名古屋大学の村本 明生氏らは住民健診参加者を対象に調査を行い、中高齢女性では中心性肥満とロコモが有意に関連していることを明らかにした。

　腰痛持ちの女性を対象に、治療者（開業医やカイロプラクターなど）を選んだ理由について調査した結果、治療アプローチや治療法もしくは治療の科学的根拠とは無関係であること、さらに正式な資格よりも、「有効性」やその「治療経験」の事例報告が大きく影響することが示唆された。

　疼痛治療戦略を変更する時期に関する研究は十分ではなく、慢性疼痛における差の1つとなっている。オーストラリア・メルボルン大学のOwen D Williamson氏らは、変形性膝関節症による痛み（膝OA痛）や慢性腰痛症に対するデュロキセチン治療について、その治療戦略を変更する判断時期を明らかにする検討を行った。

　慢性腰痛の治療において超音波は最も広く用いられている電気物理的治療法の1つであるが、超音波治療が慢性腰痛患者の疼痛あるいはQOLを改善するという質の高いエビデンスはないことが、イラン・テヘラン大学のSafoora Ebadi氏らによるシステマティックレビューの結果、明らかとなった。

　家庭内労働やレクリエーション的身体活動と腰痛は、関連性があるのか。オーストラリア・シドニー大学のMarkus Hubscher氏らは、双生児を対象とした調査を行った。

　慢性腰痛は成人の12～33％にみられるが、腰痛が慢性化する原因はまだ明らかになっていない。リスク因子として、これまでにも姿勢制御の変化が可能性として示唆されていたが、決定的な研究報告はなかった。

　中高齢者の疼痛感受性に対する年齢と人種の影響について、米国・フロリダ大学のJoseph L. Riley氏らはさまざまな刺激方法を用いて検討を行った。

　変形性膝関節症（膝OA）の発症予防は、どのような患者にどのような薬剤を用いれば高い費用効率が得られるのだろうか。

　骨折クリニックを訪れる女性のうち約3分の1は親しい人からDVを受けた経験がある。クリニックでのDVスクリーニングは有用だろうか。

　腰椎脊柱管狭窄症の特徴的な症状は歩行時下肢痛および間欠跛行で、安静時下肢痛は腰椎椎間板ヘルニアに特有の神経学的症状とされている。これまで、安静時下肢痛と腰椎椎間孔狭窄との関連は報告されていなかったが、横浜市立大学の山田 勝崇氏らは前向き研究を行い、安静時下肢痛はL5/S1椎間孔狭窄に特徴的であることを明らかにした。