切除不能なStageIIIのEGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）において、化学放射線療法（CRT）後のオシメルチニブ地固め療法が無増悪生存期間（PFS）を大幅に改善したことが国際共同第III相無作為化比較試験「LAURA試験」で示され、米国食品医薬品局（FDA）より承認を取得している。ただし、全生存期間（OS）の中間解析では、成熟度が20％と低く、OSの有意な改善はみられなかった（ハザード比[HR]：0.81、95％信頼区間[CI]：0.42～1.56）。そのため、OSの長期フォローアップデータの解析が待たれている。そこで、OSのアップデート解析が実施され、欧州肺がん学会（ELCC2025）で米国・エモリー大学のSuresh S. Ramalingam氏が結果を報告した。 ・試験デザイン：国際共同第III相無作為化比較試験 ・対象：18歳以上（日本は20歳以上）の切除不能なStageIIIのEGFR遺伝子変異（exon19delまたはL858R）陽性NSCLC患者のうち、CRT（同時CRTまたはsequential CRT）後に病勢進行が認められなかった患者216例

　ジョンソン・エンド・ジョンソン（法人名：ヤンセンファーマ）は、再発・難治性多発性骨髄腫の治療薬として本邦での製造販売承認を取得したテクリスタマブ（商品名：テクベイリ）を、2025年3月19日に発売した。これを受け、3月25日に記者説明会が開催され、石田 禎夫氏（日本赤十字社医療センター　血液内科部長/骨髄腫アミロイドーシスセンター長）が講演を行った。

　進行がんに対する治療薬選択目的で実施されるがんゲノムプロファイリング検査やマイクロサテライト不安定性検査の結果から、2次的所見として消化器領域を含む遺伝性腫瘍の可能性が疑われる症例が増加している。しかし、実臨床でそれらの患者が遺伝コンサルティングを受けることは多くない。これには医療者の理解が不十分であることも要因として考えられる。遺伝性消化器がん（HGC）における多施設多職種ネットワークの取り組みについて、第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）で富山大学の安藤 孝将氏が発表した。 　安藤氏らは、HGC患者・家族に最適な医療を提供することを目的に多施設多職種のネットワークHGiT-N（Hereditary Gastrointestinal Tumor Network）を設立した。HGiT-Nは6つの主要機関（京都大学、三重大学、滋賀医科大学、富山大学、関西医科大学、愛媛大学）とその関連施設を合わせ30施設で運営されている。

　2025年2月27日～3月1日に第47回日本造血・免疫細胞療法学会総会が開催され、2月28日のシンポジウム「未来型LTFU：多彩なサバイバーシップを支える次世代のケア」では、がん領域におけるデジタルセラピューティクス（Digital Therapeutics：DTx）の有用性および造血幹細胞移植治療におけるDTx開発の試みや、移植後長期フォローアップ（Long Term Follow Up：LTFU）の課題解決のためのICT（Information and Communication Technology）活用と遠隔LTFUの取り組み、さらに主に小児・思春期・若年成人（Children, Adolescent and Young Adult：CAYA）世代の造血幹細胞移植における妊孕性温存と温存後生殖補助医療についての話題が紹介された。造血器腫瘍は多彩なサバイバーシップケアの重要性が増しており、次世代ケアの試みが着々と進められている。

　抗HER2抗体薬物複合体トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）は「がん化学療法後に増悪したHER2陽性の治癒切除不能な進行・再発の胃癌」に対し2020年9月に承認された。現在では胃がん3次治療以降に広く使用されているが、間質性肺疾患（ILD）の発現が重要なリスクとして認識されており、ILDリスクを評価する観察期間12ヵ月の製造販売後調査（PMS）が実施された。2025年3月12～14日に行われた第97回日本胃癌学会総会では、愛知県がんセンターの室 圭氏が本調査の最終解析結果を発表した。 　主な結果は以下のとおり。

　腸管移植片対宿主病（GVHD）は同種造血幹細胞移植における特徴的な合併症で、予後を左右するだけでなく、移植後の生活の質も低下させる。近年、腸管GVHDと腸内細菌叢との関連に注目した研究は増えているが、まだ不明な点も多い。 　2025年2月27日～3月1日に開催された第47回日本造血・免疫細胞療法学会総会では、「腸内細菌叢とGVHD：治療への新たな道を切り開く」と題したシンポジウムが行われ、腸内細菌叢とGVHDとの関連についての研究が4名から報告された。

　近年、移植医療を取り巻く環境は大きく変化している。高齢化が進む社会において、若年ドナーの確保や移植後の長期フォローアップを担う後方支援体制の構築が求められている。また、キメラ抗原受容体T（CAR-T）細胞療法などの新たな治療の登場により、患者ごとに最適な治療法の組み合わせを明らかにするため、次世代レジストリの構築が必要とされている。 　2025年2月27日～3月1日に開催された第47回日本造血・免疫細胞療法学会総会の造血幹細胞移植推進事業フォーラムでは、これらの課題を中心に、移植医療の現状やその発展に向けた取り組みが共有された。

　EGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療として、EGFRおよびMETを標的とする二重特異性抗体アミバンタマブと第3世代EGFRチロシンキナーゼ阻害薬ラゼルチニブの併用療法は、国際共同第III相無作為化比較試験「MARIPOSA試験」において、オシメルチニブ単剤と比較して無増悪生存期間（PFS）を改善したことがすでに報告されている。また、世界肺がん学会（WCLC2024）で報告されたアップデート解析では、アミバンタマブ＋ラゼルチニブが全生存期間（OS）を改善する傾向（ハザード比[HR]：0.77、95％信頼区間[CI]：0.61～0.96、名目上のp値＝0.019）にあったことが示され、OSの最終解析結果の報告が待たれていた。

　高リスクの局所進行頭頸部扁平上皮がん（LA SCCHN）で集学的な根治的治療により病勢進行が認められない患者において、維持療法としてのアテゾリズマブはプラセボと比較して予後を改善しなかった。米国・ダナ・ファーバーがん研究所のRobert Haddad氏らが、23ヵ国128施設で実施された第III相無作為化二重盲検比較試験「IMvoke010試験」の結果を報告した。LA SCCHNに対しては、手術、放射線療法、化学療法のいずれかを組み合わせた治療後、局所再発または遠隔転移のモニタリングが行われるが、予後不良であることから治療の改善に対する臨床的ニーズは依然として高かった。JAMA誌オンライン版2025年3月13日号掲載の報告。

　アストラゼネカは2025年3月27日、デュルバルマブ（商品名：イミフィンジ）について「限局型小細胞肺癌における根治的化学放射線療法後の維持療法」の適応で、厚生労働省より承認を取得したことを発表した。根治的化学放射線療法（CRT）後に病勢進行が認められない限局型小細胞肺がん（LD-SCLC）を対象とした免疫療法では、本邦初の承認となる。 　本承認は、LD-SCLC患者を対象とした国際共同第III相無作為化比較試験「ADRIATIC試験」の結果に基づくものである。