の年齢は、大半が20〜59歳（65％）であった。・ベースライン時の平均BMIは、男女共に同様であった。・BMIの大幅な増加が認められた。とくに肥満患者（BMI：30kg/m2以上）では、体重カテゴリーの変化が最も大きく、女性では30〜43％、男性では26〜39％に増加した。一方、対象患者の42％では、体重の有意な増加は認められなかった。・ペルフェナジン、フルフェナジン、amisulprideを処方された患者は正常BMIを維持する可能性が最も高く、アリピプラゾール、クエチアピン、オランザピン、リスペリドンを処方された患者は、最初の1年間で正常BMIから体重増加、過体重（BMI：25.0〜29.9 kg/m2）、肥満（BMI：30.0kg/m2以上）に移行する可能性が最も高かった。・定型抗精神病薬であるthioridazine、クロルプロマジン、flupenthixol、trifluoperazine、ハロペリドールは、BMIカテゴリーの変化の可能性が中程度であると評価された。・多変量回帰分析では、体重増加と関連する因子は、若年、女性、1年目に処方された抗精神病薬数、アリピプラゾール併用（75％併用処方または第2/第3選択薬としての使用を含む）オランザピン併用、thioridazine併用（各々、p＜0.001）、リスペリドン併用、クエチアピン併用（各々、p＜0.05）であった。・体重増加7％以上の多変量ロジスティック回帰分析では、特定の薬剤は類似しており、薬剤のオッズ比はクエチアピンの1.09（95％信頼区間[CI]：1.00〜1.21）からthioridazineの1.45（95％CI：1.20〜1.74）の範囲であった。　著者らは「診断1年目に複数の抗精神病薬を処方された患者および若年女性では、体重増加リスクが高かった。一部の定型抗精神病薬は、非定型抗精神病薬と同程度の体重増加との関連が認められた。なお、40％以上で体重増加は認められなかった」と結論付けた。

　米国・Evolution Research GroupのSarah D. Atkinson氏らは、青年期統合失調症の維持療法として非定型抗精神病薬ブレクスピプラゾールを使用した際の長期的な安全性および忍容性を評価するため、24ヵ月多施設共同単群オープンラベル試験を実施し、その中間解析結果を報告した。JAACAP Open誌2024年5月27日号の報告。　対象は、13〜17歳の統合失調症患者。経口ブレクスピプラゾール1〜4mg/日（可変用量）を投与した。主要エンドポイントは、治療関連有害事象（TEAE）、重症度別TEAE、重篤なTEAE、治療中止に至った有害事象の発現率とした。　主な結果は以下のとおり。・中間解析時点での症例数は169例。そのうち114例（67.5％）が治療継続中、24ヵ月の試験完了が23例（13.6％）、試験中止は32例（18.9％）であった。・試験中止の主な理由は、患者自身による離脱。・試験参加者の平均年齢は15.6歳、女性の割合は52.7％、白人の割合は79.9％。・全体として、治療を受けた167例中95例（56.9％）において、1つ以上のTEAEが報告された。最も報告が多かったTEAEは、傾眠（10.2％）、頭痛（9.0％）、体重増加（9.0％）、鼻咽頭炎（6.6％）であった。・ほとんどのTEAEの重症度は、軽度〜中等度であった。・自然成長を考慮したうえで、臨床的に意味のある体重増加は33例（19.8％）でみられた。・重篤なTEAEは5例（精神病性障害：2例、非致死的自殺企図：1例、毛巣洞：1例、精神運動性多動：1例）で報告されたが、いずれも試験期間中に回復した。・有害事象のため治療を中止した患者は2例であり、1例は重篤な非致死的自殺企図によるものであり、もう1例は下垂体機能亢進症および体重増加によるものであったが、いずれも退院時には安定していると判断された。　著者らは「青年期統合失調症に対するブレクスピプラゾール維持療法の安全性プロファイルは、成人患者の場合とおおむね同様であった。青年期患者では、体重増加を注意深くモニタリングし、正常な成長に伴う体重増加と比較する必要がある」と結論付けている。

　老年期気分障害は、神経変性認知症の前駆症状の可能性がある。しかし、うつ病や双極症を含む老年期気分障害の神経病理学的基盤は依然としてよくわかっていない。国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構の黒瀬 心氏らは、老年期気分障害患者におけるアルツハイマー病（AD）および非ADタウ病態の関与について調査した。Alzheimer's & Dementia誌2025年6月号の報告。　対象は、老年期気分障害患者52例および年齢、性別をマッチさせた健康対照者47例。18F-florzolotauおよび11C-Pittsburgh compound Bを用いたtau/Aβ PET検査を実施した。さらに、さまざまな神経変性疾患を含む208例の剖検例における臨床病理学的相関解析を行った。　主な結果は以下のとおり。・老年期気分障害患者は、健康対照者よりもtau PETおよびAβ PETで陽性となる可能性が高かった。・PETの結果は、剖検結果により裏付けられ、老年期躁病またはうつ病患者は、そうでない患者よりも多様なタウオパチーを有する可能性が高かった。　著者らは「本試験におけるPETおよび剖検結果は、ADおよび非ADタウ病態が一部の神経病理学的基盤となっている可能性を示唆している」としている。

　悪夢に関しては、「死ぬほど怖い」という表現が当てはまる可能性があるようだ。悪夢を頻繁に見る人は生物学的年齢が進んでおり、早死にするリスクが約3倍高まることが、新たな研究で明らかにされた。この研究結果は、英インペリアル・カレッジ・ロンドン（UCL）の神経科学者であるAbidemi Otaiku氏により、欧州神経学会（EAN 2025、6月21〜24日、フィンランド・ヘルシンキ）で発表された。　Otaiku氏は、「睡眠中の脳は夢と現実を区別することができない。それゆえ、悪夢を見て目が覚めたときにはたいていの場合、汗をかいて息を切らし、心臓がドキドキしている。これは、闘争・逃走反応が引き起こされているからだ。このストレス反応は、起きている間に経験するどんなことよりも激しい場合がある」と同氏は話す。　この研究では、4つのコホート研究（26〜74歳の4,196人が対象）のデータを用いて、悪夢を見る頻度と早期死亡（75歳未満での死亡）および生物学的年齢との関連が検討された。悪夢の頻度は、対象者が試験開始時に自己報告していた。対象者の生物学的年齢は、3種類のエピジェネティッククロック（DunedinPACE、GrimAge、PhenoAge）を組み合わせた指標により、研究開始時に評価された。エピジェネティッククロックは、DNAのメチル化パターンに基づいて生物学的年齢を推定する指標である。　18年間の追跡期間中に227件の早期死亡が発生していた。解析からは、悪夢を見る頻度が高いほど早期死亡のリスクが有意に高くなることが示された。試験開始時に悪夢を見ないと報告した群と比較して、悪夢を週に1回以上見ると報告した群では早期死亡リスクが約3倍高かった（調整ハザード比2.73、P＜0.001）。また、悪夢を見る頻度が高い群では、生物学的加齢が加速していることも明らかになった。さらに、媒介分析からは、生物学的加齢の加速は悪夢の頻度と早期死亡との関連の39％を媒介していることも示された。　Otaiku氏は、「悪夢は、細胞の老化の加速に密接に関連するストレスホルモンであるコルチゾールレベルの長期にわたる上昇につながる。頻繁に悪夢を見る人にとって、この蓄積されたストレスは、老化プロセスに重大な影響を及ぼす可能性がある」と指摘している。さらに同氏は、「悪夢は睡眠の質と睡眠時間を阻害し、睡眠中に体内で行われる細胞レベルの回復・修復プロセスに不可欠な機能を阻害する。慢性的なストレスと睡眠障害の相乗効果は細胞と体の老化を加速させる可能性が高い」と指摘している。　一方でOtaiku氏は、「良いニュースとしては、悪夢は予防と治療が可能であるということだ。怖い映像を避ける、睡眠衛生を保つ、ストレスを管理する、不安やうつ病の治療を受けるなどの対策が、悪夢の予防に効果的だ」と話す。また、生活習慣を変えても悪夢を見続ける人は、睡眠専門家に頼ることも検討すべきだと助言している。同氏は、「悪夢は珍しいものではなく、また、予防可能であることを考えると、公衆衛生上の懸念としてもっと真剣に受け止められるべきだ」との見解を示している。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　脳卒中後の慢性期失語症において、第7頸神経（C7）の神経切離術＋3週間の集中的言語療法（SLT）は3週間のSLT単独と比較して、6ヵ月間の試験期間中、言語機能がより大きく改善し、重篤な有害事象および長期にわたる煩わしさを伴う症状や機能喪失は報告されなかった。中国・復旦大学のJuntao Feng氏らが、多施設共同評価者盲検無作為化試験の結果を報告した。脳卒中後の慢性期失語症の治療は困難で、SLTが主な治療法だが有効性の改善が求められている。また、SLTをベースとした付加的かつ持続的効果をもたらす新たな治療技術は提案されていなかった。BMJ誌2025年6月25日号掲載の報告。集中的言語療法単独と比較した無作為化試験を中国4施設で実施　脳卒中後の慢性期失語症患者におけるC7神経切離術＋SLTとSLT単独を比較した試験は、中国大陸の4施設で、左半球の脳卒中後1年以上失語症を有する40～65歳を対象に行われた。　被験者は、右側C7神経切離術＋SLT群（併用治療群）またはSLT単独群（対照群）に1対1の割合で無作為に割り付けられ、治療施設による層別化も行われた。併用治療群では、右側C7神経切離術の1週間後に3週間のSLTが開始された。対照群では1週間の待機後に3週間のSLTが開始された。　主要アウトカムは、ベースラインから治療終了（無作為化後1ヵ月）時点の60項目Boston Naming Test（BNT）スコア（範囲：0～60、高スコアほど語想起機能が良好であることを示す）の変化であった。　副次アウトカムは、Western Aphasia Battery（WAB）を用いて算出した失語症指数（AQ）に基づく失語症重症度の変化、脳卒中後のQOLとうつ病に関する患者報告アウトカムなどであった。1ヵ月時点のBNTスコアの平均変化、併用治療群11.16 vs.対照群2.72　2022年7月25日～2023年7月31日に、脳卒中後失語症と診断された1,086例のうち322例が適格性のスクリーニングを受け、50例の適格患者が併用治療群と対照群に無作為化された（各群25例）。　50例の神経損傷から試験組み入れまでの期間中央値は、併用治療群28.8ヵ月（四分位範囲：21.2～45.0）、対照群25.3ヵ月（17.7～37.6）。中国版WABの分類基準に基づき、45例が非流暢性失語症（Broca失語症37例を含む）、5例が流暢性失語症であった。50例のうち42例が上肢の痙性麻痺を有し平均痙性度は1度（軽度痙性）であった。　ベースラインから1ヵ月時点までのBNTスコアの平均変化は、併用治療群11.16ポイント、対照群2.72ポイントであった（群間差：8.51ポイント［95％信頼区間[CI]：5.31～11.71］、p＜0.001）。BNTスコアの群間差は、6ヵ月時点でも安定して維持されていた（群間差：8.26ポイント［95％CI：4.16～12.35］、p＜0.001）。　AQも併用治療群が対照群と比較して有意に改善した（1ヵ月時点の群間差：7.06ポイント［95％CI：4.41～9.72］、p＜0.001）。また、患者報告に基づく日常生活動作（ADL、バーセルインデックスで評価、1ヵ月時点の群間差：4.12［95％CI：0.23～8.00］、p＝0.04）、脳卒中後うつ（6ヵ月時点の群間差：－1.28［95％CI：－2.01～－0.54］、p＝0.001）も同様であった。　治療に関連した重篤な有害事象は報告されなかった。

　関節リウマチ、炎症性腸疾患（IBD）、乾癬などの自己免疫疾患の罹患者は、一般集団に比べてうつ病、不安症（不安障害）、双極症（双極性障害）などの気分（感情）障害の発症リスクが約2倍高いことが、新たな研究で明らかになった。このようなリスク上昇は、男性よりも女性で顕著であることも示されたという。英エディンバラ大学臨床脳科学センターのArish Mudra Rakshasa-Loots氏らによるこの研究結果は、「BMJ Mental Health」に6月10日掲載された。　Rakshasa-Loots氏らはこの研究で、慢性炎症は抑うつ障害や不安症などの精神疾患の発症と関連していることを踏まえ、慢性炎症状態に置かれている自己免疫疾患患者では、精神的な健康問題を抱える割合が高いのではないかと考えた。この仮説を検証するために同氏らは、英国で新たに実施された大規模な健康調査（Our Future Health）に参加した18歳以上の成人156万3,155人のデータを解析した。この研究への参加にあたり、参加者は自身の身体的および精神的健康の履歴を報告していた。自己免疫疾患として、関節リウマチ、バセドウ病、IBD、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、乾癬の6つを対象としたところ、該当者は3万7,808人であった。　その結果、自己免疫疾患を有する人では、一般集団と比較して生涯に気分障害（うつ病、不安症、双極症）の診断歴を有する割合が有意に高いことが明らかになった（28.8％対17.9％、P＜0.001）。気分障害の種類別に検討しても、結果は同様であった。また、自己免疫疾患を有する人では、現在抑うつ症状を有している（PHQ-9スコア≧10）割合が18.6％（一般集団10.5％）、現在不安症状を有している（GAD-7スコア≧8）割合が19.9％（同12.9％）であり、いずれも有意に高かった。　さらに、ロジスティック回帰モデルを用いた解析の結果、自己免疫疾患を有する人では一般集団と比べて気分障害を発症する可能性が有意に高く、オッズ比は1.86（95％信頼区間：1.82〜1.90）であった。この結果は、年齢、性別、気分障害の家族歴などの関連因子で調整後も維持された（オッズ比1.48、P＜0.001）。　研究グループは、「これらの結果は、慢性炎症への曝露が気分障害のより大きなリスクと関連している可能性があるという仮説を裏付けている」と結論付けている。　さらに本研究では、性別ごとに気分障害の有病率を比較した結果、同じ身体疾患を有する場合でも、女性の方が男性よりも一貫して有病率が高いことも示された。具体的には、免疫疾患を有する人における生涯の気分障害の有病率は女性31.6％、男性20.7％、免疫疾患のない人では女性21.9％、男性12.7％であった。　研究グループは、「理論的には、性ホルモン、染色体因子、抗体の違いにより、これらの性差を部分的に説明できる可能性がある」と述べている。また研究グループは、うつ病の女性は血流中の炎症性化学物質のレベルが高い傾向にあることを指摘し、「これにより、女性では自己免疫疾患の有病率が高くなるとともに、免疫反応がメンタルヘルスに及ぼす影響も強まる可能性がある。こうした複合的な要因により、本研究で観察された女性での気分障害の有病率の高さが説明できる可能性がある」と述べている。　以上の結果を踏まえ研究グループは、「自己免疫疾患と診断された患者、特に女性患者に対する臨床ケアに定期的な精神疾患のスクリーニングを組み込むことで、気分障害の早期発見と、患者に合わせた精神保健介入の提供が可能になるかもしれない」と提言している。また、慢性的な痛み、疲労、睡眠障害、社会的孤立など、自己免疫疾患に関連する他の問題が気分障害のリスクに寄与しているかどうかを特定するために、さらなる研究を行う必要があると付け加えている。

　双極症とうつ病の鑑別診断は、症状の重複のため依然として困難である。　米国・ピッツバーグ大学のAnna Manelis氏らは、双極症とうつ病における線維特異的な白質の差異を、fixel-based analysis（FBA）を用いて解析し、FBA指標が将来のスペクトラム気分症状を予測するかを調査した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2025年6月4日号の報告。　18〜45歳の双極症、うつ病、健康対照者163例を対象に、拡散強調MRIを実施した。主要な白質線維束における線維密度（FD）、線維断面積（FC）、線維密度断面積（FDC）を、FBAを用いて評価した。縦断的フォローアップ調査により、FBA指標が6ヵ月間のスペクトラムうつ病および軽躁病の症状軌跡を予測できるかを評価した。　主な結果は以下のとおり。・双極症とうつ病の直接比較において、双極症患者はうつ病患者よりも、右上縦束、鉤状束、左視床後頭葉経路におけるFDが低かった。・うつ病患者は双極症患者よりも左弓状筋膜のFDが低かった。・双極症およびうつ病患者は、健康対照者と比較し、脳梁体後頭葉、左線条体後頭葉、視放線経路におけるFDが低かった。・これらの経路におけるFDは、将来のスペクトラム症状の重症度を予測した。・探索的解析では、FD、薬物使用、マリファナ曝露との関連が明らかとなった。　著者らは「双極症とうつ病患者における明確かつ重複する白質変化が明らかとなった。さらに、重要な神経伝達物質であるFDは、将来の症状経過を予測する因子となりうる可能性があり、気分障害の予後予測のバイオマーカーとしてFDの臨床的有用性を裏付けるものである。治療や疾患進行が白質の微細構造に及ぼす影響を明らかにするためにも、さらなる縦断的研究が求められる」と結論付けている。

　脳卒中後の抑うつや不安に苦しむ患者に対し、会話を中心にした心理療法であるトーキングセラピーが有効であることが、新たな研究で示された。英国で国民保健サービス（NHS）が無料で提供している不安と抑うつのためのトーキングセラピー（Talking Therapies for anxiety and depression；TTad）を受けた脳卒中経験者の71.3％が抑うつや不安の症状の大幅な改善を経験し、約半数は脳卒中後の気分障害から完全に回復したことが示された。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）精神保健リサーチフェローのJae Won Suh氏らによるこの研究の詳細は、「Nature Mental Health」に6月5日掲載された。　Suh氏は、「脳卒中経験者がトーキングセラピーを始めるタイミングが早ければ早いほど、より良いアウトカムにつながることも分かった。脳卒中後の患者の診療に当たっている総合診療医（GP）などの臨床医は、患者の抑うつや不安の症状のスクリーニングを行い、できるだけ早く心理療法を紹介することが重要だ」とUCLのニュースリリースで述べている。　Suh氏らによると、脳卒中経験者の3人中1人が抑うつ症状を抱え、4人中1人以上が不安を抱えていると推定されている。また、脳卒中経験者は、一般人口と比べて脳卒中後1年以内にうつ病を発症するリスクが約2倍、不安症を発症するリスクが約4倍高いと報告されている。　Suh氏らは今回の研究で、2012～2019年にNHSのTTadを利用した193万9,007人のデータを調査した。その中には7,597人（0.4％）の脳卒中経験者が含まれていた。TTadは、気分障害に悩む住民に向けて、1対1、またはグループで行われる認知行動療法（CBT）やカウンセリングを、対面またはオンラインで無料提供するNHSのサービスである。参加者の抑うつや不安は、PHQ-9（Patient Health Questionnaire 9）やGAD-7（Generalized Anxiety Disorder-7）などの妥当性が確認されている質問票で評価された。　その結果、トーキングセラピーを受けた脳卒中経験者の71.3％（5,403人）で、抑うつや不安の症状の大幅な改善が認められた。また、49.2％（3,723人）は、症状が明確に改善し、抑うつおよび不安のスコアが診断閾値を下回って治療を完了する「信頼できる回復」を達成したことが確認された。さらに、機能障害（仕事や家庭の管理、社会的つながりの維持、余暇活動が困難になる状態）についても中等度の改善が確認された。このほか、脳卒中の発症後1年以上が経過してからトーキングセラピーを始めた場合、発症から6カ月以内に始めた場合と比べて回復の可能性が20％低下することも明らかになった。　論文の共著者の一人であるUCL老年学および臨床心理学教授のJoshua Stott氏は、「脳卒中未経験者と比較して、脳卒中経験者ではアウトカムが不良な傾向にある。このことは、精神保健の臨床医が認知障害や感覚障害、複雑な身体上の健康問題を抱えている人など、慢性疾患を有する患者に対応するためのさらなる訓練を受けることの重要性を示している」とニュースリリースの中で指摘。その上で、「このような訓練への投資は、何千人もの患者の精神的および身体的な健康アウトカムの向上をもたらすだろう」と付け加えている。

　統合失調症に対するセロトニン5-HT1A受容体パーシャルアゴニスト（5-HT1A-PA）補助療法は、注意力/処理速度の改善と関連していることが報告されている。また、5-HT1A受容体は、気分障害の病態生理においても重要な役割を果たしていることが示唆されている。さらに、5-HT1A受容体への刺激が抗うつ効果を増強することを示す説得力のあるエビデンスも報告されている。国立精神・神経医療研究センターの山田 理沙氏らは、気分障害患者の認知機能改善に対する5-HT1A-PA補助療法の有効性を評価するため、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューを実施した。Neuropsychopharmacology Reports誌2025年6月号の報告。　1987〜2024年1月に公表された研究をPubMed、Cochrane Library、Web of Scienceデータベースより検索した。選択基準は、RCT、ヒトを対象、精神疾患（統合失調症/統合失調感情障害を除く）患者を対象、認知機能への影響を評価、英語論文とした。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニングした80件の研究のうち、3件が選択基準を満たした。・血管性うつ病対象が2件、うつ病対象が1件。・うつ病において、buspironeとメラトニンの併用療法は、buspirone単独またはプラセボと比較し、主観的な認知機能の改善に有効であった。・血管性うつ病における実行機能および言語流暢性の改善に対し、エスシタロプラムとタンドスピロン併用療法は、エスシタロプラム単独よりも有効であった。　著者らは「気分障害患者の認知機能に対して潜在的により強力な効果の可能性を検討するためにも、新規5-HT1A-PAを用いたさらなる研究が求められる」としている。

　週1回のみの服用で胃の中から徐々に薬を放出する新しいタイプのカプセル剤によって、統合失調症患者の服薬スケジュールを大幅に簡略化できる可能性が新たな研究で明らかになった。この新たに開発された長時間作用型経口リスペリドンは、患者の体内のリスペリドン濃度を一定に保ち、毎日服用する従来の治療と同程度の症状コントロールをもたらすことが臨床試験で示されたという。製薬企業のLyndra Therapeutics社の資金提供を受けて米マサチューセッツ工科大学（MIT）機械工学准教授のGiovanni Traverso氏らが実施したこの研究の詳細は、「The Lancet Psychiatry」7月号に掲載された。　Traverso氏は、「われわれは、1日1回飲む必要があった薬を、週1回飲むだけで済むように作り変えた。この技術はさまざまな薬剤に応用可能だ」とMITのニュースリリースの中で述べている。　今回報告された最終段階の臨床試験の結果は、Traverso氏の研究室が10年以上かけて取り組んできた研究の成果だ。試験で使用されたカプセル剤は、マルチビタミンほどの大きさである。飲み込むと、胃の中でカプセル剤の6本のアームが星形に広がって胃の出口を通過できない大きさになり、そのまま胃の中で漂いながらアームから約1週間かけて徐々に薬を放出する。アームは溶解性で、最終的には分離して消化管を通過して排出される。Traverso氏の研究室は2016年、この星形の薬剤送達デバイスの開発について報告している。　試験では、米国内の5施設の統合失調症または統合失調感情障害を有する患者83人（平均年齢49.3歳、男性75％）を対象に、2種類の用量の長時間作用型経口リスペリドン「LYN-005」の有用性を検証した。リスペリドンは統合失調症の治療薬として広く使用されており、Traverso氏らによると、多くの患者が即放性のリスペリドンを1日1回服用しているという。試験参加者は、試験開始1週目は即放性リスペリドン（2mgまたは6mg）を1日1回服用する導入期間を経た後、LYN-005を週1回、計5回服用した。初回のLYN-005投与週のみ、半用量の即放性リスペリドンも併用した。試験を完遂したのは47人だった。　44人を対象に薬物動態を解析した結果、LYN-005の全用量において活性成分の持続放出が確認された。LYN-005と即放性リスペリドンの血中濃度指標における幾何平均比は、1週目の最小血中濃度（Cmin）で1.02、5週目では、Cminで1.04、最大血中濃度（Cmax）で0.84、平均血中濃度（Cavg）で1.03であり、いずれも事前に設定した薬物動体評価の基準を満たした。副作用に関しては、一部の患者に短期的な軽度の胃酸逆流や便秘が見られたが、全体的には少なく、重篤な治療関連有害事象の発生は1件だった。　こうした結果を受けてTraverso氏は、「この臨床試験では、カプセル剤が予測された薬物血中濃度を達成したことと、多くの統合失調症患者で症状をコントロールできることが確認された」としている。また、論文の筆頭著者である米ニューヨーク医科大学精神医学・行動科学臨床教授のLeslie Citrome氏は、「慢性疾患を抱える人の治療を阻む最大の問題の一つが、薬が継続的に服用されないことだ。それによって症状が悪化し、統合失調症の場合、再発や入院につながる可能性がある。薬を週に1回だけ経口摂取するという選択肢は、注射製剤よりも経口薬を好む多くの患者にとって服薬アドヒアランスの維持を助ける重要な選択肢になる」とニュースリリースの中でコメントしている。　Traverso氏らは、米食品医薬品局（FDA）に対するこのリスペリドンの投与アプローチの承認申請に先立ち、より大規模な第3相臨床試験の実施を予定している。また、避妊薬など他の薬剤の投与にもこのデバイスを用いる初期段階の臨床試験も開始予定としている。

　統合失調症では、コリン作動系のさまざまな変化がみられることが報告されているが、これらのエビデンスのシステマティックレビューおよびサマライズは行われていなかった。カナダ・オタワ大学のZacharie Saint-Georges氏らは、統合失調症およびまたは統合失調感情障害における中枢コリン作動系に関するイメージング研究および剖検研究についてのシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Molecular Psychiatry誌2025年7月号の報告。　統合失調症およびまたは統合失調感情障害患者と対照集団を比較した横断的ケースコントロール研究をEmbase、Medlineより検索した。バイアスリスクの評価には、ケースコントロール研究の品質評価のためのNIH/NHLBIツールを用いた。本研究は、PRISMA2020ガイドラインに準拠し実施した。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニング対象研究3,259件のうち、適格基準を満たした61件の研究をシステマティックレビューに含めた（イメージング研究：8件、剖検研究：53件）。・これらの研究の約74％において、統合失調症およびまたは統合失調感情障害における中枢コリン作動系の変化が報告されていた。・統合失調症におけるムスカリン性受容体またはニコチン性受容体レベルのいずれかの減少が最も多く報告されていた。・3件のメタ解析を実施し、線条体（g＝−0.809、3件、108例）、海馬（g＝−0.872、4件、84例）、前頭帯状皮質（g＝−0.438、4件、295例）におけるM1/M4ムスカリン性受容体の減少が示唆された。・イメージング研究の6件で臨床症状の重症度と関連が報告されており、認知機能障害との関連が4件で報告されていた。　著者らは「イメージング研究および剖検研究の両方で、統合失調症患者におけるムスカリン受容体およびニコチン受容体の広範な低下が明らかとなった。メタ解析では、線条体、海馬、前頭帯状皮質におけるM1/M4ムスカリン受容体の低下による大〜中程度の影響が認められた」と結論付けている。

　双極性うつ病治療における抗うつ薬の使用は、気分極性の転換を引き起こす可能性が懸念され、依然として議論の的となっている。中国・首都医科大学のLei Feng氏らは、双極性うつ病患者に対する抗うつ薬使用と軽躁/躁転リスクとの関連を検証するため、リアルワールドにおける多国籍観察研究を実施した。Health Data Science誌2025年6月3日号の報告。　2013年1月〜2017年12月の4つの電子医療記録データベース（IQVIA Disease Analyzer Germany、IQVIA Disease Analyzer France、IQVIA US Hospital Charge Data Master、北京安定医院）と1つの行政請求データベース（IQVIA US Open Claims）より得られた双極性うつ病患者の治療パターンに関するデータを収集し、分析した。抗うつ薬を投与された患者（AD群）と投与されなかった患者（非AD群）における双極性うつ病の初回診断日から730日後の軽躁/躁転リスクの発生率を比較し、ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・対象は、5つのデータベースより抽出された12万2,843例。・双極性うつ病に対し抗うつ薬を投与された患者の割合は60.6％。・双極性うつ病の初回診断日における平均年齢の範囲は37.50±15.72〜52.10±16.22歳。・傾向スコアマッチングにより潜在的交絡因子で調整した後、AD群の躁転リスクは、非AD群と比較し、有意な差は認められなかった（HR：1.04、95％CI：0.96〜1.13、p＝0.989）。・また、躁病治療薬の投与の有無に関わらず、差は認められなかった（HR：0.69、95％CI：0.38〜1.25、p＝0.535）。　著者らは「双極性うつ病のマネジメントにおいて、抗うつ薬が実臨床で広く使用されていたが、抗うつ薬使用は、躁転リスクと関連していなかった。そのため、抗うつ薬は双極性うつ病の治療選択肢の1つとして考えられる」と結論付けている。

　うつ病患者の約半数は、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）やセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）で十分な治療反応が得られていない。このような患者では、ブレクスピプラゾール補助療法が治療候補となりうる。大塚製薬のYilong Zhang氏らは、日本におけるSSRI/SNRI治療抵抗性うつ病患者に対するブレクスピプラゾール補助療法の費用対効果を検証した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2025年5月27日号の報告。　日本の公的医療保険制度の観点から、SSRI/SNRI治療抵抗性うつ病患者を対象に、SSRI/SNRIの補助療法としてブレクスピプラゾールまたはプラセボを併用した際の費用対効果を分析した。追加の解析では、ブレクスピプラゾール投与開始時期を、8週目（早期追加）および14週目（後期追加）に追加した場合の比較も行った。ブレクスピプラゾールの臨床試験に参加した患者コホートより、合計67週間にわたりフォローアップ調査を行った。　主な結果は以下のとおり。・ブレクスピプラゾールの早期追加群は、プラセボ群または後期追加群と比較し、費用対効果が良好であった（支払い意思額［WTP］閾値：500万円/QALY）。・ブレクスピプラゾールの早期追加群は、プラセボ群と比較し、増分費用15万5,762円、0.037QALYの延長が認められ、増分費用対効果比（ICER）は430万円/QALYであった。・ブレクスピプラゾールの早期追加群は、後期追加群と比較し、総費用3,663円、0.008QALYの延長が認められ、ICERは46万円/QALY相当であった。・本研究の限界として、モデリングの対象範囲が試験期間に限定されていたため、ブレクスピプラゾールの長期的なベネフィットが考慮されていない点、早期追加群と後期追加群との比較におけるQALYの増加に関する不確実性が挙げられる。　著者らは「SSRI/SNRI治療抵抗性のうつ病患者に対するブレクスピプラゾールは、とくに早期実施した場合、費用対効果の高い補助療法であることが確認された」と結論付けている。

　抗精神病薬は、統合失調症の主要な治療薬であるが、過剰な死亡リスクと関連している。しかし、各抗精神病薬やレジメンに関連する死亡リスクの違いは、明らかになっていない。香港大学のCatherine Zhiqian Fang氏らは、抗精神病薬単剤治療または抗精神病薬レジメンに関連する死亡リスクを比較するため、集団ベースのコホート研究を実施した。European Neuropsychopharmacology誌2025年7月号掲載の報告。　時変共変量として、抗精神病薬曝露を用いたCox回帰分析を実施し、すべての原因による死亡、自然死、不自然な死亡のリスクを調査した。対照治療として、抗精神病薬単剤治療ではペルフェナジン、抗精神病薬レジメンでは第1世代抗精神病薬（FGA）による治療を用いた。　主な内容は以下のとおり。・全体的なコホートには、4万1,695例が含まれた。・抗精神病薬単剤治療では、ペルフェナジンと比較し、クロザピンは死亡リスクが最も低かった。【すべての原因による死亡リスク】調整済みハザード比（aHR）：0.41、95％信頼区間（CI）：0.33〜0.52【自然死リスク】aHR：0.52、95％CI：0.40〜0.69【不自然な死亡リスク】aHR：0.16、95％CI：0.09〜0.27・パリペリドンとリスペリドンの2つの長時間作用型注射剤（LAI）では、パリペリドンLAIの死亡リスクがより低かった。【すべての原因による死亡リスク】aHR：0.51、95％CI：0.36〜0.72【自然死リスク】aHR：0.55、95％CI：0.37〜0.83・オランザピン、クエチアピン、リスペリドン、アリピプラゾール、amisulprideは、ベルフェナジンと比較し、死亡リスクが低かった。・抗精神病薬レジメン分析では、クロザピンまたはLAI抗精神病薬を含む多剤併用レジメンは、FGA経口単剤療法と比較し、死亡リスクの低下が認められた。・FGA-LAI単剤療法、各抗精神病薬の多剤併用療法、クロザピンを含まない経口抗精神病薬の多剤併用療法は、すべての原因による死亡リスクおよび自然死リスクの上昇との関連が認められた。・インシデントコホート（1万3,283例）においても、おおむね一貫した結果が認められた。　著者らは「各抗精神病薬およびレジメンにより、死亡リスクは異なっている。クロザピンおよびLAI抗精神病薬が超過死亡リスクの軽減において重要な役割を果たしていることが確認された。本研究結果は、統合失調症患者の精神的および身体的アウトカムを最適化するために、クロザピンおよびLAI抗精神病薬への早期アクセスを確保することの重要性を示唆している」としている。

　カロリー計算は単に気が滅入る作業であるだけでなく、実際にうつ病のリスクを高める可能性があるようだ。新たな研究で、カロリー制限食を実践している人では、特定の食事法を実践していない人と比べて抑うつ症状のスコアが高かったことが示された。トロント大学（カナダ）精神医学准教授のVenkat Bhat氏らによるこの研究の詳細は、「BMJ Nutrition Prevention & Health」に6月3日掲載された。　Bhat氏らは今回、2007年から2018年にかけての米国国民健康栄養調査（NHANES）に参加した2万8,525人の健康状態を追跡した。参加者は抑うつ症状を評価する質問票であるPatient Health Questionnaire-9（PHQ-9）に回答していたほか、実践している食事療法の有無についても調査が行われていた。　調査の結果、参加者の7.79％が抑うつ症状のあることを報告していた。参加者を食事パターンに基づき分類したところ、実践している特定の食事法はないと回答した参加者が全体の87.23％を占めていた。残る8.10％はカロリー制限食、2.90％が特定の栄養素の制限を伴う食事（以下、栄養制限食）、1.77％が健康問題の管理を目的とした食事を実践していた。　食事パターンと抑うつ症状の関係について分析した結果、カロリー制限食を実践している人では、特定の食事法を実践していない人と比べてPHQ-9スコアが0.29点高かった。特に、過体重の人では、カロリー制限食はPHQ-9スコアの0.46点の上昇、栄養制限食は同スコアの0.61点の上昇と関連していた。また、何らかの食事法を実践している男性では実践していない男性に比べて身体症状のスコアが高く、さらに、栄養制限食を実践している男性では、食事法を実践していない女性と比べて認知・情動症状スコアが0.40点高いことも示された。　Bhat氏らは、「カロリー制限食が抑うつ症状スコアの上昇と関連することを示した本研究結果は、これまでに報告されている対照研究の結果とは大きく異なっている」と述べている。そして、「このような（結果の）不一致は、先行研究の多くがランダム化比較試験であり、参加者が栄養バランスの取れた、綿密に計画された食事を遵守していたために生じた可能性がある」と付け加えている。　実生活では、カロリー制限食はしばしば栄養不足やストレスを引き起こし、それが抑うつ症状を悪化させることは少なくないとBhat氏らは指摘する。また、このような食事法を実践している人は、減量の失敗や体重のリバウンドを経験することで抑うつ状態に陥る可能性もあるという。さらに同氏らは、グルコースや脂肪酸は脳の健康に不可欠であるが、「炭水化物（グルコース）や脂肪（オメガ3脂肪酸）が少ない食事は理論上、脳の機能を低下させ、認知・感情症状を悪化させる可能性がある。特に、より多くの栄養を必要とする男性ではその傾向が強まるかもしれない」と述べている。　英国のNNEdPro食品・栄養・健康グローバル研究所のチーフサイエンティスト兼エグゼクティブ・ディレクターであるSumantra Ray氏は、この新たな研究によって、「食事パターンとメンタルヘルスの関連を示すエビデンスの蓄積がさらに進んだ。また、認知機能に有益と考えられているオメガ3脂肪酸やビタミンB12といった栄養素が少ない食事制限が抑うつ症状を誘発する可能性についての重要な示唆も得られた」とコメントしている。 　ただしRay氏は、この研究で認められた抑うつ症状への影響は比較的小さかった点を指摘し、「今後、食事摂取を正確に把握し、偶然の影響や交絡因子の影響を最小限に抑えた、適切にデザインされたさらなる研究により、この重要な分野の理解を深める必要がある」とニュースリリースの中で述べている。

GLP-1薬に片頭痛予防効果があるかもしれない肥満治療で売れているGLP-1受容体活作動薬（GLP-1薬）が治療しうる疾患一揃いは終わりがないかのように増え続けています1）。最近発表された小規模試験の結果によると、その果てしない用途候補の一覧に次に加わるのは片頭痛かもしれません。試験はイタリアのフェデリコ2世ナポリ大学（ナポリ大学）で実施され、GLP-1薬の1つであるリラグルチドが肥満患者の1ヵ月当たりの片頭痛の日数を半分近く減らしました。その結果は先月6月17日にまずHeadache誌オンラインに掲載され2）、その数日後の21日に欧州神経学会（EAN）年次総会でも発表されました。ノボ ノルディスク ファーマのリラグルチドは、2型糖尿病（T2D）や肥満治療（本邦では適応外）に使われます。同社は肥満治療としてはウゴービ、T2D治療としてはオゼンピックという商品名で売られている別のGLP-1薬セマグルチドも作っています。リラグルチドやセマグルチドは属する薬剤群の名が示すとおり、GLP-1というホルモンの働きを真似ます。GLP-1は血糖調節や食欲抑制に携わることがよく知られていますが、他にも種々の働きを担うようです。それらの多岐にわたる機能を反映してかGLP-1薬も多才で、目下の主な用途である体重管理やT2D治療に加えて、他のさまざまな病気や不調を治療しうることが示されるようになっています。たとえば今年1月にNature Medicine誌に掲載されたT2D患者200万例超の解析3）では、心不全、心停止、呼吸不全や肺炎、血栓塞栓症、アルツハイマー病やその他の認知症、アルコールや大麻などの物質乱用、統合失調症などの42種類もの不調が生じ難いこととGLP-1使用が関連しました4,5）。ナポリ大学の神経学者Simone Braca氏らがリラグルチドの片頭痛への効果を調べようと思い立ったのは、片頭痛の発生にどうやら頭蓋内圧上昇（ICP）が寄与し、ICPを下げうるGLP-1薬の作用がラットでの検討6）で示されたことなどを背景としています。その効果はヒトでもあるらしく、2023年に結果が報告されたプラセボ対照無作為化試験では、GLP-1薬の先駆けのエキセナチドが特発性頭蓋内圧亢進症（IIH）患者のICPを有意に下げ、頭痛を大幅に減らしています7）。ナポリ大学のBraca氏らの試験では片頭痛と肥満の併発患者が2024年1～7月に連続的に31例組み入れられ、リラグルチドが1日1回皮下注射されました。それら31例は片頭痛予防治療を先立って2回以上受けたものの効き目はなく、片頭痛の日数は1ヵ月当たり平均して約20日（19.8日）を数えていました。先立つ治療とは対照的に12週間のリラグルチド投与の効果は目覚ましく、1ヵ月当たりの片頭痛日数はもとに比べて半分ほどの約11日（10.7日）で済むようになりました。試験でのリラグルチドの用量（最初の一週間は0.6mg/日、その後は1.2mg/日）は欧州での肥満治療用途の維持用量（3.0mg/日）8)より少なく、体重の有意な変化は認められず、BMIが34.0から33.9へとわずかに減ったのみでした。回帰分析したところBMI変化と片頭痛頻度の変化は無関係でした。対照群がない試験ゆえ片頭痛頻度低下のどれほどがプラセボ効果に起因するのかが不明であり、無作為化試験での検証が必要です。頼もしいことに、頭蓋内圧の測定を含む二重盲検無作為化試験が早くも計画されています9）。リラグルチド以外のGLP-1薬に片頭痛予防効果があるかも検討したい、とBraca氏は言っています。 参考 1） Obesity drugs show promise for treating a new ailment: migraine / Nature 2） Braca S, et al. Headache. 2025 Jun 17. [Epub ahead of print] 3） Xie Y, et al. Nat Med. 2025;31:951-962. 4） Quantifying Benefits and Risks of GLP-1-Receptor Agonists for Patients with Diabetes / NEJM Journal Watch 5） GLP-1 Agents' Risks and Benefits Broader Than Previously Thought / MedPage Today 6） Botfield HF, et al. Sci Transl Med. 2017;9:eaan0972. 7） Mitchell JL, et al. Brain. 2023;146:1821-1830. 8） Saxenda : Product Information / EMA 9） From blood sugar to brain relief: GLP-1 therapy slashes migraine frequency / Eurekalert

　非定型うつ病は、気分反応性、過眠、鉛様の麻痺を含む非常に一般的なサブタイプであり、メランコリックうつ病との異なる治療アプローチが求められる。イタリア・University School of Medicine of Naples Federico IIのMichele Fornaro氏らは、これまで実施されていなかった非定型うつ病に対する薬理学的治療についてのネットワークメタ解析を実施した。European Neuropsychopharmacolojy誌2025年7月号の報告。　PubMed/Central、ClinicalTrials.gov、Embase、Psycinfo、Scopus、WebofScienceより、PRISMAに準拠したシステマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。共通主要アウトカムは、抑うつ症状の変化（標準化平均差：SMD）、治療反応、すべての原因による治療中止（許容性：リスク比［RR］）。忍容性は副次的アウトカムとした。バイアスリスクおよびglobal/local inconsistenciesを測定し、エビデンスに対する信頼性評価によりネットワークメタ解析（CINeMA）を行った。　主な結果は以下のとおり。・抽出された2,214件のうち、適格なRCT21件を含め、20件をネットワークメタ解析に含めた。・有効性については（16件、903例、12種の治療）、phenelzineのみがプラセボよりも有効であった（SMD：−1.13、95％信頼区間[CI]：−2.14〜−0.49）。・phenelzine、moclobemide、isocarboxazid、イミプラミン、セレギリン、セルトラリン、fluoxetineは、ノルトリプチリンよりも優れていた（SMD：−4.54［95％CI：−8.02〜−1.07］〜−3.08［95％CI：−5.42〜−0.75］）。・治療反応については（13件、1,442例、7種の治療）、phenelzine（RR：2.58、95％CI：2.02〜3.31）、セルトラリン（RR：2.25、95％CI：1.01〜4.99）、moclobemide（RR：2.16、95％CI：1.12〜4.19）、fluoxetine（RR：1.89、95％CI：1.30〜2.76）、イミプラミン（RR：1.76、95％CI：1.35〜2.28）は、プラセボよりも優れ、phenelzine（RR：1.56、95％CI：1.25〜1.96）はイミプラミンよりも優れていた。・許容性については、プラセボと比較し、有意な治療の差は認められなかった。・分析力の喪失による可能性が高く、CINeMA全体の評価が低い/非常に低いため、高リスクバイアスおよびITTの試験を除外した場合には、感度分析の結果に対し、プラセボよりも優れる介入はないと考えられる。　著者らは「非定型うつ病に対してphenelzineは、他の薬剤よりも優れている可能性がある。また、いくつかの薬剤はプラセボよりも有効であり、ノルトリプチリンは他の薬剤よりも悪化のリスクが高かった。これらの結果を明らかにするためにも、より高品質の研究が求められる」と結論付けている。

　米国では2型糖尿病と高血圧を併発している患者が過去20年間で倍増し、そのような患者は全死亡リスクが約2.5倍、心血管死のリスクは約3倍に上ることが明らかになった。これは米コロンビア大学メイルマン公衆衛生大学院のNour Makarem氏らの研究の結果であり、詳細は「Diabetes Care」に5月21日掲載された。　この研究には、1999～2018年の米国国民健康栄養調査（NHANES）に参加した4万8,727人の成人のデータが用いられた。参加者全体を、2型糖尿病も高血圧もない群（50.5％）、2型糖尿病のみの群（2.4％）、高血圧のみの群（38.4％）、両方に罹患している群（8.7％）という4群に分類して、全死亡（あらゆる原因による死亡）と心血管死のリスクを比較した。なお、2型糖尿病と高血圧を併発している患者の割合は、前記の期間中に6％から12％へと倍増していた。　中央値9.2年の追跡期間中に7,734人の死亡が記録されていた。2型糖尿病のみの群の死亡率は20％、高血圧のみの群では22％であるのに対して、両疾患併発群では約3分の1が死亡していた。一方、どちらの疾患もない群での死亡率はわずか6％だった。死亡リスクに影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、人種/民族、飲酒・喫煙状況、教育歴、婚姻状況、世帯収入、がん・うつ病の既往など）を統計学的に調整後、以下のようなリスク差の存在が浮かび上がった。　2型糖尿病も高血圧もない群を基準とすると、両疾患併発患者群は全死亡リスクが約2.5倍であり（ハザード比〔HR〕2.46〔95％信頼区間2.45～2.47〕）、心血管死リスクは約3倍（HR2.97〔同2.94～3.00〕）と有意に高かった。性別に解析すると、女性の方が男性よりも両疾患の併発と死亡リスクとの関連が強く認められた（交互作用P＜0.01）。　また、糖尿病とは診断されない程度の高血糖状態（前糖尿病）や、高血圧とは診断されない程度の血圧上昇（血圧高値）の死亡リスクに対する影響も明らかにされた。例えば、前糖尿病と血圧高値の双方に該当する群の全死亡リスクは、両方とも該当しない群に比べて10％有意に高かった（HR1.10〔1.09～1.11〕）。さらに、血圧高値のみ、または前糖尿病のみが該当する群を基準とする比較でも、両者該当群は有意なリスク上昇が認められた。　これらの結果についてMakarem氏は、「注目すべき点の一つは、解析対象期間中に、糖尿病と高血圧を併発している患者がほぼ倍増したことが挙げられる。また、糖尿病や高血圧の診断基準に至らない程度の血糖値や血圧の上昇であっても、死亡リスクを押し上げることが明らかになった」と総括。その上で、「血糖値と血圧がともに高い人が増加傾向にあるという状況を変化させるため、両者の併存を効果的に予防・管理し得る公衆衛生戦略の立案が、喫緊の課題であることが強調される」と述べている。

　栄養バランスの偏りや特定の栄養素の不足は、うつ症状の発症リスクを高める可能性があるとされている。今回、妊娠中の母親のカルシウム摂取量が、子供のうつ症状の発症リスクと関連しているとする研究結果が報告された。妊娠中の母親のカルシウム摂取量が多いほど、生まれた子の13歳時うつ症状に予防的であることを示したという。愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学講座の三宅吉博氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Psychiatric Research」に5月6日掲載された。　2017年に実施された5つの研究を含むメタ解析では、カルシウム摂取量とうつ病のリスクとの間には有意な負の関連が認められている。さらに、国内の九州・沖縄母子研究（KOMCHS）のデータから、カルシウム摂取量と妊娠中のうつ症状の有病率との間に負の関連があることが示された。しかし、妊娠中の母親のカルシウム摂取量と生まれた子のうつ症状との関連を検討した研究は存在しない。また、思春期は精神衛生上きわめて重要な時期であり、この時期に発症するうつ症状の修正可能なリスク因子を特定することで、若年層の精神疾患の増加を抑えられる可能性がある。このような背景から筆者らは、KOMCHSのデータを活用し、妊娠中の母親のカルシウム摂取量と13歳時うつ症状のリスクとの関連を前向きに検討した。　KOMCHSは母子の健康問題に関するリスク要因と予防要因を特定することを目的とした前向きの出生前コホート研究である。KOMCHSでは、2007年4月から2008年3月にかけて、九州7県および沖縄県に在住していた妊婦1,757名がベースライン調査に参加した。ベースライン後の追跡調査は、出産時、産後4ヵ月時、1、2、3、4、5、6、7、8、10、11、12、13歳の時点で実施した。本研究では13歳時追跡調査に参加した873組の母子を対象とした。13歳時追跡調査では、子供がCenter for Epidemiologic Studies Depression Scale（CES-D）の日本語版に回答し、うつ症状の評価を行った。CES-Dスコアのカットオフ値は16点とした。また、母親の妊娠中の食習慣に関するデータは、自記式食事歴法質問票（DHQ）を用いて収集した。　873組において、子供の13歳時うつ症状の有症率は23.3％であった。ベースライン調査時の平均妊娠週は17.0週目、母親の平均年齢は32.0歳であり、約18％が妊娠中にうつ症状を呈していた。1日のカルシウム摂取量の中央値は482.5mgであった。　次に、ベースライン時の母親の年齢、妊娠週、両親の教育歴などで補正した多重ロジスティック回帰分析により、妊娠中の母親のカルシウム摂取量別にみた、13歳時の子供のうつ症状に対するオッズ比（OR）を算出した。その結果、妊娠中の母親のカルシウム摂取量の第1分位（最低摂取量）を基準として比較した場合、第2、第3、第4分位における子供のうつ症状の補正OR（95％信頼区間）は0.63（0.39～0.99）、0.91（0.58～1.41）、0.58（0.36～0.93）であった（P＝0.10〔傾向性P値〕）。　本研究の結果について筆者らは、「本研究では、妊娠中の母親のカルシウム摂取量を増やすことで、13歳時の子供がうつ症状を発症するリスクが低下する可能性が示唆された。この知見は、小児期のうつ症状を予防する手段として、妊娠中の母親のカルシウム摂取量の増加がもたらす潜在的なメリットを明らかにしている」と述べている。

　統合失調症患者に対する認知行動療法（CBT）は、国際的な臨床ガイドラインで推奨されているにもかかわらず実施率が低い。そのため、CBTで推奨される最低16セッションより短い、簡易な短期の個別心理的介入の開発が進められてきた。英国・Hampshire and Isle of Wight Healthcare NHS Foundation TrustのBlue Pike氏らは、統合失調症患者に対する既存の簡易介入（brief intervention）をシステマティックに特定し、その有効性を評価する初めてのメタ解析を実施した。Psychological Medicine誌2025年5月13日号の報告。　5つの電子データベース（PsycINFO、MEDLINE、CINAHL、EMBASE、Web of Science）より、コミュニティ環境で実施された簡易な個別心理的介入に関する査読済みのランダム化比較試験（RCT）または実験的研究をシステマティックに検索した。対象研究の異質性を考慮し、エフェクトサイズを統合するためランダム効果メタ解析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・30項目の臨床アウトカムを測定し、6種類の介入タイプ（簡易CBT、記憶トレーニング、デジタル動機付けサポート、推論トレーニング、心理教育、仮想現実）を含む14件の研究が特定された。・全体として、簡易心理的介入は、精神症状（標準化平均差[SMD]：－0.285、p＜0.01）、妄想（SMD：－0.277、p＜0.05）、データ収集（SMD：0.380、p＜0.01）、うつ病（SMD：－0.906、p＜0.05）、ウェルビーイング（SMD：0.405、p＜0.01）に有効であることが示唆された。・介入タイプ別では、簡易CBTは精神症状に有効であり（SMD：－0.320、p＜0.001）、推論トレーニングはデータ収集に有効であった（SMD：0.380、p＜0.01）。　著者らは「簡易心理的介入は、統合失調症に関連するいくつかの主要な障害に有効である。本研究結果が、新規統合失調症患者の治療アクセスおよび治療選択肢を改善するきっかけとなることが望まれる」としている。