混合診療で人工膝関節全置換術の予後は変わるのか？

　

　シンガポールには、日本と似たような国民に公的医療の提供を保障する、強制加入と補助金で運営する国民皆保険制度がある。一方で、公立病院であっても、外科医の選択や個室など保険対象外のオプションを選択することも可能となっている。シンガポール総合病院のHamid Rahmatullah Bin Abd Razak氏らは、これまで同制度に関連した検討がなかった、人工膝関節全置換術（TKA）の予後に対する医療費補助の影響についてレトロスペクティブに検討した。Orthopedics誌2013年6月1日号の掲載報告。

　本研究の目的は、従来法のTKAの予後について、医療費補助の利用者と非利用者とを比較することであった。

　対象は2006～2010年にTKAを受けた369例で、医療費補助利用者群（274例）と非利用者群（95例）に分けて、術後6ヵ月および2年後の関節可動域、膝関節学会スコア（knee society score：KSS）より膝関節スコアおよび機能スコア、オックスフォード膝スコアおよびSF-36スコアについて比較した。

　主な結果は以下のとおり。

・6ヵ月後および2年後の関節可動域およびその他の評価項目は、KSS機能スコアを除き医療費補助利用者群と非利用者群で有意差は認められなかった。
・KSS機能スコアは6ヵ月後および2年後共、利用者群より非利用者群が有意に高かった（p＝0.019）。
・以上から、KSS機能スコアを除けば従来法TKAを医療費補助の下で受けた患者の予後は良好であり、非利用者よりも状態が悪いということはなかった。

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（ケアネット）