サイト内検索|page:569

検索結果 合計:11758件 表示位置:11361 - 11380

11361.

心臓死後の臓器提供、米国小児病院の約7割で独自方針あるが内容にばらつき

心臓死後の臓器提供に関して、調査を行った米国小児病院のおよそ7割で、独自の方針が整備されているものの、その内容にはかなりのばらつきがあることがわかった。また2割の病院では、調査時点で同方針を整備中だった。米国Utah大学小児科学部のArmand H. Matheny Antommaria氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年5月13日号で発表した。回答を得た施設の72%で整備、方針がなく整備中でもないのは7%同氏らは、全米小児病院の組織であるNational Association of Children’s Hospitals and Related Institutions(NACHRI)に所属する医療機関で、移植ネットワークUNOSの移植センターとして登録されている124ヵ所の医療機関を対象に、調査を行った。そのうち回答が得られた105ヵ所の医療機関の72%(95%信頼区間:64%~82%)にあたる76施設で、心臓死後の臓器提供に関する独自の方針を整備していた。また、方針を整備中だったのは19%(12%~28%)にあたる20施設、方針がなく整備中でもなかったのは7%(3%~14%)の7施設だった。84%が心臓死の基準を明示73施設の独自方針の内容について見てみたところ、死亡を決定するための基準や検査について特定していたのは、84%(73%~91%)の61施設だった。また4施設の独自方針では、心臓死から臓器摘出までの待機時間について、ガイドラインで定めた2分以上5分未満とは異なる設定を行っており、1施設では待機時間を2分未満、3施設では5分超にしていた。さらに64施設では、死亡決定に関して移植チームを排除し、37施設では死亡前管理への同チームの関与を禁止していた。生命維持治療を中止する場所についての記述があったのは68施設で、そのうち37施設では手術室を指定していたが、3施設では集中治療室(ICU)を指定していた。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

11362.

ネクサバールに切除不能な肝細胞がんへの適応追加 日本でも承認

バイエル薬品株式会社は20日、根治切除不能又は転移性の腎細胞がん治療を目的として国内で販売中の「ネクサバール錠200mg」(一般名:ソラフェニブトシル酸塩)について、厚生労働省より、新たに切除不能な肝細胞がんの効能・効果で承認を取得したと発表した。ネクサバールは、腫瘍細胞増殖抑制と血管新生阻害の2つの作用により、がんの成長を抑制する経口の分子標的薬。これまで、肝細胞がんに対して有意に生存期間の延長を示した全身療法はなかったが、今回、ネクサバールに新たな効能・効果が追加承認されたことにより、世界で初めて肝細胞がんに対して全生存期間の延長を示した全身治療薬の使用が、日本でも可能になる。ネクサバールは、欧米で実施された第III相臨床試験(SHARP)において、プラセボ(偽薬)と比較して全生存期間中央値を44%延長(HR=0.69、p=0.0006)したことを受けて、2007年10月に欧州で肝細胞がん、11月に米国で切除不能な肝細胞がんの適応で承認を取得し、現在世界60ヵ国以上で同疾病の治療薬として販売されている。日本では、2007年9月に肝細胞がんへの適応を申請、2008年1月に厚生労働省より優先審査指定を受けていた。ネクサバールの適応追加承認条件として、肝細胞がん患者を対象として全例調査を行うことが義務付けられており、同社では、この全例調査ならびに適正使用推進策の実施に際し、広く医療関係者・医療機関・関係団体に対し、協力要請をしていくという。また、ネクサバールによる肝細胞がん治療について正しく理解してもらうことを目的として、ネクサバール総合情報サイト(http://www.nexavar.jp/)において、適正使用や安全性に関する情報を提供していくとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-05-20.html

11363.

ホクナリンテープにスピリーバへの追加効果が実証される

マルホ株式会社とアボット ジャパン株式会社は20日、ホクナリンテープ(一般名:ツロブテロール)が慢性閉塞性肺疾患の臨床診断基準を満たす安定期の慢性気管支炎や肺気腫に伴う閉塞性気道障害(以下COPD と略)を対象とした臨床研究で「スピリーバ吸入用カプセル18μg」(一般名:チオトロピウム)への追加効果を持つことが示されたと発表した。ホクナリンテープは、気管支喘息、急性気管支炎、慢性気管支炎および肺気腫にともなう気道閉塞性障害治療のための貼付型の長時間作用性β2刺激薬。アボット ジャパンと日東電工株式会社によって開発され、マルホを含めた3社で共同で販売されている。この臨床研究は、チオトロピウム単独またはホクナリンテープとチオトロピウム併用で、COPD患者に8週間にわたり投与した場合の有効性および安全性を比較したもの。試験は、合計103例の40歳以上のCOPD患者を対象に、無作為にチオトロピウム単独群(チオトロピウム18μg/日)またはチオトロピウムとホクナリンテープの併用群(チオトロピウム18μg/日+ツロブテロール2mg/日)に割り付けて行われた。患者の背景(平均年齢、喫煙比率、他の気管支拡張剤の併用率)は2群間に有意差はなかったという。BAREC(Beta-2 Agonist Research and Evaluation committee in COPD)研究会の和歌山県立医科大学内科学第三講座 教授 一ノ瀬正和氏らによる本試験の結果は、現地時間5月19日、サンディエゴで開催された米国胸部学会議(ATS)において発表された。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.maruho.co.jp/pdf/200905/0905hokunarintape_pr_jpn.pdf

11364.

「高齢」を理由に、脳卒中の2次予防を避けてはならない

高齢の脳卒中患者に対するプライマリ・ケアにおけるルーチンの治療では、年齢による効果の変動に関するエビデンスはないため、「高齢」を理由とする過少治療(under-treatment)は正当化されないことが、イギリスで行われたコホート研究で明らかとなった。公衆衛生学における薬物療法の役割に関する最近の研究は、冠動脈心疾患による死亡率の低減に焦点が当てられ、脳卒中などの定量的な検討はほとんど行われていないのが現状だという。ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ疫学・公衆衛生学のRosalind Raine氏らが、BMJ誌2009年5月9日号(オンライン版2009年4月16日号)で報告した。脳卒中の2次予防の効果をさまざまな因子で評価研究グループは、プライマリ・ケアのルーチン治療において、薬剤を用いた脳卒中の2次予防に対する性別、年齢、社会経済的環境の影響について検討し、1年死亡率に及ぼす2次予防の効果を社会人口学的な方法で定量的に評価するコホート研究を実施した。解析にはhealth improvement network primary care databaseの個々の患者データを用いた。1995~2005年までに113の一般医(GP)の診療施設から登録された50歳以上の脳卒中患者のうち、少なくとも30日間生存した1万2,830例が対象となった。性別や社会経済的環境は影響しないが、高齢者で治療機会が少ない2次予防として薬物療法を受けていたのは、男性がわずか25.6%、女性はさらに低く20.8%にすぎなかった。2次予防のレセプトは社会経済的環境や性別による影響を受けなかったが、高齢者は実質的に治療を受ける機会が少ない傾向が認められた。すなわち、50~59歳に対する80~89歳の患者の治療頻度の補正オッズ比は0.53(95%信頼区間:0.41~0.69)であった。これは、例えば脂質低下薬投与の、50~59歳に対する80~89歳の補正オッズ比が0.44(同:0.33~0.59)であることなどを反映している。2次予防の施行と死亡リスクの50%低減には相関が認められた(補正ハザード比:0.50、95%信頼区間:0.42~0.59)。平均1年死亡率は、2次予防治療を受けた患者が5.7%であったのに対し、受けなかった患者は11.1%であった。社会的階層別の解析では治療効果の差はほとんど見られなかった。これらの知見を踏まえ、著者は「高齢の脳卒中患者は、薬剤による2次予防治療によって少なくとも若年患者と同等のベネフィットを得るため、年齢による効果の変動を理由に高齢者を過少治療とすることは正当化されない」と結論している。(菅野守:医学ライター)

11365.

4価HPVワクチンGARDASILのHPV16型に対する長期予防効果が実証される

万有製薬株式会社の発表によると、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチン GARDASILが、HPV16型に対して長期予防効果があることがわかったという。この結果は、GARDASILに含まれているHPV16型のワクチンの長期的な有効性に関する臨床試験結果と、GARDASIL接種後の細胞診結果や子宮頸部病変に対する治療に関する臨床試験結果で、スウェーデンにて開催された国際パピローマウイルス学会(International Papillomavirus Conference)で発表された。HPV16型ワクチン接種群では、HPV16型に感染していない女性群において、平均8.5年の間、HPV16型への感染、またHPV16型に起因する前がん病変(子宮頸部上皮内腫瘍、 CIN)の発生は認められず、また、別の試験では14種類のHPVに感染していない女性群において、GARDASILは細胞診の異常を17~45%減少させるという結果が出たという。GARDASILは米国など109ヵ国で承認されており、多くの国で、接種の義務化や接種費用の公費助成が行われている。多くの国での適応は、9~26歳の女性に対するHPV6、11、16、18型に起因する子宮頸がん、外陰がん、腟がん、それらの前がん病変または異形成、HPV16、11型に起因する尖圭コンジローマの予防である。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_0515.html

11366.

家庭での子どもの抗マラリア薬治療は過剰治療となり、効果も低い

マラリアの治療法として、発熱の見られる子どもに家庭でアルテメテル-ルメファントリン(artemether-lumefantrine)を投薬する方法は、治療の迅速化をうながすものの臨床効果はほとんどないことが、ロンドン大学公衆衛生学・熱帯医学大学院(LSHTM)のSarah G Staedke氏らがウガンダの都市部で実施した無作為化試験で判明した。マラリアの迅速で効果的な治療法を確立するために、発熱がある子どもに対する家庭での抗マラリア薬による推定治療が提唱されている。Lancet誌2009年5月9日号(オンライン版2009年4月14日号)掲載の報告。マラリア感染率が低い都市部で実施された無作為化対照比較試験研究グループは、マラリア感染率がきわめて低いウガンダの都市部において、アルテメテル-ルメファントリンの家庭での投薬が抗マラリア治療の施行頻度や臨床転帰に及ぼす影響を評価した。ウガンダの首都カンパラにおいて、325世帯から1~6歳の子ども437例が登録され、発熱性疾患に対する推定治療として家庭でアルテメテル-ルメファントリンの投薬を受ける群(225例)あるいは現在の標準治療を受ける群(212例)に無作為に割り付けられた。無作為割り付けは1ヵ月のパイロット期間ののちに行われた。患児はさらに12ヵ月間のフォローアップを受け、月1回の質問票や世話をする者が記述する日誌から患児の健康状態や治療に関する情報を得た。主要評価項目は治療頻度(/人年)とし、intention-to-treat変法による解析を行った。実質的に過剰治療、臨床効果は標準治療と同等データ収集以前に標準治療群の4例、家庭治療群の8例が除外され、解析の対象となったのはそれぞれ208例、217例であった。抗マラリア治療の施行頻度は、標準治療群の2.53/人年に比し家庭治療群は4.66/人年と約2倍(施行率比:1.72、p<0.0001)であったが、顕微鏡下に確認されたマラリア原虫の検出頻度は標準治療群の1.03/人年に対し家庭治療群は4.66/人年と約5倍に達した(検出率比:5.19、p<0.0001)。試験終了時に解析可能な臨床データが得られたのは、標準治療群176例、家庭治療群189例であり、おもな除外理由は試験地域からの転出あるいはフォローアップの不備であった。最終評価時に血中に原虫が確認された患児は、標準治療群の10%(17例)に対し家庭治療群は2%(4例)と有意に少なかった(p=0.006)が、貧血などの標準的なマラリア侵淫度指数に差はなかった。重篤な有害事象についてレトロスペクティブに調査したところ、両群に1例ずつ死亡例が見られた(標準治療群:呼吸不全と推定される、家庭治療群:重篤な肺炎、おそらく敗血症によると考えられる)。著者は、「家庭におけるマラリア治療は、発熱に対する治療の迅速化をうながすものの臨床効果はほとんどない」と結論し、「実質的に過剰治療となっていたことから、家庭でのアルテメテル-ルメファントリンの投薬は大都市部やマラリア感染率がきわめて低い地域における治療法としては適切でないことが示唆される」と考察している。(菅野守:医学ライター)

11367.

第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー:開催ご案内

Japan TeamOncology Program (J-TOP)様よりセミナーの案内をいただきました。日本型がんチーム医療(チームオンコロジー)を推進するセミナー「第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー」を2009年7月25日(土)~26日(日)聖路加看護大学アリスC.セントジョンメモリアルホール他にて開催いたします。今回は、全国から応募選考させて頂きます。お申し込みは、チーム(医師、看護師、薬剤師が一組)または、チーム代表者でお願いします。お申し込みに際し、以下の課題を簡潔に記載し送付ください。1) あなたの理想とするチーム医療(100字程度) 2)あなたの理想とするチーム医療を実践するために何が必要か(箇条書き) 3)今回のワークショップに期待すること申し込みあて先は、準備委員会事務局 mingaku@teamoncology.com締め切り2009年5月29日(金)課題の症例は、「乳がん」および「大腸がん」を予定しております。プログラム他詳細は下記をご覧ください。皆様からのお申し込みをお待ちしております。┼──────────────────────────────────────    ◇◆ 第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー:開催概要 ◆◇──────────────────────────────────────┼ ■ゴール:オンコロジースペシャリストとして必要な集学的治療(チーム医療:チームオンコロジー)の理解と実践 ■第7回開催コンセプト: ワークショップを通じ以下の3点を習得する。1)医師、看護師、薬剤師が、それぞれの専門性を発揮できるチーム作り2)EBMの手法を用いた化学療法の決定とサポーティブケアの選択3)患者中心のチーム医療に必要な職種間のコミュニケーションとリーダーシップの要件 ■開催概要:本セミナーは、“より良い日本型がんチーム医療(チームオンコロジー)とは何か”、“どのように実践していけは良いのか”を命題に、講演、ワークショップそして課題のプレゼンテーションを通じ、実習し体得していただくプログラムです。患者さん中心のチームオンコロジーのあり方を、M.D.アンダーソン留学経験者(チームオンコロジーチューター)と参加者が一緒に考え、学ぶ実践的セミナーです。 ■日程:2009年7月25日(土)~26日(日)(2日間) ■第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー準備委員会代表世話人:津川浩一郎(聖路加国際病院)準備委員:医 師:齊藤光江(順天堂大学医学部附属順天堂医院)、    高島淳生(国立がんセンターがん対策情報センター)、杉山 直子(北里大学病院)看護師:佐保 邦枝(聖路加国際病院)、佐藤 仁美(青森県立保健大学)薬剤師:奥山 裕美(聖路加国際病院)、信濃 裕美(聖路加国際病院))、    大里 洋一(東京医科大学病院)、橋本 浩伸(国立がんセンター中央病院) ■場所:聖路加看護大学アリスC.セントジョンメモリアルホールおよび聖路加国際病院1号館5階研修室A〒104-0044 東京都中央区明石町10番1号http://www.slcn.ac.jp/access/index.html ■プログラム概要(予定):(1)イントロダクション:「M.D.アンダーソンのチーム医療」、「チームオンコロジーのミッション&ビジョン」(2)レクチャー(案):   1.アイスブレイク「ファシリテーションとチームビルディング」    2.「チームBの役割」   3.「EBMを用いた治療方針の決定」(3)ワークショップ:EBMの実践、課題症例検討(4)グループ発表(5)「チーム医療の中での役割 - 医師、看護師、薬剤師のリーダーシップ」(6)総合ディスカッション ■参加費:5,000円※尚、懇親会費用が含まれております。※但し、交通・宿泊費は参加者ご負担となりますことを、あらかじめご了承ください。※現在チームオンコロジー.Com会員でない方は、会員登録をされてからお申し込みください。 ■募集要項:より良いチーム医療を実践したいという意思のある12組(医師、看護師、薬剤師のチーム)合計36名なお、個人の参加も可能ですが、施設のチームとしてのお申し込みが優先となります。 ■申し込み受付:第1回申し込み受付:2009年5月7日(木)~5月29日(金)締め切り:2009年5月29日(金)※5月29日(金)までに、準備委員会事務局メールアドレス(mingaku@teamoncology.com)にお申し込みください。※今回は全国から応募選考させて頂きます。施設でお申し込みの場合は、代表の方お一人がまずはお申し込みいただくことで結構です。なお、29日までに規定の人数のお申込みがなかった場合には、チームオンコロジー.Com会員以外の方へのご案内を開始いたしますこと、ご了承ください。また、参加者の方には、6月1日以降に正式なお申し込み用紙をwebにてダウンロードいただき、送付していただくことになります。 ■課題の送付:お申し込みの際に、以下の課題をご記載し、送付してください。1) あなたの理想とするチーム医療を描いてください(100字程度) 2)あなたの理想とするチーム医療を実践するために何が必要かを考えてください(箇条書き) 3)今回のワークショップに期待すること ■代表世話人から会員のみなさんへ:  この度「みんなで学ぼうチームオンコロジー」、第7回目のセミナーを聖路加国際病院で開催させて頂くことになりました。このセミナーは米国M.D.アンダーソンがんセンターの留学者を中心に企画・運営されています。M.D.アンダーソンがんセンターのがん診療システムから学んだことをもとに、わが国に最も適した日本型のチーム医療を模索し、それを核にした質の高い患者中心のがん診療の実現を目指しています。第1回目は2006年1月に行われ、回を重ねてまいりました。 チーム医療を実現するために大切なキーワードは、「EBM:Evidence Based Medicine」、「Leadership」、「Communication」の3つと考えています。各医療専門職が良好なCommunicationのもと、それぞれが主体性を持って、適したEvidenceに基づいた議論を行い、診療計画を立案、実践していくことがチーム医療の根幹といえます。本セミナーのレクチャー、ワークショップ、ディスカッションを通じてこれらのキーワードに関し理解を深めていただければと思います。また、今回は特にサポーティブ・ケアにおけるEBMに関しても注目し、医師以外の専門職にも治療方針決定により深く関わっていただきたいと考えています。一人でも多くの方がご自身の施設に持ち帰ることのできるsomethingをこのセミナーで体験していただけるよう、鋭意努力させていただきたいと思います。 忙しい臨床の日々をお過ごしとは思いますが、是非ともご参加いただき、有意義な時間を共有できればと思っております。(第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー代表世話人 津川浩一郎) 主催:財団法人聖ルカ・ライフサイエンス研究所監修:テキサス大学M.D.アンダーソンがんセンター後援:中外製薬株式会社、ノバルティス ファーマ株式会社 会場(聖路加看護大学)アクセス http://www.slcn.ac.jp/access/index.html申し込み受付:準備委員会事務局:mingaku@teamoncology.comチームオンコロジー.com http://www.teamoncology.com/ 詳細はこちら(PDF)http://www.teamoncology.com/0_news/images/teamoncology-7th.pdf

11368.

アクトスとメトホルミン徐放製剤の合剤 ACTOplus met XR、米国において販売許可取得

武田薬品工業は14日、同社の子会社である武田グローバル研究開発センター(米国イリノイ州)が、米国時間の5月12日に米国食品医薬品局(FDA)より、2型糖尿病治療剤アクトス(一般名:ピオグリタゾン塩酸塩)とメトホルミン徐放製剤の合剤(製品名:ACTOplus met XR)について販売許可を取得したと発表した。ACTOplus met XRはメトホルミン徐放製剤を使用した、1日1回投与の2型糖尿病治療薬の合剤。ACTOplus met XRに含有されるメトホルミン徐放製剤は、Watson Pharmaceuticalsの子会社であるWatson Laboratoriesが開発したものであり、同社とは同剤に関するライセンス契約を締結しているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32740.html

11369.

貧困層を対象としたメキシコの国民皆保険制度の初期評価

メキシコで貧困層を対象に進められている国民皆保険制度「Seguro Popular」の初期評価において、本プログラムは開始当初は成功したとみなし得ることがわかった。医療システムを再編しても、貧困層には質の高い医療を提供できないことが多いという。メキシコでは、この欠点を回避すべく、巨額な医療費の低減を主目的とする再編計画として、2003年にSeguro Popularが導入された。アメリカHarvard 大学定量的社会科学研究所(IQSS)のGary King氏が、Lancet誌2009年4月25日号(オンライン版2009年4月8日号)で報告した。100クラスターを対象としたmatched-pair法による無作為化試験Seguro Popularは未加入者5,000万人に健康保険を提供し、定期的な予防医療や投薬などが受けられるようにすることを目的としている。研究グループは、その初期的な有効性について評価するために、matched-pair法によるクラスター無作為化試験を実施した。メキシコの7州に居住する11万8,569世帯から成る148のクラスター(医療施設の担当地区など)から100クラスター(3万2,515世帯)を選択し、50クラスターずつのペアを無作為に対照群あるいは介入群に割り付けた。2005年8~9月にベースライン調査を行い、10ヵ月後(2006年7~8月)にフォローアップ調査を実施した。介入群のクラスターでは、Seguro Popularへの加入を奨励するキャンペーンを実施し、プログラムが効果的に実行されるよう医療施設の改善や医療従事者、薬剤供給の拡充を図った。intention-to-treat(ITT)解析および介入による平均因果効果(CACE)の解析を行った。より長期のフォローアップ試験が必要ITT解析では、破局的出費(健康関連の支出が、最低限の食費を差し引いた支払い能力を30%以上超過した場合)が10ヵ月後にはベースラインに比べ23%低減し、より貧困な世帯では30%の低減効果が得られた。自己負担費用については、ITT解析およびCACEとも、より貧困な世帯で効果が高かった。しかし、以前の観察研究や当初の予想に反して、薬剤費、転帰、利用状況の改善効果は認められなかった。著者は、「プログラムのリソースは貧困層の元に届いていた。しかし、おそらく10ヵ月という短い介入期間ゆえに、プログラムのそれ以外の効果は示せなかった」と結論し、「Seguro Popularは開始当初は成功したとみなし得るが、プログラムの長期的効果を確定するには、より長期にわたる評価期間を設けたフォローアップ研究を行う必要がある」と指摘している。(菅野守:医学ライター)

11370.

CABGに外科的心室再建を併用しても大きな改善は見られない

外科的心室再建は、冠動脈疾患に起因する心不全患者の左室容積を減らすことを目的に開発された特異的な手技である。この手技を、冠動脈バイパス移植術(CABG)と併せて行った場合に期待されていた死亡率や入院率の低下に関して、「CABG単独時と比較して大きな改善は見られなかった」ことが報告された。心不全および冠動脈疾患患者に対する外科的治療の意義を見定めることを目的としたSurgical Treatment for Ischemic Heart Failure(STICH)試験の結果で、NEJM誌2009年4月23日号(オンライン版2009年3月29日号)で掲載されている。これまで、小規模の症例対照試験では改善効果の可能性が示唆され議論の的となっていた。患者計1,000例が参加、CABG単独群と外科的心室再建併用群を比較検討STICH試験は2002年9月~2006年1月の間に、患者計1,000例が参加し行われた。患者は、駆出率35%以下、CABG適応の冠動脈疾患があり、外科的心室再建適応の左室前壁機能不全を有していた。これら患者をCABG+外科的心室再建群(501例)と、CABG単独群(499例)に無作為に割り付け、全死因死亡の複合と心疾患による入院を主要転帰とし、中央値48ヵ月間、追跡された。左心室容積は低下するが……結果、左室容積(収縮末期容積)は、CABG単独群では6%の低下だったが、外科的心室再建併用群では19%の低下が見られた。 しかし、心臓の症状および運動耐容能については、両群とも基線からの改善は同程度であり、主要転帰の有意差は認められなかった。主要転帰の発生は、CABG単独群では292例(59%)、外科的心室再建併用群では289例(58%)で、ハザード比は0.99(95%信頼区間:0.84~1.17、P=0.90)だった。(武藤まき:医療ライター)

11371.

母親の身長が高いほど、生まれる子どもの死亡率が低下

 母親の身長が高いほうが、生まれてくる子どもの死亡率は下がる傾向があるようだ。子どもが標準体重未満になるリスク、また発育不全、るいそう、貧血のそれぞれの発生リスクもまた、母親の身長が高いほど低下するという。これは米国Harvard大学のS. V. Subramanian氏らが、インドの5万人超の子どもについて行った調査で明らかにしたもので、JAMA誌2009年4月22/29日号で発表した。母親の身長1cm増ごとに子どもの死亡率は0.978倍に 同研究グループは、インドの2005~2006年の全国調査「National Family Health Survey」の結果を元に、0~59ヵ月の乳児5万750人について調べた。母親の年齢は、15~49歳だった。子どもに関する情報は、母親に対面調査を行って収集し、人口統計・社会経済的因子などで補正を行っている。 その結果、母親の身長が1cm高くなるにつれて、子どもの死亡率はおよそ0.978倍に低下(95%信頼区間:0.970~0.987、p

11372.

「抗うつ薬の適正使用に関する委員会」発足

日本うつ病学会は1日、厚生労働省医薬食品局安全対策課からの依頼を受け、抗うつ薬の副作用をはじめとする薬物療法に関する諸問題を専門家の立場から検討し、適正な抗うつ薬の使用法を提言すべく、学会内に「抗うつ薬の適正使用に関する委員会」を設立したと発表した。すでに4月17日に第1回の委員会を開催されており、今後多くの資料を収集し検討を加え、その結果を公表していく予定だという。委員長は、樋口 輝彦氏(国立精神・神経センター)。委員は、石郷岡 純氏(東京女子医科大学医学部精神医学教室)、大森 哲郎氏(徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部精神医学分野)、神庭 重信氏(九州大学大学院医学研究院精神病態医学分野)、中込 和幸氏(鳥取大学医学部統合内科医学講座精神行動医学分野)、野村 総一郎氏(防衛医科大学校精神科学講座)、渡邊 衡一郎氏(慶應義塾大学医学部精神神経科学教室)。詳細はこちら(PDF)http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/img/yaku_tekisei.pdf

11373.

感染研が新型インフルエンザの「診断の流れ」と「治療・予防投与の流れ」を掲載

国立感染症研究所感染症情報センターは5月6日、日本国内の医療機関に向けて、新型インフルエンザの診断・治療・予防投薬について示した文書を掲載した。  ●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)診断の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_diagnosis.pdf ●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)抗ウイルス薬による治療・予防投薬の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_treatment-chemoprophylaxis.pdf 

11374.

米国CDC暫定ガイダンス、豚インフルエンザで1歳未満にもオセルタミビルを推奨

米疾病対策センター(CDC)は米東部時間28日午後7時、豚由来インフルエンザウイルス感染の確定例や疑い例の小児を診る米国の臨床医に向けて暫定ガイダンスを発表、1歳以上の幼児の豚由来インフルエンザの治療と予防にオセルタミビルとザナミビルの投与を推奨している。 注:ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる ●Interim Guidance for Clinicians on the Prevention and Treatment of Swine-Origin Influenza Virus Infection in Young Childrenhttp://www.cdc.gov/swineflu/childrentreatment.htm 

11375.

米国CDC暫定ガイダンス、豚インフルエンザで妊婦の治療・予防にも抗ウイルス薬を推奨

米疾病対策センター(CDC)は米東部時間28日午後1時45分、豚由来インフルエンザウイルスの妊婦に対する治療や感染予防に関する暫定ガイダンスを発表、妊婦であっても抗インフルエンザ薬による治療、予防を推奨している。 注:ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる ●Interim Guidance—Pregnant Women and Swine Influenza: Considerations for Clinicianshttp://www.cdc.gov/swineflu/clinician_pregnant.htm 

11376.

HIV-1感染者に対する抗レトロウイルス薬療法はいつ開始すべきか?

AIDS非発症HIV-1感染者に対する抗レトロウイルス薬療法は、CD4細胞数が350/μLまで低下する前に開始すべきことが、When To Start Consortiumによる共同解析で明らかとなった。HIV-1感染者にどのタイミングで併用抗レトロウイルス薬療法を開始すべきかという重要課題を解決するには、CD4細胞数の閾値の下限を決定する必要があるが、これを目的とした無作為化対照比較試験はいまだなされていないという。同研究グループのJonathan A C Sterne氏(イギリスBristol大学社会医学科)らが、Lancet誌2009年4月18日号(オンライン版2009年4月9日号)で報告した。コホートのデータを用いてCD4細胞数の範囲とAIDS発症率、死亡率の関連を評価When To Start Consortiumの研究グループは、無作為化試験が存在しない状況で、HIV-1感染者にどのタイミングで併用抗レトロウイルス薬療法を開始すべきかという疑問に答えるために、18のコホート研究のデータの解析を行った。18試験中の15試験に登録されたHIV感染者で、前治療として抗レトロウイルス療法を受けていない患者のうち、1998年1月1日以降に併用抗レトロウイルス療法を開始したもの(AIDS非発症、CD4細胞数<550/μL、注射薬物の使用歴なし)が解析の対象となった。併用抗レトロウイルス療法導入前(1989~95年)のコホートに登録された患者のデータを用いて、未治療例におけるCD4細胞数の変動幅を推算し、AIDSの発症状況および死亡率の評価を行った。また、治療開始のタイミングが遅い場合(待期的治療)と早い場合(即時的治療)で、CD4細胞数の範囲とAIDS発症率、死亡率にどのような関連があるかを評価した。CD4細胞数350/μLを閾値下限とすべき併用抗レトロウイルス療法導入以前にフォローアップが行われた2万1,247例と、併用療法で治療が開始された2万4,444例のデータが得られた。CD4細胞数が251~350/μLに低下してから治療を開始した患者では、351~450/μLの段階で治療を始めた場合に比べAIDSを発症して死亡する率が有意に高かった(ハザード比:1.28)。CD4細胞数の閾値が低下するに従って、待期的治療による有害事象が増加した。待期的治療の死亡率は、即時的な治療法に比べ高かった。著者は、「これらの結果により、HIV-1感染者に対する抗レトロウイルス薬療法開始の指標として、CD4細胞数350/μLを閾値の下限とすべき」と結論し、「この知見は治療を開始するタイミングの決定に役立つだろう」としている。(菅野守:医学ライター)

11377.

ARB バルサルタン、心房細動の再発予防効果得られず

 アンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARB)投与によっても心房細動の再発予防効果が得られなかったことが報告された。心房細動に関して今のところ、コントロール可能な理想的な治療はないとされる一方で、実験的研究でARBが心房リモデリングに影響を与えることが、また臨床試験からはARBの心房細動予防の可能性が示唆されていた。報告は、バルサルタン(商品名:ディオバン)に関する大規模多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験GISSI-AFからで、NEJM誌2009年4月16日号で掲載された。1,442例が参加した大規模試験 GISSI-AF(Gruppo Italiano per lo Studio della Sopravvivenza nell’Infarto Miocardico–Atrial Fibrillation)試験は、心血管疾患、糖尿病、左心拡大の基礎疾患があり心房細動の既往がある患者に、バルサルタン320mg/日を標準治療として加えることが有効かどうかを調べることを目的とし行われた。試験には、2004年11月~2007年1月の間に、イタリアの114医療センターで1,442例が登録。過去6ヵ月で心房細動が2回以上あった患者、もしくは過去2週間で心房細動があり電気的除細動が成功した患者で、現在は洞調律の者を適格とした。 対象者は無作為に、バルサルタン群(722例)とプラセボ群(720例)に割り付けられた(投与量は、最初の2週間は80mg/日、3~4週間は160 mg/日、以降320 mg/日)。 主要エンドポイントは2つで、追跡1年間の、心房細動再発までの期間と、再発が複数回に及んだ患者の割合とした。ACE阻害薬の服用有無問わず、結果はプラセボと同等 再発があったのは、バルサルタン群371/722例(51.4%)、プラセボ群375/720例(52.1%)で、補正後ハザード比は0.97(96%信頼区間:0.83~1.14、p=0.73)だった。 再発が複数回あったのは、バルサルタン群194/722例(26.9%)、プラセボ群201/720例(27.9%)で、補正後ハザード比は0.89(99%信頼区間:0.64~1.23、p=0.34)だった。 ACE阻害薬を服用していなかった患者を含めたサブグループ解析においても、同様の結果が見られたという。

11378.

新型インフルエンザに関する情報サイト

新型インフルエンザに関する情報サイトのリンクです。 ●MLインフルエンザ流行前線情報DBhttp://ml-flu.children.jp/ ●日本感染症学会緊急提言「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について」http://www.kansensho.or.jp/ ●日本予防医学リスクマネージメント学会「新型インフルエンザ A(N1H1) 情報」http://www.jsrmpm.org/JSwineinfo.html ●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)診断の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_diagnosis.pdf ●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)抗ウイルス薬による治療・予防投薬の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_treatment-chemoprophylaxis.pdf ●UP-TO-DATE「Epidemiology, clinical manifestations, and diagnosis of swine H1N1 influenza A」http://www.utdol.com/home/content/topic.do?topicKey=pulm_inf/18836 ●新型インフルエンザ(豚インフルエンザH1N1)に係る症例定義及び届出様式についてhttp://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090429-03.html  ●首相官邸「海外における新型インフルエンザの発生に関する政府の対応状況」http://www.kantei.go.jp/jp/kikikanri/flu/swineflu/index.html ●厚生労働省「新型インフルエンザ対策関連情報」http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/index.html ●厚生労働省「ブタインフルエンザに対する対応について」http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090426-02.html ●WHO「Swine influenza」http://www.who.int/csr/disease/swineflu/en/index.html ●CDC「Swine Influenza (Flu)」http://www.cdc.gov/swineflu/ ●国立感染症研究所感染症情報センター「ブタインフルエンザ」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/index.html ●青木眞先生のブログにCDCの一般向けの翻訳が掲載されていますhttp://blog.goo.ne.jp/idconsult/e/b60eb34d09d10229a171a400faf59300 ●新型インフルエンザ・ウォッチング日記http://blog.goo.ne.jp/tabibito12 

11379.

2型糖尿病患者への心筋シンチグラムに、心筋梗塞や心臓死の予防効果なし

冠動脈性心疾患の症状のない2型糖尿病患者に対し、アデノシン負荷心筋シンチグラムによりスクリーニングを行っても、心筋梗塞や心臓死の予防効果は認められないことが明らかにされた。1,000人超の2型糖尿病患者を対象に行われた、DIAD試験(無症状の糖尿患者における虚血の検出試験)からの結果で、JAMA誌2009年4月15日号で発表されている。心イベント発生率は累積で2.9%、年率0.6%DIAD(The Detection of Ischemia in Asymptomatic Diabetics)では、冠動脈性心疾患の症状のない2型糖尿病患者1,123人を無作為に2群に分け、一方にはアデノシン負荷放射性核種心筋シンチグラム(MPI)によるスクリーニングを行い、もう一方には行わなかった。被験者の平均年齢は、スクリーニング群・対照群ともに約61歳。追跡期間の平均値は4.8年(標準偏差:0.9)、累積心イベント発生率は2.9%、年平均で0.6%だった。スクリーニング群でイベント発生率減少せず、陽性的中率も12%と低率両群それぞれにイベント発生率を比較したところ、スクリーニング群では非致死の心筋梗塞が7人、心臓死が8人と、両者併せた発生率は2.7%だった。一方の対照群は、非致死の心筋梗塞が10人、心臓死が7人で、両者併せた発生率は3.0%。スクリーニング群と対照群に有意差はなかった(ハザード比:0.88、95%信頼区間:0.44~1.88、p=0.73)。スクリーニング群の中で、結果が正常だった人(409人)とMPIで軽度異常が見られた人(50人)を併せてグループ化し、MPIで中程度から重度の異常が見られた人(33人)と比較したところ、前者群では心イベント発生率が0.4%/年だったのに対し、後者群では同2.4%/年と、有意差が見られた(ハザード比:6.3、95%信頼区間:1.9~20.1、p=0.001)。ただし、MPIで中程度・重度の異常の場合の陽性的中率は、12%と低かった。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

11380.

治療抵抗性統合失調症治療薬クロザリルが製造販売承認を取得

ノバルティス ファーマ株式会社は22日、治療抵抗性統合失調症の治療薬として「クロザリル錠25mg/100mg」(一般名:クロザピン)の製造販売承認を取得したと発表した。クロザリルは、日本で初めて「治療抵抗性統合失調症」の適応症を認められた抗精神病薬。同剤は、2種類以上の抗精神病薬を十分な量、十分な期間投与されたにも関わらず、十分な効果が得られない患者に対する治療薬として、すでに世界97ヵ国で承認されている。クロザリルは、1969年にオーストリアで最初に抗精神病薬として承認を取得した後、1975年フィンランドで、発売後6ヵ月間で8名の死亡を含む16名の無顆粒球症の発現が報告されたため、各国で販売中止や開発中止の措置がとられ、日本での開発も中止されていた。しかし、その後、既存の抗精神病薬で効果がない患者に対して有効性があることが示され、治療抵抗性の統合失調症に対し、血液検査を義務付けて使用されている。さらに、アメリカ、イギリスなどでは、血液検査の確実な実施と処方の判断を支援する「クロザリル患者モニタリングサービス」(CPMS:Clozaril Patient Monitoring Service、アメリカでは Clozaril National Registry)を導入しています。クロザリルは、このような厳しい安全管理のもと、1975年に発売されて以来、世界で380万患者・年の患者に使われている。同社は、日本においても無顆粒球症、好中球減少症などの早期発見・早期対処を目的としたCPMSの導入により、厳重な安全管理のもとに本剤が使用されるように推進していくという。今回の承認にあたっては、CPMSに登録された医療機関、医師、および保険薬局においてのみ、登録された患者に処方がなされるよう、承認条件により義務付けられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090422.html

検索結果 合計:11758件 表示位置:11361 - 11380