バイエル薬品は19日、2013年8月に全国の50代から70代の男女1,034名を対象に実施した目の健康に関する意識調査、および関東地方中心の50代から90代の加齢黄斑変性（age-related macular degeneration、以下 AMD）の患者80名を対象としたアンケート調査の結果を発表した。
その結果、昨今の iPS臨床研究に関する報道などから AMDの疾患認知率は77.6％と高まっており、50代から70代の一般の人々は、他の部位の健康に比べ、目の健康について意識している人が多い（40.5%）ことがわかった。しかし、高い視力検査受診率（63.5％）と比較して、眼科での検査受診率は43.0％と低く、定期的な検査として受診している割合は全体のわずか10.6%であった。また片目ずつの見え方の自己チェックを行っている割合も37.1％にとどまっていた。AMDなどの深刻な眼疾患に気づくための行動が十分取られていないことが明らかになったという。
一方、患者のアンケートからは、外見からは目の病気であることはわからないため、「何度説明しても症状が相手には理解されない」「相手の顔がわからないので知り合いだと気づかず、『挨拶してくれなかった』と誤解されてしまった」など、“見たいものが見えない”という AMD による中心視力の低下により、誤解を受けた経験がある人が 68.8％にのぼっていた。
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http://byl.bayer.co.jp/html/press_release/2013/news2013-09-19.pdf
