シェリング・プラウ株式会社は20日、悪性神経膠腫の治療薬、「テモダール 点滴静注用100mg」(TEMODAL Injection 100mg　一般名：テモゾロミド）の承認を取得したと発表した。テモダールは旧シェリング・プラウ・コーポレーション（現：Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A）が1991年に欧州連合（EU）で承認を受けて以降、カプセル剤と点滴静注剤を合わせ、現在90ヵ国以上で承認されており、点滴静注剤は33ヵ国で承認されている。日本においては、2005年7月22日、厚生労働省の「未承認薬使用問題検討会議」により「テモダール カプセル20mg/100mg」(TEMODAL Capsule 20mg/100mg)が早期承認申請の要請を受け、申請後、同年9月30日付で「優先審査品目」に指定された。その後2006年9月、悪性神経膠腫の適応を有する日本で19年ぶりの新規薬剤として発売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/index.html

化学及血清療法研究所と帝人ファーマ株式会社は20日、静注用人免疫グロブリン製剤『献血ベニロン‐I静注用』（一般名：乾燥スルホ化人免疫グロブリン／以下、献血ベニロン）について、「チャーグ・ストラウス症候群及びアレルギー性肉芽腫性血管炎における神経障害の改善（ステロイド剤が効果不十分な場合に限る）」の効能追加の承認を取得したと発表した。希少疾患である「チャーグ・ストラウス症候群」および「アレルギー性肉芽腫性血管炎」の治療にはステロイド剤が一般的だが、手足のしびれ・筋力低下などの神経障害はステロイド治療に抵抗を示す場合があり、これらの神経障害が日常生活動作を低下させ、患者の社会生活を妨げることが問題となっていた。なお同剤は、今回追加承認された効能・効果に対して、希少疾病用医薬品（オーファン・ドラッグ）の指定を受けている。詳細はプレスリリースへhttp://www.teijin-pharma.co.jp/information/100120.html

大鵬薬品工業株式会社は15日、代謝拮抗性抗悪性腫瘍剤『ゲムシタビン点滴静注用200mg｢タイホウ｣、1g｢タイホウ｣』（一般名：塩酸ゲムシタビン、先発名：ジェムザール注射用）のジェネリック医薬品製造販売承認を取得したと発表した。効能・効果は、非小細胞肺癌、胆道癌、尿路上皮癌。投与方法は通常、成人にはゲムシタビンとして1回1000mg/m2を30分かけて点滴静注し、週1回投与を3週連続し、4週目は休薬を1コースとして投与を繰り返す。患者の状態により適宜減量が必要とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2010/20100119.html

2009年11月までにイングランドでは138人が新型インフルエンザウイルス（2009年汎発性インフルエンザA/H1N1）感染が原因で死亡し、推定死亡率（10万人当たり26人）は予想よりも低かったことが、イギリス保健省Richmond HouseのLiam J Donaldson氏らの調査で明らかとなった。イギリスでは、インフルエンザによる死亡率は伝統的に超過死亡（excess death）に基づいて算出されているが、死亡証明による予測であるため母集団が少ない場合は信頼性が低いとされる。この調査の初期報告は、検査で感染が確定された例を母集団としたため過小評価となった可能性があるが、今回は症状の見られる症例を母集団として推計したという。BMJ誌2010年1月9日号（オンライン版2009年12月10日号）掲載の報告。2009年11月8日までに報告されたデータを解析研究グループは、イングランドにおける新型インフルエンザによる死亡率の調査を行った。2009年11月8日までに、救急病院およびプライマリ・ケア施設の医師によって報告された新型インフルエンザに関するデータを解析した。推定感染者数や死亡数とともに年齢別の死亡率を算出し、基礎疾患、病態の経時的変化、抗ウイルス薬による治療状況を調べた。推定死亡率は、全体で0.026%、子どもが0.011%、高齢者は0.98%全体の推定死亡率は10万人当たり26（11～66）人であり、当初の予想よりも低かった。年齢別の解析では、5～14歳の子どもが最も低く［11（3～36）/10万人］、65歳以上の高齢者が最も高かった［980（300～3,200）/10万人］。子どもは高感染/低死亡率で、高齢者は低感染/高死亡率という傾向が見られた。死亡原因が新型インフルエンザ感染と確定されたのは138人で、年齢中央値は39歳であった。その2/3（92人、67%）が、現在であればイギリスのワクチン接種基準を満たしていた。50人（36%）は既存疾患がないか、あってもごく軽度であった。多くの患者（108人、78%）が抗ウイルス薬を処方されていたが、そのうち82例（76%）は発症後48時間以内の投与を受けていなかった。これらの知見を踏まえ、著者は「統計学的には、今回の新型インフルエンザのパンデミックは20世紀に起きた爆発的感染拡大に匹敵するものである。今回の方が感染者数は少ないが、これは対策を講じないことを正当化するものではない」としている。また、「高リスク例には優先的にワクチン接種を行うべきである。本研究には対照群がないため外挿するには限界があるが、死亡例の多くは抗ウイルス薬の投与が遅れていることから、適切な時期に投与すれば死亡率は低減できることが示唆される」「既存疾患のない健常者が感染した場合は実質的に死亡数が少なかったことから、ワクチン接種プログラムを拡大し、早期の抗ウイルス薬治療を広範に実施すべきと考えられる」と考察している。（医学ライター：菅野守）

新型インフルエンザウイルス（2009年汎発性インフルエンザA/H1N1）に対するワクチンによる予防治療としては、ヘマグルチニン（HA）を7.5μg含みアジュバントを用いないsplit-virionワクチンの1回接種が最も有効なことが、中国疾病予防管理センターのXiao-Feng Liangらが実施した多施設共同試験で明らかとなった。現在、世界各国で新型インフルワクチンの臨床試験が行われているが、いずれも参加者が少なく、過去の感染や交差反応による既存の免疫反応の影響を除外しきれない試験もあるため、プラセボを対照とした大規模臨床試験が切望されていた。Lancet誌2010年1月2日号（オンライン版2009年12月16日号）掲載の報告。8つのワクチン製剤の安全性、免疫原性をプラセボと比較研究グループは、中国の製薬会社10社が開発した8つの新型インフルエンザワクチン製剤の安全性と免疫原性を評価するために、二重盲検無作為化プラセボ対照試験を実施した。中国の10施設に3歳以上の12,691人が登録された。各施設において年齢で層別化し、8つのワクチン製剤のうち1つを接種する群あるいはプラセボ群に無作為に割り付けた。ワクチン製剤の種類は、アジュバント（水酸化アルミニウム）を用いHAをそれぞれ7.5、15、30μg含むsplit-virionワクチン、アジュバントを用いずHAを7.5、15、30μg含むsplit-virionワクチン、アジュバントを用い5、10μgのHAを含むwhole-virionワクチンの8つであった。すべてのワクチン製剤は再集合体株X-179A（A/California/07/2009-A/PR/8/34）から生産された。ワクチン製剤の安全性（有害事象）、免疫原性［赤血球凝集抑制抗体の幾何平均抗体価（GMT）］、抗体保有率（seroprotection rate、GMTが接種前の40倍以上の場合を抗体保有者とする）についてper protocol解析を行った。HA 7.5μg非アジュバントsplit-virionワクチンは、全年齢層でEU認可基準を満たす12,691人がday 0に1回目のワクチン接種を受け、そのうち12,348人がday 21に2回目の接種を受けた。8つのワクチンの初回接種後21日における抗体保有率は、最低値がHA 7.5μgアジュバントsplit-virionワクチンの69.5%で、最高値はHA 30μg非アジュバントsplit-virionワクチンの92.8%であった。プラセボ群の抗体保有率が9.8%（140/1,432人）であったのに対し、HA 7.5μg非アジュバントsplit-virionワクチンは86.5%（796/920人）と有意に優れていた（p＜0.0001）。HA 7.5μg非アジュバントsplit-virionワクチンの年齢別の抗体保有率は、3～11歳が76.7%（178/232人）、12～17歳が96.8%（211/218人）、18～60歳が89.5%（289/323人）、60歳以上が80.3%（118/147人）であり、すべての年齢層がEUの認可基準を満たしていた。3～11歳の子どもは、2回目のワクチン接種により抗体保有率が97.7%（215/220人）に上昇した。有害反応はほとんどが軽度～中等度であり、特に治療をしなくても回復するものが多かった。重篤な有害事象はプラセボ群が1例（0.1%）のみであったのに対し、ワクチン群では69例（0.6%）に認めた。最も多かったのが発熱で、初回接種後は25例（0.22%）、2回目接種後は4例（0.04%）に見られたが、プラセボ群ではまったく認めなかった。著者は、「12歳以上の2009年汎発性インフルエンザA（H1N1）に対するワクチン製剤としては、HAを7.5μg含む非アジュバントsplit-virionワクチンの1回接種が有用と考えられる。3～11歳の子どもは2回接種を要する可能性がある」と結論している。（菅野守：医学ライター）

循環血中のC反応性蛋白（CRP）濃度は、確立された従来のリスク因子や炎症マーカーと関連するとともに、様々な血管疾患、非血管疾患とも相関を示すことが、イギリス・ケンブリッジ大学のStephen Kaptoge氏らEmerging Risk Factors Collaboration（ERFC）が実施したメタ解析で明らかとなった。肝臓で合成される血漿蛋白であるCRPは、高い感受性を示す全身性の炎症マーカーであり、重篤な感染に対する急性反応や組織損傷時に血中濃度が1万倍にまで上昇するという。また、LDLと結合して動脈硬化性プラーク中に発現するため冠動脈心疾患の原因とも考えられており、22のプロスペクティブ試験のメタ解析ではCRP高値の場合は冠動脈心疾患の相対リスクが高いことが示されている。Lancet誌2010年1月9日号（オンライン版2009年12月22日号）掲載の報告。54試験16万例の個々の患者記録のメタ解析ERFCの研究グループは、さまざまな状況におけるCRPと血管疾患もしくは非血管疾患のリスクの関連を評価するメタ解析を行った。54の長期的なプロスペクティブ試験に登録された血管疾患の既往歴のない16万309例（131万人・年に相当）の個々の患者記録に基づいてメタ解析を行った。リスク因子の程度による個人内の変動は試験ごとの回帰分析で補正した。CRP濃度と虚血性脳卒中の関連には従来リスク因子の関与が大きいLog(e) CRP濃度はいくつかの従来のリスク因子（収縮期血圧、BMI、非HDLコレステロールなど）や炎症マーカー（フィブリノーゲン、インターロイキン-6）と直線的に関連し、虚血性血管疾患や非血管疾患とほぼ対数線形的な相関を示した。Log(e) CRP濃度の1SD上昇（3倍の高値に相当）ごとの冠動脈心疾患のリスク比は、年齢と性別のみによる初回補正時が1.63、さらに従来のリスク因子で補正した場合は1.37であった。同様に補正した場合のリスク比は、虚血性脳卒中がそれぞれ1.44、1.27と従来リスク因子の影響が最も大きく、血管死はそれぞれ1.71、1.55、非血管死の場合は1.55、1.54であった。喫煙者や初回フォローアップ患者を除外すると、補正によるリスク比の変化はほとんど見られなくなった。フィブリノーゲンで補正後のリスク比は、冠動脈心疾患が1.23、虚血性脳卒中が1.32、血管死が1.34、非血管死も1.34であった。著者は、「CRP濃度は、冠動脈心疾患、虚血性脳卒中、血管死、非血管死（数種のがん腫および肺疾患による死亡）のリスクと持続的な関連性が認められた。虚血性脳卒中とCRP濃度の関連は、従来のリスク因子や炎症マーカーへの依存度が大きかった」と結論している。また、「インターロイキン-6、CRP、フィブリノーゲンなどの炎症マーカーや、リポ蛋白関連ホスホリパーゼA2などの易破綻性プラークのマーカーとともに、その遺伝学的因子やライフスタイル要因を同時に評価する大規模な試験を行う必要があり、また軽度の炎症が外的なトリガー（社会経済的地位や感染など）、インスリン抵抗性、遺伝的素因、これらの因子の組み合わせを反映するものなのかを検討することも重要」と考察する。（菅野守：医学ライター）

病院パフォーマンスレポートを導入しても、医療の質改善につながるかどうかは不明であることが無作為化試験の結果として報告された。カナダInstitute for Clinical Evaluative SciencesのJack V. Tu氏らが明らかにしたもの。治療過程や患者アウトカムについて、その質に関する成績表であるレポートカード導入と質改善について行った無作為化試験は初めてという。試験結果は、JAMA誌2009年12月2日号（オンライン版2009年11月18日号）で発表された。病院86ヵ所について、成績表フィードバック時期をずらして無作為化評価Tu氏らは、1999～2005年にかけて、カナダのオンタリオ州にある、86ヵ所の病院について、住民ベースのクラスター無作為化試験を行った。対象としたレポートカードは、急性心筋梗塞（12項目）とうっ血性心不全（6項目）の治療過程指標。試験対象病院は1999年4月～2001年3月の間のパフォーマンスデータを基線とし、無作為に2004年1月にレポートカードのフィードバックがあった群（前期フィードバック群）、もう一方は2005年9月にフィードバックがあった群（後期フィードバック群）とに分けられた。両群は2004年4月～2005年3月の間の同指標の再調査が行われ評価された。再調査までの治療過程指標改善に両群で差はなしその結果、前期フィードバック群と後期フィードバック群との間に、試験開始時から再調査時点にかけての心筋梗塞の治療過程指標の改善に有意差は見られなかった（絶対格差1.5％、95％信頼区間：－2.2～5.1、p=0.43）。冠動脈性心不全の治療過程指標の改善についてもまた、両群で有意差は見られなかった（絶対格差0.6％、同：－4.5～5.7％、p=0.81）。なお、追跡期間中の急性心筋梗塞の30日死亡率については、前期フィードバック群の方が、後期群に比べ、2.5％低率だった（95％信頼区間：0.1～4.9、p=0.045）が、院内死亡率については、両群で有意差は認められなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

経皮的冠動脈インターベンション（PCI）を実施する透析患者に対し、禁忌薬剤である抗血栓薬を投与すると、院内出血リスクが約1.6倍に増大することが明らかにされた。米国デンバー退役軍人病院のThomas T. Tsai氏らが、約2万3,000人の透析患者を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年12月9日号で発表した。これまで禁忌薬剤を投与した場合のアウトカムなどについての研究報告はほとんど行われていない。22.3％が禁忌薬剤を投与、補正前服用群の死亡リスクは非服用群の1.68倍Tsai氏らは、2004年1月1日～2008年8月31日にかけて、829ヵ所の病院でPCIを実施した、2万2,778人の透析患者について調査を行った。そのうち禁忌薬剤である抗血栓薬を服用していたのは、22.3％にあたる5,084人だった。うち、2,375人（46.7％）がエノキサパリン（商品名：クレキサン）を、3,261人（64.1％）がeptifibatideを、また552人（10.9％）がその両者を服用していた。抗血栓薬を服用した群と、服用しなかった群についてアウトカムを比較したところ、補正前の院内出血率は非服用群が2.9％に対し服用群は5.6％と、服用群が有意に高率だった（オッズ比：1.93、95％信頼区間：1.66～2.23）。死亡率についてもまた、補正前では非服用群が3.9％に対し服用群が6.5％と、有意差があった（オッズ比：1.68、同：1.46～1.95）。傾向スコアでマッチング後も院内出血リスクは1.63倍多変量補正を行った後、院内出血リスクに関する服用群の非服用群に対するオッズ比は1.66（同：1.43～1.92）、死亡に関する同オッズ比は1.24（同：1.04～1.48）となった。さらに、傾向スコアでマッチングを行った1万158人における解析でも、服用群の非服用群に対する院内出血リスクのオッズ比は1.63（同：1.35～1.98）となり有意差が認められた。一方、死亡リスクに関する同オッズ比は1.15（同：0.97～1.36）と有意差が認められなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

GEヘルスケアグループの日本法人であるGEヘルスケア・ジャパン株式会社は13日、日本初のMRガイド下集束超音波治療器「ExAblate 2000（エクサブレート2000）」を全国の産婦人科を主対象に発売した。ExAblate 2000は、MRI（磁気共鳴画像診断装置）で撮影した画像をもとに、体外から超音波を照射して筋腫領域に集束させることで、筋腫組織を局所的に加熱し、壊死させるMRガイド下集束超音波治療器（MRgFUS：MR-guided Focused Ultrasound Surgery）だ。対象は痛みや出血などの自覚症状がある症候性子宮筋腫患者。治療は平均3～4時間で腹部を切らずに低侵襲的に完了し、痛みや副作用も軽いため、日帰りでの治療が可能になるなど、患者のQOLも高まる。またMRIと組み合わせて使用するため、MRIの撮影画像上で治療計画を策定できるほか、治療中もMRIから得られる画像データをもとに、超音波の照射位置や焦点温度などをリアルタイムで監視しながら治療できる。従来より行われていた外科手術では、患者の体への負担が大きく、術式によって1日～2週間の入院治療が必要で、しかも開腹術の場合には腹部に傷が残るという課題があったが、ExAblate 2000では、MRIの画像をもとに、虫眼鏡で光を1点に集めるのと同様に、208個の発生源から出る超音波を1点に集めて、うつ伏せになった患者の患部に照射し、焦点組織の温度を65～85度まで上昇させ、子宮筋腫組織を壊死させる。治療時間は平均約3～4時間で、麻酔もかけないため、手術後1時間ほど安静にすれば日帰りも可能だという。また低侵襲的で体に傷跡が残ることもない。詳細はプレスリリースへhttp://japan.gehealthcare.com/cwcjapan/static/company/press/pr_208.html

ホルモン受容体陽性、リンパ節転移陽性の閉経後乳がんに対する術後補助療法では、化学療法施行後に逐次的にタモキシフェン（TAM、商品名：ノルバデックスなど）を5年間投与する方法が、TAMのみを投与する治療法よりも良好な予後をもたらすことが、アメリカLoyola大学のKathy S Albain氏らBreast Cancer Intergroup of North Americaの研究グループが実施した第III相試験で明らかとなった。TAMはホルモン受容体陽性閉経後乳がんに対する術後補助療法のgold standardであり、化学療法との併用療法は理論的には有望視されていたもののコンセンサスが得られていなかった。最近のメタ解析において、術後TAM＋化学療法は閉経前乳がんでは大きな生存べネフィットが示されたが、閉経後乳がんにおける有用性は境界域にとどまったという。Lancet誌2009年12月19/26日合併号（オンライン版2009年12月10日号）掲載の報告。TAM＋化学療法併用はTAM単剤よりも、逐次投与は同時投与よりも優れるか？研究グループは、ホルモン受容体陽性閉経後乳がんに対する術後補助療法としてのTAM単剤とTAM＋化学療法の併用療法の有用性を比較し、併用療法のうち逐次投与と同時投与ではどちらが優れるかを検討するオープンラベル無作為化比較第III相試験（SWOG-8814, INT-0100）を実施した。ホルモン受容体陽性でリンパ節転移陽性の閉経後乳がん患者が、術後補助療法としてTAM単剤を投与する群（毎日、5年間）、シクロホスファミド＋ドキソルビシン＋5-FU（CAF、4週毎、6コース）とTAM（毎日、5年）を逐次投与する群（CAF→T群）、CAFとTAMを同時投与する群（CAFT群）に2：3：3の割合となるよう無作為に割り付けられた。主要評価項目は、TAM単剤群に対するTAM＋化学療法併用群（CAF→T群、CAFT群）の無病生存率（DFS）の優位性、および同時投与（CAFT群）に対する逐次投与（CAF→T群）のDFSの優位性とした。副次評価項目は、全生存率（OS）および安全性であった。アンスラサイクリン系薬剤ベースレジメン施行後に、逐次的にTAMを5年間投与する方法が有用1989年6月～1995年7月までに1,558例が登録され、1,477例（95%）が評価可能であった。TAM単剤群に361例、CAF→T群に566例、CAFT群には550例が割り付けられた。フォローアップ期間中央値8.94年（最長13年）の時点で、DFSイベント数はTAM単剤群が179件、CAF→T群が216件、CAFT群は242件であった。10年DFSは、TAM＋化学療法併用群（CAF→T群、CAFT群）が57%と、TAM単剤群の48%よりも有意に優れた（補正Cox回帰分析によるハザード比：0.76、p＝0.002）。10年OSは併用群が65%、TAM単剤群が60%であり、ハザード比は0.83、p値は境界域（p＝0.057）で有意差は認めなかった。併用群間の比較では、CAF→T群の10年DFSは60%、CAFT群は53%と、逐次投与群でより良好な傾向が見られたものの有意差はなかった（ハザード比：0.84、p＝0.061）。10年OSはそれぞれ68%、62%であり、両群で同等であった（ハザード比：0.90、p＝0.30）。CAF→T群はTAM単剤群よりも10年DFS（ハザード比：0.70、p＝0.0002）、10年OS（同：0.79、p＝0.032）がともに有意に優れたが、CAFT群とTAM単剤群間には10年DFS（同：0.83、p＝0.062）、10年OS（同：0.87、p＝0.22）ともに有意差はなかった。TAM単剤群に比べTAM＋化学療法併用群で頻度の高い有害事象として、好中球減少、口内炎、血栓塞栓症、うっ血性心不全、白血病が認められた。著者は、「ホルモン受容体陽性、リンパ節転移陽性の閉経後乳がんの術後補助療法は、TAMのみを5年間投与する方法よりも、アンスラサイクリン系薬剤をベースとする化学療法を施行後に逐次的にTAMを5年間投与する方法が、リスク/ベネフィット比が優れる。しかし、アンスラサイクリン系薬剤ベースレジメンが無効なサブグループが存在する可能性も示唆される」と結論し、「術後補助療法の有用性を評価するには、長期にわたるフォローアップが不可欠なことを、この試験は示している」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は12月17日(現地時間)、臨床開発の後期段階にある2つの抗癌(がん)剤のうちBIBF 1120で、進行卵巣癌を対象とした第III相試験（LUME-Ovar-1試験）を開始すると発表した。本試験では、新規経口血管新生阻害剤BIBF 1120　またはプラセボを標準化学療法に併用した場合の有効性・安全性を比較検討するとのこと。LUME-Ovar-1試験（AGO-OVAR12）は、ドイツの研究グループAGO（AGO: Arbeitsgemeinschaft Gynaekologische Onkologie）が主導する国際コンソーシアムとベーリンガーインゲルハイムの共同研究。BIBF 1120（海外での予定製品名VargatefTM）は、腫瘍の増殖と拡大に必要な血管新生に関与する3つの受容体を同時に阻害する新規経口薬剤。血管新生は、すべての固形腫瘍の増殖で重要な役割を果たしていることから、現在、BIBF 1120では非小細胞肺癌（NSCLC）、大腸癌（CRC）、腎細胞癌（RCC）、肝細胞癌（HCC）などの一連の固形癌を対象として有用性が検討されているという。 詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9976

スイス・ロシュ社は12月18日（現地時間）、HER2陽性の転移性胃がん（胃または胃食道接合部の転移性腺がん）患者の治療に対する標準的な化学療法とHerceptin（trastuzumab）の併用について、欧州医薬品審査庁（EMEA）のヒト用医薬品委員会（CHMP）が肯定的な見解を発出したことを発表した。25日、中外製薬株式会社が報告した。高いアンメットメディカルニーズと国際共同臨床試験であるToGA試験の良好なデータから、Herceptinは欧州において記録的な速さで、この新規効能・効果に対する肯定的な見解を受領したという。この試験では、Herceptinと化学療法（Xelodaまたは5-FU持続静注とcisplatin）の併用により、悪性度の高いがん患者の生存期間が延長されることが立証された。さらに、HER2高発現の患者の全生存期間中央値は、化学療法単独の患者が11.8ヵ月であるのに対して、Herceptin投与を受けている患者では16ヵ月だったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=NIHYDOPADRGFGCSSUIHCFEQ?documentId=doc_16801&lang=ja

閉塞性睡眠時無呼吸症候群の治療の主要な選択肢として体重減少が推奨されており、軽度の場合の改善例はこれまでにも示されているが、中等度～重度の場合はどうなのか。スウェーデンKarolinska Institutet医学部肥満症部門のKari Johansson氏らの研究グループが、肥満男性で中等度～重度の閉塞性睡眠時無呼吸症候群の患者を対象に、超低エネルギー食によるケンブリッジ・ダイエットで体重を落とした場合の影響を評価した。BMJ誌2009年12月12日号（オンライン版2009年12月3日号）より。通常の3分の1の超低エネルギー食、ケンブリッジ・ダイエットで体重減少試験は、Karolinska Institutet付属大学病院の肥満外来クリニックで、1センター2部門併行、無作為化対照オープンラベルにて行われた。治療割付にはブロック無作為化の手法が用いられた。対象は、中等度～重度（AHI〔無呼吸・低呼吸指数〕：≧15）の閉塞性睡眠時無呼吸症候群で、持続陽圧呼吸療法（CPAP）による治療が行われていた肥満男性63例（BMI：30～40、年齢30～65歳）。30例が介入群に、33例が対照群に無作為化された（うち対照群2例は割当に不満だとして直ちに中止。残りの患者は試験を完了した）。体重を落とすため介入群には、ケンブリッジ・ダイエットに従って液体超低エネルギー食（2.3MJ/日、参考：1MJ＝239kcal）を7週間摂取した後、2週間にわたって徐々に標準食を導入し、9週時点で6.3MJ/日まで戻した。一方、対照群は9週の間、通常の食事を食べ続けた。主要評価項目はAHIで、無作為化された全患者のデータをintention to treat解析が行われた。超低エネルギー食治療の効果は重症ほど大きかった両群ともベースラインの平均AHIは、37/h（SD：15）だった。9週時点で、介入群は対照群より、平均体重は20kg（95%信頼区間：18～21）低く、平均AHIは23/h（同：15～30）低かった。介入群30例のうち5例（17%）は、介入後、症状がなくなり（AHI：30）と中等度（AHI：15～30）との比較で、体重減少は両群で同様だったが（－19.2対－18.2kg、P=0.55）、重度の患者の方が、ベースライン時AHIからの改善幅が有意に大きかった（AHI：－38対－12、P

HPV-16/18 AS04アジュバントワクチン（商品名：サーバリックス）の接種により、6年以上が経過しても子宮頸がん発生に対する良好な予防効果が持続することが、カナダAlberta大学のBarbara Romanowski氏らが実施したフォローアップ試験で確認された。子宮頸がんは女性の悪性腫瘍のうち世界で2番目に頻度が高く、2002年にはほぼ50万人が新たに診断を受け約27万人が死亡しているが、その多くが開発途上国の女性だという。2001年に始まった本ワクチンの有効性に関する主試験の成果がすでに報告され、2003年に開始された長期フォローアップ試験についても2度の中間解析の結果が発表されている。なお、本ワクチンは日本でも2009年10月に承認を受けている。Lancet誌2009年12月12日号（オンライン版2009年12月3日号）掲載の報告。6.4年のフォローアップ試験と主試験の解析研究グループは、HPV-16/18 AS04アジュバントワクチンの有効性、免疫原性、安全性について評価する二重盲検プラセボ対照無作為化試験の接種後6.4年におけるフォローアップデータの解析を行った。スクリーニング時にHPV-16/18血清反応陰性、発がん性HPV DNA（14タイプ）陰性で細胞診が正常と診断された15～25歳の女性が、ワクチン接種群（560人）あるいはプラセボ群（553人）に無作為に割り付けられた。フォローアップ試験には3ヵ国27施設から登録された776人（ワクチン群393人、プラセボ群383人）が参加した。HPV DNA検査用の子宮頸部検体は6ヵ月毎に採取された。細胞診で異常所見を認めた場合の管理法は事前に規定され、HPV-16/18抗体力価の検査が行われた。HPV-16、HPV-18あるいは両方の子宮頸部感染に対するワクチンの長期的な予防効果について評価した。6.4年の時点におけるフォローアップ試験とともに、主試験の解析も行った。主要評価項目である有効性に関してaccording-to-protocol（ATP）解析を行い、grade 2以上の子宮頸部上皮内がん（CIN2+）については全ワクチン接種者（TVC）を対象に解析を行った。接種後6.4年の予防効果は95.3%、抗体濃度は自然感染の12倍以上を維持主試験とフォローアップ試験の統合解析ではワクチン群465人とプラセボ群454人についてATP解析を行い、TVC解析の対象となったのはそれぞれ560人、553人であった。HPV-16/18感染に対するワクチンの予防効果は95.3%であり、12ヵ月持続感染の予防効果は100%であった。CIN2+の予防効果は、HPV-16/18関連病変については100%、HPV DNA非検出病変では71.9%であった。HPVに自然感染した女性は新たに同型のHPVに感染しやすい状態が続くが、これは自然感染後の抗体濃度がHPVの予防には十分でないためとされる。今回、ELISA法で測定したところ、ワクチンで誘導された抗体濃度は、HPV-16、HPV-18ともに自然感染による抗体濃度の12倍以上が維持されていた。安全性のアウトカムは両群で同等であり、フォローアップ試験中に重篤な有害事象を発現したのはワクチン群が8%（30/373人）、プラセボ群は10%（37/369人）であった。そのうちワクチン接種に関連、あるいはその可能性があると判定されたものはなく、死亡者も認めなかった。著者は、「HPV-16/18 AS04アジュバントワクチンは、接種後6.4年が経過しても極めて良好な長期的有効性を示すとともに高い免疫原性が持続し、良好な安全性が確認された」と結論し、「本ワクチンはHPV DNAが検出されない病変やHPV-31、HPV-45の予防効果をも併せ持つことが確認された。今回のデータからは、HPV-16/18の予防効果はさらに長期にわたって持続すると予測される」としている。（菅野守：医学ライター）

経皮的冠動脈インターベンション（PCI）施行例への抗血小板薬として、新規開発中の非チエノピリジン系のADP受容体P2Y12阻害薬cangrelorの前投与（静注）は、チエノピリジン系のクロピドグレル（商品名：プラビックス）との比較で優越性は認められないことが報告された。現行ガイドラインでは、PCI時のリスク低減のためにクロピドグレル投与が推奨されているが、その効果は非常に不安定である。そのためcangrelorに、迅速性、予測可能性、可逆性という点での優越性が期待され大規模国際的な第III相無作為化試験が行われた。試験は薬剤投与がPCI前「CHAMPION PCI」とPCI後「CHAMPION PLATFORM」の2試験が行われたが、いずれも同様の結果が報告されている。本論は、CHAMPION PCIからの報告で、NEJM誌2009年12月10日号（オンライン版2009年11月17日号）で掲載された。全死因死亡・心筋梗塞・虚血による血行再建術の複合を主要エンド有効性ポイントにCHAMPION PCIは、急性冠動脈症候群でPCIを受ける患者を、cangrelor群（30μg/kgをボーラス静注後、4μg/kg/分を注入）とクロピドグレル群（600mgを経口投与）に無作為に、二重盲検ダブルダミーの実薬対照に割り付け行われた。cangrelor静注は、PCIの30分前より2時間以上もしくはPCI終了時（いずれか長時間の方）まで行われた（担当医の判断で4時間継続静注も可）。有効性の主要エンドポイントは、48時間時点での全死因死亡・心筋梗塞・虚血による血行再建術の複合とした。試験は70％の中間解析時点で、cangrelorの優越性が低いことが判断され、もう一方のCHAMPION PLATFORMでの70％中間解析でも同様の結果が得られた時点（2009年5月）で、試験登録は打ち切られた。そのためCHAMPION PCIには14ヵ国268施設から8,877例（当初予測の98.6％）が参加、PCI施行例はそのうち8,716例だった。48時間時点のオッズ比1.05主要エンドポイントの発生は、cangrelor群は7.5％、クロピドグレル群7.1％で、cangrelor群がクロピドグレルに優れることはなかった（オッズ比：1.05、95%信頼区間：0.88～1.24、P=0.59）。30日時点でも同様だった。また大出血（ACUITY基準に準拠）の発生率は、cangrelor群（3.6％）がクロピドグレル群（2.9％）に比べ、統計的に有意に近い差で高かった（オッズ比：1.26、95%信頼区間：0.99～1.60、P=0.06）。ただしその症例は、TIMI基準による大出血、GUSTO基準の重大あるいは致死的出血ではなかった。第2エンドポイント（予備解析）の全死因死亡・Q波心筋梗塞・虚血による血行再建術の複合は、cangrelor群で低下の傾向が見られたが、有意ではなかった（0.6%対0.9%、オッズ比：0.67、95%信頼区間：0.39～1.14、P=0.14）。（医療ライター：武藤まき）

直接トロンビン阻害作用を持つdabigatranは、血液凝固モニタリングを要せず、急性静脈血栓塞栓症治療において、ワルファリン（商品名：ワーファリンなど）の代替薬としての可能性が期待されている。カナダ・マクマスター大学のSam Schulman氏らが無作為化二重盲検非劣性比較試験「RE-COVER試験」で有効性、安全性を検討した結果、いずれも同等であることが報告された。NEJM誌2009年12月10日号（オンライン版2009年12月6日号）掲載より。定量dabigatranとINRワルファリンを無作為割り付けRE-COVER試験は、発症初期に中央値で9日間（4分位範囲8～11日）にわたり非経口の抗凝固療法を施行された急性静脈血栓塞栓症患者を対象とした。被験者は、dabigatran投与群（150mgを1日2回経口投与）と、ワルファリン投与群（プロトロンビン時間国際標準比〈INR〉2.0～3.0維持を基準に経口投与）に割り付けられ追跡された。　主要評価項目は、投与開始から6ヵ月時点の、客観的に確かめられた静脈血栓塞栓症の再発と関連死の発生とした。安全性エンドポイントは出血イベント、急性冠症候群、その他の有害事象と肝機能検査結果などとした。抗凝固効果は同等、モニタリング不要という点でdabigatranが優位？再発は、dabigatran群1,274例の患者のうち30例（2.4%）で、ワルファリン投与群1,265例のうち27例（2.1%）でそれぞれ発生した。リスク差は0.4パーセンテージ・ポイント（95%信頼区間：－0.8～1.5、事前特定された非劣性マージンP

群発頭痛の症状緩和には、高流量酸素治療が有効であることが、英国ロンドンNational Hospital for Neurology and NeurosurgeryのAnna S. Cohen氏らの調べで明らかにされた。現在、急性の群発頭痛に対して公認されている治療法は、スマトリプタン（商品名：イミグラン）の皮下注射のみである。JAMA誌2009年12月9日号で発表された。高流量酸素100％を12L/分で吸入研究グループはロンドンにあるNational Hospital for Neurology and Neurosurgeryで2002～2007年にかけて、国際頭痛学会（International Headache Society）の基準で群発性頭痛の認められた、109人（18～70歳）について、二重盲無作為化プラセボ対照交差試験を行った。被験者はそれぞれ4回の頭痛について、高流量酸素治療とプラセボ治療を交互に受けた。高流量酸素群は、群発頭痛の発症時に、高流量酸素100％を12L/分の割合で顔マスクから吸入した。15分後の痛み消失は、高流量酸素群で78％、プラセボ群は20％分析対象としたのは、反復発作性群発頭痛の57人、慢性群発頭痛の19人だった。第1エンドポイントの、治療開始後15分の痛みの消失が認められた割合は、プラセボ群が20％（95％信頼区間：14～26％、148発作）だったのに対し、高流量酸素群では78％（同：71～85％、150発作）と有意差が見られた（p

インフルエンザによるパンデミックのイギリス経済への影響については、疾患そのものよりも、学校閉鎖と「普段の生活」とのバランス、および有効なワクチンの十分な備蓄が重大な決定要因であることが、イギリス・ロンドン大学公衆衛生学・熱帯医学大学院のRichard D Smith氏らによる推計で示された。パンデミックへの備えとして、経済的損失を最小限に止めるための「普段の生活（business as usual）」の維持と、健康への悪影響を最小限にするための「社会距離戦略（social distancing、感染者と非感染者の接触を減少させる方策、学校や職場の閉鎖など）」とのバランスをとることが重要とされる。しかし、不安による行動の変化や政府による職場および学校の閉鎖が経済に実質的なインパクトを及ぼし、経済的損失と健康上のベネフィットのバランスが崩れる可能性があるという。BMJ誌2009年12月5日号（オンライン版2009年11月19日号）掲載の報告。パンデミックの深刻度別のシナリオにおける経済的インパクトを評価研究グループは、公表されたデータを用いて、インフルエンザによるパンデミック、ワクチンの効果、学校閉鎖、予防的欠勤がイギリス経済に及ぼすインパクトについて一般均衡モデルによる推計を行った。最新の適切なイギリス経済データとして2004年度のデータを用い、国内総生産（GDP）、各経済セクターの生産高、等価変分（equivalent variation）に関して、パンデミックの深刻度別のシナリオ（3段階の発病率と3段階の致死率の組み合わせ）におけるワクチン接種、学校閉鎖、予防的欠勤の経済的インパクトを評価した。学校閉鎖と予防的欠勤は大きな経済的損失をもたらし、有効なワクチンは損失を軽減する疾患のみに関連したコストは、低致死率のシナリオの場合はGDPの0.5～1.0%に相当し、高致死率のシナリオでは3.3～4.3%、極度の致死率では6.0～9.6%に達した。学校閉鎖の経済的インパクトは、軽度のパンデミックのシナリオの場合に特に大きかった。広範な行動の変化が起き、大規模な予防的欠勤が生じた場合には、経済的損失は著明に増大し、健康上のベネフィットはほとんど得られなかった。パンデミック前にワクチン接種を行った場合は、GDPの0.13～2.3%に相当する額が損失されずに済んだ。適合ワクチンの1回接種ではGDPの0.3～4.3%が損失されずに済み、2回接種では全シナリオを通じて経済的損失はGDPの約1%にまで抑制された。著者は、「インフルエンザによるパンデミックのイギリス経済への影響については、疾患そのものよりも、学校閉鎖と“普段の生活”とのバランス、および有効なワクチンの十分な備蓄が重大な決定要因であり、感染への不安による予防的欠勤はかなりの経済的損失をもたらす可能性がある」と結論している。また、「パンデミックの深刻度が最も低い場合でも、ワクチン接種に要するコストよりも、それによって得られる経済的恩恵の方が大きい。高～極度のパンデミックの場合は、適合ワクチン接種が、不安による行動変化がもたらす未曾有の経済的損失を回避する唯一の方法となる可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

進行心不全患者の生存率およびQOLは、内科的治療よりも、拍動流型左心補助人工心臓の植込み手術治療を受けた方が改善されることは知られているが、新型の連続流型人工心臓「HeartMate II」はこの拍動流型よりも小型で、拍動流型装置を上回る耐久性が期待されている。米国イリノイ州Advocate Christ Medical CenterのMark S. Slaughter氏ら新型人工心臓の研究グループが、無作為化試験を行い、その評価結果を、NEJM誌2009年12月3日号（オンライン版2009年11月17日号）で発表した。連続流型 vs. 拍動流型で2年生存率を検証試験は、心臓移植手術が不適格とされた進行心不全患者を登録し、新型の連続流型人工心臓群（134例）と、現在承認されている拍動流型人工心臓群（66例）に、2：1の比率で無作為に割り付け行われた。　主要複合エンドポイントは、植込み手術後2年時点の、障害が残る脳卒中、装置修理または交換のための再手術が行われていない生存率とした。副次エンドポイントは、生存率、有害事象の頻度、QOL、心機能とした。患者の術前特性は両群で同様だった。年齢中央値は64歳（範囲26～81歳）、平均左室駆出率17%、そして約80%の患者が強心薬の静脈内投与を受けていた。2年生存率は新型に軍配主要複合エンドポイントは、新型の連続流型群の方が134例中62例（46%）で、拍動流型群66例中7例（11%）より達成した患者が多かった（ハザード比：0.38、95%信頼区間0.27～0.54、P

集中治療室（ICU）で治療を受ける患者のおよそ半数以上が、感染症を発症していることが、75ヵ国の調査結果で明らかになった。ベルギーのErasme大学病院集中治療部門のJean-Louis Vincent氏らEPIC 2研究グループが、約1万4,000人のICU患者を調べた結果で、JAMA誌2009年12月2日号で発表された。ICU患者の感染症に関する、世界的な調査結果報告がほとんどない中、本試験は1992年に行われたEPIC研究（西欧17ヵ国、ICU 1,417ヵ所）データのup-to-dateを目的に行われた。感染者のうち気道感染が64％Vincent氏らは、2007年5月8日に、75ヵ国、1265ヵ所のICUで治療を受けていた、合わせて1万4,414人の患者について調査を行った。分析対象となったのは、そのうちの1万3,796人（18歳超）についてだった。被験者のうち、感染症が認められたのは、51％にあたる7,087人で、抗菌薬の投与を受けていたのは71％の9,084人だった。そのうち、気道感染は4,503人（感染者の64％）、微生物培養の結果が陽性だったのは4,947人（同70％）だった。分離菌がグラム陰性菌だったのは62％、グラム陽性菌は47％、また真菌への感染は19％だった。感染者の院内死亡率は、非感染者の1.51倍調査日までのICU滞在日数が長い患者の方が、感染率は高く、特に耐性ブドウ球菌、アシネトバクター、シュードモナス、カンジダへの感染が多かった。感染者のICU死亡率は25％で、非感染者の同率は11％、また院内死亡率も、感染者が33％に対し非感染者が15％と、それぞれ2倍以上だった（p