新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチン（BNT162b2［ファイザー製］、mRNA-1273［モデルナ製］）接種やオミクロン変異株（B.1.1.529）以外への既感染、およびその両者（ハイブリッド免疫）を有する場合、オミクロン変異株亜種のBA.1/BA.2感染による重症化の予防効果について、識別可能な違いはないことが示された。症候性感染に対する予防効果は、既感染＋最近のブースター接種からなるハイブリッド免疫が最も強力だったという。Weill Cornell Medicine-QatarのHeba N. Altarawneh氏らが、カタール国内で行った診断陰性ケースコントロール試験の結果で、NEJM誌オンライン版2022年6月15日号で発表された。 　研究グループは、2021年12月23日～2022年2月21日にカタール国内でマッチド診断陰性ケースコントロール試験を行い、COVID-19ワクチン（BNT162b2またはmRNA-1273）接種や、オミクロン変異株以前の変異株への感染による自然免疫、およびハイブリッド免疫（既感染＋ワクチン接種）による、症候性オミクロン変異株感染および重症・重篤・致死的COVID-19に対する有効性を検証した。

　ジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）の医薬品部門であるヤンセンファーマは、6月20日付のプレスリリースで、同社製の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンについて、18歳以上を対象として、厚生労働省より製造販売承認を取得したことを発表した。一般名はコロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチン（遺伝子組換えアデノウイルスベクター）、販売名はジェコビデン筋注。国内で承認を得た5種類目のワクチンとなる。公的接種の対象とはせず、接種希望者は自費で接種することが想定されている。 　本ワクチンは、すでに承認済みのアストラゼネカ製と同じウイルスベクターワクチンで、海外第III相臨床試験のENSEMBLE試験において、単回接種でのCOVID-19に対する予防効果および安全性が確認されている。海外第III相臨床試験のENSEMBLE2試験では、本ワクチンを初回接種2ヵ月後に追加接種時の予防効果および安全性を評価し、予防効果が改善され、追加接種しても単回接種時と同様の安全性の結果を獲得できることが示された。国内で実施された第I相COV1002試験では、日本人に対しての安全性および免疫原性を確認し、海外試験と同様の免疫原性および安全性の結果を獲得しているという。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の急性期以降に長期間続くさまざまな症状、いわゆる「long COVID」に慢性炎症が関与しており、炎症を抑制する治療介入が予後を改善する可能性が報告された。米フロリダ大学のArch Mainous氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Medicine」に5月12日掲載された。 　Mainous氏らの研究グループは昨年12月に、「重症COVID-19から回復後1年以内の死亡リスクは2.5倍であり、非高齢者に限ると3倍以上に上る」という趣旨の論文を、同じく「Frontiers in Medicine」に発表している。しかし、その時の研究では、「COVID-19から回復後に、なぜそこまで死亡リスクが高くなるのか」という原因は検討していなかった。今回発表された研究は、その答の探索を目的として行われた。

日本老年医学会から提唱されたステートメントでは、Frailtyとは、高齢期に生理的予備能が低下することでストレスに対する脆弱性が亢進し、生活機能障害、要介護状態、死亡などの転帰に陥りやすい状態で、筋力の低下により動作の俊敏性が失われて転倒しやすくなるような身体的問題のみならず、認知機能障害やうつなどの精神・心理的問題、独居や経済的困窮などの社会的問題を含む概念であるとされている。わが国においてはフレイルと表現され、要介護状態や寝たきりになる前段階であるだけでなく、健康な状態に戻る可逆性を含んだ状態であると考えられている。フレイルの原因は多面的であり、運動、栄養改善、社会的なサポート、患者教育、ポリファーマシー対策といった多因子介入が必要であるとされているが、加齢という最大のフレイルのリスク要因が進行性であるため、フレイルの要介護状態への進行の抑制は困難を要する場合も多い。

　2022年5月25日に新型コロナワクチンの4回目接種がスタートした。今回は接種の対象者が、1）60歳以上、2）18～60歳未満で基礎疾患がある人・重症化リスクが高いと医師が認めた人、に限定されている。医師はこの方針についてどう捉え、自身の接種についてはどう考えているのだろうか？ ケアネットでは、6月7日（火）に60歳未満の会員医師1,000人を対象に、インターネットで「4回目接種」について希望や考えを問うアンケートを行った。 　「現在の自身のワクチンの接種状況」を聞いた設問では、92％が「3回接種済み」と回答した。1回または2回接種済み（計5.4％）、未接種（3%）との回答者もいたものの、医療者として感染リスクの高い場所で勤務している場合が多いことに加え、勤務先からも接種指示が出されるケースも多いと予想され、3回接種を終えている人が大半だった。 　一方、「自身は4回目接種を受けたいか」との設問への回答は、意見が分かれた。「対象となったら、すぐに接種したい」が33％、「対象となったら、時期を見て接種したい」が36％と計7割を占めたものの、「対象となっても、接種したくない」「どちらともいえない」も各15％、13％を占めた。

　座りがちな行動は、高齢者の認知症リスクと関連しているといわれている。東北大学の竹内 光氏らは、自動車運転やコンピューターの使用が、高齢者の認知症リスクと関連しているかを調査した。その結果、座りがちな行動の種類により将来の認知症リスクは異なり、単純に座っている時間のみで評価するのではなく、さまざまな要因を考慮する必要があることを報告した。Frontiers in Aging Neuroscience誌2022年5月16日号の報告。 　対象は欧州の中高年成人を含む縦断的コホート研究の参加者のうち、ベースライン（2006～10年）より5年前に認知症と診断されておらず、ベースラインから5年以内に死亡していなかった人で、2018年までフォローアップし分析した。交絡因子で補正した後、ベースラインで質問票より得られた自動車運転時間および非職業的コンピューター使用時間と、5年後の認知症発症との関連を分析した。自動車運転およびコンピューター使用の時間により、4群（A群：0時間/日、B群：1時間未満/日、1時間/日、C群：2時間/日、3時間/日、D群：4時間以上/日）に分類した。分析にはCox比例ハザードモデルを用いた。

　日々の食料の購入に苦労している若い成人は、後年の糖尿病の発症リスクが高いことが明らかになった。米ワシントン州立大学のCassandra J Nikolaus氏らの研究結果であり、詳細は「The Journal of Nutrition」に3月14日掲載された。 　Nikolaus氏らは、米国で行われている青年期から若年成人期の健康に関する縦断研究の参加者3,992人のデータを用いて、食料不安を抱えていることと、その約10年後の糖尿病発症リスクとの関連を検討した。その結果、24～32歳の時点で食料不安を感じていると回答した人は、その不安がないと答えた人に比べて、32～42歳になった時点で、血液検査による診断または自己申告による糖尿病の有病率が高いことが明らかになった。 　論文の筆頭著者であるNikolaus氏は、「食料不安の有無により、10年後の糖尿病の有病率に乖離が発生していた。つまり、若年成人期に食料不安を経験した人は、中年期に糖尿病になる確率が高くなるということだ」と解説。同氏によると、これまでにも食料不安と糖尿病、肥満、高血圧などの多くの健康問題との関連が示されていたが、それらは横断研究からのエビデンスであって、因果関係の有無については不明だったという。それに対して今回の研究は同一対象を継続的に追跡した縦断研究であるため、因果関係の存在を示唆しているとのことだ。

　サル痘ウイルスへの感染で生じる急性発疹性疾患であるサル痘の感染者が、5月以降、欧米諸国を中心に増加しており、WHO（世界保健機関）も警戒を強めている。そんな中、「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」6月3日号に発表された報告によると、米国でのサル痘の感染症例は、ゲイやバイセクシュアルの男性、または男性とセックスする男性（MSM）に集中しており、皮膚と皮膚の密接な接触によりウイルスが伝播した可能性が示唆されたという。

　現在、12～18歳の約75％が新型コロナウイルスワクチンの2回接種を終えているという。この年齢層での新型コロナウイルスワクチンの有害事象の調査結果について、大阪医科薬科大学の小川 拓氏が、2022年6月3日～5日に開催された第70回日本化学療法学会総会にて発表した。 　ワクチン接種による有害事象は12～18歳も成人データと大きく変わらない　本研究では、中学校・高等学校の生徒のうち、新型コロナウイルスワクチンの接種を、希望者469人に対して、2021年9月25日～10月28日に職域接種として行った。1回目はすべてモデルナ製ワクチン（0.1mg）であったが、若年男性に心筋炎・心膜炎のリスクがあることが厚生労働省から発表されたことを受け、2回目は男子に限りモデルナ製に加え、ファイザー製ワクチン（0.225mg）も選択可能とした。男子108人（うち2回目ファイザー製72人）、女子44人の計152人が研究に参加した。被験者に、新型コロナウイルスワクチンの有害事象でよく見られる症状を記載したアンケート形式の健康観察票に、2週間分を記録してもらった。

　イソフラボンの摂取量が多い閉経期以降の女性は、頭痛が少ないことが明らかになった。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科茨城県地域産科婦人科学講座の寺内公一氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に3月14日掲載された。 　イソフラボンは大豆などのマメ科の植物に多く含まれている栄養素であり、抗酸化作用に加えて女性ホルモンであるエストロゲンに似た作用を持つことから、“植物性エストロゲン”と言われることもある。これまでの研究から、女性の健康を保護するように働く可能性が示唆されている。