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医学生によるネット上の不適切表現、規制方針を設けている医学部は4割弱

米国ジョージワシントン大学医学部のKatherine C. Chretien氏らの調査で、インターネット上のブログやソーシャルネットワーキングサイトなどを通じて情報を発信する医学生に対し、サイト上での不適切表現の使用を規制する方針を設けている学校は、4割に満たないとの実態が明らかになった。JAMA誌2009年9月23/30日号掲載より。回答校の6割が、ネット上での学生による不適切表現があることを報告Chretien氏らは、米国の大学医学部130校に対し、医学生のネット上の不適切表現に関する、匿名の調査を行った。回答は、78校(60%)から得られた。回答校のうち60%(47校)が、医学生がネット上で不適切な表現をしている事実を報告した。具体的には、患者のプライバシーを侵害するものが13%(有効回答46校中6校)、冒涜(ぼうとく)的な言葉の使用が52%(同42校中22校)、差別的表現が48%(同40校中19校)だった。また、中毒描写があるとの回答が39%(同44校中17校)、性的表現や写真などの掲載あるが38%(同42校中16校)だった。非公式な注意が30校、停学1校、退学3校不適切表現を報告した学校で、当該学生に対する処罰について回答のあった45校のうち、30校(67%)が非公式な注意を与えたと回答、12校(27%)が公式な面談を行い、1校が学生を停学処分、3校が退学処分にしたと回答した。医学生によるネット上表現について、学校として規制方針を設けていたのは、38%(同73校中28校)だった。規制を設けていない学校のうち、11%(同46校中5校)が新たな規制を作成中だと回答している。学生によるネット上の不適切表現を報告した学校ほど、報告のなかった学校と比べて、規制を設けている割合が高く(51%対18%、p=0.006)、規制対象とすべき認識があり(91%対63%、P=0.003)、またその認識レベルが高い(P=0.02)ことがうかがえた。Chretien氏は「多くの学校が、専門家ではない学生による不適切な投稿があることを憂慮しているようだが、適切な対策は打てていない」と述べ、学生、研修医、大学医学部が、Web2.0におけるメディカル・プロフェッショナリズムについて議論すべきだとまとめている。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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60歳以上男女の9割以上が骨粗鬆症を理解しているにもかかわらず、検査を受けたことがない人が6割

万有製薬株式会社は9日、臨床内科医と骨粗鬆症のハイリスク群である60歳以上男女を対象に実施した、骨粗鬆症に関する意識調査の結果を発表した。アンケートは、60歳以上の男女各200名(計400名)の骨粗鬆症のハイリスク群を対象に骨粗鬆症に関する認識についてと、臨床内科医100名を対象に骨粗鬆症の治療の実態について、実施された。60歳以上男女への調査結果では、9割が主な症状を理解していながら、骨粗鬆症の検査を受けたことがない人が6割に上っていた。検査を受けない理由は「自分は骨粗鬆症とは思わない」、また「どこで骨粗鬆症の検査ができるかわからない」という回答が主だった。一方、臨床内科医の調査結果では、別の疾患で通院している骨粗鬆症のハイリスク群に対して、骨粗鬆症を積極的に診察している医師は5%にとどまるとの結果が出た。しかし、患者が積極的に受診を希望すれば、6割の医師が積極的に診察するとの回答が得られている。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_1009.html

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動画でメタボ予防 「阿波踊り体操で脱メタボ大作戦」公開

大鵬薬品工業株式会社は7日、同社の疾患情報サイトにおいて新コンテンツ「阿波踊り体操で脱メタボ大作戦」(http://www.taiho.co.jp/awaodori/index.html)を公開した。本コンテンツは、生活習慣病を改善するため阿波踊りを取り入れた体操に着目し、徳島大学田中俊夫教授監修により開発した生活サポートサイトで、メタボリックシンドロームの予防・解消編として16分間の動画をPCで見ることができる。また携帯電話(ドコモ、au、ソフトバンク)には、基本編の3分間の動画をダウンロードして、いつでもどこでも体操を行うことができる。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20091007.html

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三和化学研究所と富士薬品が高尿酸血症・痛風治療薬「FYX-051」に関するライセンス契約を締結

株式会社三和化学研究所は8日、株式会社富士薬品と、高尿酸血症・痛風治療薬「FYX-051」について、日本国内での共同開発・商業化に係るライセンス契約を締結したと発表した。現在販売されている高尿酸血症・痛風治療薬には、尿酸の生成を抑制して血清尿酸低下効果を示す尿酸生成抑制薬と、尿酸の排泄を促進して血清尿酸低下効果を示す尿酸排泄促進薬がある。FYX-051は、尿酸生成に関与するキサンチンオキシダーゼを阻害して尿酸生成を抑制することにより、血清尿酸値低下作用を示す尿酸生成抑制薬。本剤は、既存の高尿酸血症・痛風治療薬とは異なり肝クリアランス型のため、腎機能が低下している患者に対しても使用しやすいという。なお、国内においては、株式会社富士薬品が第II相臨床試験を実施しており、今後は両社共同で開発を進めていくとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.skk-net.com/new/data/news091008.pdf

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NPHインスリンと比較して、ランタス1日1回投与の有効性と低血糖リスクの低減効果を確認

サノフィ・アベンティス社(フランス、パリ)は9月30日(現地時間)、ランタス(一般名:インスリン グラルギン〔遺伝子組換え〕)を使用すると、NPH インスリンと比較して夜間低血糖のリスクが有意に低下することを示す新たな解析結果を発表した。別の事後サブ解析の結果では、ランタスを使用している65歳以上の患者において、HbA1c および空腹時血糖値(FBG)がNPH インスリンと比較して大幅に低下することも明らかになったという。これらの解析結果は、ウィーンで開催された第45 回欧州糖尿病学会(EASD:European Association for the Study ofDiabetes)で発表された。第1の解析では、ランタスによる治療を受けた場合、NPHインスリン(以下、NPH)による治療を受けた患者と比較して、約6カ月後に8人に1人のランタス使用患者が、確認可能な症候性イベントを回避できることが明らかになった。また、ランタスによる治療を受けた場合、夜間低血糖のリスクが有意に低下。日中の症候性低血糖の発生率もNPHと比較して低くなる傾向が見られたが、統計的有意な差は認められなかったとのこと。第2のメタアナリシスでは、ランタスを1日1回投与した患者は、NPHと比較して夜間低血糖のリスクが減少することが明らかになったという。事後解析の結果では、特に、65歳以上の高齢者の場合、ランタスの使用によりNPHと比較して夜間低血糖のリスクが減少する(1患者・年当たり1.99件 対 3.45件、p

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ランタス、デテミルと比較して投与量当たりの有効性において優位性を示す

サノフィ・アベンティス社(フランス、パリ)は9月30日(現地時間)、1 日1回投与で24 時間作用が持続する基礎インスリンであるランタス(一般名:インスリン グラルギン〔遺伝子組換え〕)とインスリン デテミルとの直接比較試験の結果を発表した。同試験結果は、ウィーンで開催された第45 回欧州糖尿病学会(EASD:European Association for theStudy of Diabetes)で発表された。964 人の患者が参加したこの直接比較無作為化非劣性対照臨床試験によると、症候性低血糖を引き起こすことなくHbA1c 7%未満という主要評価項目を達成するために必要な1 日の平均用量は、ランタスを使用している患者では43.5 単位であったのに対し、インスリン デテミルを使用している患者では76.5 単位であり、インスリン デテミルの方が76%多く必要であることがわかったという(p

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慢性硬膜下血腫に対する穿頭血腫除去術後のドレナージの有効性を確認

イギリスCambridge大学Addenbrooke’s病院脳神経外科のThomas Santarius氏らは、慢性硬膜下血腫に対する穿頭血腫除去術(burr-hole evacuation)の施行後にドレナージを併用すると、併用しない場合に比べ再発率および死亡率が有意に低減するとの試験結果を、2009年9月26日発行のLancet誌上で報告した。慢性硬膜下血腫は高齢者に多く、今後、世界的な増加が予測されている。重篤な疾患および死亡の原因となり、外科的な血腫除去術のみを施行した場合の再発率は5~30%とされる。血腫除去術後のドレナージは再発を抑制する可能性があるが、一般にイギリスではルーチンには行われていないという。有効性が明らか、試験は早期中止研究グループは、慢性硬膜下血腫に対する穿頭血腫除去術施行後のドレナージが再発率および臨床転帰に及ぼす影響について検討する無作為化対照比較試験を行った。2004年11月~2007年11月までに、イギリスの単一施設に18歳以上の穿頭血腫除去術を受けた慢性硬膜下血腫215例が登録され、血腫除去術後に硬膜下腔にドレーンを挿入する群(108例)あるいは挿入しない群(107例)に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、再血腫除去術を要する再発とした。ドレーン挿入群で再発抑制効果が有意に優れたため、試験は早期中止となった。再発率、6ヵ月死亡率とも半分以下に再発率は、ドレーン挿入群が9.3%(10/108例)であり、非挿入群の24%(26/107例)に比べ半分以下に低減した(p=0.003)。術後6ヵ月における死亡率は、挿入群が8.6%(9/105例)、非挿入群は18.1%(19/105例)であり、挿入群で有意に優れた(p=0.042)。薬剤および手術に関連した合併症の発症率は両群で同等であった。著者は、「慢性硬膜下血腫に対する穿頭血腫除去術施行後のドレナージは安全に施行可能であり、再発率および6ヵ月死亡率を改善する」と結論し、「イギリスやアイルランドの脳神経外科医が術後のドレナージを回避する最大の理由は手術関連リスクの増大を懸念してのことだが、今回の結果は、ドレーン挿入の有無で術後合併症に差はなく、日本などからの報告と手術手技も同じで成績も同等であった」としている。(菅野守:医学ライター)

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手根管症候群に対する手術と非手術的治療、どちらが有効?

手根管症候群の治療では、手術、非手術的治療のいずれもが症状の改善効果を示すが、機能の改善効果は手術が優れ、全体としてより良好な転帰をもたらすことが、アメリカWashington大学医学部放射線科のJeffrey G Jarvik氏らが行った無作為化試験で明らかとなった。手根管症候群は最もよくみられる絞扼性末梢神経障害であり、労働不能の主要原因だという。4つの試験の系統的レビューでは、手術のほうが固定法よりも症状の改善効果が高いことが示されているが、特に軽症例においてさらなる検討が望まれていた。Lancet誌2009年9月26日号掲載の報告。1年後の手の機能、症状を評価研究グループは、手術のほうが機能および症状の転帰をより改善するとの仮説の下で、脱神経のない手根管症候群患者を対象に手術と集学的な非手術的治療の有用性を比較するパラレルグループ無作為化対照比較試験を行った。2002年10月~2007年5月までに、8つの施設から116例が登録され、手根管手術を施行する群(57例)あるいはhand therapyや超音波などからなる確立された非手術的治療を行う群(59例)に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、治療12ヵ月の時点において手根管症候群評価質問票(CTSAQ)で評価された手の機能とし、副次評価項目は手の症状などとした。治療の割り付け情報を知らされていない研究者が評価し、intention-to-treat解析が行われた。機能、症状とも手術群が有意に改善したが、その差の臨床的な意義は大きくない手術群のうち実際に手術を受けたのは44例(77%)であった。治療12ヵ月の時点で、フォローアップが完遂されたのは101例(87%)であり、手術群が49例、非手術群は52例であった。治療12ヵ月における手の機能は、手術群でCTSAQスコアの補正アドバンテージが有意に優れた(CTSAQ機能スコア:Δ-0.40、p=0.0081)。症状についても手術群が有意に優れた(CTSAQ機能スコア:0.34、p=0.0357)が、労働への影響、疼痛、QOLは両群間に差を認めなかった。臨床的に重篤な有害事象は両群ともに見られず、手術に関連した合併症も認めなかった。著者は、「いずれの治療群でも症状改善効果が認められ、手術群のほうが非手術群に比べ転帰が良好であったが、両群間の差の臨床的意義はそれほど大きくなかった。全体としては、脱神経のない手根管症候群の治療では手術が有用であった」とまとめている。また、「3ヵ月後には機能、症状ともに手術群の有意な改善効果が確認され1年後まで継続したが、手術群のなかには症状が持続する患者もいた。最終的に、非手術群の61%が手術を受けなかった」としている。(菅野守:医学ライター)

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『Noisy Roommate(厄介な同居人) 過敏性腸症候群(IBS)』に関する2万人の実態調査

 2009年10月6日、過敏性腸症候群(Irritable Bowel Syndrome:IBS)に関して行われた2万人の実態調査の結果を受けて、下痢型IBS治療薬ラモセトロン(商品名:イリボー)の販売会社であるアステラス製薬によるプレスセミナーが、島根大学医学部内科学第二 木下 芳一氏(写真)を迎えて開催された。 木下氏は結果紹介に先立ち、IBSの特徴について触れた。IBSの臨床上の特徴としては(1)検査をしても器質的疾患がないこと(2)腹部症状と便通異常が強く苦痛があること(3)慢性、反復性の経過をたどること(4)ストレスの関与があることが多いこと、の4点を挙げた。高血圧症に代表されるようなSilent Killerのように直接死因となることはないながら、IBSを含む機能性消化管疾患は、患者を不快にし、QOLを低下させる『Noisy Roommate(厄介な同居人)』であると表現した。 IBSの推定患者数はおよそ1,200万人とも言われ、日本人の10人に1人が罹患している計算になるが、病気という認識がないために体質の問題とあきらめている人が多く、IBS患者のおよそ8割が適切な治療を受けていないのが現状である。そこで、下痢型及び混合型で下痢を主訴とする、20歳~79歳までの男性20,000人のIBS該当者を対象に、日本で初めての大規模な実態調査を行った。 調査結果によると、下痢系IBS(下痢型および混合型で下痢を主訴とする)該当者は全体の8.9%にのぼり、特に20代においては11.2%と、若年層に多い傾向がみられた。また、朝の通勤・通学途中や仕事での作業時などで下痢、腹痛症状が発現することが多く、発現した場合、困る度合いも高いことがわかった。 にもかかわらず、下痢系IBS該当者の63.5%が『自身は病気ではないと思う』と答えており、症状に対する疾患認識は低かった。しかしながら腹部の症状について医師に問診してほしいと思う人はおよそ8割であり、医師に問診された場合に本当のことを話せるか、との問いにも、8割以上の人が『話せる』と回答した。 この調査結果から木下氏は、「腹部症状については、医師が問診しても患者さんが答えにくいのではないか、と思われていたが、実際の患者さんは『医師に聞いてほしいし、聞かれたらきちんと答える』と考えていることが明らかになった。診療にあたる医師には、ぜひ問診をしてほしい」と訴えた。 一方、IBSの診療にあたる医師側の悩みとしては、『診断に時間がかかる』、『除外診断が難しい』など、主に診断に関することが多いことが紹介された(316名の医師を対象とした調査結果より)。そこで木下氏から、IBSを含む消化器症状に関する患者さんの状況を簡単に把握できるよう、15の質問項目からなる『出雲スケール』というスクリーニング、治療評価のサポートツールが紹介された。この質問票は、日本人に多く見られる主要な消化器症状が網羅されており、医師が上部から下部までの消化器症状を一度に把握することが可能となっている。氏は、「この質問票により、患者さんが消化器症状でどのくらい困っているか、『困っている度』を簡単に把握することができます。また、薬物治療の評価ツールとしても使えることから、積極的にこの質問票を広めていきたい」と語った。 木下氏によると、IBSは様々な原因が絡み合って起こるため、治療の中心は薬物による対症療法となる。昨年10月に発売されたラモセトロンは、男性の下痢型IBSに対し、下痢だけでなく下腹部痛、下腹部不快感にも有効であり、1日1回で服薬コンプライアンスも高い薬剤であると語った。 最後に、木下氏は「IBSはQOLに著しい影響を及ぼす厄介な『Noisy Roommate』であり、今後一層の疾患啓発と受診の促進が望まれる」とまとめた。

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HIV感染症治療薬「アイセントレス錠400mg」未治療の成人HIV患者の使用が可能に

 万有製薬株式会社は5日、HIV感染症治療薬「アイセントレス錠400mg」(一般名:ラルテグラビルカリウム)の添付文書改訂を受け、未治療の成人HIV患者に対する同剤の使用制限が解除されたことを発表した。これにより、アイセントレス錠400mgは従来の治療経験のある成人HIV患者に加え、未治療の成人HIV患者さんの治療にも使用できるようになった。 世界初のインテグラーゼ阻害薬アイセントレスは、2008年7月に国内10年ぶりとなる新しい作用機序のHIV感染症治療薬として発売され、治療経験のある成人HIV患者を対象に、現在世界80ヵ国以上で承認されている。海外では本年7月に米国、9月に欧州でそれぞれ未治療成人HIV患者への使用が追加承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_1005.html

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米国での成人を対象としたインフルエンザA 型(H1N1)ワクチン単回接種後の臨床試験結果を発表

仏サノフィ・アベンティス社は1日(現地時間)、サノフィ・アベンティスグループ(EURONEXT:SANおよびNYSE:SNY)のワクチン事業部門であるサノフィパスツールが同日、18歳から64歳、また65歳以上の成人を対象として、米国ですでに承認されている2009年新型インフルエンザA型(H1N1)単価ワクチンの臨床試験データの中間報告を発表したと公表した。報告では、サノフィパスツールの2009年新型インフルエンザA型(H1N1)単価ワクチン15μgを高齢の被験者を含め、健康な成人に単回接種し、接種後21日で予防効果が期待できる抗体反応が誘導されたという。この成人849人によるプラセボ対照試験結果は、先に国立衛生研究所(NIH)の国立アレルギー感染症研究所(NIAID)が実施した試験でのH1N1ワクチン接種10日後の結果を裏付けるものとのこと。サノフィパスツールは、2009年新型インフルエンザA型(H1N1)単価ワクチンの免疫原性と安全性を検討するために、8月6日に米国で臨床試験を開始。臨床試験は、65歳以上を含めた18歳以上の成人、また6ヵ月齢から9歳の乳幼児を対象に行われている。今後追加接種を含めた臨床試験の最終結果が報告され、これらの結果を参考にして、上記2009年新型インフルエンザA型(H1N1)単価ワクチンの最適な用量、接種回数、接種スケジュールが決められるとのこと。なお、上記2009年新型インフルエンザA型(H1N1)単価ワクチンは、サノフィパスツールの既承認の季節性インフルエンザワクチンのひとつのウイルス株変更として、9月15日に米国食品医薬局(FDA:Food and Drug Administration)より承認されている。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/F3CFA269-E095-4D4D-A319-61504415DE6F.pdf

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心房細動患者へのdabigatran vs.ワルファリン:RE-LY試験

脳卒中および死亡リスクを増大する心房細動に対し、ワルファリン(商品名:ワーファリンなど)は、脳卒中リスクを低下する効果がある。しかし出血リスクを増すため、実際に使用されるケースは少なく、中断例も多い。そこで、心房細動患者を対象とした試験で静脈血栓塞栓症予防効果の評価が得られている、新規経口直接トロンビン阻害薬dabigatranと、ワルファリンとを比較する第3相臨床試験(RE-LY試験)が、カナダ・マクマスター大学のStuart J. Connolly氏らによって行われた。試験は2種の用量(110mgまたは150mgを1日2回)について検討され、結果はNEJM誌2009年9月17日号(オンライン版2009年8月30日号)に掲載された。dabigatran 110mg投与群、同150mg投与群、ワルファリン投与群で比較RE-LY(Randomized Evaluation of Long-Term Anticoagulation Therapy)試験は非劣性試験で、心房細動患者(6ヵ月以内に心電図で確定診断)で脳卒中リスクがある(脳卒中かTIA歴あり、LVEF<40%、NYHA分類≧II、6ヵ月以内に心不全、75歳以上など)18,113例を対象に行われた。患者は、日本を含む44ヵ国951医療機関から集められた。被験者は次の3群に無作為化された。盲検下で、dabigatranの1日2回110mg投与する群と、同1日2回150mg投与する群。非盲検下で、INR2~3を目標に用量調整(1~5mg錠)されたワルファリン投与群。主要転帰は、脳卒中または全身性塞栓症とされた。110mg群は、脳卒中リスク低下がワルファリン群と同等、出血リスクは低い追跡期間中央値は2.0年。主要転帰発生は、ワルファリン群1.69%/年だったのに対し、dabigatran 110mg投与群は1.53%/年で、相対リスクは0.91(非劣性P

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ネクサバールが、進行性乳がんににおいて化学療法との併用で無増悪生存期間を70%以上改善

独バイエル ヘルスケア社とオニキス・ファーマシューティカル社は、進行性乳癌に対するネクサバール(ソラフェニブトシル酸塩錠)と経口化学療法剤カペシタビンの併用療法に関する最初の医師主導の臨床試験グループによる無作為化二重盲験プラセボ比較第II相臨床試験において、無増悪生存期間が74%有意に延長されたことを発表した。バイエル薬品株式会社が30日に報告をまとめた。試験結果は、ドイツ・ベルリンで開催された第15回欧州癌学会(ECCO)・第34回欧州臨床腫瘍学会(ESMO)合同会議で報告された。今回の試験は、局所進行または転移性 HER-2 陰性乳がんの患者を対象として、ネクサバールと経口化学療法剤カペシタビンの併用療法を評価したもの。ネクサバールとカペシタビンの併用において、新たな有害事象は観察されず、概ね忍容性に優れているという結果が示されたという。よく見られたグレード3/4 の有害事象は、手足皮膚反応、下痢、呼吸困難、好中球減少症、粘膜炎だったとのこと。第II相臨床試験は、無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験であり、ネクサバールと経口化学療法剤カペシタビンの併用療法を評価した。局所進行性、またはHER-2陰性の転移性乳がん患者で、化学療法による治療歴が1回までの患者229名が対象となった。試験の主要評価項目は無増悪生存期間(PFS)で、副次評価項目は、全生存期間(OS)、病勢進行までの期間(TTP)、安全性であった。患者は、カペシタビン1000mg/m2を1日2回、14日間服用し、その後7日間休薬するレジメンに加えて、経口でネクサバール400mgを1日2回服用する群と、同量のプラセボを1日2回服用する群に、無作為に割り付けられた。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-09-30.html

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Multaq、EUで承認勧告を受ける

仏サノフィ・アベンティス社は9月25日(現地時間)、欧州医薬品審査庁(EMEA:European Medicines Agency)の医薬品委員会(CHMP:Committee for MedicinalProducts for Human Use)がMultaq(一般名:dronedarone)400 mg錠のEU域内における販売承認を勧告する肯定的見解を採択したことを発表した。CHMPは、過去もしくは現在において発作性または持続性心房細動を有する臨床的に安定している成人患者に対して、心房細動の再発を抑制または心拍数をコントロールするためにMultaqの承認を勧告している。勧告の要約では、CHMPは、dronedaroneが洞調律や心拍数コントロールの特性に加えて、心房細動による入院を減少させることを認めたという。ATHENAスタディでは、心房細動・心房粗動の患者、またはこれらの病気を最近発症した患者4,628人において、Multaq (dronedarone)を標準治療と併用すると、複合評価項目である心血管系の理由による入院もしくは全死亡がプラセボと比較して24%減少する(p

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「フルダラ錠10mg」、「フルダラ静注用50mg」のコ・プロモーション開始

バイエル薬品株式会社とジェンザイム・ジャパン株式会社は、バイエル薬品が製造販売している「フルダラ錠10mg」、「フルダラ静注用50mg」(一般名:フルダラビンリン酸エステル)について、日本国内でのコ・プロモーションを行うことを決定し、1日より開始したこと発表した。ジェンザイム コーポレーションは、5月にドイツ・バイエルヘルスケア社よりフルダラの開発権および販売権を取得。それを受け、日本国内において、ジェンザイム・ジャパンとバイエル薬品の合意により、コ・プロモーションを行うことが決定した。フルダラは、アルキル化剤による殺細胞性化学療法と異なり、新しいDNAの合成を阻害することによって、白血病細胞の増殖を抑制するプリンヌクレオチドアナログ。フルダラの静脈注射剤は、1991年に承認され、アルキル化剤による前治療で奏効しなかったB細胞性慢性リンパ性白血病の患者のセカンドライン治療薬として、世界103 カ国で発売されている。また、フルダラ静脈注射剤はB細胞性慢性リンパ性白血病のファーストライン治療薬として67カ国で、低悪性度非ホジキンリンパ腫のセカンドライン治療薬として33カ国で承認されている。静脈注射剤と同様の効能を持つ経口剤は、欧州で2000年に承認された。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-10-01.html

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関節リウマチに伴う関節破壊の抑制などを効能とした「RoACTEMRA」の承認を欧州で申請

スイス・ロシュ社は9月30日、関節リウマチ(RA)患者の関節破壊の進行の抑制および身体機能の改善について、RoACTEMRAの適応拡大の承認申請を欧州医薬品庁に行ったことを発表した。RAにおける関節破壊は疾患の早期に始まることが多く、また不可逆的な障害に至る恐れがあるとのこと。このため、患者の関節の構造的損傷の予防は、RA治療の有効性を高めるために重要となるという。承認申請は、主要な臨床試験であるLITHE試験の2年データの肯定的な結果に基づいていたもの。試験結果は、RoACTEMRAとmethotrexate(MTX)の併用投与を受けた患者において、MTX単剤投与を受けた患者と比較して、2年目の関節破壊が統計学的に有意に少ないというものだったという。臨床効果は、骨浸食の進行および関節腔の狭窄に関するX線所見によって判定されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=YHTPQFIWG3LTUCSSUIHSFEQ?documentId=doc_15817&lang=ja

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医療従事者の新型インフルエンザワクチン接種希望は50%以下:香港

香港大学のJosette S Y Chor氏らは、香港の医療従事者を対象に、プレパンデミックの新型インフルエンザワクチン接種(インフルエンザA型のH5N1またはH1N1)に対する意向について、アンケート調査を行った。調査の目的は、医療従事者の接種希望が、WHO(世界保健機構)が発する警戒レベルによってどれぐらい変化するかを評価することにあったが、警戒レベルによって大きく変わるということはなく、総じて低調だったと報告している。BMJ誌2009年9月12日号(オンライン版2009年8月25日号)より。香港の病院医療従事者2,255人にアンケートChor氏らは、自己管理型のRepeated cross sectional studiesの手法で匿名形式のアンケート調査を、2回にわたって実施(2009年1~3月、同年5月)した。アンケートには、香港病院局下の31病院の、内科、小児科、救急部門で働く医師、看護師、コ・メディカルスタッフ、計2,255人が応じた。アンケートの評価は、プレパンデミックのインフルエンザワクチン接種(インフルエンザA型のH5N1またはH1N1)希望状況とその動機を主要評価項目とし解析された。フェーズ3で28.4%、フェーズ5でも47.9%WHOのインフルエンザパンデミックの警戒レベルが、フェーズ3であった2009年1~3月期のアンケート結果では、H5N1ワクチン接種の希望者は、28.4%にすぎなかった。その後段階的に警戒レベルは引き上げられフェーズ5になったが、H5N1ワクチン接種の希望は有意に増えることはなかった。H1N1ワクチン接種の希望者も、フェーズ5の段階時に行われたが、47.9%だった。接種動機で最も多かったのは、「身を守りたい」と、「当局のアドバイスに従って」だった。接種を希望しない理由は主に、副作用に対する懸念と効果に対する疑念だった。なお回答者の半数以上が、「看護師が最優先に接種を受けるべき」と考えていることも明らかになっている。また、接種動機で最も強かったのは、季節性インフルエンザワクチン接種の歴史と、感染拡大リスクへの認識だった。こうした医療従事者のワクチン接種希望が低い状況を踏まえ、Chor氏は「意向が低い根底にある理由を解明するため、さらなる調査が必要だ」と報告をまとめている。

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抗がん剤レゴラフェニブ、腎細胞癌に対する第II相臨床試験で、患者の81%に有効

独バイエル・シエーリング・ファーマ社は29日、有望な経口マルチキキナーゼ阻害剤レゴラフェニブ(regorafenib、BAY73-4506)の第II相臨床試験結果を発表した。同社の日本法人であるバイエル薬品が報告した。試験結果によると、レゴラフェニブによる治療を受けた転移性腎細胞癌患者の31%で部分奏効(PR)、50%で病勢安定(SD)が示されたという。これらの試験結果は、第15回欧州癌学会(ECCO)・第34回欧州臨床腫瘍学会(ESMO)合同会議の口演発表で報告された。本試験の中間結果は、米フロリダ州オーランドで2009年の5月29日から6月2日まで開催された第45回米国臨床腫瘍学会(ASCO)で発表されていた。本試験の解析結果によると、参加した患者(48人)の81%において、病勢安定(SD)あるいは腫瘍の縮小がみられたという。具体的には、31%の患者さん(15人)においては、RECIST評価(the Response Evaluation Criteria in Solid Tumors:固形癌治療効果判定法)による部分奏効(PR)、50%の患者(24人)においては病勢安定(SD)がみられた。試験プロトコルで規定された試験終了時において、無増悪生存期間(PFS:progression-free survival)の中央値は、8.3ヵ月だった。試験結果の解析は、2009年5月31日に行われたが、あらかじめ試験プロトコルによって、解析のタイミングは、最後に登録された患者さんが少なくとも6ヵ月治療された時点と定められていた。解析時において、25人の患者が治療継続中であり、部分奏効(PR)が得られた患者の80%(15人中12人)において、効果が持続していた。解析時を過ぎてから、病勢安定(SD)と評価されていた患者のうち2人が、新たに部分奏効(PR)に移行し、合計35%(17人)の患者において、部分奏効(PR)が示されたとのこと。試験結果は引き続き、観察されるという。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-09-29.html

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喘息の子どもを持つ母親の2人に1人が、子どもの服薬に困難を感じている

1~2歳の喘息の子どもをもつ母親の2人に1人は、少なくとも1週間に1回以上は「子どもに薬をのませるのが困難だ」と感じているという。これは、万有製薬株式会社が、喘息をもつ幼児の母親を対象に、小児喘息治療薬の服薬に関する意識と実態について行ったアンケート調査の結果から得られた回答である。結果は29日に発表された。このアンケート調査は、喘息をもつ1~5歳の幼児の母親721人を対象に実施されたもの。調査結果から、日ごろ母親が感じている子どもに薬をのませるときの苦労や、のませやすいと考える薬剤の特徴などが明らかになった。その結果から、子どもに服薬させることに困難を感じていると答えた母親が50%以上であったことや、子どもに服薬させることが「おっくうになる」「服薬のたびに疲れ果ててしまう」「できることなら服薬を止めてしまいたい」など、母親自身にも影響を与えている可能性があることがわかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_0929.html

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10~24歳の青少年の死因は、交通事故死が最も多い

世界の10~24歳の死因について調べたところ、交通事故による死亡が最も多く、男性で14%、女性では5%を占めていた。その他の死亡で顕著なのは、暴力事件による死因(男性で12%)、自殺(全体の6%)があった。女性の死因で一番多いのは、妊産婦死亡で全体の15%を占めた。エイズウイルスへの感染や結核による死亡は全体で11%だった。調査を行ったのは、オーストラリア・王立小児病院のGeorge C Patton氏らで、Lancet誌2009年9月12日号で発表している。近年、青少年期の健康を取り巻く状況が著しく変化しているにもかかわらず、全世界の青少年の死因に関する調査は初めて行われたという。10~24歳死亡の97%が低・中所得国同氏らは、WHO(世界保健機関)の「World Health Report 2006」と、「Global Burden of Disease Study 2004」などを元に、10~24歳の死因について調査を行った。結果は、WHOによる地域や、5歳ごとの年齢グループごとなどに集計した。その結果、2004年に死亡した10~24歳は、世界中で260万人に上った。そのうち、97%に当たる256万人が、低所得・中所得の国で発生していた。また、約3分の2に当たる167万人が、サハラ以南アフリカ地域や東南アジア地域で発生したものだった。相対死亡率はアフリカ地域で最も高く、高所得国のおよそ7倍にも上った。高所得国の交通事故による死亡は男性32%、女性27%早期成人期(20~24歳)の死亡率は、早期青年期(10~14歳)の2.4倍にも上った。なかでも、高所得国ではこの傾向が強かった。高所得国の男性死因について見てみると、交通事故による死亡が32%、暴力が10%、自殺が15%を占めた。早期成人期は早期青年期に比べ、交通事故による死亡率は約7.7倍、自殺は同16倍、暴力は同18倍に上った。また、高所得国の女性の死因では、交通事故が27%、自殺が12%だった。早期青年期(10~14歳)と早期成人期(20~24歳)で死亡率の増加が見られたが、死因については、地域や性別によって差があった。同研究グループは、青少年期の死因の5人に2人が意図的・非意図的な外傷によるものであることから、現行のエイズウイルスや妊産婦死亡を中心とした世界的な健康政策は、重要ではあるが効率的ではないと指摘している。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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