フルーツジュースは、2型糖尿病とどのように関連するのであろうか。このテーマについて、東京科学大学大学院医歯学総合研究科の河原 智樹氏らの研究グループは、国内13の大学や病院が参加する大規模調査「J-MICC研究」に登録された1万3,769人分のデータを用い、フルーツジュースを飲む頻度と2型糖尿病との関連を調査した。その結果、遺伝的リスクが高い人ほど、適度にフルーツジュースを飲むことで糖尿病にかかりにくくなるという結果が判明した。この研究結果は、British Journal of Nutrition誌オンライン版2025年7月10日号に掲載された。フルーツジュースが糖尿病の予防になる可能性　研究グループは、2型糖尿病の多遺伝子リスクスコア（PRS）に基づいて、フルーツジュースと2型糖尿病の関連性について、異なる遺伝的リスクを有する群において、フルーツジュースが2型糖尿病のリスクに異なる影響を与えるかどうかを検討した。日本人1万3,769人を対象とした横断研究である日本多施設共同コホート研究（J-MICC）のデータを使用した。　主な曝露因子はフルーツジュースの摂取頻度で「飲まない/1日1杯未満または1日1杯以上」と分類した。2型糖尿病のPRSとして、東アジアの集団を用いて開発されたPGS002379を選択した。主要なアウトカムは、参加者が報告した医師の診断に基づく2型糖尿病とした。　主な結果は以下のとおり。・2型糖尿病のPRSが高い群では、フルーツジュースの摂取と2型糖尿病の間に有意な逆相関が認められた（1日1杯未満でオッズ比[OR]：0.78、95％信頼区間[CI]：0.65～0.93、1日1杯超でOR：0.54、95％CI：0.30～0.96）。・しかし、この関連はPRSが低い群では認められなかった。・フルーツジュースの摂取は、とくに遺伝的に2型糖尿病の高いリスク群で、2型糖尿病と逆相関していた。

　社会的に一番きつい運動をしているのは軍隊や警察などのグループである。こうしたグループに入隊する前の減量は、入隊後のけがや事故などに影響を与えるのであろうか。このテーマについて、米国陸軍環境医研究所軍事能力部門のVy T. Nguyen氏らの研究グループは、入隊前の体重減少と過酷な基礎戦闘訓練（BCT）中の筋骨格系損傷（MSKI）発生率との関連性を調査した。その結果、入隊のために減量した訓練生はMSKIの発生率が低いことが判明した。この結果はObesity誌オンライン版2025年7月30日号に公開された。運動前に減量するとけがを減少させる可能性　研究グループは、3,168人の訓練生から自己申告による体重減少を収集し、電子カルテを用いて追跡調査を行った。すべてのMSKIおよび地域特有のMSKIの診断を行い、Cox回帰モデルで性別とCOVID-19パンデミックの有無で層別化し、年齢、身長、過去最高BMI、人種・民族、喫煙歴、過去の身体活動、および受傷歴で調整した。　主な結果は以下のとおり。・入隊のために減量したと報告した訓練生は829人（26.16％）。・平均減量数は9.06（標準偏差[SD]：8.62）kgで、最も一般的な減量方法は運動（83.72％）だった。・入隊のために減量した訓練生は、減量しなかった訓練生と比較し、BCT期間中の全身MSKI発生率（ハザード比[HR]：0.86、95％信頼区間[CI]：0.74～0.99）および下肢MSKI発生率（HR：0.84、95％CI：0.72～0.98）が低かった。・減量率（平均：1.27kg/週［SD：1.06］）は、MSKI全体または部位別発生率とは関連が認められなかった。

　過剰な糖質の摂取は、認知症リスクの上昇と関連しているといわれているが、これまでの研究ではサンプル数が少なく、糖質の総量に着目しているため、特定の糖質サブタイプに関する調査は限られていた。中国・西安交通大学のYue Che氏らは、糖質の摂取量およびサブタイプと認知症リスクとの関係を評価するため、プロスペクティブコホート研究を実施した。The Journal of Prevention of Alzheimer's Disease誌オンライン版2025年7月31日号の報告。　英国バイオバンク参加者のうち、24時間食事回想法を1回以上実施した17万2,516人を対象に分析を行った。糖質の総量およびサブタイプ（遊離糖、果糖、ブドウ糖、ショ糖、麦芽糖、乳糖、その他の糖類）について、Cox比例ハザードモデルを用いて、認知症リスクに関するハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を推定した。性別による層別化分析も実施した。　主な結果は以下のとおり。・糖類の総量（HR：1.292、95％CI：1.148〜1.453）、遊離糖の量（HR：1.254、95％CI：1.117〜1.408）が多い場合、認知症リスク上昇との関連が認められた。・乳製品以外の外因性糖類（HR：1.321、95％CI：1.175〜1.486）、ショ糖（HR：1.291、95％CI：1.147〜1.452）においても、認知症リスクとの正の相関が認められた。・これらの関連性は、女性において顕著であり、糖類の総量および遊離糖、ブドウ糖、ショ糖、乳製品以外の外因性糖類の摂取量の増加は、それぞれ独立して認知症リスク上昇との関連が認められた。一方、男性では有意な関連は認められなかった。　著者らは「糖類の総量および遊離糖、ショ糖、乳製品以外の外因性糖類の摂取量が多いと、とくに女性では認知症リスクが上昇することが示唆された」としている。

　2025年9月9日、厚生労働省より添付文書の改訂指示が発出され、アンジオテンシン変換酵素阻害薬（ACE阻害薬）やアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）などの降圧薬で重大な副作用が改められた。　今回、ACE阻害薬、ARB、アンジオテンシン受容体ネプリライシン阻害薬（ARNI）および直接的レニン阻害薬の腸管血管性浮腫について評価した。その結果、「血管性浮腫の一種である腸管血管性浮腫についても、潜在的なリスクである可能性があること」「国内外副作用症例において、腸管血管性浮腫に関連する報告が認められていない薬剤もあるものの、複数の薬剤において腸管血管性浮腫との因果関係が否定できない症例が認められていること」「医薬品医療機器総合機構で実施したVigiBaseを用いた不均衡分析において、複数のACE阻害薬およびARBで『腸管血管性浮腫』に関する副作用報告数がデータベース全体から予測される値より統計学的に有意に高かったこと」を踏まえ、改訂に至った。◆例：アジルサルタンの場合［重大な副作用］血管浮腫顔面、口唇、舌、咽・喉頭等の腫脹を症状とする血管性浮腫があらわれることがある。↓血管性浮腫顔面、口唇、舌、咽・喉頭等の腫脹を症状とする血管性浮腫があらわれることがある。また、腹痛、嘔気、嘔吐、下痢等を伴う腸管血管性浮腫があらわれることがある。　対象医薬品は以下のとおり。＜ACE阻害薬＞アラセプリル（商品名：セタプリル錠）イミダプリル塩酸塩（同：タナトリル錠）デラプリル塩酸塩（同：アデカット錠）トランドラプリル（同：オドリック錠）ペリンドプリルエルブミン（同：コバシル錠）＜ARB＞アジルサルタン（同：アジルバ錠）イルベサルタン（同：アバプロ錠）オルメサルタン メドキソミル（同：オルメテック錠）カンデサルタン シレキセチル（同：ブロプレス錠）バルサルタン（同：ディオバン錠）アジルサルタン・アムロジピンベシル酸塩（同：ザクラス配合錠）イルベサルタン・アムロジピンベシル酸塩（同：アイミクス配合錠）イルベサルタン・トリクロルメチアジド（同：イルトラ配合錠）オルメサルタン メドキソミル・アゼルニジピン（同：レザルタス配合錠）カンデサルタン シレキセチル・アムロジピンベシル酸塩（同：ユニシア配合錠）カンデサルタン シレキセチル・ヒドロクロロチアジド（同：エカード配合錠）テルミサルタン・アムロジピンベシル酸塩（同：ミカムロ配合錠）テルミサルタン・アムロジピンベシル酸塩・ヒドロクロロチアジド（同：ミカトリオ配合錠）テルミサルタン・ヒドロクロロチアジド（同：ミコンビ配合錠）バルサルタン・アムロジピンベシル酸塩（同：エックスフォージ配合錠）バルサルタン・シルニジピン（同：アテディオ配合錠）バルサルタン・ヒドロクロロチアジド（同：コディオ配合錠）ロサルタンカリウム・ヒドロクロロチアジド（同：プレミネント配合錠）＜ARNI＞サクビトリルバルサルタンナトリウム水和物（同：エンレスト錠）＜直接的レニン阻害薬＞アリスキレンフマル酸塩（同：ラジレス錠）　このほか、メサラジン（同：ペンタサ、アサコール ほか）、サラゾスルファピリジン（同：アザルフィジン、サラゾピリン ほか）アダリムマブ（同：ヒュミラ ほか）、イピリムマブ（同：ヤーボイ）・ニボルマブ（同：オプジーボ）、メロペネム水和物（同：メロペン）に対しても、それぞれ重大な副作用などが追加された。

B型肝炎ウイルス（HBV）への免疫と糖尿病を生じ難くなることが関連B型肝炎ウイルス（HBV）ワクチンの糖尿病予防効果を示唆する台湾の研究者らの試験結果1）が、まもなく来週開催される欧州糖尿病学会（European Association for the Study of Diabetes：EASD）年次総会で報告されます2,3）。具体的には、HBVワクチンのおかげでHBVへの免疫が備わった人は、糖尿病全般を生じ難いことが示されました。高血糖が続いて心血管疾患、腎不全、失明などの深刻な事態を招く糖尿病の世界の患者数は昨年6億例弱を数え、このままなら2050年までに45％上昇して8億例を優に超える見込みです4）。当然ながら糖尿病治療の経済的な負担は甚大で、総医療費の12％を占めます。肝臓は体内の糖が一定に保たれるようにする糖恒常性維持の多くを担っています。空腹時にはグリコーゲン分解と糖新生により血糖値が下がりすぎないようにし、食後にはグリコーゲン合成によって余分な糖をグリコーゲンに変えて血糖値を抑えます。そのような糖恒常性をHBV感染が害するらしいことが先立つ研究で示唆されています。HBVのタンパク質の1つHBxが糖新生に携わる酵素の発現を増やして糖生成を促進し、糖を落ち着かせる働きを妨げるようです。HBV感染者はそうでない人に比べて糖尿病である割合が高いことを示す試験がいくつかありますし、約5年の追跡試験ではHBV感染と糖尿病を生じやすいことの関連が示されています5）。そういうことならワクチンなどでのHBV感染予防は糖尿病の予防でも一役担ってくれるかもしれません。実際、10年前の2015年に報告された試験では、HBVワクチン接種成功（HBsAb陽性、HBcAbとHBsAgが陰性）と糖尿病が生じ難くなることの関連が示されています6）。その糖尿病予防効果はワクチンがHBV感染を防いで糖代謝に差し障るHBV感染合併症（肝損傷や肝硬変）を減らしたおかげかもしれません。それゆえ、HBVワクチンの糖尿病予防効果がHBV感染予防効果と独立したものであるかどうかはわかっていません。その答えを見出すべく、台湾の台北医学大学のNhu-Quynh Phan氏らは、HBVに感染していない人の糖尿病発現がHBVへの免疫で減るかどうかをTriNetX社のデータベースを用いて検討しました。HBV感染を示す記録（HBsAgかHBcAbが陽性であることやHBVとすでに診断されていること）がなく、糖尿病でもなく、HBVへの免疫（HBV免疫）があるかどうかを調べるHBsAb検査の記録がある成人90万例弱の経過が検討されました。それら90万例弱のうち60万例弱（57万3,785例）はHBsAbが10mIU/mL以上（HBsAb陽性）を示していてHBV免疫を保有しており、残り30万例強（31万8,684例）はHBsAbが10mIU/mL未満（HBsAb陰性）でHBV免疫非保有でした。HBV感染者はすでに省かれているので、HBV免疫保有群はワクチン接種のおかげで免疫が備わり、HBV免疫非保有群はワクチン非接種かワクチンを接種したものの免疫が備わらなかったことを意味します。それら2群を比較したところ、HBV免疫保有群の糖尿病発現率は非保有群に比べて15％低くて済むことが示されました。さらにはHBV免疫がより高いほど糖尿病予防効果も高まることも示されました。HBsAbが100mIU/mL以上および1,000mIU/mL以上であることは、10mIU/mL未満に比べて糖尿病の発現率がそれぞれ19％と43％低いという結果が得られています。年齢、喫煙、糖尿病と関連する肥満や高血圧といった持病などを考慮して偏りが最小限になるようにして比較されましたが、あくまでも観察試験であり、考慮から漏れた交絡因子が結果に影響したかもしれません。たとえばワクチン接種をやり通す人は健康により気をつけていて、そもそも糖尿病になり難いより健康的な生活習慣をしているかもしれません。そのような振る舞いが結果に影響した恐れがあります。HBV免疫が糖尿病を防ぐ仕組みの解明も含めてさらなる試験や研究は必要ですが、HBVワクチンはB型肝炎と糖尿病の両方を防ぐ手立てとなりうるかもしれません。とくにアジア太平洋地域やアフリカなどのHBV感染と糖尿病のどちらもが蔓延している地域では手頃かつ手軽なそれらの予防手段となりうると著者は言っています1）。 参考 1） Phan NQ, et al. Diagnostics. 2025;15:1610. 2） Study suggests link between hepatitis B immunity and lower risk of developing diabetes / Eurekalert 3） Hepatitis B vaccine linked with a lower risk of developing diabetes / NewScientist 4） International Diabetes Federation / IDF Atlas 11th Edition 2025 5） Hong YS, et al. Sci Rep. 2017;7:4606. 6） Huang J, et al. PLoS One. 2015;10:e0139730.

　食事療法・運動療法・DPP-4阻害薬投与で血糖コントロール不十分な成人2型糖尿病患者に対して、イメグリミンの追加により24週までにHbA1c値が有意に低下したことが、多施設共同二重盲検プラセボ対照無作為化試験（FAMILIAR試験）の中間解析で示された。川崎医科大学の加来 浩平氏らがDiabetes, Obesity and Metabolism誌2025年6月号で報告した。　FAMILIAR試験は、国内21施設で実施中の二重盲検プラセボ対照無作為化試験で、2022年6月22日～2023年8月1日に、推奨される食事療法と運動療法およびDPP-4阻害薬単剤療法を順守しているにもかかわらず血糖コントロールが不十分な成人2型糖尿病患者を、イメグリミン群とプラセボ群に無作為に1：1に割り付けた。24週間の二重盲検期間ではイメグリミン1,000mgまたはプラセボを1日2回経口投与、その後の80週間の非盲検期間では全例にイメグリミン1,000mgを1日2回経口投与した。主要評価項目は、24週目におけるHbA1c値のベースラインからの変化であった。ここでは24週までの中間解析（データカットオフ：2023年12月28日）の結果が報告された。　主な結果は以下のとおり。・117例がイメグリミン群（58例、うち65歳以上が33例）とプラセボ群（54例、うち65歳以上が31例）に無作為に割り付けられた（除外5例）。・24週目のHbA1c値の最小二乗平均のベースラインからの変化は、イメグリミン群で－0.65％（標準誤差[SE]：0.11％）、プラセボ群で0.38％（SE：0.11％）で、群間差は－1.02％（95％信頼区間[CI]：－1.33～－0.72、p＜0.001）であった。65歳未満ではイメグリミン群で－0.47％（SE：0.17％）、プラセボ群で0.32％（SE：0.18％）で、群間差は－0.79％（95％CI：－1.29～－0.29、p＝0.003）、65歳以上ではイメグリミン群で－0.80％（SE：0.14％）、プラセボ群で0.42％（SE：0.14％）で、群間差は－1.22％（95％CI：－1.61～－0.82、p＜0.001）であった。・イメグリミン群で1例に軽度の低血糖が発現したが、安全性プロファイルは良好であった。　今回の結果から著者らは、「イメグリミンは、65歳以上の高齢者を含む、DPP-4阻害薬で十分な血糖コントロールが得られない2型糖尿病患者に新たな治療選択肢となる可能性がある」としている。

　2007年以来、Roux-en-Y胃バイパス術（RYGB）に代わる肥満治療として、スリーブ状胃切除術＋単吻合十二指腸バイパス術（SADI-S）が提案されている。フランス・Hospices Civils de LyonのMaud Robert氏らSADISLEEVE Collaborative Groupは、2年のフォローアップの結果に基づき、肥満治療ではRYGBよりもSADI-Sの有効性が高いとの仮説を立て、これを検証する目的で多施設共同非盲検無作為化優越性試験「SADISLEEVE試験」を実施。術後2年の時点で、RYGB群と比較してSADI-S群は優れた体重減少効果を示し、安全性プロファイルは両群とも良好であったことを報告した。研究の詳細は、Lancet誌2025年8月23日号で報告された。超過体重減少率を比較　本研究では、2018年11月～2021年9月にフランスの22の肥満治療施設で参加者を募集して行われた（フランス保健省の助成を受けた）。　対象は、年齢18～65歳、BMI値40以上、またはBMI値35以上かつ1つ以上の肥満関連合併症（2型糖尿病、高血圧、脂質異常症、睡眠時無呼吸、変形性関節症）を併発し、初回手術として、またはスリーブ状胃切除術後の再手術として、SADI-SまたはRYGBが予定されている患者であった。スリーブ状胃切除術以外の減量手術歴、炎症性腸疾患、1型糖尿病、未治療のヘリコバクター・ピロリ感染を有するなどの患者は除外した。　被験者を、SADI-Sを受ける群またはRYGBを受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは、2年時点での超過体重減少率（％EWL）とした。％EWLは、（［2年後受診時の体重－ベースライン体重］/［ベースライン体重－理想体重］）×100の式で算出し、理想体重は各参加者のBMI値が25となる体重と定義した。％EWLが有意に良好、優越性を確認　381例を登録し、190例をSADI-S群、191例をRYGB群に割り付けた。全体の平均年齢は44.4（SD 10.64）歳（範囲：20～65）、265例（70％）が女性で、平均BMI値は46.2（SD 6.4）であった。ベースラインで119例（31％）が2型糖尿病、168例（44％）が高血圧、132例（35％）が脂質異常症、262例（69％）が閉塞性睡眠時無呼吸症候群を有しており、79例（21％）がスリーブ状胃切除術を受けていた。　ITT集団における2年時の平均％EWLは、RYGB群が－68.09（SD 28.70）％であったのに対し、SADI-S群は－76.00（26.65）％と有意に良好であり（平均群間差：－6.71％［95％信頼区間[CI]：－12.64～－0.80］、p＝0.026）、SADI-S群の優越性の仮説が確証された。　per-protocol解析でも同様の結果が得られ、％EWLはSADI-S群で有意に優れた（平均％EWL：SADI-S群－76.55［SD 25.95］％vs.RYGB群－67.74［28.48］％、平均群間差：－7.39［95％CI：－13.25～－1.54］、p＝0.014）。安全性プロファイルも良好　手術関連の早期（≦30日）合併症は、SADI-S群で10例（6％）、RYGB群で3例（2％）に発現し（p＝0.042）、それぞれ4例および3例で早期の再手術を要した。また、手術関連の後期（＞30日）合併症は、それぞれ18例（10％）および3例（2％）で発現した（p＝0.0009）。平均入院期間は4.8日および2.8日（p＜0.001）、30日以内の再入院は3例（2％）および5例（3％）（p＝0.49）に発生した。　すべての手術患者を含む安全性評価集団における手術手技に関連した重篤な有害事象の発現件数は、SADI-S群で40件（吻合部縫合不全3件、重症下痢8件など）、RYGB群で35件（ヘルニア5件、重症腹痛5件［2件で診断に腹腔鏡検査を要した］など）であった。　著者は、「両群間で重篤な有害事象や合併症の発現に大きな差はなく、綿密なフォローアップを行えば栄養学的な追加リスクは生じない」「SADI-Sは、初回手術として、およびスリーブ状胃切除術後の再手術の選択肢として考慮することができ、とくにスリーブ状胃切除術を受けた経験がなく、2型糖尿病を有する患者において、より大きな体重減少と良好な代謝転帰をもたらすと考えられる」としている。

＜先週の動き＞ 1.75歳以上の医療費負担が10月から増加 300万人に影響／厚労省 2.新型コロナワクチン、接種費用は最大1万5千円で定期接種10月開始へ／厚労省 3.「睡眠障害内科」の標榜科を新設へ議論開始／厚労省 4.美容医療広告に違反横行 GLP-1ダイエット拡大で健康被害の懸念／厚労省 5.江別谷藤病院の給与未払い、釧路にも波及 職員無給で診療継続／北海道 6.県立こども病院で電子カルテ撮影・送信 20代看護師を停職処分／長野県 1．75歳以上の医療費負担が10月から増加 300万人に影響／厚労省10月1日から、75歳以上の後期高齢者の一部で外来医療費の自己負担が実質的に増える。2022年10月以降、「一定以上の所得」がある高齢者は負担割合が1割から2割に引き上げられていたが、急な負担増を抑えるために導入された「配慮措置」（外来での負担増を月3,000円までに抑制）が9月末で終了する。これにより、たとえば5万円の医療費の場合、これまで窓口支払いは8,000円で済んでいたものが、10月からは1万円の2割負担を全額支払うことになる。対象は後期高齢者の約20％、全国で380～390万人とされ、その大半が今回の影響を受ける。財政背景として、後期高齢者医療制度は患者負担以外に公費が5割、現役世代からの支援金が4割を占め、医療費の膨張に伴い現役世代の負担が重くなっている。2023年度の支援金は7兆1,059億円と過去最高を記録し、制度の持続には高齢者の応分負担が避けられない状況。今後、政府は、3割負担の対象拡大や介護保険での負担増も検討しており、今回の配慮措置終了は「改革の試金石」と位置付けられている。医療現場にとっては、患者からの負担増に関する問い合わせが急増することが予想される。厚労省は医療機関に対し、診療報酬請求の円滑化に向けたレセプトコンピュータ改修を呼びかけるとともに、疑問が生じた場合には2026年3月末まで設置される専用コールセンターに問い合わせるよう要請している。とくに高齢患者では、治療継続への不安や通院控えが生じる可能性もあり、疾患の悪化を防ぐためにも医師主導の情報提供と適切なフォローアップが欠かせない。制度改正を背景に、診療現場には医療の質を保ちながら患者の生活を支える視点がいっそう求められている。 参考 1） 75歳以上、来月から医療費負担増 窓口2割の300万人 現役負荷抑制 改革の試金石に（日経新聞） 2） 高齢者の医療費、2割全額負担 10月から軽減措置撤廃（同） 3） 後期2割負担の配慮措置終了で「レセコン改修を」厚労省が呼び掛け 診療報酬請求の円滑化で（CB news） 2．新型コロナワクチン、接種費用は最大1万5千円で定期接種10月開始へ／厚労省厚生労働省は9月5日、新型コロナウイルスワクチンの定期接種に用いる製品を5種類に決定した。対象は65歳以上の高齢者と基礎疾患を有する60～64歳で、実施期間は2025年10月1日～2026年3月末まで。今回使用されるのは、米国ファイザー・米国モデルナ・第一三共のmRNAワクチン、武田薬品工業の組み換えタンパクワクチン、Meiji Seikaファルマの「レプリコン」ワクチン（細胞内でmRNAが複製される新型製剤）の計5製品で、いずれも昨年度に使用実績があるもの。標的はオミクロン株の「LP・8・1」と「XEC」だが、国内流行中の変異株「ニンバス」に対しても効果が期待されるとしている。接種費用は1回当たり約1万5,000円が見込まれているが、国による助成（8,300円/回）は昨年度で終了した。本年度は自治体独自の補助に限られ、自治体によっては自己負担額が増える可能性もある。定期接種の対象外となる人は、原則全額自己負担となる点も留意が必要である。医療現場にとっては、（1）対象者の確認（年齢・基礎疾患の有無）、（2）ワクチンの種類ごとの特徴や接種スケジュールの説明、（3）自己負担に関する事前の情報提供、が求められる。とくに高齢患者からは「どのワクチンを選べばよいか」「費用はいくらかかるか」といった質問が想定されるため、最新情報を把握し、自治体の補助制度と合わせてわかりやすく伝えることが重要である。また、定期接種対象外であっても希望する患者に対しては、全額自己負担となるため、感染リスクや効果・副反応を踏まえた意思決定支援が必要になる。今回の決定は、感染の再拡大が懸念される冬季に向けた備えと位置付けられる。医師には、患者への丁寧な説明と同時に、接種体制やワクチン在庫管理を含む運営面での調整も期待されている。 参考 1） 新型コロナワクチンの接種について（厚労省） 2） コロナ定期接種に5製品 変異株「ニンバス」にも効果期待 10月1日から、厚労省（産経新聞） 3） コロナワクチン定期接種、5製品の使用決定 10月から 厚労省（毎日新聞） 3．「睡眠障害内科」の標榜科を新設へ議論開始／厚労省厚生労働省は9月4日、医道審議会診療科名標榜部会で、医療機関が掲げられる標榜診療科に「睡眠障害」を追加するか検討を開始した。標榜診療科の追加は、2008年の規制緩和以来初めてとなる見通しで、2026年3月ころの取りまとめを予定している。背景には、日本人の睡眠時間が国際的に最短水準であり、5人に1人が十分な休養を取れていないという状況がある。睡眠障害は高血圧、糖尿病、肥満など生活習慣病リスクを高め、事故や労働生産性低下にもつながるとされ、経済損失はGDPの約3％、年15兆円規模との試算もある。現在、睡眠障害の診療は精神科、呼吸器内科、耳鼻咽喉科など多岐にわたり、患者にとって受診先がわかりにくいことが課題とされてきた。日本睡眠学会は「睡眠障害内科」「睡眠障害精神科」といった標榜を可能にするよう厚労省に要望し、理事長の内村 直尚氏（久留米大学長）は「診療科名が明示されればアクセスが改善し、早期診断・治療を通じて国民の健康増進に寄与できる」と強調した。学会は、標榜追加に必要な「独立性」「国民ニーズ」「わかりやすさ」「知識の普及」の4条件を満たすと説明している。医療側にとっては、新たな標榜が実現すれば患者からの期待が高まり、より明確な診療体制と説明責任が求められる。すでに精神科・内科・耳鼻科などで睡眠障害の診療は行われているが、診療科名として標榜する医療機関の受診者は「専門的な対応」を期待することになる。このため、医師は最新の診断や治療法に関する知識のアップデートが求められる。その一方、地域での診療連携や専門機関との協力体制をどう整えるかが今後の課題となる。 参考 1） 第6回医道審議会医道分科会診療科名標榜部会[資料]（厚労省） 2） 診療科名に「睡眠障害」を加えるか検討開始 厚生労働省の医道審議会部会（産経新聞） 3） 「睡眠障害」を診療科追加へ議論 厚労省部会 5人に1人が眠り不十分（毎日新聞） 4） 不眠大国ニッポン ぐっすり眠れてますか? 9月3日は「睡眠の日」（同） 5） 診療科名「睡眠障害内科」可能に、厚労省部会が初の追加を議論（日経新聞） 4．美容医療広告に違反横行 GLP-1ダイエット拡大で健康被害の懸念／厚労省美容医療を巡る広告トラブルが全国で急増している。とくに糖尿病治療薬「GLP-1受容体作動薬」を用いた「GLP-1ダイエット」は、痩せ願望の強い若年女性を中心に広がり、低体重の人がさらに痩せようとする傾向も指摘される。健康被害への懸念が強まるなか、厚生労働省はネット広告の監視を強化している。厚労省によると、2023年度に確認された美容医療関連の広告違反は362サイトで計2,888ヵ所。全体では1,098サイト6,328ヵ所に上り、医療広告分野で最多となった。内容はリスクや副作用の説明が不十分な自由診療の宣伝が目立ち、「必ず痩せる」「満足度99％」など虚偽や誇大表現も横行している。SNSでのビフォーアフター写真や体験談の掲載、有名人利用を強調する手法も規制対象となるが、実際には多くが違反に該当している。実際に都内の30代女性は「痩せる注射」と宣伝された施術を5回受けたが効果はなく、高熱の副作用に苦しんだ。それでも返金は拒否され「だまされた気持ち」と悔しさを語る。国民生活センターへの相談も2023年度は約5,500件に達し、契約トラブルや副作用被害が後を絶たない。厚労省は医療機関に対し、効果には個人差があること、費用や解約条件を丁寧に説明するよう要請。さらにネットパトロールを拡大し、自治体と連携した改善要請や行政指導を強める方針だ。ただ立ち入り検査に消極的な自治体も多く、対応にばらつきが残るのが課題となっている。専門家は「SNSを通じた、偏った情報が女性の健康観に影響を与えている」と警鐘を鳴らし、国には具体的な指導事例の集約と実効性ある取り締まりが求められる。一方で、患者自身も広告を見極める「ヘルスリテラシー」を高めることが不可欠とされ、社会全体での啓発が急務となっている。 参考 1） 美容医療広告のトラブル多発 低体重でも「痩せ願望」強い女性に糖尿病薬のリスク説明不足（産経新聞） 2） 「必ず手術成功」「満足度99％」など違法な医療広告が横行…「違反」1,000サイト超、厚労省確認（読売新聞） 3） “ビフォーアフター写真の加工”“体験談の掲載”はNG！「美容医療広告のルール」を専門家が解説（TOKYO FM） 4） 医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書[第5版]（厚労省） 5．江別谷藤病院の給与未払い、釧路にも波及 職員無給で診療継続／北海道北海道江別市と釧路市で医療法人社団「藤花会」が運営する江別谷藤病院、釧路谷藤病院など複数の病院で、医師や職員約300人分の給与が7月から2ヵ月連続で支払われていないことが明らかになった。経営悪化が背景にあり、資材や人件費の高騰が要因とされる。未払いは非常勤を除くほぼ全職員に及び、江別谷藤病院ではすでに10人以上が退職届を提出。9月5日からは患者の受け入れを縮小する事態となっている。江別谷藤病院は1969年開設、病床数122床の中核病院で、夜間・休日の当番病院も担う。しかし、給与未払いが続く中、職員は「患者や仲間のため」と無給で診療を継続している。理事長の谷藤 方俊氏は「経営的な問題が原因」と説明し、「できる限り早期に未払い分を全額支給し、法人の再建に取り組む」とコメントした。地元医師会も「説明がないまま混乱している」と困惑を示し、弁護士は「職員は職業倫理から働き続けているが、地域社会全体で解決に踏み込む必要がある」と指摘する。江別市民からも「将来の診療体制が心配」と不安の声が広がる。当初は江別谷藤病院の問題として報じられたが、同法人が運営する釧路谷藤病院にも同様の給与未払いが波及。法人全体の経営危機が浮き彫りとなった。今後、さらなる退職者増や医療体制の縮小が懸念されており、地域医療の持続性が問われている。 参考 1） 北海道の病院で給料2ヵ月未払い 医師や職員など300人分（共同通信） 2） 「無給でも患者のため」給与未払い2カ月連続 江別谷藤病院で異例事態「地域社会全体で踏み込まなくては」（HTBニュース） 3） 江別谷藤病院、釧路谷藤病院などで2か月分の給与未払い 資材や人件費高騰で経営悪化 江別では5日から患者の受け入れ縮小（北海道新聞） 6．県立こども病院で電子カルテ撮影・送信 20代看護師を停職処分／長野県長野県安曇野市の県立こども病院に勤務する20代の女性看護師が、患者の電子カルテ画面をスマートフォンで撮影し、通信アプリ「LINE」で知人に送信していたことが明らかとなり、県立病院機構は9月4日付で停職1ヵ月の懲戒処分を科した。看護師は2025年4月、勤務先についての会話の中で患者一覧画面を撮影。画面には診療科や氏名を含む24人分の情報が表示されていたが、氏名や病棟名は黒塗りにして送信していた。現時点で患者個人が特定される情報漏洩は確認されていない。7月に県へ通報があり、病院側が調査を実施し、8月に本件事実を公表した。本人は「職場の実情を知ってもらい、看護師としての苦労を理解してほしかった」と説明し、深く反省している。この事案を受け、病院機構は監督責任として院長と看護部長を厳重注意処分とした。機構は「再発防止に努め、研修や教育を強化する」と表明し、個人情報保護の徹底を改めて職員に求めている。今回のケースでは患者特定に至る被害は確認されていないものの、電子カルテを私的に撮影し、外部へ送信する行為は重大なリスクを伴い、医療現場全体の信頼を損ねかねない。情報セキュリティの観点からも、スタッフ教育と組織的な管理体制の強化が改めて課題として浮き彫りとなった。 参考 1） 職員による情報漏えい事故が発生しました（長野県立こども病院） 2） 電子カルテの一部を外部に漏洩 県立こども病院の20代看護師を懲戒処分（長野朝日放送） 3） 「看護師としての苦労を分かってもらいたかった」 長野県立こども病院の20代女性看護師が電子カルテを撮影し通信アプリで知人に送信 停職1カ月の処分（長野放送）

　日本高血圧学会は『高血圧管理・治療ガイドライン2025』（以下、JSH2025）を8月29日に発刊した。6年ぶりとなる今回の改訂にあたり、大屋 祐輔氏（琉球大学名誉教授/高血圧管理・治療ガイドライン2025作成委員長）と苅尾 七臣氏（自治医科大学循環器内科学部門 教授/日本高血圧学会 理事長）が降圧目標や治療薬の位置付けと選択方法などについて、7月25日に開催されたプレスセミナーで解説した。　本書は高血圧患者（140/90mmHg以上）のほか、高値血圧（130～139/80～90mmHg）、血圧上昇に伴い脳心血管リスクが高まる正常高値血圧以上（120/80mmHg以上）のすべての人を対象に作成され、Clinical Question（CQ）全19項目が設けられた。主な改訂点は（1）降圧目標を合併症などを考慮し全年齢「130/80mmHg」＊へ、（2）降圧薬選択におけるβ遮断薬の復活、（3）治療の早期介入と治療ステップ、（4）治療アプリの活用など。各パラグラフで詳細に触れていく。＊診察室血圧130/80mmHg未満、家庭血圧125/75mmHg未満個別性に配慮し、全年齢で130/80mmHg未満を目指す　日本高血圧学会は2000年から四半世紀にわたってガイドラインを作成し、高血圧の是正問題に力を入れてきた。しかし、高所得国における日本人の高血圧有病率は最も不良であり、昨今の罹患率は2017年の推計値とほぼ同等の4,300万例に上る1）。そこで、今回の改訂では、国民の血圧を下げるために、“理論でなく行動のためのもの、シンプルでわかりやすい、エビデンスに基づくもの”という理念を基に、正常血圧の基準（120/80mmHg未満）や、高血圧の基準（140/90mmHg以上）などの数値は欧米のガイドラインを踏まえて据え置くも、JSH2025作成のために実施されたシステマティック・レビューならびにメタ解析の結果から脳心血管病発症リスクを考慮し、「原則的に収縮期血圧130mmHg未満を降圧目標とする」とした（第2部 5.降圧目標［p.67～69］、CQ4、8、9、12、14参照）。　これについて大屋氏は「降圧目標130/80mmHg。これが本改訂で押さえておくべき値である。前版の『高血圧治療ガイドライン2019（JSH2019）』では75歳以上の高齢者、脳血管障害や慢性腎臓病（蛋白尿陰性）を有する患者などは有害事象の発現を考慮して140/90未満と区別していた。しかし、これまでの国内外の研究からも高値血圧（130～139/80～89mmHg）でも心血管疾患の発症や死亡リスクが高いことから、高血圧患者であれば、120/80mmHg以上の血圧を呈するすべての者を血圧管理の対象とする。また、降圧目標も75歳以上の高齢者も含めて、診察室血圧130/80mmHg未満に定めることとした。ただし、大屋氏は「一律に下げるのではなく、副作用や有害事象に注意しながら個別性を考慮しつつ下げる」と注意点も強調している。　JSH2019発刊後も高血圧の定義が140/90mmHg以上であるためか、降圧目標をこの値に設定して治療にあたっている医師が少なくない。「130/80mmHg未満を目標に、血圧レベルや脳心血管病発症の危険因子などのリスクを総合的に評価し、個々に応じた治療計画を設定することが重要」と同氏は繰り返し強調した。苅尾氏も「とくに朝の血圧上昇がさまざまなリスク上昇に影響を及ぼしているにもかかわらず、一番コントロールがついていない。ガイドライン改訂と血圧朝活キャンペーンを掛け合わせ、朝の血圧130未満の達成につなげていく」と言及した。β遮断薬の処方減に危機感　高血圧に対する治療介入は患者を診断した時点が鍵となる。まず治療を行うにあたり、脳心血管病に対する予後規定因子（p.65、表6-1）を基に血圧分類とリスク層別化（同、表6-2）を行い、そのリスク判定を踏まえて、初診時血圧レベル別の高血圧管理計画（p.67、図6-1）から患者個々の血圧コントロールを進めていく。実際の処方薬を決定付けるには、主要降圧薬の積極的適応と禁忌・重要な注意を要する病態（p.95、表8-1）、降圧薬の併用STEPにおけるグループ分類（p.95、表8-2）を参考とする。今回の改訂では積極的適応がより具体的になり、脳血管障害はもちろん、体液貯留や大動脈乖離、胸部大動脈瘤の既往にも注意を払いたい。　そしてもう1つの変更点は、降圧薬のグループ分類が新設されたことである。「治療薬の選択については、β遮断薬を除外した前回の反省点を踏まえ、単剤でも脳心血管病抑制効果が示されている5種類（長時間作用型ジヒドロピリジン系Ca拮抗薬、ARB、ACE阻害薬、サイアザイド系利尿薬、β遮断薬）を主要降圧薬（グループ1、以下G1降圧薬）に位置付けた（表8-2）」と大屋氏は説明。とくにβ遮断薬の考え方について、「JSH2019では糖尿病惹起作用や高齢者への適応に関してネガティブであったが、それらの懸念は一部の薬剤に限るものであり、有用性と安全性が確立しているビソプロロールとカルベジロールの使用は推奨される。また、耐糖能異常を来す患者への投与について、前版では慎重投与となっていたが重要な注意の下で使用可能な病態とした」とし、「各薬剤の積極的適応、禁忌や注意すべき病態を考慮するために表8-1を参照して処方してほしい。もし積極的適応が表8-1にない場合には、コラム8-1（p.96）のアドバイスを参考にG1降圧薬を選択してもらいたい」ともコメントした。　また、治療を進めていく上では図8-1の降圧薬治療STEPの利用も重要となる。G1降圧薬の単剤投与でも効果不十分であれば2剤併用やG2降圧薬（ARNI、MR拮抗薬）の処方を検討する。さらに降圧目標を達成できない場合にはG1・G2降圧薬から3剤併用を行う必要がある。ただし、それでも効果がみられない場合には、専門医への紹介が考慮される。　なおMR拮抗薬は、治療抵抗性高血圧での追加薬として有用であることから、実地医家の臨床上の疑問に応える形でクエスチョンとしても記されている（p.181、Q10）。薬物療法は診断から1ヵ月以内に　続いて、大屋氏は治療介入のスピードも重要だとし、「今改訂では目標血圧への到達スピード（薬物投与の時期）も押さえてほしい」と話す。たとえば、低・中等リスクなら生活習慣の改善を実施して1ヵ月以内に再評価を行い、改善がなければ改善の強化とともに薬物治療を開始する。一方、高リスクであれば生活習慣の改善とともにただちに薬物療法を開始するなど、降圧のスピードも考慮しながらの管理が必要だという。　ただし、急性腎障害や症候性低血圧、過降圧によるふらつき、高カリウム血症などの電解質異常といった有害事象の出現に注意が必要であること、高齢者のなかでもフレイルや要介護などに該当する患者の対応については、特殊事例として表10-4に降圧指針（p.151）が示されていることには留意したい。利用者や対象者を明確に、血圧管理にアプリの活用も　本書の利用対象者は多岐にわたるため、各利用対象を考慮して3部構成になっている。第1部（国民の血圧管理）は自治体や企業団体や一般市民など、第2部（高血圧患者の管理・治療）は実地医家向け、第3部（特殊な病態および二次性高血圧の管理・治療）は高血圧、循環器、腎臓、内分泌、老年の専門医療に従事する者やその患者・家族など。　新たな追加項目として、第7章 生活習慣の改善に「デジタル技術の活用」が盛り込まれた点も大きい。高血圧治療補助アプリは成人の本態性高血圧症の治療補助として2022年9月1日に保険適用されている。苅尾氏が降圧目標達成に向けた血圧管理アプリの利用について、「デジタル技術を活用した血圧管理に関する指針が発刊されているが、その内容が本ガイドラインに組み込まれた（CQ7）。その影響は大きい」ともコメントしている。現在、日本高血圧学会において、製品概要や使用上の注意点を明記した『高血圧治療補助アプリ適正使用指針（第1版）』を公開している。　同学会は一般市民への普及にも努めており、7月25日からはYouTubeなどを利用した動画配信を行い、血圧目標値130/80mmHgの1本化についての啓発を進めている。あわせてフェイク情報の拡散問題の解決にも乗り出しており、大屋氏は「フェイク情報を放置せず、正確な情報提供が必要だ。本学会からの提言として、『高血圧の10のファクト～国民の皆さんへ～』を学会ホームページならびに本書の付録（p.302）として盛り込んでいるので、ぜひご覧いただきたい」と締めくくった。

　中年期にコルチゾール値が高い閉経後の女性では、アルツハイマー病（AD）のリスクが高まるという研究結果が、「Alzheimer’s & Dementia」に4月24日掲載された。　米テキサス大学サンアントニオ校グレン・ビッグス・アルツハイマー病・神経変性疾患研究所のArash Salardini氏らは、中年期のコルチゾール値が15年後のADバイオマーカー検査の結果を予測できるかを検討するために、縦断的データを用いた後ろ向き研究を実施した。解析対象となったのは、フラミンガム心臓研究に参加した認知機能障害のない成人305人のデータであった。　解析の結果、中年期のコルチゾール値の上昇は、閉経後の女性におけるアミロイド沈着の増加と相関していることが明らかになった。アミロイド沈着は主に後帯状皮質、楔前部、前頭外側部に集中していた。コルチゾール値の上昇は、タウの蓄積量との間に有意な関連は認められなかった。また男性においても有意な関連は認められなかった。　著者らは、「本研究の結果から、コルチゾールの調節異常と早期アミロイド沈着を結びつける性特異的なメカニズムの存在が示唆された。また、その傾向は、特に閉経後の女性で顕著であった。このことは、ADの発症機序を理解する上で、性別とホルモンの状態を考慮することの重要性を改めて示している。また、ストレスの軽減とホルモン介入は、特にリスクの高い女性におけるAD予防に有望であることを示唆している。今回のようなコホートを対象とした長期追跡調査は、これらの早期アミロイド変化が臨床症状に結びつくかどうか、さらにAD発症におけるコルチゾールの因果的役割を明らかにするために極めて重要である」と述べている。　なお複数の著者が製薬企業との利益相反（COI）を明らかにしており、1名の著者が研究に関連する特許を出願している。

　SGLT2阻害薬は、外来での心不全治療において心血管死または心不全増悪のリスク低減に寄与するが、心不全による入院での投与開始データは限定的である。今回、ダパグリフロジンによるさまざまな臨床研究を行っているTIMI Study GroupがDAPA ACT HF-TIMI 68試験を実施。その結果、ダパグリフロジンを入院中に開始してもプラセボと比較して2ヵ月にわたる心血管死または心不全悪化リスクを有意に低下させなかった。ただし、3試験のメタ解析からSGLT2阻害薬が心血管死または心不全悪化の早期リスクと全死亡リスクを有意に低下させることが明らかになった。本研究結果は米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のDavid D. Berg氏らが8月29日～9月1日にスペイン・マドリードで開催されたEuropean Society of Cardiology 2025（ESC2025、欧州心臓病学会）のホットラインで発表し、Circulation誌オンライン版2025年8月29日号に同時掲載された。　DAPA ACT HF-TIMI 68試験は、米国、カナダ、ポーランド、ハンガリー、チェコ共和国の210施設で実施された二重盲検プラセボ対照無作為化試験。今回、心不全入院患者におけるダパグリフロジンの院内投与開始の有効性と安全性を評価する目的で実施された。対象患者は心不全を主訴として入院した18歳以上で、体液貯留の徴候や症状が認められた。試験への組み入れ条件は、初回入院時点でのBNP上昇であった。対象者はダパグリフロジン10mgを1日1回投与する群とプラセボ群に1対1で無作為に割り付けられた。主要有効性アウトカムは2ヵ月間における心血管死または心不全悪化の複合で、安全性アウトカムは症候性低血圧および腎機能低下であった。　なお、入院中の心不全患者に対するSGLT2阻害薬開始の評価において、本試験に加えエンパグリフロジンのEMPULSE試験、sotagliflozin（国内未承認）のSOLOIST-WHF試験を組み入れ、事前に規定されたメタ解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・対象者2,401例の内訳は、年齢中央値69歳（Q1～Q3の範囲：58～77歳）、女性815例（33.9％）、黒人448例（18.7％）、左室駆出率が低下した心不全（HFrEF）1,717例（71.5％）であった。・入院から無作為化までの期間中央値は3.6日であった。・主要有効性アウトカムはダパグリフロジン群で133例（10.9％）、プラセボ群で150例（12.7％）に発生した（ハザード比[HR]：0.86、95％信頼区間[CI]：0.68～1.08、p＝0.20）。・心血管死は、ダパグリフロジン群30例（2.5％）、プラセボ群37例（3.1％）に認められ（HR：0.78、95％CI：0.48～1.27）、心不全の悪化は、ダパグリフロジン群115例（9.4％）、プラセボ群122例（10.3％）に認められた（HR：0.91、95％CI：0.71～1.18）。・全死因死亡は、ダパグリフロジン群36例（3.0％）、プラセボ群53例（4.5％）に認められた（HR：0.66、95％CI：0.43～1.00）。・症候性低血圧はダパグリフロジン群で3.6％、プラセボ群で2.2％、腎機能低下はそれぞれ5.9％、4.7％であった。・事前に規定されたメタ解析の結果、SGLT2阻害薬は心血管死または心不全悪化の早期リスク（HR：0.71、95％CI：0.54～0.93、p＝0.012）および全死因死亡（HR：0.57、95％CI：0.41～0.80、p＝0.001）を低下させた。

　健康増進のために推奨されることの多いウォーキングだが、その効果を期待するなら、速度を重視した方が良いかもしれない。より速く歩くことで、より大きな健康効果を得られる可能性を示唆するデータが報告された。米ヴァンダービルト大学のLili Liu氏らの研究の結果であり、詳細は「American Journal of Preventive Medicine」に7月29日掲載された。　ウォーキングと健康アウトカムとの関係を調べたこれまでの研究は、主に白人や中～高所得者を対象に行われてきたが、本研究では主に低所得者や黒人に焦点が当てられた。データ解析の結果、1日15分の早歩きで死亡リスクが約20％低下することが示された。この結果を基にLiu氏は、「早歩きを含む、より高強度の有酸素運動を日常生活に取り入れた方が良い」と勧めている。　この研究では、2002～2009年に米国南東部12州で募集された、低所得者や黒人を中心とする約8万5,000人のデータが解析された。ベースラインでは、ゆっくりした歩行（犬の散歩、職場内での歩行、軽い身体活動など）の時間、および、速い歩行（早歩き、階段を上る、運動など）の1日当たりの平均時間が調査されていた。死亡に関する情報は2022年末まで収集され、中央値16.7年（範囲2.0～20.8）の追跡期間中に、2万6,862人の死亡が記録されていた。　年齢、性別、人種、教育歴、婚姻状況、雇用状況、世帯収入、保険加入状況などを調整後、全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクは1日15分の早歩きにより19％低下し（ハザード比〔HR〕0.81〔95％信頼区間0.75～0.87〕）、1日30分の早歩きでは23％低下していた（HR0.77〔同0.73～0.80〕）。それに対してゆっくりした歩行は、1日3時間未満では全死亡リスクが有意に低下せず、3時間以上の場合にわずか4％のリスク低下が認められた（HR0.96〔0.91～1.00〕）。このような関連は、調整因子としてBMI、喫煙・飲酒習慣、余暇時間の身体活動量、座位行動時間、食事の質などを追加してもほぼ同様であった。　今回の研究結果は、主に中～高所得の白人を対象に行われた先行研究の結果と一致している。Liu氏はジャーナルのプレスリリースの中で、「人々の居住地の近隣に、早歩きができるような環境を整備するための計画立案と投資が必要ではないか」と述べている。　ところで、早歩きはどのようなメカニズムで健康を増進するのだろうか？　研究者らは、早歩きのような有酸素運動は、心臓のポンプ作用、酸素供給力などを高めるように働くと解説している。また、そればかりでなく、早歩きを習慣として続けることは、肥満や脂質異常症、高血圧の予防にもつながるという。　著者らは、「われわれの研究結果は、健康状態を改善するための実行可能性が高く、かつ効果的な戦略として、早歩きを推奨することの重要性を強調するものだ」と結論付けている。

　口の中の健康状態が良くないことと、高血糖や脂質異常症、腎機能低下など、さまざまな生活習慣病のリスクの高さとの関連性が報告された。藤田医科大学医学部歯科・口腔外科学講座の吉田光由氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Oral Rehabilitation」に4月17日掲載され、7月10日に同大学のサイト内にプレスリリースが掲載された。　この研究では、機能歯数（咀嚼に役立っている歯の数）や舌苔の付着レベルなどが、空腹時血糖値やHbA1c、血清脂質値などと関連していることが明らかになった。吉田氏はプレスリリースの中で、「われわれの研究結果は全体として、口腔機能の低下が生活習慣病のリスクとなり得ることを示唆している。よって良好な口腔の健康を維持することは、全身の健康を維持するための第一歩と考えられる」と述べている。　吉田氏らは、2021年と2023年に同大学病院で健診を受けた50歳以上の成人118人（男性80人、女性38人）のデータを解析に用いた。全身の健康状態については、空腹時血糖値、HbA1c、善玉コレステロール（HDL-C）、悪玉コレステロール（LDL-C）、尿素窒素（BUN）、推算糸球体濾過率（eGFR）で評価し、それぞれが基準値の範囲内か基準値を外れているかで2群に群分けした。一方、対象者の口腔の状態や機能については、機能歯数、最大舌圧、咀嚼機能、嚥下機能、舌苔指数、口腔乾燥度、および、口唇や舌の運動の滑らかさの指標である「口腔ダイアドコキネシス（OD）」という、計7種類の検査で把握した。なお、ODは、特定の音節を繰り返す速度と正確さを評価する。　解析の結果、全身の健康状態を表す検査値が基準値内か基準値外かで、口腔状態を表す検査の結果に、以下のような有意差が認められた。まず、糖代謝に異常がある（空腹時血糖値やHbA1cが高い）人は、機能歯数が少なくOD値が有意に低かった。また、脂質代謝に異常がある（HDL-Cが低い、LDL-Cが高い）人は、舌苔指数が有意に高くOD値が有意に低かった。さらに、腎機能が低下している（eGFRが低い、BUNが高い）人は、機能歯数が少なくて舌苔指数が高く、OD検査での「た」や「か」の発音の滑らかさが低下していた。　著者らは、「本研究は観察研究であるため、直接的な因果関係の解釈は制限される」とした上で、「認められた全身性疾患と口腔状態の関連性は、逆の方向性を表している可能性もある。つまり、全身の健康状態の悪化が口腔状態を悪化させるというよりも、口腔状態が良くないことが、全身性慢性疾患のリスクを高めるのではないか」と考察。そのメカニズムとして、「口腔ケアが十分でない場合、口の中で細菌が増殖したり、歯肉に炎症が生じたりする。それらが全身の健康状態に悪影響を及ぼすと考えられる」と解説している。　研究チームでは、「口の中の健康と全身性慢性疾患の関係をさらに深く理解するために、より多くの人々を対象とした大規模な研究が必要」としながらも、「口腔検査そのものは、隠れた病気の兆候を見つけ出す機会となり得る。健康診断の際に口腔検査も並行して行うことが、人々の健康増進につながるのではないか」と述べている。

10年ぶり改訂！人生100年時代に必要な、骨粗鬆症の最適な治療法を選択するためのガイドライン骨粗鬆症による骨折は、QOL、ADLを低下させ、生命予後を悪化させる。健康寿命延伸に骨粗鬆症の予防と治療は欠かせない。加齢とともに有病率が高まり、さまざまな疾患と関連する骨粗鬆症についての知識・情報は、専門医のみならず一般医、メディカルスタッフにも必須といえる。2025年版では、新たにCQ（クリニカルクエスチョン）を設定してシステマティックレビューを行い、エビデンスの評価・統合をして推奨文を作成。また、多くの医療従事者が臨床上疑問に思う課題をQ（クエスチョン）として取り上げ、回答を用意した。骨粗鬆症診療における予防と治療、さらに疫学、成因、リエゾンサービス、医療経済など多様な分野を網羅したガイドラインである。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン 2025年版定価4,400円（税込）判型A4変形判頁数272頁発行2025年7月編集骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会（日本骨粗鬆症学会 日本骨代謝学会 骨粗鬆症財団）ご購入はこちらご購入はこちらAmazonでご購入の場合はこちら

　胆道がんは、進行期で発見されやすく、予後の悪いがんとして知られている。今回、60万人以上を対象とした大規模コホート研究から、胆道がんの各サブタイプに共通するリスク因子に加え、サブタイプごとに特有のリスク因子も明らかになったとする報告が発表された。研究は静岡県立総合病院消化器内科の佐藤辰宣氏、名古屋市立大学大学院医学研究科の中谷英仁氏、静岡社会健康医学大学院大学の臼井健氏らによるもので、詳細は「Scientific Reports」に7月8日掲載された。　胆道がんは、胆管がん（BDC）、胆嚢がん（GC）、乳頭部がん（AC）を含み、その罹患率と死亡率は世界中で増加している。日本では年間2万人以上が新たに罹患し、がん死亡原因の第6位（2019年の全がん死亡者の約3.7％）を占める。また、胆道がんは進行期で発見されることが多く、胆道がんの切除が困難な患者では生存期間の中央値は1年程度とされ、切除可能な時までに発見および診断されることが重要である。早期発見のためにはリスク因子の特定が重要で、胆道がんには肥満や糖尿病、胆石、膵・胆管合流異常など多くの因子が関与すると報告されている。従来の研究では、胆道がんのサブタイプであるBDC、GC、ACについて、それぞれ個別にリスク因子が検討されてきたものの、これらを単一の大規模コホート内で同時に評価した研究はほとんどなかった。またACに関しては、元よりリスク因子に関する情報が乏しかった。そこで本研究では、医療ビックデータから1つの大規模コホートを生成し、各サブタイプに共通するリスク因子および特有のリスク因子を包括的に明らかにすることを目的とした。　本研究では、静岡県市町国保データベースを用いた。解析データセットには、2012年4月1日～2021年9月30日までの保険請求に基づき、適格性を満たす62万5,513人が含まれた。各胆道がんや併存疾患はICD-10コードによって特定された。　胆道がん発症前の研究参加者における追跡期間の中央値は6.2年（最長は8.5年）だった。観察期間中に、それぞれBDCが1,433人、GCが838人、ACが205人発症した。このコホートにおけるBDC、GC、ACの年間発症率は、それぞれ10万人年あたり41.9人（95％信頼区間〔CI〕 39.8～44.1）、24.5人（95％CI 22.9～26.2）、5.9人（95％CI 5.2～6.9）であった。　各胆道がんのリスク因子を同定するため、まず単変量Cox回帰分析で各因子の関連を評価した。変数間の相関はSpearmanの相関係数で確認し、相関の強い2つの変数については1つを選んだ。選ばれたリスク因子候補を多変量Cox回帰モデルに投入した。解析の結果、胆道がんの各サブタイプに共通するリスク因子としては、高齢、男性、肝機能異常、高血圧や糖尿病が挙げられた。また、各胆道がんに特有のリスク因子としては、BDCではB型肝炎ウイルス感染およびC型肝炎ウイルス感染、BDCとGCでは総胆管結石、GCでは胆嚢結石、ACではリウマチ性疾患がそれぞれ同定された。　本研究について著者らは、「本研究の意義は、各胆道がんのリスクを包括的に再評価し、また各サブタイプ特有のリスク因子を明らかにした点にある。これらの知見は胆道がんの早期発見と予後改善に向けた、標的を絞ったスクリーニングおよび予防戦略の策定に役立つ可能性がある」と述べている。

“週末にまとめて運動”でも糖尿病患者の死亡リスク低下すべての死因による死亡リスク心血管疾患による死亡リスク中高強度運動を行っていない人の死亡リスクを1とすると…21％減10.90.7917％減0.8333％減10.980.67中高強度運動なし週150分未満週末のみ 週3回以上で（週1～2回） 150分以上で150分以上19％減0.81中高強度運動なし週150分未満週末のみ 週3回以上で（週1～2回） 150分以上で150分以上【対象】米国の成人糖尿病患者5万1,650人【追跡期間中央値】9.5年 Wu Z, et al. Ann Intern Med. 2025 Jul 22. [Epub ahead of print]中高強度運動とは…？座って楽にしている状態を1としたときに、その3倍以上のエネルギーを消費する運動［中強度運動の例］散歩、ラジオ体操、アクティブなヨガ、ボウリング、ゴルフなど［高強度運動の例］ジョギング、サイクリング、登山、テニス、水泳、縄跳びなどCopyright © 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

　体重を減らしたい人は、超加工食品の摂取を控えた方が良いようだ。新たな研究で、加工を最小限に抑えた食品（MPF）を中心とした食事を摂取した場合、超加工食品（UPF）を中心とした食事を摂取した場合と比べて、栄養価が同等であっても体重の減少幅は約2倍であったことが示された。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のChris van Tulleken氏らによるこの研究結果は、「Nature Medicine」に8月4日掲載された。　Van Tulleken氏は、「現在の世界の食料システムは、特に安価で不健康な食品が広く入手できることが原因で、食生活に関連した健康状態の悪化と肥満を促進している。この研究は、脂肪、塩分、砂糖などの栄養素に加え、食品の高度な加工が健康に及ぼす影響の大きさを浮き彫りにしている」とUCLのニュースリリースで語っている。　UPFは、飽和脂肪酸、デンプン、添加糖など、主に自然食品から抽出された物質で作られている。また、味や見た目を良くし、保存性を高めるために、着色料、乳化剤、香料、安定剤など、さまざまな添加物を含んでいる。UPFの例は、パッケージに入った焼き菓子、砂糖添加のシリアル、冷凍ピザ、インスタントスープ、デリのコールドカットなどが挙げられる。　この研究でvan Tulleken氏らは、BMIが25以上40未満の成人55人を対象にクロスオーバー試験を実施し、UPFとMPFの健康への影響を検討した。対象者のうち28人は最初にMPF食を8週間、次いでUPF食を8週間摂取する群に、27人はそれとは逆の順序で同期間ずつUPF食とMPF食を摂取する群に割り付けられた。主要評価項目は、各人の体重変化の差（体重変化率）であった。MPF食は、オートミールや自家製のミートソーススパゲッティなど、加工が最小限に抑えられた食品で構成されていたのに対し、UPF食は朝食用のオーツバーやすぐに食べられる包装されたラザニアなどで構成されていた。ただし、食事量に制限はなく、また、どちらの食事も英国の健康的でバランスの取れた食事に関するガイドラインに沿って栄養的に調整されており、飽和脂肪酸、タンパク質、炭水化物、塩分、食物繊維、果物、野菜の推奨摂取量を満たすものだった。　その結果、それぞれの食事の摂取後の体重変化率は、MPF食で−2.06％であったのに対し、UPF食では−1.05％であり、MPF食の方が体重が有意に減ることが示された（P＝0.024）。　論文の筆頭著者であるUCL肥満研究センターのSamuel Dicken氏は、「体重が2％減少してもたいしたことがないように思われるかもしれない。しかしこの減少は、わずか8週間で、しかも積極的に食事の量を減らすことなく達成されたのだ」と述べる。同氏はさらに、「これを1年間にまでスケールアップした場合の体重減少率は、MPF食では男性で13％、女性で9％が見込まれるのに対し、UPF食では男性で4％、女性で5％にとどまると予測される。長期的には、その差は非常に大きくなる可能性がある」とニュースリリースの中で述べている。　さらに研究グループによると、MPF食の摂取中は、塩味の食品への欲求や特定の食品を我慢する難しさがUPF食摂取時に比べて有意に低下する一方で、食欲のコントロール感は有意に向上することも示されたという。　UCL肥満研究センターの名誉教授で上席著者のRachel Batterham氏は、「最良のアドバイスは、総エネルギー摂取量を適度に抑え、塩分、砂糖、飽和脂肪酸の摂取を制限する一方で果物、野菜、豆類、ナッツ類などの繊維質の豊富な食品を優先的に摂取し、栄養ガイドラインをできる限り守ることだ。極度に加工されたパッケージ食品や出来合いの食事ではなく、ホールフードや一から調理する料理など加工度の低い選択肢を選ぶことは、体重、体組成、全体的な健康状態にさらなるメリットをもたらす可能性が高い」と述べている。

　慢性血液透析を受けている腎不全患者は、一般集団と比較して心血管疾患による死亡リスクが10～20倍高いが、血液透析患者は通常、心血管アウトカムを評価する臨床試験から除外されるという。フランス・Association ALTIRのPatrick Rossignol氏らALCHEMIST study groupは、心血管イベントのリスクの高い血液透析患者において、ステロイド型ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬スピロノラクトンの有効性を評価する目的で、研究者主導の多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照イベント主導型試験「ALCHEMIST試験」を実施。スピロノラクトンは主要心血管イベント（MACE）の発生を抑制しなかったことを示した。研究の詳細は、Lancet誌2025年8月16日号に掲載された。欧州3ヵ国の早期中止試験　本試験は、2013年6月～2020年11月に3ヵ国（フランス、ベルギー、モナコ）の64施設で参加者を登録し行われた（フランス保健省の助成を受けた）。　対象は、年齢18歳以上、腎不全で慢性血液透析（週3回以上）を受けており、少なくとも1つの心血管合併症またはリスク因子を有する患者644例であった。スピロノラクトン群（25mg/日まで漸増、経口投与）に320例、プラセボ群に324例を無作為に割り付け、主要エンドポイントであるMACE（心血管死、非致死的心筋梗塞、急性冠症候群、脳卒中、心不全による入院）の発生率を評価した。　試験は2022年11月（最後の参加者の追跡期間が2年の時点）に資金不足のため早期中止となった。MACE発生率は改善せず　全体の年齢中央値は70.8歳（四分位範囲[IQR]：63.5～78.1）、男性が444例（69％）で、血液透析期間中央値は1.7年（IQR：0.7～4.5）だった。追跡期間中央値は32.6ヵ月（17.3～48.4）であった。　MACEの発生率は、スピロノラクトン群で24％（78/320例、10.66/100人年［95％信頼区間[CI]：8.54～13.31］）、プラセボ群で24％（79/324例、10.70/100人年［8.59～13.35］）と、両群間に有意な差を認めなかった（ハザード比[HR]：1.00［95％CI：0.73～1.36］、p＝0.98）。　MACEの各項目では、心不全による入院（2％［7/320例］vs.5％［17/324例］、HR：0.41［95％CI：0.17～1.00］）の発生率がスピロノラクトン群で低かったが、他の項目については両群間に差はなかった。忍容性は良好　副次エンドポイントについては、心停止からの蘇生を含む非致死的心血管イベント（12％［37/320例］vs.17％［56/324例］、HR：0.66［95％CI：0.43～0.99］）の発生率はスピロノラクトン群で良好であった。一方、全死因死亡、心血管系以外の原因による死亡、高カリウム血症（血清カリウム値＞6mmol/L）、低カリウム血症（同＜4mmol/L）の発生率には両群間に差がなかった。　スピロノラクトン群の忍容性は良好であった。とくに注目すべき有害事象としての高カリウム血症の発生率の群間差は1.8％ポイント（イベント発生率はスピロノラクトン群11.7％vs.プラセボ群9.9％）、とくに注目すべき重篤な有害事象としての高カリウム血症の発生率の群間差は2.7％ポイント（28.3％vs.25.6％）と小さかった。5試験のメタ解析でもほぼ同様の結果　既報の4試験と本試験を対象にメタ解析を行った。その結果、プラセボと比較してミネラルコルチコイド受容体拮抗薬は、全死因死亡（オッズ比[OR]：0.71［95％CI：0.41～1.24］、p＝0.23、I2＝43％）、心血管死（0.72［0.33～1.58］、p＝0.41、I2＝57％）、非致死的心血管イベント（1.00［0.77～1.30］、p＝0.99、I2＝0％）の改善をもたらさなかった。　また、プラセボに比しミネラルコルチコイド受容体拮抗薬は、高カリウム血症イベント（OR：1.04［95％CI：0.90～1.20］、p＝0.58、I2＝0％）の発生率を上昇させなかった。　著者は、「本試験および本試験を含むメタ解析の結果は、スピロノラクトンが心血管リスクの高い血液透析を受けている腎不全患者に臨床的有益性をもたらさないことを示している」「これらの患者におけるミネラルコルチコイド受容体拮抗薬の適応外使用が、心血管死や全死因死亡を有意に低下させたとする実臨床データがあるが、本試験の知見はこれを支持しない」としている。

　中国・四川大学のKailei Nong氏らは、2型糖尿病治療薬の無作為化比較試験についてリビングシステマティックレビュー（living systematic review：LSR）とネットワークメタ解析（NMA）を用いて評価するシステムを開発。SGLT-2阻害薬、GLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）、フィネレノンおよびチルゼパチドは、死亡、心血管疾患、慢性腎臓病および体重減少に関してリスク依存的に異なる有益性をもたらすが、薬剤特有の有害事象があることを明らかにした。著者は、「本評価システムは、最新のエビデンスを随時統合できるよう設計されている。エビデンスを持続的に更新する国際的なシステムとして、政策立案者、臨床医および患者の情報に基づく意思決定を支援し、研究の無駄を減らす可能性がある」と述べている。BMJ誌2025年8月14日号掲載の報告。869試験、49万3,168例のデータを解析　研究グループは、MedlineおよびEmbaseを用い、2型糖尿病治療薬を相互に、またはプラセボあるいは標準治療と比較した24週以上の無作為化並行群間比較試験について、毎月検索を実施し（本報告では2024年7月31日までの検索を対象）、頻度（frequentist）ランダム効果モデルとGRADEアプローチを用いたLSRおよびNMAを行った。　LSRとNMAは、少なくとも年2回更新。本報告のLSRとNMAには、869試験（2022年10月以降に53試験を追加）の計49万3,168例の患者が含まれ、13の薬剤クラス（63種類の薬剤）と26の重要なアウトカムに関するデータが報告された。薬剤ごとに有益性が異なり、薬剤特有の有害事象も確認　有益性は、SGLT-2阻害薬、GLP-1受容体作動薬、およびフィネレノン（慢性腎臓病を有する患者に限る）について、心血管および腎臓へのベネフィットが確認された（エビデンスの確実性：中～高）。　体重減少に最も有効な薬剤は、チルゼパチド（平均差［MD］：－8.63kg［95％信頼区間[CI]：－9.34～－7.93］、エビデンスの確実性：中）、およびorforglipron（－7.87kg［－10.24～－5.50］、エビデンスの確実性：低）の順で、次いで他の8種類のGLP-1受容体作動薬（エビデンスの確実性：高～中）であった。　薬剤の絶対的有益性は、心血管および腎アウトカムに対するベースラインのリスクによって大きく異なっていた。リスク層別化された薬剤の絶対効果は、インタラクティブツールにまとめている。　薬剤特有の有害事象については、SGLT-2阻害薬は性器感染症（オッズ比[OR]：3.29［95％CI：2.88～3.77］、エビデンスの確実性：高）、糖尿病性ケトアシドーシス（2.08［1.45～2.99］、エビデンスの確実性：高）、切断（1.27［1.01～1.61］、エビデンスの確実性：中）を、チルゼパチドとGLP-1受容体作動薬は重度胃腸障害（チルゼパチドで最もリスクが増加、OR：4.21［95％CI：1.87～9.49］、エビデンスの確実性：中）、フィネレノンは重度高カリウム血症（OR：5.92［95％CI：3.02～11.62］、エビデンスの確実性：高）を、チアゾリジン系薬剤は主要な骨粗鬆症性骨折および心不全による入院、スルホニル尿素薬とインスリンおよびDPP-4阻害薬は重度低血糖のリスクをそれぞれ増加させる可能性が示された。　神経障害や視覚障害などその他の糖尿病関連合併症に対する効果については、エビデンスの確実性が低または非常に低の結果しか得られなかった。また、関心が高い認知症に関しても、GLP-1受容体作動薬が認知症を軽減するかどうかは不確実であった（OR：0.92［95％CI：0.83～1.02］、エビデンスの確実性：低）。

　野村総合研究所が2025年2月に公開したレポート1）によると、2023年の日本の富裕層・超富裕層の世帯数は前回調査（2021年）から11.3％増加し、合計約165万世帯となった。これは全体の約3％に当たる。では、医師のなかに富裕層・超富裕層はどれくらいいるのだろうか。そこで、CareNet.comでは20～60代の医師1,005人を対象に、世帯年収・純金融資産額に関するアンケート調査を実施した（2025年7月27日～8月2日実施）。本アンケート調査では、世帯年収と純金融資産額を調査し、富裕層・超富裕層の割合を算出した。また、資産運用の成功/失敗のエピソードも募集した。世帯年収1,400万円以上は53.1％、3,000万円以上は16.1％　野村総合研究所が2025年2月に公開したレポート1）では、共働きで世帯年収1,500万円以上の家庭を「パワーファミリー」、都市部居住の共働きで世帯年収3,000万円以上の家庭を「スーパーパワーファミリー」としている。　では、医師の世帯ではどうだろうか。CareNet.comが実施したアンケート調査では、世帯年収1,400～3,000万円が49.8％、3,000万円以上が10.8％であった。この数字には、既婚かつ片働きの世帯（431人）や独身世帯（177人）が含まれている。そこで、共働き世帯（397人）に絞ってみると、世帯年収1,400～3,000万円が53.1％、3,000万円以上が16.1％であった。すなわち、共働き世帯のうちパワーファミリー相当は7割近くに上り、スーパーパワーファミリー相当も2割弱ということになる。富裕層・超富裕層は約13％　次に、世帯の純金融資産保有額※について聞いた。富裕層・超富裕層は純金融資産保有額に基づいて定義され、富裕層は「1億円以上5億円未満」、超富裕層は「5億円以上」である。野村総合研究所のレポート1）では、日本の富裕層は153.5万世帯（2.8％）、超富裕層は11.8万世帯（0.2％）とされている。　こちらも医師の世帯をみてみると、富裕層に当たる「1億円以上5億円未満」は11.2％、超富裕層に当たる「5億円以上」は2.0％であった。富裕層と超富裕層を合わせると13.2％に上り、日本全体の3.0％を大きく上回った。　富裕層・超富裕層の割合を開業医・勤務医別にみると、開業医では19.3％、勤務医では7.2％であり、開業医が高かった。また、共働き世帯は富裕層・超富裕層の割合が高く17.2％であった。片働き世帯は10.4％、独身世帯は11.3％であった。年代別にみると、年代が上がるほど富裕層・超富裕層の割合が高く、60代では18.3％に上った。※ 純金融資産は、現金・預金や株式などの金融資産総額から住宅ローンなどの負債総額を差し引いたものを指す。不動産や車などは含まない。資産運用の実施、20～40代は7割超　資産運用の実施状況を聞いた。その結果、運用中と回答した割合は、全体では64.7％であった。しかし、年代別にみると20代、30代、40代がそれぞれ71.4％、78.5％、75.6％と高かった一方で、50代、60代はそれぞれ55.1％、54.7％と低い傾向にあった。また、50代、60代の3割超が、資産運用を一度も実施したことがないと回答した。日本株、オルカンやS&P500などの投資信託が人気　資産運用の内訳をみると、運用対象は「日本株」が最も多く（60.0％）、次いで「投資信託/ETF（全世界）：オールカントリーなど」（46.7％）、「投資信託/ETF（米国）：S&P500など」（43.8％）であった。不動産（12.4％）、金・プラチナ（12.4％）、暗号資産（8.4％）なども一定数を占めた。　また、「投資・資産運用の成功/失敗エピソード」を募集したところ、成功例として「新型コロナ流行期の押し目買い」「S&P500の長期積立」「ドルコスト平均法」などが挙げられた。一方、失敗例としては「証券会社や銀行の勧誘で購入した商品の暴落」「FXなどでの大損」「株式を保有していた会社の倒産」などが目立った。【成功エピソード】・コロナショックの時、日本株を買いあさって、5,000万円の含み益がある（50代、腎臓内科）・駅直結の新築マンションを購入したら、期待通りに値上がりした（50代、その他）・S&P500を堅実に積み立てており、元本の倍くらいになっている（40代、精神科）・2022年ごろから、ひたすらドルコスト平均法。失敗は感じていない（20代、眼科）【失敗エピソード】・証券会社に勤める患者さんに勧められて人生で初めて購入した株があっという間に値下がりし、現在は100分の1になっている。その患者さんは来なくなった（50代、内科）・投資会社に勧められた株を買ったあと暴落した。すぐに損切りしてしまったが、その後10年経って株価が上がった。塩漬けでも持っておけばよかったと思った（60代、糖尿病・代謝・内分泌内科）・FXなどで一瞬で5,000万円くらい溶かしたことがあるので、リスクの高い投資は行わないようにしている（50代、産婦人科）・トルコリラの投資をしたら1/3になった（50代、泌尿器科）・株式を保有していた会社が倒産した（60代、内科）・研修医時代にワンルームマンションに投資。売却したがとんとんだった。苦労のほうが多い（40代、皮膚科）・最近株を盗まれた（60代、腎臓内科）・かなり前に株で大損して（2,000万円くらい）以後株の世界から足を洗った（60代、内科）・いつも損ばかり（60代、内科）【その他のエピソード】・知らないものには手を出さない（40代、内科）・投資信託に現金を使い過ぎて、給料日まで現金がギリギリとなり、ひもじい日々を過ごした（30代、放射線科）・株を買ったら買いっぱなし。その後の株価を見ることもない（60代、泌尿器科）・損失が怖くて大きなお金は株式投資できない（40代、脳神経外科）アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。医師の世帯年収・資産はどれくらい？／医師1,000人アンケート（ケアネット　佐藤 亮）■参考文献・参考サイトはこちら1）株式会社野村総合研究所ニュースリリース（2025年2月13日）9月限定！CareNetふるさと納税　9月限定で「CareNetふるさと納税」を実施します。キャンペーンにご参加いただくとCareNetポイントを大量進呈!! 10月からの制度変更前、最初で最後のポイント祭！ 賢い節税&厳選返礼品も。お見逃しなく！※キャンペーンはサービス開始日～9月30日までとなります。