新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を含むウイルス感染症には、抗菌薬が無効であるにもかかわらず、抗菌薬が処方されている実態が報告されている1,2）。ただし、抗菌薬処方に関連する医師や患者の特徴については明らかになっていない。そこで、東京大学大学院医学系研究科の宮脇 敦士氏らは、本邦の一般開業医を対象としたデータベース（Japan Medical Data Survey：JAMDAS）を用いて、COVID-19の外来受診データを分析した。その結果、本邦のCOVID-19のプライマリケアにおいて、抗菌薬の処方は少数の診療所に集中していた。また、60歳以上の医師は抗菌薬の処方が多かった。本研究結果は、JAMA Network Open誌2023年7月25日号のリサーチレターで報告された。
2020年4月1日～2023年2月28日の期間において、継続観察された843診療所のCOVID-19の外来受診データを分析し、抗菌薬処方の傾向について検討した。ロジスティック回帰モデル（月と都道府県で調整）を用いて、患者特性（性、年齢、合併症の有無）や医師特性（性、年齢）と抗菌薬処方の関連を調べた。なお、抗菌薬の処方が適切である可能性のある疾患の診断を有する患者の受診データは除外した。
主な結果は以下のとおり。
・COVID-19患者52万8,676例（年齢中央値33歳［四分位範囲：15～49］、女性51.6％）のうち、4万7,329例（9.0％）に抗菌薬が処方された。
・最も多く処方された抗菌薬は、クラリスロマイシン（25.1％）であった。次いで、セフカペン（19.9％）、セフジトレン（10.2％）、レボフロキサシン（9.9％）、アモキシシリン（9.4％）の順に多かった。
・抗菌薬処方絶対数の上位10％の診療所で、全体の処方数の85.2％を占めていた。
・抗菌薬処方絶対数の上位10％の診療所における抗菌薬の平均処方率が29.0％であったのに対し、残りの90％の診療所における抗菌薬の平均処方率は1.9％であった。
・医師が抗菌薬を処方する割合は、44歳以下の医師と比較して、60歳以上の医師で高かった（調整オッズ比［aOR］：2.38、95％信頼区間[CI]：1.19～4.47、p＝0.03）。医師の性別によって、抗菌薬の処方に違いはなかった。
・患者が抗菌薬を処方される割合は、18歳未満の患者と比較して、18～39歳（aOR：1.69、95％CI：1.37～2.09、p＜0.001）および40～64歳（aOR：1.36、95％CI：1.11～1.66、p＝0.01）の患者で高かった。
・併存疾患のない患者と比較して、併存疾患を有する患者は抗菌薬を処方される割合が高かった（aOR：1.48、95％CI：1.09～2.00、p＝0.03）。
本研究結果について、著者らは「本研究の限界として、患者の重症度など、未測定の交絡因子の影響を十分に考慮できないこと、JAMDASに含まれない診療所などへの一般化可能性には限界があることなどが挙げられる」としたうえで、「本研究結果は、抗菌薬の適正使用促進の取り組みに役立つ可能性がある」とまとめた。
（ケアネット 佐藤 亮）
