認知症患者数は、増加を続けており、日本においても2025年には700万人に達するといわれている。認知症の発症予防やマネジメントにおいて、個人レベルの支援に加え、コミュニティレベルのソーシャルサポートが注目されている。日本福祉大学の宮國 康弘氏らは、マルチレベルの生存分析を用いて、コミュニティレベルのソーシャルサポートと認知症発症との関連を調査した。BMJ Open誌2021年6月3日号の報告。 　2003年に設立された日本老年学的評価研究のプロスペクティブコホート研究を用いて、コミュニティレベルのソーシャルサポートと認知症発症との関連を調査した。対象は、公的介護保険の給付を受けていない愛知県（7市町村）在住の65歳以上の高齢者1万5,313人（男性：7,381人、女性：7,932人）。認知症発症は、ベースラインから3,436日間にわたる公的介護保険データを用いて評価した。

　日本人が認知症をどのように捉えているかを調査した結果が報告された。認知症の有病率が過大評価されていること、自分自身が認知症の場合は早めに知らされることを望む一方、配偶者の認知症については早期診断を望む割合が高くないことなどが分かった。弘前大学大学院保健学研究科の大庭輝氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Health Services Research」に5月3日掲載された。 　大庭氏らの調査は、（1）日本人が恐れている疾患とその理由、（2）認知症の有病率に関する知識、（3）認知症である場合にどのように診断結果を伝えられたいか、という3点をテーマとして、2017年9月～2019年3月に実施された。調査対象は、大学病院の精神科、耳鼻咽喉科、内分泌代謝科、循環器内科の予約受診患者、または18歳以上の同伴者、計217人。重度の身体または精神障害を有する人は除外された。平均年齢は64.4±13.0歳、男性61.8％で、77.3％は配偶者またはパートナーがいると回答した。患者と同伴者とで以下の回答内容に有意差がなかったため、解析は両者をあわせて行われた。

　脳卒中の兆候は10年前から表れているかもしれない。オランダ・Erasmus MC University Medical CenterのAlis Heshmatollah氏らが、脳卒中を起こした患者における発症前10年間の認知機能と日常生活動作（ADL）の軌跡、および脳卒中のない人の対応する軌跡を調査した。その結果、脳卒中を起こした患者は、そうでない人と比較して、過去10年間で認知機能とADLの急激な低下が見られた。Journal of neurology, neurosurgery, and psychiatry誌2021年7月6日号に掲載。

　カルシトニン遺伝子関連ペプチドを標的とした完全ヒトモノクローナル抗体であるフレマネズマブは、成人の片頭痛に対する予防薬として承認されている。慢性片頭痛患者は、うつ病の合併率が高いといわれている。米国・アルバート・アインシュタイン医科大学のRichard B. Lipton氏らは、中等度～重度のうつ病を伴う慢性片頭痛患者に対するフレマネズマブの有効性および安全性を評価した。Headache誌2021年4月号の報告。 　12週間の第III相HALO試験を実施した。慢性片頭痛患者をフレマネズマブ四半期ごと投与群（675mg/プラセボ/プラセボ）、フレマネズマブ月1回投与群（675mg/225mg/225mg）、プラセボ群にランダムに割り付けた。事後分析では、中等度～重度のうつ病（ベースライン時のPHQ-9合計スコア10以上）を伴う片頭痛患者に対するフレマネズマブ投与による効果を評価した。評価項目は、1ヵ月当たりの中等度～重度の頭痛日数、1ヵ月当たりの片頭痛日数、Patient Global Impression of Change（PGIC）スコア、6-item Headache Impact Test（HIT-6）スコア、抑うつ症状とした。

　片頭痛の成人患者の食事療法において、高n-3系脂肪酸食と高n-3系＋低n-6系脂肪酸食は、これらの脂肪酸が米国の平均量の食事と比較して、頭痛の病因に関与する生理活性メディエータに変化をもたらし、頭痛の頻度と重症度を軽減するが、QOLには影響を及ぼさないことが、米国・国立老化研究所（NIA）のChristopher E. Ramsden氏らの調査で示された。研究の詳細は、BMJ誌2021年7月1日号で報告された。 　研究グループは、片頭痛の成人患者において、高n-3系脂肪酸±低n-6系脂肪酸食による食事介入は、頭痛の病因に関与する循環血中の脂質メディエータを変化させ、痛みを軽減するかを検証する目的で、修正二重盲検無作為化対照比較試験を実施した（米国国立補完統合衛生センター［NCCIH］などの助成による）。本試験は、2014年7月～2018年5月の期間に、米国・ノースカロライナ大学チャペルヒル校で行われた。

　バーチャルリアリティ（VR）介入は、脳卒中やパーキンソン病などの神経疾患の患者にとって、革新的かつ効果的なリハビリテーションツールとして期待されている。中国・南京医科大学のShizhe Zhu氏らは、軽度認知障害（MCI）または認知症の高齢者における認知機能や運動機能に対するVR介入の有効性を評価するため、メタ解析を実施した。Frontiers in Aging Neuroscience誌2021年5月5日号の報告。 　2020年4月までに公表された関連文献を、7つのデータベースよりシステマティックに検索した。60歳以上のMCIまたは認知症の患者を対象としてVR介入の検討を行ったランダム化比較試験を含めた。主要アウトカムは、全体的な認知機能、包括的な認知機能、注意、実行機能、記憶、視空間認知能力を含む認知機能とした。副次的アウトカムは、全体的な運動機能、バランス、歩行を含む運動能力とした。不均一性の潜在的な因子を特定するため、研究の特徴に基づいてサブグループ解析を行った。

　京都・立岡神経内科の立岡 良久氏らは、反復性片頭痛の予防に対しガルカネズマブ（GMB）を投与された日本人患者の治療満足度（4～14ヵ月間の1ヵ月当たりの片頭痛日数）について、評価を行った。Neurology and Therapy誌2021年6月号の報告。 　この第II相ランダム化二重盲検プラセボ対照試験では、日本の医療機関40施設において、18～65歳の片頭痛患者が登録された。対象患者は、プラセボ群230例、GMB皮下注120mg（GMB120群）115例、GMB皮下注240mg（GMB240群）114例にランダムに割り付けられ、6ヵ月間の投与を行った。治療に対する印象は、患者による重症度の改善度（PGI-S）、患者による全般印象度の改善度（PGI-I）、薬剤に対する患者の満足度質問票（PSMQ-M）を用いて評価した。PGI-Sはベースライン時および1～6ヵ月、PGI-Iは1～6ヵ月、PSMQ-Mは1および6ヵ月目に評価を行った。GMB群とプラセボ群におけるPGI-Iスコアの違い、PGI-Sスコアのベースラインからの変化、PGI-IとPSMQ-Mのポジティブな反応を評価するため、分析を行った。

　敦賀市立看護大学の中堀 伸枝氏らは、日本における婚姻状況と認知症との関連について検討を行った。Psychogeriatrics誌オンライン版2021年5月25日号の報告。 　分析には、富山県認知症高齢者実態調査のデータを用いた。富山県在住の65歳以上の高齢者より1,171人（サンプリング率：0.5％）をランダムに選択し、分析を行った。対象者の婚姻状況、社会経済的状況、ライフスタイル要因、生活習慣病について評価を行った。各ライフスタイル要因と病歴に対する婚姻状況のオッズ比（OR）は、ロジスティック回帰分析を用いて算出した。認知症に対する婚姻状況のORも、ロジスティック回帰分析を用いて算出した。

　特定の種類の降圧薬を使用している高齢の高血圧患者は、年齢を重ねても記憶力が維持されやすいことが、米カリフォルニア大学アーバイン校のDaniel Nation氏らによる研究で示唆された。この研究結果は、「Hypertension」に6月21日発表された。 　高血圧は認知機能の低下や認知症のリスク因子の一つとして確立されている。これに対して、厳格な血圧コントロールが、加齢に伴う記憶力や思考力の低下などの認知機能障害のリスクを低減するというエビデンスがある。例えば、2018年に報告されたSPRINT-MINDと呼ばれる臨床試験では、収縮期血圧を120mmHg以下に抑える厳格な血圧コントロールを行うと、標準的な血圧管理を行った場合と比べ、高齢の高血圧患者の軽度認知障害（MCI）リスクが19％低下することが示されている。

　オートファジー（自食作用）は哺乳類細胞における主要な細胞内分解経路であり、その異常は神経変性からがんまで、複雑なヒトの疾患と広く関連しているが、先天性のオートファジー障害はまれだという。英国・ニューカッスル大学のJack J. Collier氏らは、オートファジーに必須のエフェクター酵素で、既知の機能を持つパラログのないオートファジー関連（ATG7）遺伝子が、著しく減少あるいは完全に欠損した状態で生存している神経発達障害の患者を特定した。NEJM誌2021年6月24日号掲載の報告。 　研究グループは、血縁関係のない5つの家族の、運動失調と発育遅延がみられる12例を対象に、遺伝学的解析、臨床的解析および神経画像解析を行い、患者由来の線維芽細胞と骨格筋生検標本、マウス胚性線維芽細胞、酵母を用いて病態の発生機序を検討した（英国・ウェルカム・トラスト・ミトコンドリア研究センターなどの助成による）。