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イルミナ、包括的がんゲノムプロファイリングテストを申請

 イルミナは、2022年5月10日、厚生労働省にTruSight Oncology Comprehensiveパネルシステムの製造販売承認申請を行った。 同パネルシステムは、固形悪性腫瘍患者のホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)腫瘍サンプルから抽出した核酸を検体として、NextSeq 550Dxシステムを用いたターゲットシーケンスにより517遺伝子の変異を検出する包括的がんゲノムプロファイリング検査キット。 DNAからは塩基変異、多塩基変異、挿入、欠失および遺伝子増幅を、RNAからは遺伝子融合およびスプライスバリアントを検出する。コンパニオン診断薬(CDx)についても、順次追加される予定。  同ゲノムプロファイリング検査は2022年3月の欧州での最初の発売に続き、日本で製造販売承認申請を行った。

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抗TIGIT抗体tiragolumab+アテゾリズマブによるPD-L1高発現非小細胞肺がん1次治療の中間解析(SKYSCRAPER-01)/ロシュ

 ロシュは2022年5月11日、 PD-L1高発現の局所進行または転移のある非小細胞肺がん(NSCLC)の1次治療で抗TIGIT抗体tiragolumab+アテゾリズマブとアテゾリズマブ単剤を比較する第III相SKYSCRAPER-01試験の結果を発表した。抗TIGIT抗体tiragolumabとアテゾリズマブの忍容性は良好 SKYSCRAPER-01試験の中間解析の結果、主要評価項目である無増悪生存期間を達成できなかった。もう1つの主要評価項目である全生存期間は未成熟であり、次回分析まで研究が継続される。双方の評価項目とも数値は改善している。抗TIGIT抗体tiragolumabとアテゾリズマブの忍容性は良好であり、tiragolumabを追加による新たな安全性シグナルは確認されていない。

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StageIAのNSCLC、区域切除が肺葉切除より優れる/Lancet

 Stage IAの非小細胞肺がん(NSCLC)に対し、区域切除は肺葉切除と比べて5年全生存(OS)について優越性が示され、事前に規定した全サブグループでも、区域切除の同優越性が一貫して認められた。聖マリアンナ医科大学呼吸器外科主任教授の佐治 久氏らが、日本国内70ヵ所の医療機関を通じて行った「JCOG0802/WJOG4607L試験」の結果を報告した。著者は、「本試験は、われわれの知る限りでは、肺野型NSCLCの全生存について、区域切除と肺葉切除のベネフィットを比較検討した初の試験で、結果は、区域切除を肺野型NSCLC患者の標準外科治療とすべきことを示唆するものであった」と述べている。Lancet誌2022年4月23日号掲載の報告。日本国内70ヵ所の医療機関で無作為化試験 第III相の非盲検無作為化対照非劣性試験「JCOG0802/WJOG4607L試験」は、日本国内70ヵ所の医療機関を通じて行われ、臨床Stage IAのNSCLC(腫瘍径≦2cm、C/T比>0.5)の患者を無作為に2群に分け、一方には肺葉切除を、もう一方には区域切除を行った。無作為化は最小化法で、試験センター、組織型、性別、年齢、薄切CT所見のバランスを考慮した。治療割付について、被験者と試験担当者へのマスキングは行われなかった。 主要エンドポイントはOS(全無作為化患者を対象に解析)、副次エンドポイントは術後呼吸機能(6ヵ月、12ヵ月)、無再発生存、局所再発の割合、有害事象、区域切除完了の割合、入院期間、胸腔チューブ留置期間、手術期間、失血量、自動外科用ステープル使用数だった。 OSはITT解析を行い、非劣性マージンはハザード比(HR)の95%信頼区間(CI)上限値1.54に設定し、層別化Cox回帰モデルを用いて算出し検証した。5年OS率、区域切除群94%、肺葉切除群91% 2009年8月10日~2014年10月21日に、被験者数1,106例(ITT集団)が登録され、肺葉切除群は554例、区域切除群は552例だった。両群患者のベースラインの臨床病理はバランスがとれていた。なお、区域切除群のうち、22例が肺葉切除に切り替えられ、1例が拡大区域切除を受けた。 追跡期間中央値7.3年(範囲:0.0~10.9)で、5年OS率は区域切除群が94.3%(95%CI:92.1~96.0)、肺葉切除群は91.1%(88.4~93.2)で、区域切除群の非劣性と優越性が確認された(HR:0.663、95%CI:0.474~0.927、非劣性片側p<0.0001、優越性p=0.0082)。事前に規定した全サブグループで、区域切除術群で全生存率がより良好だった。また、区域切除群のすべての事前規定サブグループで、OSの改善が一貫して観察された。 術後1年の呼吸機能をみたFEV1の減少率中央値は、区域切除群12.0%、肺葉切除群8.5%で有意差がみられたが(群間差:3.5%、p<0.0001)、事前に設定した閾値(10%)には達しなかった。5年無再発生存率は、区域切除群88.0%(95%CI:85.0~90.4)、肺葉切除群87.9%(84.8~90.3)で同等だった(HR:0.998、95%CI:0.753~1.323、p=0.9889)。局所再発率は、区域切除群10.5%、肺葉切除群5.4%と区域切除群で有意に高率だった(p=0.0018)。 区域切除群27/58例(47%)、肺葉切除群52/83例(63%)が、それぞれ術後に他の疾患で死亡した。30日または90日死亡率は観察されていない。 1つ以上のGrade2以上の術後合併症発生率は、区域切除群148例(27%)、肺葉切除群142例(26%)で同程度だった。

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臨床疑問「アジュバントを行うべきStage I 非小細胞肺がん」を考える:会員からの質問に回答【肺がんインタビュー】 第78回

第78回 臨床疑問「アジュバントを行うべきStage I 非小細胞肺がん」を考える:会員からの質問に回答出演:近畿大学医学部 外科学教室 呼吸器外科部門 主任教授 津谷 康大氏病理学的病期分類が第8版に更新され、StageI非小細胞肺がんの概念が一部変わった。新基準のStage Iの中でアジュバントに適した症例はどのようなものか。新たな臨床疑問に応える2つの臨床研究が発表された。このテーマに関するケアネット会員医師の質問について、上記研究の筆頭著者である近畿大学の津谷康大氏に回答いただいた。

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オピオイドの投与量、どのくらいまで増やしてよい?【非専門医のための緩和ケアTips】第27回

第27回 オピオイドの投与量、どのくらいまで増やしてよい?基本原則を押さえれば、そんなに難しくないオピオイドの調整。といっても、やはり難しく感じる時はあります。どの分野も「その難しさを知って、やっと一人前」という側面はありますからね。今回はオピオイドの投与量についての質問をいただきました。今日の質問大学病院から紹介された頭頸部がんの患者さん、訪問診療で在宅緩和ケアを担当しています。難治性がん疼痛のようで、経口モルヒネ換算で1日に300mgもオピオイドを使っています。こんなに高用量のオピオイドが必要な患者さんを担当したことがないのですが、オピオイドはどのくらいの量まで使うものなのでしょうか。緩和ケアが診療の中心となった10年以上前、私も同じように感じたことがありました。経口モルヒネ換算で300mg/日というと、確かに多く感じますよね。それでも患者さんが痛みを訴える場合、どのくらいの量まで増やしてよいのでしょうか?緩和ケアを学び始めた頃に、驚いたことの1つが、「オピオイドには最大投与量がない」ということでした。通常の鎮痛剤であれば「NSAIDsなら1日3錠まで」といった具合に、1日の最大投与量があり、それ以上増やしても鎮痛効果は期待できません。このことを天井効果と呼びます。一方、オピオイドは「副作用で増量が難しい」といった状況でない限り、鎮痛効果が確認できる間は投与量を増量します。増量幅は患者さんごとに異なり、最大量はありません。これがオピオイドと非オピオイドの大きな違いです。びっくりしませんか? 当時、痛み止めといえばNSAIDsしか知らなかった私にとっては衝撃でした。では、患者さんが「痛い」と言う限り、とりあえずオピオイドを増量すればよいのでしょうか? 当然、そんな訳はありません。通常、多くの患者に鎮痛効果が期待できる量のオピオイドを使っても、痛みが残存する場合、それなりの理由があるはずです。本当にオピオイドが不十分という場合もあるでしょうが、気を付けなければならないのは「そのほかの原因」が潜んでいる場合です。例を挙げると、腸管閉塞などでオピオイドが吸収できていない急な痛み(突出痛)に対するレスキューがうまく調整できていない神経の痛みなど、オピオイドの効果が乏しいタイプの痛みであるこういった状況でオピオイドをどんどん増やすのは、ちょっとまずいのはわかりますよね。投与量の限界はないと言いながら、ある程度の量で効果がない時にはその原因をきちんと考える必要があります。では、どの程度の投与量から、この「見直し」作業が必要になるでしょうか? 目安となるのは緩和ケアの研修会で示されていたもので、ここでは「経口モルヒネ換算で120mg/日を超えたら、評価を見直すことや、専門家と相談すること」を勧めています。対応に困ったらがん拠点病院の緩和ケア担当部門に問い合わせしてみましょう。今回のTips今回のTipsオピオイドに最大投与量はないため、適切に増量しよう。増量しても鎮痛効果が不十分な時には原因を考え、評価を見直そう。

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BRCA1/2遺伝子の病的バリアント、新たに3がん種との関連が明らかに/JAMA Oncol

 BRCA1/2遺伝子の病的バリアントは、乳がん、卵巣がん、前立腺がん、膵がんの発症リスク上昇に関与することが知られている。今回、日本人集団における世界最大規模のがん種横断的ゲノム解析が実施され、BRCA1/2遺伝子の病的バリアントは上記4がん種のほかに胃がん、食道がん、胆道がんの発症リスクも上昇させることが示唆された。理化学研究所生命医科学研究センターの桃沢 幸秀氏らによるJAMA Oncology誌オンライン版2022年4月14日号への報告。病的バリアント保持率を各がん種の患者と対照者間で比較 研究グループは、2003年4月~2018年3月にバイオバンク・ジャパンに登録されたデータを用いて、胆道がん、乳がん、子宮頸がん、大腸がん、子宮体がん、食道がん、胃がん、肝がん、肺がん、リンパ腫、卵巣がん、膵がん、前立腺がん、腎がんの14がん種における計10万3,261人(患者群6万5,108人、対照群3万8,153人)について、BRCA1/2遺伝子のゲノム解析を実施。データの解析は、2019年8月~2021年10月に行われた。 ゲノム解析はターゲットシークエンス法を用いて、BRCA1/2遺伝子のタンパク質への翻訳に影響が大きいとされる翻訳領域およびその周辺2塩基の合計16,111塩基の配列を調査。病的バリアントと各がん種との関連は、各がん種の患者と対照者との間の病的バリアント保持率を比較することで評価した。 BRCA1/2遺伝子の病的バリアントと各がん種との関連を評価した主な結果は以下のとおり。・平均年齢は患者群(診断時)が64.1歳、対照群(登録時)が61.8歳。それぞれ女性が42.3%、46.9%だった。・1,810個の遺伝的バリアントが同定され、さらに、ENIGMAコンソーシアムの手法を用いて、これらの遺伝的バリアントから315個の病的バリアントが同定された。・オッズ比(OR)>4.0(本研究における統計学的基準:p<1×10-4)を満たしたのは、BRCA1遺伝子については、すでに病的バリアントと疾患リスクとの関連が知られている女性乳がん(OR:16.1)、卵巣がん(OR:75.6)、膵がん(OR:12.6)に加えて、胃がん(OR:5.2、95%信頼区間[CI]:2.6~10.5)、胆道がん(OR:17.4、95%CI:5.8~51.9)で関連が認められた。BRCA2遺伝子については、女性乳がん(OR:10.9)、男性乳がん(OR:67.9)、卵巣がん(OR:11.3)、膵がん(OR:10.7)、前立腺がん(OR:4.0)に加えて、胃がん(OR:4.7、95%CI:3.1~7.1)、食道がん(OR:5.6、95%CI:2.9~11.0)で病的バリアントとの関連が認められた。・なお、p<0.05の基準までみると、BRCA1遺伝子については肺がんとリンパ腫、BRCA2遺伝子については子宮頸がん、子宮体がん、肝がん、腎がんと病的バリアントとの関連が認められた。

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Dr.光冨の肺がんキーワード解説「ALK」【肺がんインタビュー】 第80回

第80回 Dr.光冨の肺がんキーワード解説「ALK」肺がんではさまざまなドライバー変異が解明されている。それに伴い、種々の標的治療薬が登場する。それら最新の情報の中から、臨床家が知っておくべき基本情報を近畿大学の光冨徹哉氏が解説する。

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ニボルマブ+化学療法の非小細胞肺がん術前補助療法を申請/小野・BMS

 小野薬品工業は、2022年4月25日、ニボルマブ(製品名:オプジーボ)について、化学療法との併用療法による切除可能な非小細胞肺がん(NSCLC)の術前補助療法に対する効能又は効果に係る国内製造販売承認事項一部変更承認申請を行った。 今回の承認申請は、切除可能なNSCLC患者の術前補助療法として、ニボルマブと化学療法の併用療法を評価した多施設国際共同無作為化非盲検第III相試験であるCheckMate-816試験(ONO-4538-55)の結果に基づいている。 同試験において、ニボルマブと化学療法の併用療法の3回投与は、化学療法単独と比較して、本試験の主要評価項目である無イベント生存期間(EFS)および病理学的完全奏効(pCR)で統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示した。また、安全性プロファイルは、これまでにNSCLC患者を対象としたニボルマブおよび化学療法の各薬剤または併用療法の試験で報告されているものと一貫していた。

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NSCLCの術前補助療法、ニボルマブ追加でEFS延長(CheckMate-816)/NEJM

 切除可能な非小細胞肺がん(NSCLC)の術前補助療法において、PD-1免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブと化学療法の併用療法は化学療法単独と比較して、無イベント生存期間が有意に延長し、病理学的完全奏効の割合は有意に高率であり、ニボルマブ追加による有害事象や手術の実行可能性の妨げとなる事象の増加は認められないことが、米国・ジョンズホプキンス大学KimmelがんセンターのPatrick M. Forde氏らが実施した「CheckMate-816試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2022年4月11日号で報告された。14ヵ国の無作為化第III相試験 本研究は、NSCLCの術前補助療法における、化学療法へのニボルマブ追加の有用性の評価を目的とする非盲検無作為化第III相試験であり、東アジアの4ヵ国(中国、日本、韓国、台湾)を含む世界14ヵ国の施設が参加し、2017年3月~2019年11月の期間に患者の登録が行われた(米国Bristol Myers Squibbの助成を受けた)。 対象は、Stage IB(腫瘍径≧4cm)~IIIAの切除可能NSCLC(American Joint Committee on Cancer[AJCC]第7版の病期判定基準に準拠)で、Eastern Cooperative Oncology Group(ECOG)パフォーマンスステータス(0~4点、点数が高いほど身体機能の障害度が高い)のスコアが0または1で、がんに対する治療歴のない成人患者であった。 被験者は、根治手術を受ける前に、ニボルマブ(360mg)+プラチナ製剤を含む2剤併用化学療法、またはプラチナ製剤を含む2剤併用化学療法のみの投与を、3週(1サイクル)ごとに3サイクル施行する群に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。手術は、術前補助療法終了から6週間以内に行われ、術後補助療法は化学療法、放射線療法あるいはこれら双方を最大4サイクル実施してよいこととされた。 主要エンドポイントは、無イベント生存期間(病勢進行、再発、死亡までの期間)と病理学的完全奏効(切除肺とリンパ節に生存かつ増殖可能な腫瘍細胞が存在しない)とされた。根治手術施行率:83.2% vs.75.4% 358例が登録され、ニボルマブ併用群に179例(年齢中央値64歳、女性28.5%、アジア人47.5%)、化学療法単独群に179例(65歳、29.1%、51.4%)が割り付けられた。術前補助療法を完遂した患者の割合は、ニボルマブ併用群が93.8%、化学療法単独群は84.7%、術後の補助化学療法はそれぞれ11.9%および22.2%、後治療は21.2%および43.6%が受けた。 最も短い追跡期間が21ヵ月の時点で、無イベント生存期間中央値はニボルマブ併用群が31.6ヵ月(95%信頼区間[CI]:30.2~未到達)と、化学療法単独群の20.8ヵ月(95%CI:14.0~26.7)に比べ有意に長かった(ハザード比[HR]:0.63、97.38%CI:0.43~0.91、p=0.005)。1年無イベント生存率はそれぞれ76.1%および63.4%、2年無イベント生存率は63.8%および45.3%であった。 また、病理学的完全奏効の割合は、ニボルマブ併用群が24.0%(95%CI:18.0~31.0)であり、化学療法単独群の2.2%(0.6~5.6)よりも有意に高かった(オッズ比[OR]:13.94、99%CI:3.49~55.75、p<0.001)。 無イベント生存期間と病理学的完全奏効の結果は、ほとんどのサブグループが化学療法単独群よりもニボルマブ併用群で良好であった。 根治手術は、ニボルマブ併用群が83.2%、化学療法単独群は75.4%で行われた。R0切除(遺残腫瘍なし)は、根治手術例のそれぞれ83.2%および77.8%で達成された。 一方、事前に規定された1回目の中間解析では、両群とも全生存期間中央値には到達せず、統計学的有意性の判定基準(p<0.0033)は満たされなかった(HR:0.57、99.67%CI:0.30~1.07、p=0.008)。 Grade 3/4の治療関連有害事象は、ニボルマブ併用群が33.5%、化学療法単独群は36.9%で発現した。治療中止の原因となった全Gradeの治療関連有害事象は、それぞれ10.2%および9.7%で認められた。全体として免疫介在性有害事象の発生頻度は低く、多くがGrade1/2であり、ニボルマブ併用群で最も頻度が高かったのは皮疹(8.5%)だった。 手術関連有害事象(手術合併症)は、ニボルマブ併用群が41.6%(うちGrade3/4は11.4%)、化学療法単独群は46.7%(同14.8%)で認められた。Grade5の手術関連有害事象(発症後24時間以内に死亡)はニボルマブ併用群で2例(肺塞栓症、大動脈破裂)にみられたが、いずれも試験薬との関連はないと考えられた。 本試験の結果に基づき、米国では、ニボルマブとプラチナ製剤を含む2剤併用化学療法の併用が、切除可能(腫瘍径≧4cmまたはリンパ節転移陽性)NSCLCの成人患者の術前補助療法として承認された。

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臨床疑問「アジュバントを行うべきStage I 非小細胞肺がん」を考える【肺がんインタビュー】 第78回

第78回 臨床疑問「アジュバントを行うべきStage I 非小細胞肺がん」を考える出演:近畿大学医学部 外科学教室 呼吸器外科部門 主任教授 津谷 康大氏病理学的病期分類が第8版に更新され、StageI非小細胞肺がんの概念が一部変わった。新基準のStage Iの中でアジュバントに適した症例はどのようなものか。新たな臨床疑問に応える2つの臨床研究が発表された。両研究の筆頭著者である近畿大学の津谷康大氏に研究の主要結果について聞いた。参考Tsutani Y,et al. Ann Thorac Surg.2021 Jun 26.Tsutani Y,et al. J Thorac Cardiovasc Surg.2022 Jan 26.

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がん悪液質に新たな薬物療法が登場【非専門医のための緩和ケアTips】第26回

第26回 がん悪液質に新たな薬物療法が登場がんによる全身性炎症を背景に、食欲低下や倦怠感の症状と併せて骨格筋の減少が生じる「がん悪液質」という病態。今回はこれに対する薬物療法を紹介します。最近、新薬が出たことからホットな分野です。今日の質問がん悪液質により「食欲が湧かない。何とかしてほしい」と訴えられる患者さん。ステロイド投与も検討しましたが、年単位の予後予測なので、長期的なステロイド使用となることから躊躇しています。ほかに何か良い薬はありませんか?質問のように、がん患者の倦怠感や食欲低下には、ステロイドの使用がよく知られています。いくつかの臨床試験においても効果が確認されているので、使いたくなる場面も多いですよね。ただ、ステロイドは数週間程度の短期効果であることも知られています。大前提として、がん悪液質のさまざまな症状に対する介入は、できるだけ「早期」に「集学的な介入」が求められます。病状が進行した段階は「不応性悪液質」とされ、病態の改善よりもQOLをできるだけ低下させない緩和的治療が主体となります。では、比較的早期にがん悪液質に対して介入するチャンスがあった際、ステロイド以外に有効な薬物療法はあるのでしょうか?実はこの分野でホットな話題に、新薬の登場があります。アナモレリンという薬剤で、商品名はエドルミズ®です。2021年4月から発売が開始され、まだ市場に出て1年程度です。適応は悪性腫瘍(非小細胞肺がん、胃がん、膵がん、大腸がんにおけるがん悪液質)の効能または効果です。アナモレリンはグレリン様作用薬という薬剤です。あまり聞き慣れない方も多いでしょう。グレリンは胃から分泌され、食欲を促進する内因性ホルモンです。がん悪液質の治療標的として注目され、開発された薬剤がアナモレリンです。グレリンは食欲促進だけでなく、抗炎症作用や筋肉のタンパク分解を抑制し、合成を促進する効果があるとされます。アナモレリンはグレリンと同様の作用をする薬剤なのです。アナモレリンは経口薬で1錠50mgです。成人に対して通常1日1回100mg空腹時に内服するのが標準的な用法および用量となります。心不全や完全房室ブロックなどの刺激伝導障害のある方には用いることができません。肝障害やCYP3A4阻害薬との併用も禁忌となります。がん診療、緩和ケアの専門医にとっても、まだまだ使用経験が集積していないのですが、今後どのように臨床に活用されるのか注目の薬剤です。処方の際はしっかりと適応を見極め、注意点を把握しましょう。今回は、がん悪液質に対する新しい薬物療法についてご紹介しました。今回のTips今回のTipsがん悪液質に対して、アナモレリンは期待の新規薬剤。栄養療法、運動療法と併せて処方を検討しましょう。

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「がんゲノム難民」をなくせ!完全リモート治験開始【Oncologyインタビュー】第39回

出演愛知県がんセンター 薬物療法部 室 圭氏、谷口 浩也氏「がん遺伝子パネル検査」は、患者を最適な治療に導く。しかし、治験施設が限られているため、治療に結び付く変異が見つかっても、地理的な条件などで治験に参加できない「がんゲノム難民」が問題となっている。この問題を解決するため、愛知県がんセンターでは、かかりつけ病院と協力した「完全オンライン治験」を開始した。今回の取り組みを実施する、同センターの室 圭氏と谷口 浩也氏に、実施に至る背景と治験の実際について聞いた。参考愛知県がんセンタープレスリリース

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KRASG12C変異非小細胞肺がんに対するソトラシブの2年生存率32.5%(CodeBreak100)/アムジェン

 アムジェンは、2022年4月10日、KRASG12C変異を有する非小細胞肺がん(NSCLC)患者を対象としたソトラシブの第I/II相CodeBreaK100試験の長期有効性および安全性データの発表を発表。ソトラシブの有効性は継続して確認された。  高度な前治療歴のある患者174例を2年間分析した結果、ソトラシブの客観的奏効率は40.7%(CR5例、PR65例)、病勢制御率は 83.7%、奏効期間中央値は12.3ヵ月であった。また、無増悪生存期間中央値は6.3ヵ月を示し、全生存期間(OS)12.5ヵ月、2年OS率は32.5%であった。長期追跡においてもソトラシブの新たな安全性シグナルは確認されていない。 この2年間の追跡データは米国癌学会年次総会(AACR2022)で提示されている。

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根治手術を受けた肺がん患者さんは術後補助化学療法をどう捉えているか【肺がんインタビュー】 第79回

第79回 根治手術を受けた肺がん患者さんは術後補助化学療法をどう捉えているか出演:広島大学 腫瘍外科 岡田 守人氏非小細胞肺がん(NSCLC)の周術期治療のエビデンスが続々と発表されている。その一方で、手術後の患者さんが抱く不安や心情、術後補助化学療法に対する考え方は明らかではない。それらを把握するため100名を超える根治手術を受けた非小細胞肺がん患者さんへのアンケートが行われた。同アンケートの監修者である広島大学の岡田守人氏に、アンケートの結果とそこから得られた知見について聞いた。

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化学療法誘発性悪心・嘔吐(CINV)に対する新規NK-1受容体拮抗薬:CONSOLE試験【肺がんインタビュー】 第77回

第77回 化学療法誘発性悪心・嘔吐(CINV)に対する新規NK-1受容体拮抗薬:CONSOLE試験出演:神戸低侵襲がん医療センター 秦 明登氏化学療法誘発性悪心・嘔吐(CINV)に対する新規NK-1受容体拮抗薬fosnetupitantの第III相CONSOLE試験の結果がJournal of Clinical Oncology誌で発表された。この試験ではfosnetupitantの評価にあたりbeyond delayed emesisという概念も採用されている。論文筆頭著者の神戸低侵襲がん医療センターの秦明登氏に、試験の主要結果について聞いた。参考Hata A,et al. JCO.2021;40:180-188.

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ニボルマブ+化学療法の非小細胞肺がん術前補助療法が生存改善示す(CheckMate-816)/BMS

 ブリストル・マイヤーズ スクイブは、2022年4月11日、Stage IB~IIIAの非小細胞肺がん(NSCLC)の術前補助療法を評価する第III相CheckMate-816試験で、主要評価項目である無イベント生存期間(EFS)の結果を発表した。 従来の病理学的完全奏効(pCR)に加え、米国癌学会年次総会(AACR2022)でEFSと全生存期間(OS)のデータが発表されたもの。CheckMate-816でニボルマブ+化学療法群はEFSリスクを37%有意に低下させた CheckMate-816の新たな結果では21.0ヵ月以上の追跡期間において、ニボルマブ+化学療法群は無作為化患者全体でのEFSリスクを37%有意に低下させた(ハザード比[HR]:0.63、97.38%信頼区間[CI]:0.43~0.91、p=0.0052)。 さらに、CheckMate-816は未成熟なデータではあるものの、ニボルマブ+化学療法群で2年OS率の改善傾向を示した(HR:0.57、99.67%CI:0.30〜1.07)。OSについては有意な結果は出ていないが、今後も引き続き追跡される。このCheckMate-816での同併用群の安全性プロファイルは以前の報告と同様で、シグナルは観察されていない。 CheckMate-816の試験担当医であるカナダ・マクギル大学のJonathan Spicer氏は「これらの結果は胸部外科医とその患者にとって非常に重要であるとともに、切除可能なNSCLCの治療における外科医と腫瘍科医の協力方法を完全に変えてしまう可能性がある」と述べる。 CheckMate-816の結果は、学会発表と同時にNew England Journal of Medicine誌2022年4月11日号に掲載された。 なお、CheckMate-816の結果に基づき、米国食品医薬品局(FDA)は2022年3月に、切除可能なNSCLCの成人患者(腫瘍径4cm以上またはリンパ節転移陽性)に対する、ニボルマブとプラチナダブレット化学療法の3週間ごとの術前補助療法を承認している。

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米国の肺がんアジュバント実施率53% ガイドライン準拠に改善の余地(ALCHEMIST)/JAMA Oncol

 米国の早期非小細胞肺がん(NSCLC)ではガイドラインに沿った標準治療をどの程度行っているのか。全米の後ろ向きコホート試験の結果、実施割合には改善の余地があることが明らかになった。 米国のNCCN(National Comprehensive Cancer Network)ガイドラインでは、リンパ節郭清を含めた外科的切除と術後補助化学療法を適切な患者に行うことが早期NSCLCの標準治療となっている。しかし、以前から多くの患者が、そのような治療を受けていないとされる。 そこでNCCNガイドラインに準拠した手術と補助化学療法がどの程度行われているかを、全米の補助療法の大規模スクリーニング試験ALCHEMIST(Adjuvant Lung Cancer Enrichment Maker Identification and Screening Trial)で確認した。 この試験では、リンパ節郭清を含めた外科的切除と術後補助化学療法を標準治療をする、4cm以上の原発腫瘍および/またはリンパ節転移を有するStage IB〜IIIA(AJCC7版)NSCLC患者が登録されている。 主な結果は以下のとおり。・2014年8月18日〜19年4月1日に登録された患者は2,833例であった。・そのうち外科切除を受けた患者は95%、2,699例であった。・適切と見なされるリンパ節郭清を受けた患者は53%に留まった。・術後補助療法を受けた患者についても57%に留まった。・4サイクルのプラチナベースの術後補助療法を受けた患者は44%、シスプラチンベースの術後補助療法を受けた患者は34%であった。・これらの結果は、人種や民族間で変わらなかった。 筆者は「この結果は術後補助療法試験の解釈に影響する。早期NSCLCに対する標準治療の使用を最適化するための努力が必要であることを示唆している」と述べている。

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MET exon14スキッピング肺がんにおけるsavolitinibの有望な結果/ELCC2022

 MET阻害薬savolitinibの非盲検第II相試験の結果が、欧州肺癌学会議(ELCC2022)で発表された。savolitinibは中国のMET exon14スキッピング変異を有する肺肉腫様がん(PSC)と非小細胞肺がん(NSCLC)患者に対し有望な成績を示した。 PSC(25例)とNSCLC(45例)全体の全生存期間(OS)中央値は12.5ヵ月という成績であった(追跡期間中央値28.4)。18ヵ月OS率は42%、24ヵ月OS率は31%である。 既治療患者(42例)の未治療患者(28例)のサブグループ解析では、OS中央値はそれぞれ19.4ヵ月と10.9ヵ月、18ヵ月OS率は50%と30%であった。疾患別にみると、PSCとNSCLCのOS中央値はそれぞれ10.6ヵ月と17.3ヵ月、18ヵ月OS率は30%と49%であった。また脳転移例(15例)のOS中央値は17.7ヵ月、18ヵ月OS率は50%という結果であった。 有害事象の発生率は、サブグループ間で一貫していた。Grade3以上の治療関連有害事象は46%の患者で報告され、最も多い項目は末梢浮腫(9%)、AST上昇(13%)、ALT上昇(10%)であった。 発表者のスイス・ジュネーブ大学病院のAlfredo Addeo氏は、「データは有望ではあるが、従来のMET阻害薬と同等であり画期的とはいえない。PSCの場合、比較的若い患者集団であることが多く、依然として患者の生存率の改善に役立つ新しい治療法が必要である」と述べている。

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デュルバルマブのStageIII肺がん維持療法、逐次化学放射線療法後でも有望な結果(PACIFIC-6)/ELCC2022

 StageIII非小細胞肺がん(NSCLC)の逐次化学放射線療法(SCRT)後のデュルバルマブ維持療法を評価する第II相PACIFIC-6試験の結果が、欧州肺癌学会議(ELCC2022)で発表された。SCRT後のデュルバルマブ維持療法は、CCRT後と同様の安全性プロファイルを示した。 切除不能なStageIII NSCLCでは、CCRTが標準治療である。しかし、高齢またはフレイルな患者などCCRTに耐えられない可能性のある患者には、SCRTが代替とされる。 デュルバルマブのStageIII NSCLCのCCRT後における維持療法は、標準治療として欧米や日本のガイドラインでも推奨されている。今回のPACIFIC-6試験は、SCRT後のデュルバルマブ維持療法について、主に安全性を評価する多施設非盲検第II相試験である。PACIFIC-6試験の主要評価項目はデュルバルマブ投与開始6ヵ月以内に発生するGrade3/4の治療関連有害事象(TRAE)である。副次評価項目としては治験担当医による有効性評価(無増悪生存期間[PFS]、全生存期間[OS]、奏効期間、奏効率、肺がん死亡率)、さらなる安全性評価としての全AEと重篤なAEの発現率などが設定されている。 結果、117例がデュルバルマブの維持療法を受け、主要評価項目であるデュルバルマブ開始6ヵ月以内のGrade3/4のTRAEの発現は4.3%(5例)、そのうち非感染性肺臓炎は2例であった。AE発現率は全Gradeで76.9%、Grade3/4は18.8%であった。治療中止に至ったAEの発現は21.4%、そのうちTRAEは16.2%で発現した。 PFS中央値は10.9ヵ月、12ヵ月PFS率は49.6%であった。OS中央値は25.0ヵ月で、12ヵ月OS率は84.1%である。 発表者のアイルランド・Beaumont病院のJarushka Naidoo氏らは、被験者の大部分が65歳以上でPS2の患者も含んでいることから、PACIFIC-6試験は臨床疑問を反映していると述べた。とくに高度肺臓炎を含む毒性発現は、PACIFIC試験と同様であり、早期肺がんでの免疫治療の進展に興味深いデータを加えるものだとの見解を示している。

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乳がん術前・術後補助療法、乳がん死亡率とその他の死亡率への影響~系統的レビュー

 乳がん治療における術前補助療法や術後補助療法は、乳がんによる死亡率を低下させる可能性がある一方、乳がん以外による死亡率を増加させる可能性がある。今回、英国・オックスフォード大学のAmanda J. Kerr氏らが系統的レビューを実施したところ、ほとんどの比較試験で、がんによる死亡率または再発率が10〜25%減少し、乳がん以外による死亡率の増加はみられなかったが、アントラサイクリンでの化学療法と放射線療法については乳がん以外による全死亡率が増加していた。Cancer Treatment Reviews誌オンライン版2022年3月4日号に掲載。 本レビューでは、ガイドラインを検索し、早期浸潤性乳がんで推奨されている術前・術後補助療法を特定。各治療において最も高いレベルのエビデンスを、系統的に文献検索した。 主な結果は以下のとおり。・米国やその他の国において、化学療法(アントラサイクリン、タキサン、プラチナ、カペシタビン)、抗HER2療法(トラスツズマブ、ペルツズマブ、トラスツズマブエムタンシン、ネラチニブ)、内分泌療法(タモキシフェン、アロマターゼ阻害薬、卵巣摘出/卵巣機能抑制)、ビスホスホネートなどの治療が推奨されていた。・放射線療法の選択肢として、乳房温存術後において全乳房照射・乳房部分照射・腫瘍床ブースト照射・局所リンパ節照射、乳房切除術後において胸壁照射・局所リンパ節照射があった。・推奨されている治療選択は、無作為化比較試験(1万例超の試験が8件、1,000〜1万例の試験が15件、1,000人未満での試験が1件)で支持されていた。・ほとんどの比較試験で、乳がんによる死亡率または再発率が10〜25%減少し、乳がん以外による死亡率は増加しなかった。・アントラサイクリンでの化学療法と放射線療法は、乳がん以外による全死亡率を増加させた。アントラサイクリンリスクは心疾患と白血病によるものだった。・放射線リスクは主に心疾患、肺がん、食道がんによるものであり、心臓、肺、食道の放射線量の増加に伴い、それぞれの疾患が増加した。・タキサンは白血病リスクを上昇させた。

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