学会会長インタビュー　群馬大学　半田 寛 氏出演：第50回日本骨髄腫学会学術集会会長/群馬大学　半田 寛 氏

現地特別インタビュー中堅・若手メンバーインタビュー（インタビュアー：東海大学　扇屋 大輔 氏）インタビュアー：東海大学　扇屋 大輔 氏

シンポジウム座長インタビュー（1）名古屋市立大学　成田 朋子 氏出演：名古屋市立大学　成田 朋子 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（2）大阪医療センター　柴山 浩彦 氏出演：大阪医療センター　柴山 浩彦 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（3）国際医療福祉大学　中世古 知昭 氏出演：国際医療福祉大学　中世古 知昭 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（4）京都府立医科大学　黒田 純也 氏出演：京都府立医科大学　黒田 純也 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（5）千葉大学　三村 尚也 氏出演：千葉大学　三村 尚也 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（6）千葉大学　堺田 惠美子 氏出演：千葉大学　堺田 惠美子 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

　新規診断の多発性骨髄腫に対する自家幹細胞移植（ASCT）の前処置として、高用量ブスルファン（BU）＋メルファラン（MEL）とMEL単独（MEL200）を比較した第III相GEM2012試験の結果、BU＋MELがMEL200より微小残存病変（MRD）陰性率を有意に向上させることが示された。無増悪生存期間（PFS）は、BU＋MELで約16ヵ月改善したものの有意差は認められなかった。スペイン・Hospital Universitario 12 de OctubreのJuan-Jose Lahuerta氏らが、Blood誌オンライン版2025年6月11日号で報告した。　本試験では、新規に多発性骨髄腫と診断され、強化ボルテゾミブ・レナリドミド・デキサメタゾン（VRD）による導入療法と地固め療法を受けている患者におけるASCTの前処置として、BU＋MELとMEL200を比較した。458例（2013～15年）が登録され、導入療法後にBU＋MEL療法（230例）または MEL200療法（228例）に無作為に割り付けられた。主要評価項目はPFSで、国際病期分類（ISS）Stageおよび高リスク遺伝子異常によるサブグループ解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・2年間の維持療法後、MRD陰性率（10-6）は全体で63％であった（BU＋MEL：68％、MEL200：58％、オッズ比[OR]：1.51、p＝0.035）。・PFSはBU＋MEL群がMEL200群より中央値が約16ヵ月長かったが、有意ではなかった（89ヵ月vs.73.1ヵ月、ハザード比[HR]：0.89、95％信頼区間[CI]：0.70～1.14、p＝0.3）。・BU＋MEL群は、ISS StageII/III、t（14;16）、del（1p）の患者でベネフィットを示した。・BU＋MEL群のISS StageII/IIIとMEL200群のISS StageIの患者を合わせたサブグループでは、PFS中央値は96ヵ月（95％CI：76～NE）であった。・安全性に関する懸念は認められなかった。

　新規診断の多発性骨髄腫において、導入療法後に感度10-5で測定可能残存病変（MRD）が陰性と判定された患者では、より厳格な感度10-6で維持療法前MRD陰性の割合は、地固め療法としてイサツキシマブ＋カルフィルゾミブ＋レナリドミド＋デキサメタゾン4剤併用療法（Isa-KRd）を受けた患者と自家幹細胞移植（ASCT）を受けた患者で差はなく、導入療法後に感度10-5でMRD陽性と判定された患者では、感度10-6で維持療法前MRD陰性の割合は、地固め療法としてのシングルASCTとタンデムASCTでも差はないことが、フランス・Universite de ToulouseのAurore Perrot氏らMIDAS Study Groupが実施した「MIDAS試験」で示された。研究の詳細は、NEJM誌オンライン版2025年6月3日号に掲載された。フランスとベルギーの非盲検無作為化第III相試験　MIDAS試験は、フランスとベルギーの72施設が参加した進行中の非盲検無作為化第III相試験であり、2021年12月～2023年7月に患者を登録した（Intergroupe Francophone du Myelomeなどの助成を受けた）。　年齢65歳以下、新規に診断された未治療の骨髄腫で、測定可能病変を有し、ASCT適応の患者を対象とした。被験者を、導入療法（Isa-KRd、6サイクル）後のMRDの状態に応じて、次のように4つの地固め療法のうち1つを受ける群に無作為に割り付けた。　MRD陰性は感度＜10-5（次世代シーケンシングによる評価で、正常細胞10万個当たりがん細胞が1個未満）の場合とし、MRD陽性は感度≧10-5とした。導入療法後にMRD陰性の患者は、地固め療法としてASCT＋Isa-KRd（2サイクル）を受ける群（ASCT群）またはIsa-KRd（6サイクル）を受ける群（Isa-KRd群）に、導入療法後MRD陽性の患者は、地固め療法として短期間にASCTを2回受ける群（タンデムASCT群）またはASCT＋Isa-KRd（2サイクル）を受ける群（シングルASCT群）に割り付けた。　主要評価項目は、感度10-6における維持療法前MRD陰性とした。MRD陰性の持続、無増悪生存期間の評価にはデータが不十分　718例が無作為化の対象となった。年齢中央値は59歳（範囲：25～66）、57％が男性であった。導入療法終了時にITT集団の485例（68％）が感度10-5でMRD陰性で、242例をASCT群、243例をIsa-KRd群に割り付けた。また、感度10-5でMRD陽性であった233例（32％）のうち、124例をタンデムASCT群、109例をシングルASCT群に割り付けた。　導入療法終了後に感度10-5でMRD陰性であった患者における、感度10-6で維持療法前MRD陰性の患者の割合は、ASCT群で86％（208/242例）、Isa-KRd群で84％（205/243例）と両群間に差を認めなかった（補正後相対リスク：1.02［95％信頼区間[CI]：0.95～1.10］、p＝0.64）。　また、導入療法終了後に感度10-5でMRD陽性であった患者においては、感度10-6で維持療法前MRD陰性の患者の割合は、タンデムASCT群で32％（40/124例）、シングルASCT群で40％（44/109例）であり、両群間に差はなかった（補正後相対リスク：0.82［95％CI：0.58～1.15］、p＝0.31）。タンデムASCT群の15％は、2回目のASCTを受けなかった。　地固め療法中に、5例（Isa-KRd群2例、タンデムASCT群3例）で病勢進行を認め、2例（Isa-KRd群2例）が病勢進行とは関連のない原因で死亡した。追跡期間中央値は、ASCT群とIsa-KRd群が16.8ヵ月、タンデムASCT群とシングルASCT群は16.3ヵ月であり、MRD陰性の持続状況や無増悪生存期間を評価するにはデータが十分ではなかった。新たな安全性シグナルは発生しなかった　導入療法段階と比較して、地固め療法中に新たな安全性シグナルは発生しなかった。地固め療法中に発現したGrade3以上の有害事象は、タンデムASCT群の粘膜炎（12％）と口内炎（14％）を除き、いずれも10％未満であった。　重篤な有害事象はASCT群で44例、Isa-KRd群で29例に、とくに注目すべき有害事象はそれぞれ4例および2例にみられた。また、タンデムASCT群で20例、シングルASCT群で23例に重篤な有害事象が、それぞれ7例および4例にとくに注目すべき有害事象が発現した。　著者は、「ASCTの有益性が示されなかった理由として、ASCT群とIsa-KRd群は導入療法後にすでに感度10-6でMRD陰性の患者の割合が高かったこと（それぞれ73％、76％）が影響している可能性がある」「これらの結果は、強力な4剤併用療法の時代を迎えた現在、導入療法後にMRD陰性の患者におけるfirst-line ASCTの役割に疑問を投げかけるものである」「抗CD38抗体とプロテアソーム阻害薬を含む有効な導入療法後に、タンデムASCTをルーチンに行うことは、もはや正当化されない可能性が示唆される」「本試験は進行中で、無増悪生存期間や全生存期間の評価にはより長期の追跡調査を要する」としている。

学会理事長インタビュー　名古屋市立大学　飯田 真介 氏出演：日本骨髄腫学会理事長/名古屋市立大学　飯田 真介 氏

特別企画：患者の会の役割と学会との関わり出演：日本骨髄腫患者の会　代表　上甲 恭子 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

出演：日本赤十字社医療センター 骨髄腫アミロイド―シスセンター顧問　鈴木 憲史氏経過観察が常識化しているくすぶり型多発性骨髄腫（SMM）。リスク評価の細密化により、治療介入が有用なハイリスクSMMが研究されている。そのような中、ダラツムマブの介入を評価したAQUILA試験の結果が発表された。同試験の共同研究者である日本赤十字社医療センターの鈴木憲史氏に視聴者からの事前の質問も含めて解説いただいた。参考Dimopoulos MA, et al. N Engl J Med. 2024 Dec 9. [Epub ahead of print]

　多発性骨髄腫の治療は目覚ましい進歩を遂げている。その一方で、高齢化や治療の長期化に伴う課題も顕在化している。第50回日本骨髄腫学会学術集会では、多発性骨髄腫診療における地域連携と多職種連携について議論された。多発性骨髄腫治療の課題を解決する中核病院と診療所の「並走的連携」　兵庫医科大学の吉原 享子氏は、地域の中核病院の立場から多発性骨髄腫治療について述べた。多発性骨髄腫の治療は、中核病院で患者を安定させ、地域連携病院や在宅診療へと移行するのが通常である。長期に渡る治療においては合併症のフォローアップが重要であり、地域医療機関との連携は不可欠である。とくに、CAR-T療法などの高度治療では、紹介元病院との連携を密にして円滑に治療を提供できる体制づくりが求められる。　医療法人星医院の磯田 淳氏は多発性骨髄腫診療の課題として、治療薬の高度化、患者の高齢化、治療期間の長期化をあげた。院内連携で高度化や複雑化に対応し、高齢化や長期化に対応には地域連携で対応する。現在の日本の骨髄腫の病診連携の形としては、中核病院が診療を継続し診療所がサポートする「並走型連携」が現実的である。こうした地域との連携が機能することで、入院中の高度なレジメンが患者の予後改善に効果的に結びつくことになる。多発性骨髄腫患者をチームで支える看護師、薬剤師　渋川医療センターの本多 昌子氏は看護師の立場から病院での取り組みを紹介。院内における対面カンファレンスの重要性を指摘した。また、患者にとって最も身近な存在である看護師は、収集した情報をカンファレンスで提供し、チームのハブとしての役割を担うべきだと述べた。　国立国際医療研究センターの小室 雅人氏は、多発性骨髄腫治療の複雑化に伴い、薬剤師の役割が重要になっていると指摘。患者・家族への服薬指導だけでなく、医師に対する処方提案やポリファーマシー対策の提言も薬剤師の重要な業務である。とくに高齢患者においては、副作用により治療が継続不能になる可能性があるため薬剤師の役割は大きいという。かかりつけ医と骨髄腫主治医の連携を　日本骨髄腫患者の会の上甲 恭子氏は、2022年と25年に行ったアンケートの結果も交え、多発性骨髄腫患者が抱えるさまざまな問題について説明。医師との意識のギャップ、かかりつけ医と骨髄腫主治医の連携の重要性を指摘した。　アンケートの結果から、治療については骨髄腫主治医への依存度が高いこと、かかりつけ医と骨髄腫の主治医の連携によって患者のウェルビーイングが向上すると示唆された。

　自家造血幹細胞移植（auto-SCT）後に再発した多発性骨髄腫患者に対して、これまでauto-SCTより同種造血幹細胞移植（allo-SCT）のほうが優れていると考えられていた。今回、オーストリア・Wilhelminen Cancer Research InstituteのHeinz Ludwig氏らの系統的レビューとメタ解析の結果、allo-SCTがauto-SCTよりも全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）が劣っていることが示された。Cancer誌2025年5月15日号に掲載。　研究グループは、1995年～2024年10月に発表された英語論文の包括的な文献レビューを行い、初回auto-SCT後に再発した多発性骨髄腫に対して、allo-SCTとauto-SCTを比較した5研究を解析した。また、再発後に適合する同種造血幹細胞ドナーが存在する患者と存在しない患者を比較した2研究を個別に解析した。日本造血・免疫細胞療法学会と国際血液骨髄移植研究センター（CIBMTR）の2つの大規模データベースから 815例の個別データを入手した。Kaplan-Meier曲線で示された5つの小規模研究（allo-SCTとauto-SCTを比較した3研究、および適合ドナーの有無で比較した2つの研究）のデータは、Shinyアプリを用いてデジタル化した。メタ解析はR 4.3.3を用い、OSおよびPFSについてKaplan-Meier検定およびlog-rank検定を行った。　主な結果は以下のとおり。・個々の患者データ解析では、auto-SCT群でOSが有意に延長し、このベネフィットは3つの小規模試験で一貫していた。PFSも、CIBMTRのデータセットおよびプールされた小規模研究において、auto-SCTのほうが優れていた。・適合ドナーの有無で比較した2試験では、ドナーあり群のほうがPFSが長く、データを統合するとOSも改善していた。　これらの結果から、著者らは「初回auto-SCT後に再発した多発性骨髄腫患者には、allo-SCTを推奨すべきではないことが示された」としている。

GLP-1薬は体重減少効果以外の仕組みのがん予防効果を有するらしい先週11～14日のスペインでの欧州肥満学会で取り上げられたイスラエルの研究者の発表によると、GLP-1受容体作動薬（GLP-1薬）は体重減少がもたらす以上のがん予防効果を有するようです1,2）。GLP-1薬と肥満手術はどちらも糖尿病や肥満の治療として確立としています。肥満手術は糖尿病や肥満と関連するいわゆる肥満関連がん（ORC）を生じ難くすることが長期の試験やメタ解析で裏付けられており、発生率の32～45％の低下をもたらします。一方、肥満治療薬（肥満薬）のがん予防効果のほどはよくわかっていませんが、2型糖尿病、肥満、それらの合併症を制しうるGLP-1薬も肥満手術と同様にORCを生じ難くするかもしれません。実際、米国の2型糖尿病患者およそ165万例の最長15年間の経過を解析したレトロスペクティブ試験でGLP-1薬とORCの発生率低下の関連が示されています。GLP-1薬投与群は調べた13種のORCうち10種（食道、大腸、子宮内膜、胆嚢、腎臓、肝臓、卵巣、膵臓のがん、髄膜腫、多発性骨髄腫）の発生率がインスリン投与群に比べて低くて済んでいました3）。同試験の著者はいくつかの課題の1つとして、GLP-1薬とがんの発生率の関連を肥満手術と比べる必要があると述べていました。イスラエルの人口の半数超が加入している保健組合Clalitの研究者らはまさにその課題に取り組み、GLP-1薬と肥満手術のORCを減らす効果を同組合の患者の電子カルテを使って比較しました。比較されたのは24歳以上で、肥満かつ糖尿病の患者の第一世代GLP-1薬開始後と肥満手術後のORCの発生率です。2010～18年にGLP-1薬を開始した群と肥満手術を受けた群の患者はどちらも同数の3,178例で、性別、年齢、BMIが一致するように1対1の割合で選定されました。2023年12月までの追跡期間中央値7.5年のあいだに298例にORCが生じました。最も多かったのは閉経後乳がんで77例に生じました。その次に多かったのは大腸がんで49例、3番目に多かった子宮がんは45例に生じました。肥満手術群のほうが体重はより減ったものの、ORCの発生率は肥満手術群とGLP-1薬投与群で似たりよったりで、それぞれ1,000人年当たり5.76と5.64でした。肥満手術群のBMI低下は31％で、GLP-1薬のBMI低下14％を2倍以上上回りました。そのような体重減少の効果を差し引くと、GLP-1薬の体重減少以外の作用によるORC発生率低下は肥満手術に比べて41％高いと推定されました。GLP-1薬がORCを防ぐ効果は炎症の抑制などのいくつかの仕組みによるのかもしれません。より用を成し、より体重を減らす新世代のGLP-1薬のORC予防効果はさらに高いと期待できそうですが、無作為化試験やより大人数の観察試験でORCの予防効果をさらに検証し、その効果の仕組みの理解に取り組む必要があります。また、新世代のGLP-1薬がORC以外のがんを増やさないことの確認が必要と研究リーダーの1人Dror Dicker氏は言っています2）。幸い、10試験の7万例超を調べた最近のメタ解析では、2型糖尿病患者のGLP-1薬使用のがん全般の発生率はプラセボに比べて高くないことが示されています4,5）。 参考 1） Wolff Sagy Y, et al. eClinicalMedicine. 2025 May 11. [Epub ahead of print] 2） GLP-1 receptor agonists show anti-cancer benefits beyond weight loss / Eurekalert 3） Wang L, et al. JAMA Netw Open. 2024;7:e2421305. 4） Lee MMY, et al. Diabetes Care. 2025;48:846-859. 5） expert reaction to conference poster about GLP-1 obesity drugs （compared with bariatric surgery） and obesity-related cancer / Science Media Centre

　Johnson & Johnson（法人名：ヤンセンファーマ）は2025年4月4日、「多発性骨髄腫患者のWell-being向上も考慮した治療目標を」と題したメディアセミナーを開催した。多発性骨髄腫は、根治が難しいものの、治療の進歩により長期生存が可能となってきている疾患である。本セミナーは、患者が「治療と生活を両立」させるために必要な視点として「Well-being」に焦点を当て、医療者と患者双方の視点からその意義を共有することを目的として開催された。　セミナーでは、群馬大学大学院医学系研究科 血液内科学分野の半田 寛氏が「診断から最新治療、そして患者自身ができること」について講演を行い、続いて日本骨髄腫患者の会代表の上甲 恭子氏が登壇し「Well-beingとは“一人一人が今どのように生きたいか”」をテーマに患者の視点から語った。「多発性骨髄腫の治療を諦めず、やりたいことも諦めないために」　多発性骨髄腫の診断・治療は、この20年間で著しい進歩を遂げてきた。新たな薬剤の登場により、生存期間は大幅に延伸し、治療の選択肢も増えている。一方、治療の選択肢の多様化は、治療の複雑化という新たな課題を生んでいる。　こうした状況において、半田氏は「治療の目標は深い奏効、すなわちMRD（微小残存病変）検出感度未満の達成に向かっている。そのうえで、いかに患者のQOL（生活の質）やADL（日常生活動作）を損なわずに治療を継続できるかが今後の大きな課題である」と指摘した。たとえ根治が難しくとも「治療をしながら、自分らしく生きる」ことの両立が、これからの治療においてますます重要になってくるという。　その鍵となるのが「どう生きたいか」という価値観を、患者と医療者が共有する“Shared Decision Making（共同意思決定）”であると半田氏は述べる。治療法を選ぶ際、注射か内服か、治療期間の長短、通院頻度、生活の目標など、個々の患者の価値観に沿って擦り合わせていくことが不可欠であると強調した。「“いい塩梅”の暮らしを支える：患者のWell-beingを考える」　「治療のために生きるのではなく、生きるために治療をする」。多発性骨髄腫の治療が進歩する中で、患者にとって大切なのは「今をどう生きるか」であると、日本骨髄腫患者の会で代表を務める上甲氏は語った。講演では、自身の家族の経験や患者支援の活動を通して見えてきた、多発性骨髄腫患者における「Well-being」の在り方について紹介した。　上甲氏は、Well-beingという概念を「絶妙なバランス、つまり“よい塩梅”」と表現し、患者調査の結果から「長生きしたい」よりも「自分らしく、元気に過ごしたい」と考える傾向が高齢患者に多いことを紹介した。一方で、痛みや不安、外見の変化に苦しむ声も届くことを紹介。ある患者の「病院には薬をもらいに行っているだけ」「主治医との会話にも虚無感がある」といった実情に対し、上甲氏は「医療者との対話の重要性、そして患者自身が正しい知識を持ち、信頼関係を築くこと」の必要性を訴えた。医師と患者、すれ違う“目標”と本音　パネルディスカッションでは、医師と患者それぞれの「治療目標」に関する意識の違いが調査結果を交えて紹介された。　患者が挙げた目標として最も多かったのは「以前と変わらない生活を送りたい」、次いで「好きなことを続けたい」であった。一方、医師は「生存期間の延長」など、科学的エビデンスに基づいた数値を重視していた。　これについて半田氏は、「医師は“提供できるもの”として科学的な指標を挙げているが、患者は“どう生きたいか”を大切にしている」と説明。上甲氏も「“治療目標”という言葉は患者には伝わりにくい。“どんな生活を望んでいるか”と問うことで、初めて本音が語られる」と述べた。日常の充実が、治療を支える　「治療以外の時間の充実」が治療に与える影響についての調査では、医師の92％、患者の96％が「かなり良い影響を与える」または「やや良い影響を与える」と回答した。　上甲氏は「夢中になれることを持っている患者は、生きる力が明らかに違う」と述べ、半田氏も「やりたいことを伝えてもらえれば、それを実現できる治療を一緒に考えられる」と応じた。まとめ　多発性骨髄腫の治療は進歩し続けている。しかし、医学的な成功が必ずしも患者の幸福と一致するとは限らない。治療を続けながらも、自分らしい生活、すなわちWell-beingを実現するためには、医療者と患者が対等な立場で治療目標を共有することが求められる。科学的根拠に基づく治療と、患者が描く人生の在り方。その両輪がかみ合ってこそ、多発性骨髄腫の治療は本当の意味で“前進”していくと考えられる。

（1）血液内科医向け出演：第50回日本骨髄腫学会学術集会会長/群馬大学　半田 寛 氏

（2）非専門医・研修医・コメディカル向け出演：第50回日本骨髄腫学会学術集会会長/群馬大学　半田 寛 氏