米国のオクラホマ州は、検眼士（Optometrist）がレーザー線維柱帯形成術（LTP）を行うことのできる数少ない州の1つで、他の州では検眼士がLTPやその他のレーザー治療を行えるよう特別な認可を得るためにロビー活動を行っている。一方で、検眼士による治療を受けた患者の転帰については不明であった。そこで、米国・ミシガン大学のJoshua D. Stein氏らは、メディケア受益者を対象に後ろ向き縦断コホート研究にて検証。その結果、初回LTP後に追加のLTPを要する患者の割合は、検眼士施行例と眼科医施行例とでは大きな差があり、前者で有意に高いことが明らかになった。著者は、「この差の理由がよりよく理解されるまで、健康政策立案者は検眼士によるレーザー治療施行の特別認可について慎重でなければならない」とまとめている。JAMA Ophthalmology誌オンライン版2016年7月28日掲載の報告。
研究グループは、メディケアの医療費請求データベースを用い、2008年1月1日～2013年12月31日の間にオクラホマ州でLTPを受けた緑内障患者について、後ろ向き縦断コホート研究を行った。
データベースより手技ごとにLTPを行った眼治療専門家のタイプを特定し、LTP実施後に同じ眼で追加のLTPを必要とした割合を調査し、眼科医施行例と検眼士施行例で比較した。
主な結果は以下のとおり。
・解析対象は、891例1,384眼であった。
・眼科医がLTPを施行した患者は1,150眼（83.1％）、検眼士施行は234眼（16.9％）であった。
・初回LTPの実施年齢は、眼科医施行例で平均（SD）77.7歳（7.5）、検眼士施行例で平均77.6歳（8.0）であった。
・1,384眼中、258眼（18.6％）は同じ眼で追加のLTPを受けた。
・検眼士施行眼のほうが眼科医施行眼より追加のLTPを行った割合が2倍以上高かった（それぞれ35.9％、15.1％）。
・検眼士によるLTPを受けた患者では、眼科医によるLTPを受けた患者と比較して同じ眼で追加のLTPを要するリスクが、交絡因子調整後に189％増加した（ハザード比：2.89：95％信頼区間：2.00～4.17、p＜0.001）。
（ケアネット）
