東京女子医科大学の石郷岡 純氏らは、日本人統合失調症患者200例を対象に行ったブレクスピプラゾール単剤療法切り替えの試験データを用いて、事後分析を実施した。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2020年4月15日号の報告。　試験期間は8週間、4週間の切り替えフェーズと4週間の切り替え後フェーズで構成されている。ブレクスピプラゾールへの切り替えスケジュールは、最初に1mg/日で投与を開始し、第4週目までに2mg/日まで増量した。それまでに使用されていた抗精神病薬は、第3週より徐々に減量し、第4週目までに中止した。ブレクスピプラゾールの投与量は、CGI-I基準に従い、最大4mg/日まで増量可能とした。　主な結果は以下のとおり。・第8週目のブレクスピプラゾールの投与量別の割合は、以下のとおりであった。　●1mg/日：1.8％　●2mg/日：23.2％　●3mg/日：25.0％　●4mg/日：50.0％・第8週目の治療中止率は、17.0％であった。・主な治療中止理由は、同意の撤回（9.5％）、有害事象の発生（5.5％）、医師の判断（2.0％）であった。・一般的に認められた有害事象は、鼻咽頭炎（13.5％）、統合失調症症状の悪化（9.0％）、不眠症（6.5％）、頭痛（5.5％）、アカシジア（5.5％）であった。・治療中止率と前治療薬との関連では、アリピプラゾールからの切り替えにおける治療中止率は4.9％であったが、ほかの抗精神病薬からの切り替えにおける治療中止率は、25.4％であった。　著者らは「ブレクスピプラゾールへ切り替える際、主要な前治療薬がオランザピンの場合には、治療中止に至る有害事象を考慮し、慎重な切り替えが求められる」としている。

　生命を脅かす合併症がない重症の急性腎障害（AKI）患者への腎代替療法（RRT）の開始時期については、活発な議論が続いている。フランス・AP-HP Avicenne HospitalのStephane Gaudry氏らは、RRTの緊急適応のない重症AKI患者において、RRTを待機的に開始する遅延的戦略は、早期開始戦略と比較して生存への影響に差はなく、緊密な患者モニタリングの下で安全に延期が可能であることを示した。研究の詳細は、Lancet誌2020年5月9日号に掲載された。RRTの早期開始により、代謝異常や、死亡増加に関連する他の合併症のコントロールが改善する可能性があるが、医原性の合併症（低血圧症、出血、感染症、低体温症）をもたらす可能性がある。一方、RRTの開始を意図的に遅らせることで、腎機能が自然に回復するまでの時間を確保でき、RRTの必要性を除去する可能性があるという。2つのRRT開始戦略の28日死亡率を評価するメタ解析　研究グループは、重症AKIを有する重篤な病態の成人患者において、RRTの開始時期の違いが28日死亡に及ぼす影響を評価する目的で、系統的レビューとメタ解析を行った（特定の研究助成は受けていない）。　MEDLINE（PubMed経由）、EmbaseおよびCochrane Central Register of Controlled Trialsを用い、2008年4月1日～2019年12月20日の期間に報告された文献を検索した。対象は、年齢18歳以上の重症AKIを有する患者において遅延（delayed）と早期（early）のRRT開始戦略を比較した無作為化試験とした。　AKIは、Kidney Disease: Improving Global Outcomes（KDIGO）のステージが2または3とし、KDIGOが使用できない場合はSequential Organ Failure Assessment（SOFA）の腎機能スコアが3点以上と定義された。　各試験の主任研究者に連絡を取り、個々の患者のデータの提供を求めた。AKIのない患者や無作為割り付けされなかった患者はメタ解析から除外された。　主要アウトカムは、無作為割り付けから28日までの全死因死亡とした。28日死亡率：44％ vs.43％、医療資源節約の可能性　10件（欧州5件、アジア4件、北米1件）の試験（2,143例）が解析に含まれた。個々の患者データは9件の試験（2,083例）から得られ、このうち1,879例が重症AKIであった。遅延群が946例（平均年齢64.3［SD 15.9］歳、男性64％）、早期群は933例（63.5［15.4］歳、63％）だった。　データが得られなかった215例を除く1,664例で主要アウトカムの解析が行われた。28日までに死亡した患者の割合は、遅延群が44％（366/837例）、早期群は43％（355/827例）であり、両群間に有意な差は認められず（リスク比：1.01、95％信頼区間[CI]：0.91～1.13、p＝0.80）、全体のリスク差は0.01（95％CI：－0.04～0.06）であった。Kaplan-Meier法による28日死亡の解析では、統合ハザード比（HR）は1.01（95％CI：0.87～1.17）だった。　全試験で異質性はみられなかった（I2＝0％、τ2＝0）。また、バイアスのリスクは、ほとんどの試験で低かった。　60日および90日の死亡率、院内死亡率、入院期間、退院時RRT依存、退院時血清クレアチニン値、機械的換気が不要な日数、昇圧薬が不要な日数には、両群間に有意差はなかった。　有害事象にも両群間に差はなく、高カリウム血症が、遅延群5％、早期群3％にみられ、重症心臓調律異常がそれぞれ9％および8％、重症出血イベントが14％および12％で発現した。　著者は、「緊密な患者モニタリングの下でRRTの開始を延期することで、RRTの使用が削減され、医療資源の節約につながる可能性がある」としている。

※本論文は6月4日に撤回されました。　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、心血管疾患を有する集団で過度に大きな影響を及ぼす可能性が示唆され、この臨床状況におけるACE阻害薬やARBによる潜在的な有害作用の懸念が高まっている。米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のMandeep R. Mehra氏らは、国際的なレジストリに登録された入院患者8,910例（日本の1施設24例を含む）のデータを解析し、基礎疾患として心血管疾患を有するCOVID-19患者は院内死亡のリスクが高いことを示した。また、院内死亡へのACE阻害薬およびARBの有害な影響は確認できなかったとしている。NEJM誌オンライン版2020年5月1日号掲載の報告。11ヵ国169病院のデータを用いた観察研究　研究グループは、Surgical Outcomes Collaborative（Surgisphere）に登録されたアジア、欧州、北米の11ヵ国169病院のデータを用いた観察研究を行った（ブリガム＆ウィメンズ病院の助成による）。　対象は、2019年12月20日～2020年3月15日の期間に、COVID-19で入院し、2020年3月28日の時点で院内で死亡または生存退院した患者であった。　解析時に退院状況が確認できたCOVID-19患者8,910例（北米1,536例、欧州5,755例、アジア1,619例）のうち、515例（5.8％）が院内で死亡し、8,395例は生存退院した。ベースライン時に有意差がみられた背景因子　院内死亡例は生存例に比べ、高齢（平均年齢55.8±15.1歳vs.48.7±16.6歳、群間差：－7.1、95％信頼区間[CI]：－8.4～－5.7）で、白人（68.2％ vs.63.2％、－5.0、－9.1～－0.8）および男性（女性34.8％ vs.40.4％、5.6、1.3～10.0）が多く、糖尿病（18.8％ vs.14.0％、－4.8、－8.3～－1.3）、脂質異常症（35.0％ vs.30.2％、－4.8、－9.0～－0.5）、冠動脈疾患（20.0％ vs.10.8％、－9.2、－12.8～－5.7）、心不全（5.6％ vs.1.9％、－3.7、－5.8～－1.8）、心臓不整脈（6.8％ vs.3.2％、－3.6、－5.8～－1.4）の有病率が高く、COPD（6.2％ vs.2.3％、－3.9、－6.1～－1.8）や現喫煙者（8.9％ vs.5.3％、－3.6、－6.2～－1.1）の割合が高かった。　入院時の薬物療法は、院内死亡例に比べ生存例でACE阻害薬（3.1％ vs.9.0％、5.9、4.3～7.5）とスタチン（7.0％ vs.9.8％、2.8、0.5～5.1）の使用が多かった。独立のリスク因子は高齢、冠動脈疾患、心不全、喫煙など　院内死亡リスクの増加と独立の関連が認められた因子は以下のとおり。　年齢65歳超（院内死亡率：65歳超10.0％ vs.65歳以下4.9％、オッズ比[OR]：1.93、95％CI：1.60～2.41）、冠動脈疾患（10.2％ vs.冠動脈疾患のない患者5.2％、2.70、2.08～3.51）、心不全（15.3％ vs.心不全のない患者5.6％、2.48、1.62～3.79）、心臓不整脈（11.5％ vs.心臓不整脈のない患者5.6％、1.95、1.33～2.86）、慢性閉塞性肺疾患（COPD）（14.2％ vs.COPDのない患者5.6％、2.96、2.00～4.40）、現喫煙者（9.4％ vs.元喫煙/非喫煙者5.6％、1.79、1.29～2.47）。　院内死亡の増加には、ACE阻害薬（院内死亡率：2.1％ vs.ACE阻害薬非投与例6.1％、OR：0.33、95％CI：0.20～0.54）およびARB（6.8％ vs.ARB非投与例5.7％、1.23、0.87～1.74）の使用との関連はみられなかった。スタチンの使用（4.2％ vs.スタチン非投与例6.0％、0.35、0.24～0.52）は、ACE阻害薬と同様に、院内死亡のリスクが低かった。　また、女性は男性に比べ、院内死亡リスクが低かった（5.0％ vs.6.3％、OR：0.79、95％CI：0.65～0.95）。　著者は、「これらの知見は、COVID-19で入院した患者では、基礎疾患としての心血管疾患は院内死亡リスクの増加と独立の関連を示したとする既報の観察研究の結果を裏付けるものである」としている。

　5月14日、日本医師会ホームページになりすました偽サイトが作られていることが発覚した。14日16時時点で、偽サイトを悪用した攻撃などは確認できていないが、今後、当該偽サイトを利用して個人情報などを不正に奪取するような攻撃およびその被害が発生する可能性があるとして、日本医師会が注意喚起を行っている。　外部から日医ホームページ（https://www.med.or.jp/）にアクセスする際には、リンクにポインタを置く、アドレス欄をよく見るなど、ドメイン名を必ず確認するよう注意していただきたい。　現在、同会は現金の振り込みが必要となるページを一時的に閉鎖するなどの対応をとっており、今後の対応などについては、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）などに相談中とのこと。　日本医師会ホームページのアドレス（URL）は下記のとおり。　https://www.med.or.jp/　公式ドメイン名「med.or.jp」または「～.med.or.jp」を使用。

　脳内大血管閉塞による急性虚血性脳卒中に血栓回収療法前のアルテプラーゼ静注療法が有用であるかどうかは確かではなく、大血管閉塞例に関してはアルテプラーゼ静注の併用なしに直接血栓回収療法を行ってもいいのではないかとの意見が以前から存在した。　中国で行われた本試験では、血栓回収療法のみでもアルテプラーゼ後の血栓回収療法と比べて90日後の転帰が劣っていなかったという結果が示された。本年ロサンゼルスで開催されたInternational Stroke Conferenceにおいて日本医大脳神経内科からの同様なデザインで行われたSKIP研究の結果が発表されたが、血栓回収単独療法のアルテプラーゼ併用療法に対する非劣性は本試験より症例数が少なかったためか証明されなかったものの、出血リスクは血栓回収療法単独のほうが有意に少なかった。　これらの結果を併せて考えると、大血管閉塞による虚血性脳卒中に対しては、血栓回収療法が可能な施設ではアルテプラーゼ投与は不要なのかもしれない。

集中治療医はスマホでタスク管理したほうがよいpixabayより使用みなさんはスマートフォンに、スケジュールアプリやToDoリストを管理したアプリなどをインストールしているでしょうか？担当患者さんが増えてくると、あの人の検査は今日何があって、どの家族に説明して、そのあと内視鏡検査をやって……などと管理が難しくなってくるのがオジサンの性（さが）。病院内でスマホを触るのがよいのかどうかは別として、興味深いフランスの報告があったので紹介しましょう。Esposito M, et al.Smartphone to-do list application to improve workflow in an intensive care unit: A superiority quasi-experimental study. Int J Med Inform. 2020 Jan 21;136:104085. doi: 10.1016/j.ijmedinf.2020.104085.私は今でもそうなのですが、ToDoリストは基本的に紙です。「すべてのToDoはこのオレ様の脳に入っている」というデキるドクターはさておき、スマホでスケジュール管理している医師も増えてきたと思います。当然ながらスマホのほうが紙よりも資源に優しいですし、いつでも確認できる利便性があります。この研究は、ICUスタッフのモバイルタスク管理アプリケーションが、仕事効率に影響を与えるかしらべたものです。2018年10月と2019年1月の2期間において、20営業日、医療スタッフはスマホアプリによるタスク管理と、通常の紙ベースでのタスク管理を毎週ローテーションで体験しました。実際に毎日タスクが完了したのかどうかをアウトカムに設定し、満足度や診療の変化なども評価しました。25人の集中治療医が登録され、合計1,983件のタスクが登録されました。スマホアプリを使用したほうが、1日あたりのタスク完了率が高くなったという結果が得られました（99％ vs.95％、p＝0.006）。今回の研究では優越性マージンを8％に設定していたので、そこまでには達していなかったようです。タスクの進捗やスタッフ間のコミュニケーションなど、スマホアプリを使ったほうが肯定的であるという意見が多かったそうです（p＝0.03）。病院の職員にiPhoneを配っているようなリッチな病院なら、こうしたタスク管理がスマホでできるかもしれませんね。

「一難去ってまた一難」ということわざはあるが、「一難生じてまた一難」ということわざはない。しかし、現実の世の中では後者の事例は少なくない。しかも、この「一難」が事態を改善すべく行った結果として起きる予期せぬ難事ということも稀ではない。ヨーロッパのことわざを借りれば「地獄への道は善意で舗装されている」というものだ。このような思いを巡らすのは、先週取り上げた新型コロナウイルス感染症（COVID-19）治療薬・レムデシビルの特例承認に続いて、みらかホールディングス傘下の富士レビオが申請した新型コロナウイルスの抗原検査キット「エスプライン SARS-CoV-2」が迅速承認されたからだ。新規抗原検査登場で起こる一般からの誤解新型コロナウイルスの抗原検査としては国内初の承認だが、一般紙の誌面やテレビのスーパーで比較的ポジティブな印象を与える「国内初」の表現が曲者である。これに加え、結果判明まで最短で4～6時間のPCR検査に対し、抗原検査は約15～30分なので「迅速」、さらに「医療機関で行っている通常のインフルエンザの検査と同じ」という言葉が加われば、一般読者・視聴者の脳内では「新型コロナが疑わしければ、近くのクリニックですぐに検査してもらえるのね？」との変換が起こる。しかし、検査を実施する側としてはインフルエンザ検査と同じとはいえ鼻咽頭に細長い綿棒を挿入しての検体採取では飛沫感染の危険性がある。しかも、インフルエンザとは違い、現時点でCOVID-19に特異的な治療薬もワクチンも存在しない。つまるところ現状は十分な感染防止策が取られた医療機関など、現在のPCR検査実施施設で発熱や乾性咳嗽などの症状がある人に行うことが前提となる。実際、この抗原検査キットはまだ生産が本格化していないため、当面は患者発生数の多い都道府県における帰国者・接触者外来、地域・外来検査センターや全国の特定機能病院に供給し、順次供給対象を拡大していくとのこと。一般向けの報道でもそのような内容を紹介している事例もあるが、読者・視聴者は見出しや印象的キーワードで把握しがちなので、前述のような脳内変換が起きてしまう。実はかなり低い抗原検査の感度そしてこの抗原検査キット、承認申請データを見ると何とも頼りない。PCR法との比較に基づく国内臨床性能試験成績（n=72）では、陰性一致率は98％（44/45例）、陽性一致率は37％（10/27例）。陽性検体での陽性一致率を、PCR法テスト試料中の換算RNAコピー数（推定値）に応じて比較すると、100コピー/テスト以上の検体に対する陽性一致率は83％（5/6例）。また、国内の検査検体でのPCR 法との比較に基づく試験成績（n=124）では、陰性一致率は100％（100/100例）、陽性一致率は66.7％（16/24例）、PCR法テスト試料中の換算RNAコピー数（推定値）に応じて比較した場合の100コピー/テスト以上の検体に対する陽性一致率は83％（15/18例）。簡単に言ってしまえば「PCR検査よりも感度は低く、ウイルス量が少なければ大量の偽陰性が出る」ということだ。実際、国は陽性例をこのキットで確定診断として良いが、陰性例に対しては引き続きPCR検査の実施を前提にしている。少なくともこれまでCOVID-19の診療最前線にいる医療機関にとっては、疑わしい症状の患者が来院時に使用すれば、より厳重な隔離をすべきかどうかを迅速に判断できるため、一定の利益があることは確かだろう。抗原検査の登場は検査拡充に寄与しない？一般紙では、今回の承認は、これまで一部の医師から指摘されていた「疑わしい症例のPCR検査が迅速に行われない」ことの解消、その結果としての検査件数の増加を意図していると報じている。ただ、その通りになるかは甚だ疑問を感じざるを得ない。まず、検体採取方法は従来のPCR検査と変わらないため、検査に伴う煩雑さはまったく同じ。検体採取者にとって、より簡便でリスクが低い採取方法に変更しない限り、検体採取段階で目詰まりを起こす。また、迅速診断であるがゆえに検査を受けた人は結果待ちのために実施場所に待機することになる。ソーシャル・ディスタンスを取れる待合スペースがなければ、待機者間での接触・飛沫感染リスクが増加する。十分な待合スペースがなければ、感染予防対策として検査場所への入場制限が必要になり、その結果として検査実施件数の制限も必要になるという目詰まりファクターもある。さらに「迅速診断」ゆえに風邪のような類似の症状を持つ人が幅広く対象になり、結果と検査対象者の増加とそれに伴い発生する陰性者の増加が、確認用PCR検査件数を増やし、逆に現場に負荷をかけて目詰まりを起こすことも考えられる。一方で、最も面倒なのは当面はこの検査の実施機関とはならないプライマリーケアを主体とするクリニックにちょっと風邪様症状がある人が駆け付け、「テレビでやっていた簡単な新型コロナの検査をやってください」と哀願し、現場の多忙さに拍車をかけることだ。そうして来院する人の中には真正のCOVID-19の患者がいる可能性も考慮すると、院内感染の危険性も増す。COVID-19との暗闘に似たあの大事故前回紹介したレムデシビルの特例承認、今回の抗原検査キットの迅速承認とも前例がなくとも部分的でも改善できるなら、いかなるものでも投入するという戦略のようだ。その意味で非常に似た様相を感じるのは、私が過去から取材し、現在も進行中の東京電力・福島第一原発の収束作業である。福島第一原発事故は原子力事故の評価尺度である「国際原子力事象評価尺度 (INES)」 による影響度の指標で「レベル7」と判定された世界最悪の原子力事故である。同じレベルと評価されたのは1986年に発生した旧ソ連（現・ウクライナ）のチェルノブイリ原発事故のみ。チェルノブイリ原発事故は核燃料の除去を断念して石棺で封印しただけだが、福島第一原発の収束作業は、残る核燃料を取り出して廃炉に持ち込もうという有史以来前例のない事態に取り組んでいる。その意味ではすべてがトライ・アンド・エラーの連続である。私は過去にこの作業を「100個の鍵がついた扉の開け方がわからず、とりあえず鍵と名の付くものをありとあらゆるところから集め、1つ１つ鍵穴に入れて開くかどうか確かめるような作業」と表現したことがある。COVID-19に対する戦いも半ば似ていると感じるのだ。奇々怪々な国の対応から透けて見えるもの「だったら徒手空拳からようやく前向きになりつつあるときに、一個一個の『武器』についてネチネチとあげつらうな」との意見もあるかもしれない。だが、今回の事態を見ていると、国の「迅速な対応」と言えば聞こえは良いが、むしろ「拙速な対応」にも見えてしまうのである。そもそもこうした新たな武器を国が特例的に投入するならば、そのメリット・デメリットを一般に広く伝えるのはメディア以上に国側の責務である。とりわけ昨今のようにメディアの多様性が増し、テレビ・新聞といった古典的メディアの役割が相対的に低下しているなかでは、なおのこと国の発信力の位置づけは小さくない。にもかかわらず、記者会見等を見ていると、どうにも中途半端な説明が先行しているように見受けられる。また、かつてはドラッグ・ラグに代表される慎重な審査体制で知られていた厚生労働省がかくも特例承認、迅速承認を「乱発」するのはやや解せない。安倍晋三首相自ら新型インフルエンザ治療薬・アビガンのCOVID-19治療薬としての承認に言及する辺りから推察するに、こうした措置にはかなり政治主導もあるのだろう。もしそうだとするならば、非常事態の名の下に行われる政治の猪突猛進にブレーキをかける存在がいないということにもなる。そんなこんなでレムデシビルの特例承認も、抗原検査キットの迅速承認はすんなりと腹落ちがしないのである。

4月20日よりドイツは1ヵ月続いた接触制限を段階的に解除していくこととなりました。街の様子も少し緊張感が和らいだ様な印象です。しかしその一方で、私の住んでいる州ではスーパーでの買い物の際にマスク着用が義務付けられることになりました。ドイツでマスクが義務付けられる日が来るなんて、本当にびっくりです。行政サイドは、まだかなり危機感を持っているのが感じ取れます。当院の心臓外科はこの1ヵ月、安定した患者の手術を先送りにしてきました。その結果、待機患者の急変が数例発生してしまいました。その結果を受け、定期を含め、手術件数を通常の75％まで戻すことになりました。ドイツの手術室：準備室の存在当院には手術室が全部で4つあり、1つはハイブリッド手術室となっています。ハイブリッド手術室ではTAVI（経カテーテル大動脈弁置換術）がメインで、最大で同時に3つの開心術を行うことができます。と言っても実際は3つのうち1つの手術室は血管手術やペースメーカー関連の手術を詰め込んで、他の2つで心臓手術をやります。ドイツの手術室には、麻酔準備室なるものがあります。手術が佳境にかかった頃に、次の手術予定の患者が準備室に入り、麻酔をかけて待つわけです。手術が終わって患者をICUに届けている間に、清掃員が入って部屋を綺麗にして、すぐに次の患者を入れることができます。外科医をまったく休憩させるつもりのない、悪魔のシステムだと思いましたが…。画像の右が手術室で、左が麻酔準備室（準備コーナー？）となります。大きい病院では、1つの手術室に1つの麻酔準備室が供えられています。ちょうど手前のカーテンが開いて、患者が手術室に移動した直後の写真です。奥のカーテンの中ではまさに麻酔をかけている最中です。当院では、麻酔導入中のトラブルの際はお互いすぐにヘルプにいけるように麻酔準備室を個室にしなかったそうです。こうすることで、本気を出せば9時から17時までの間に1つの手術室で、大動脈弁置換術なら3例行うことができます。とにかく作業の効率化が大好きな、いかにもドイツらしい工夫なのです。

　注意欠如多動症（ADHD）は、将来のうつ病との関連が示唆されており、両疾患の間には遺伝的関連があるといわれている。英国・カーディフ大学のLucy Riglin氏らは、ADHDやADHDの遺伝的罹病性がうつ病と関連するかについて、2つの異なる方法を用いて調査を行った。Psychological Medicine誌オンライン版2020年4月6日号の報告。　まず、Avon Longitudinal Study of Parents and Children（ALSPAC）研究より8,310例を用いて、小児ADHD（7歳）と若年成人の再発性うつ病（18～25歳）との関連を評価した。次に、2サンプルのメンデルランダム化（MR）分析により、ADHDの遺伝的罹病性とうつ病との関連を、公開されているゲノムワイド関連解析（GWAS）データを用いて調査した。　主な結果は以下のとおり。・小児ADHDは、若年成人における再発性うつ病リスクの増加と関連が認められた（OR：1.35、95％CI：1.05～1.73）。・MR分析では、ADHDの遺伝的罹病性がうつ病に及ぼす因果関係が示唆された（OR：1.21、95％CI：1.12～1.31）。・うつ病のより広い定義を用いた場合、MR分析の所見と異なり、うつ病に対して弱い影響が示唆された（OR:1.07、95％CI：1.02～1.13）。　著者らは「ADHDは将来のうつ病リスクを高め、ADHDの遺伝的罹病性がうつ病に及ぼす因果関係が示唆された」としている。

　進行非扁平上皮非小細胞肺がん（nsNSCLC）ではプラチナ製剤ベースの化学療法が不応の場合、ドセタキセルが標準治療となっているものの、選択肢は多くない。パクリタキセル＋ベバシズマブも有効な選択肢となるのか。nsNSCLCの2次または3次治療において、パクリタキセル＋ベバシズマブとドセタキセルを比較した、フランス・リール大学のAlexis B. Cortot氏らの第III相多施設非盲検無作為化試験「IFCT-1103 ULTIMATE試験」の結果が報告された。European Journal of Cancer誌オンライン版2020年4月8日号掲載の報告。　試験は、進行nsNSCLCで、経口プラチナ製剤ベースの化学療法を含む1次または2次治療を受けた患者を対象に行われた。　被験者を、パクリタキセル90mg/m2（Day1、8、15）＋ベバシズマブ10mg/kg（Day1、15）の28日ごと投与群、またはドセタキセル75mg/m2の21日ごと投与群に無作為に割り付けた。病勢進行後のクロスオーバーは許容された。主要評価項目は、無増悪生存期間（PFS）であった。　主な結果は以下のとおり。・166例が、パクリタキセル＋ベバシズマブ群（111例）またはドセタキセル群（55例）に無作為に割り付けられた。・PFS中央値は、パクリタキセル＋ベバシズマブ群5.4ヵ月、ドセタキセル群3.9ヵ月と、パクリタキセル＋ベバシズマブ群で有意に延長した（補正後ハザード比[HR]：0.61、95％信頼区間[CI]：0.44～0.86、p＝0.005）。・全奏効率はパクリタキセル＋ベバシズマブ群22.5％、ドセタキセル群5.5％であった（p＝0.006）。・全生存（OS）期間中央値は、同等であった（補正後HR：1.17、p＝0.50）。・クロスオーバーは、ドセタキセル群では55例中21例（38.2％）で認められた。・Grade3/4の有害事象は、パクリタキセル＋ベバシズマブ群45.9％、ドセタキセル群54.5％で報告された（p＝NS）。

　日本糖尿病学会（理事長：門脇 孝）は、『糖尿病治療ガイド2020-2021』を発行した。本書は、糖尿病診療の基本的な考え方から最新情報までをわかりやすくまとめたガイドで専門医はもとより、非専門の医師、他の医療スタッフなどにも広く活用されている。糖尿病治療ガイド2020-2021は食事療法を大幅に改訂　今回の糖尿病治療ガイド2020-2021の改訂では、11章に「病態やライフステージに基づいた治療の実例」を新設し、全面的に内容をアップデートした。　糖尿病治療ガイド2020-2021で改訂された主な項目は次のとおり。・4章「食事療法」の記載内容を、『糖尿病診療ガイドライン2019』に合わせ大幅に改訂。・初版以来、基本変更がされていなかった「糖尿病治療の目標」と「インスリン非依存状態の治療」の図を大幅に改訂。・6章「薬物療法」と付録「血糖降下薬一覧表」を2020年4月現在の薬剤情報にアップデート。・具体的な治療薬の選択基準を示すべく、11章「病態やライフステージに基づいた治療の実例」を新設。　本書の序文では、「日々進歩している糖尿病治療の理解に役立ち、毎日の診療に一層活用されることを願ってやまない」と診療での活用に期待を寄せている。■糖尿病治療ガイド2020-2021主な目次項目　1.糖尿病 疾患の考え方　2.診断　3.治療　4.食事療法　5.運動療法　6.薬物療法　7.糖尿病合併症とその対策　8.低血糖およびシックデイ　9.ライフステージごとの糖尿病　10.専門医に依頼すべきポイント　11.病態やライフステージに基づいた治療の実例　付録/索引

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者が重症化するリスク、あるいはCOVID-19陽性となるリスクの増加と、降圧薬の一般的な5クラスの薬剤との関連は確認されなかった。米国・ニューヨーク大学のHarmony R. Reynolds氏らが、ニューヨーク市の大規模コホートにおいて、降圧薬の使用とCOVID-19陽性の可能性ならびにCOVID-19重症化の可能性との関連性を評価した観察研究の結果を報告した。COVID-19患者では、このウイルス受容体がアンジオテンシン変換酵素2（ACE2）であることから、レニン-アンジオテンシン-アルドステロン系（RAAS）に作用する薬剤の使用に関連するリスク増加の可能性が懸念されていた。NEJM誌オンライン版2020年5月1日号掲載の報告。患者1万2,594例について、降圧薬とCOVID-19陽性および重症化との関連を解析　研究グループは、ニューヨーク大学の電子カルテを用い、2020年3月1日～4月15日にCOVID-19の検査結果が記録された全患者1万2,594例を特定し検討を行った。　ACE阻害薬、ARB、β遮断薬、Ca拮抗薬およびサイアザイド系利尿薬の治療歴と、COVID-19検査の陽性/陰性の可能性、ならびに陽性と判定された患者における重症化（集中治療室への入室、非侵襲的/侵襲的人工呼吸器の使用または死亡と定義）の可能性との関連を評価した。　解析はベイズ法を用い、上記降圧薬による治療歴がある患者と未治療患者のアウトカムを、投与された薬剤クラスについて傾向スコアマッチング後に、全体および高血圧症患者とで比較した。事前に、10ポイント以上の差を重要な差と定義した。陽性率は全体46.8％／高血圧患者34.6％、重症化率17.0％／24.6％　COVID-19の検査を受けた1万2,594例中5,894例（46.8％）が陽性で、このうち重症化したのは1,002例（17.0％）であった。高血圧症の既往歴を有する患者は4,357例（34.6％）で、うち2,573例（59.1％）が陽性、さらにこのうち634例（24.6％）が重症化した。　薬剤のクラスとCOVID-19陽性率増加との間に、関連性は確認されなかった。また、検討した薬剤のいずれも、陽性患者における重症化リスクの重要な増加と関連がなかった。　なお著者は、COVID-19検査の診断特性の多様性、検査の真の感度が不明なままであること、COVID-19の重症例の割合が過大評価されている可能性などを挙げ、本研究の結果は限定的であるとしている。

　70歳以上の非ST上昇型急性冠症候群（NSTE-ACS）高齢患者において、クロピドグレルはチカグレロル/プラスグレルに比べ、全死因死亡・心筋梗塞・脳卒中・出血の複合エンドポイントを増加することなく出血リスクを減少させることが認められ、チカグレロルの代替としてクロピドグレルが好ましいことが示された。オランダ・St Antonius HospitalのMarieke Gimbel氏らが、非盲検無作為化比較試験「POPular AGE試験」の結果を報告した。最近のガイドラインでは、ACS後の患者に、チカグレロルまたはプラスグレルを用いた強力な抗血小板療法が推奨されているが、高齢患者における最適な抗血小板療法に関するデータは乏しかった。著者は、「とくに出血リスクが高い高齢患者では、クロピドグレルがP2Y12阻害薬の代替となるだろう」とまとめている。Lancet誌2020年4月25日号掲載の報告。クロピドグレルと、チカグレロルまたはプラスグレルを比較　研究グループは、オランダの12施設（病院10施設、大学病院2施設）において、70歳以上のNSTE-ACS患者を登録し、インターネットでの無作為化法（ブロックサイズ6）を用い、クロピドグレル群またはチカグレロル/プラスグレル群に1対1の割合で無作為に割り付け、1年間投与した。　クロピドグレル群では負荷投与300mgまたは600mg、維持投与75mgを1日1回、チカグレロル/プラスグレル群では医師の裁量でどちらかを選択し（ただし、脳卒中または一過性脳虚血発作の既往患者にはチカグレロルを投与）、チカグレロルは負荷投与180mg、維持投与90mgを1日2回、プラスグレルは負荷投与60mg、維持投与10mgを1日1回（75歳以上または体重60kg未満は5mgを1日1回）とした。治療群の割り付けは、患者と治療担当医師は認識していたが、評価者は盲検化された。　主要評価項目は、PLATO基準に基づく大出血または小出血（優越性の検証）、ならびに全死因死亡・心筋梗塞・脳卒中・PLATO基準に基づく大出血または小出血の複合エンドポイント（ネットクリニカルベネフィット）とした（非劣性の検証マージン2％）。追跡期間は12ヵ月で、intention-to-treat解析で評価した。クロピドグレルで、クリニカルベネフィットの非劣性と出血リスクの有意な低下　2013年6月10日～2018年10月17日に、計1,002例がクロピドグレル群（500例）およびチカグレロル/プラスグレル群（502例）に無作為に割り付けられた。チカグレロル/プラスグレル群では475例（95％）でチカグレロルが投与された（以下、チカグレロル群）。　チカグレロル群で47％（238/502例）、クロピドグレル群で22％（112/500例）が早期中止となった。　PLATO基準の大出血/小出血は、チカグレロル群（24％、118/502例）と比較して、クロピドグレル群（18％、88/500例）で有意に低下した（ハザード比：0.71、95％信頼区間[CI]：0.54～0.94、優越性のp＝0.02）。また、複合エンドポイントのイベントはクロピドグレル群で28％（139例）、チカグレロル群で32％（161例）に認められ、ネットクリニカルベネフィットに関して、チカグレロルに対するクロピドグレルの非劣性が示された（絶対リスク差：－4％、95％CI：－10.0～1.4、非劣性のp＝0.03）。　治療中止の主な理由は、出血（38例）、呼吸困難（40例）、経口抗凝固薬による治療の必要性（35例）であった。

　5月13日、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の抗原検査キット「エスプライン SARS-CoV-2」（富士レビオ）が製造販売承認を取得した。これを受け、厚生労働省では同日開催された第40回厚生科学審議会感染症部会において、「SARS-CoV-2 抗原検出用キットの活用に関するガイドライン」について審議、了承した。ガイドラインでは、これまでに得られている科学的知見に基づき、同キットの最適な使用を推進する観点から、考え方や留意事項が示されている。陽性の場合は確定診断に使用可、無症状者や陰性確認には適さない　同キットは、酵素免疫反応を測定原理としたイムノクロマト法による、鼻咽頭ぬぐい液中に含まれるSARS-CoV-2の抗原を、迅速かつ簡便に検出するもの。特別な検査機器を要さず、簡便かつ短時間（約30分間）で検査結果を得ることができる。使用対象となる患者については、「医師が、新型コロナウイルス感染症を疑う症状があると判断した者に対して、必要性を認めた時に使用する」と明記。同キットで陽性となった場合は、確定診断とすることができる。　一方で、核酸増幅法（PCR）と比較して検出に一定以上のウイルス量が必要であることから、「現時点では、無症状者に対する使用、無症状者に対するスクリーニング検査目的の使用、陰性確認等目的の使用は、適切な検出性能を発揮できず、適さない」とされている。ただし、緊急入院を要する患者で症状の有無の判断が困難な場合については、症状があるものと判断される。また、陰性の場合には、確定診断のため、医師の判断においてPCR検査を行う必要があるとされ、当面は、PCR検査と抗原検査を併用して使用することを求めている。　退院判定の際の活用については、検出にPCR検査と比較して一定以上のウイルス量が必要なこと、PCR検査との一致性に関するエビデンスが十分ではないことから、適さないとされている。クラスターが発生している医療機関、施設等の濃厚接触者等に対する検査については、感染の疑いが高い者はPCR検査との併用、それ以外の者は抗原検査を実施することも検討されるとしている。臨床試験でのPCR検査との陽性一致率は？　RT-PCR法と性能を比較した2つの試験結果が示されており、国内臨床検体（72例）を用いた試験では、陽性一致率37％（10/27例）、陰性一致率98％（44/45例）、であった。陽性検体についての陽性一致率を、RT-PCR法テスト試料中の換算RNAコピー数（推定値）に応じて比較すると、100コピー/テスト以上の検体に対して一致率83％（5/6例）、30コピー/テスト以上の検体に対しては一致率50％（6/12例）であった。 　行政検査検体（124例）を用いた試験では、陽性一致率66.7％（16/24例）、陰性一致率 100％（100例/100例）、全体一致率94％（116例/12例）であった。1,600コピー/テスト以上の検体に対して一致率100％（12/1例）、400コピー/テスト以上の検体に対しては一致率93％（14/15例）、100コピー/テスト以上の検体に対しては 一致率83％（15/18例）であった。　本キットでは承認条件として、・承認時のデータが極めて限られていることから、製造販売後に臨床性能を評価可能な適切な試験を実施すること。・製造販売後に実保存条件での安定性試験を実施すること。　の2点が求められており1）、ガイドラインでも、今後、臨床研究によりさらなる評価を実施することとしており、評価結果が得られた場合には、速やかに反映させると明記されている。まずは発生数の多い地域の帰国者・接触者外来、特定機能病院から供給開始　本キットの供給が十分になるまでは、検査の需給がひっ迫することを想定し、また、陰性時はPCR検査での確認が必要になるケースも想定されることから、患者発生数の多い都道府県における帰国者・接触者外来（地域・外来検査センターを含む）および全国の特定機能病院から供給を開始し、生産量の拡大状況を確認しつつ、対象地域およびPCR検査を実施できる医療機関を中心に供給対象を拡大していく。富士レビオのプレスリリースによると、週20万テストの生産体制を国内に構築しているという2）。　ガイドラインでは上記のほか、検体採取方法なども図示されている、また、今回示された運用は、当面の間のものであり、本キットに係る知見等は、引き続き研究により、知見を収集すると明記され、最新の知見をもとにガイドラインの見直しが適宜行われるとされている。

第46回　リキッドバイオプシーによるEGFR T790M同定の信頼度を評価するWJOG8815L/LPS試験出演：近畿大学奈良病院　腫瘍内科　高濱 隆幸氏リキッドバイオプシーによるEGFR T790Mの同定の信頼度はどの程度か。その検出頻度と効果の関係を評価した前向き研究はない。Cancer誌で発表された、前向きに第II相WJOG8815L/LPS試験について筆頭著者である近畿大学奈良病院の高濱 隆幸氏に聞いた。参考Takahama T, et al. Cancer. 2020 Jan 01;126(9);1940-1948. Plasma screening for the T790M mutation of EGFR and phase 2 study of osimertinib efficacy in plasma T790M-positive non-small cell lung cancer: West Japan Oncology Group 8815L/LPS study.Cancer. 2020;126;1940-1948.Cancer.

　顔面に痛みが生じる疾患はいくつかありますが、その1つに三叉神経が障害されて特徴的な症状を呈する三叉神経痛があります。食事、会話、歯磨きといった日常生活の支障になるケースも多く、悩んでいる方が多い疾患ですが、部位や症状から耳鼻科、皮膚科などに行っても病名がわからず、歯科、脳神経外科、ペインクリニックなどでやっと診断がついたという話も聞きます。実際、耳から顎の関節周辺にかけて痛みが強いという患者さんから相談を受け、神経科に受診勧奨したところ三叉神経痛だったということもありました。症状にぴんとこないと受診を提案すべき科のあたりがつけづらいので、痛みの特徴を知っておくことは有用です。三叉神経痛には、次のような特徴があるとされています。・顔の片側に生じる・実際に傷などがあるわけではない・痛みはほんの一瞬から数秒、長い場合でも数分程度・電気ショックや針で刺されているような鋭い痛みが生じる重度の場合は、手術を行うケースもありますが、まずは薬物治療として適応のあるカルバマゼピンが第1選択で用いられます。米国神経学会によると、三叉神経痛の薬物治療を行ったランダム化比較試験のうち、カルバマゼピンを比較対象としたプラセボ対照試験が4件あり、147例の患者を対象にカルバマゼピンの有効性が検討されています1）。いずれも古い試験ではありますが、明確な効果が示されていて、カルバマゼピン300~2,400mgを投与された患者の58～100％が良好な疼痛コントロールを達成した一方で、プラセボを投与された患者では0～40％でした。疼痛緩和を達成するために必要な治療数（NNT）は2未満と良好で、疼痛発作の頻度と強度の両方を軽減させ、自発発作や誘発発作に対しても同様の効果を示しています。バクロフェン、ラモトリギンなども有効である可能性が示唆されているものの、カルバマゼピンが特効薬ともいえるほど著効します。ただし、忍容性も高いというわけではなく、軽度の有害事象は3例、重度の有害事象は24例報告されていますので注意が必要です。無痛かつADLに支障がなかったのは約7％2019年には、日本ペインクリニック学会誌に三叉神経痛におけるカルバマゼピン療法の現状に関する短報が掲載されました。それによると、三叉神経痛で受診した患者556例中547例にカルバマゼピンの服用歴がありました。うち263例には何らかの副作用があり（有害必要数[NNH]＝2.11）、来院前の服用中止指示が129例（NNH＝4.31）、重篤な副作用発生が13例（NNH＝41.6）となっており、内訳は薬剤過敏症症候群、中毒性表皮壊死症（TEN）などの重症薬疹、白血球減少、顆粒球減少、徐脈・失神などで、生命に危機を及ぼすほどではないものの危険な副作用は、めまい82例（うち骨折6例）、薬疹76例、肝機能異常19例でした。カルバマゼピンで無痛または食事、洗面、会話などのADLに支障がなく良好な疼痛管理ができていたのは約7％の39例（NNT＝14.3、うちカルバマゼピン単独服用は20例）でした2）。重篤な副作用は気になりますが、皮膚粘膜眼症候群（SJS）や中毒性表皮壊死融解症（TEN）などの重症薬疹に関しては、HLAの遺伝子多型により頻度が変わる可能性が示唆されており、HLA-A*31:01スクリーニングにより安全に使える可能性はあります3）。ただし、日常診療に取り入れられているかは現時点で何とも言えません。薬局実務としては、診療科や処方薬から三叉神経痛の診断だと察して、症状から使用目的とその有用性を説明する必要があるでしょう。低用量から増量するケースが多いので、方針を聴き取っておく必要もあるかと思います。眠気、めまいなどが比較的多いことに留意することも重要ですが、症状やADLが改善しているか確認し、不十分ならどのような選択肢があるかまで説明できるとよいかと思います。1） Gronseth G, et al. Neurology. 2008;71:1183-1190.2）長沼 芳和. 日本ペインクリニック学会誌, 2019;26:67-69.3）Mushiroda T, et al. JAMA Neurol. 2018;75:842-849.

三百二十三の段　新型コロナ、自粛解除すべきか？新型コロナウイルスが下火になったのか、日本中が自粛解除ムードです。日曜日に外に出ると、近所のケーキ屋さんには行列ができていました。しかも2軒とも！黙って並んでいるだけなら、感染が拡がらないと信じたいですね。さて、コロナ関係の統計で興味深いものを2つ見つけました。1つは実効再生産数、もう1つは超過死亡数です。実効再生産数は、1人の感染者がほかの何人に感染させるか、という数値です。人と人の接触が多ければ数値が高くなり、少なければ低くなります。そして、実効再生産数が1未満になれば感染者は減っていきます。ということで、エクセルを使って実効再生産数を計算してみました。（我流なので多少の誤差は御容赦ください）すると、ニューヨークは4月8日に実効再生産数が1を切りました。東京は4月12日に1未満になったものの再度1を超え、5月1日に1を切りました。（東京都の感染者数報告漏れは反映していません）一方、大阪の方は4月18日に1を切ってから低下する一方。大阪の人が素直に自粛しているとは驚きました。ともあれ、実効再生産数は自粛要請のいい指標になりそうです。もう1つの興味深い統計は超過死亡数です。こちらは、2020年4月27日の Financial Times に出ています。彼らは、ヨーロッパ各国の2015年～19年の死亡者数の平均を計算しました。そして2020年のそれと比較したのです。図を見れば、2020年の年初からの累積超過死亡者数が、イタリア　2万1,500人スペイン　2万7,600人フランス　1万6,500人になっています。普段より余分に亡くなっている人の数です。おそらくこの大部分が、新型コロナに関連する死亡なのでしょう。一方、何かと話題になるのが日本の新型コロナ死亡者数です。本当に少ないのか、単にPCR検査数の関係で少なく見えているのか。超過死亡数がわかれば一目瞭然のはず。どこかに日本の超過死亡数のデータは発表されているのでしょうか？是非知りたいところです。これからも色々なパンデミックが起こり得るわけですから。ということで、日々のニュースを見ながら頭を悩ませております。市民の皆様には、今しばらくの自粛をお願いしたいですね。最後に1句下火とて　油断禁物　また来るぞ！

新型コロナウイルスの感染拡大に収束の見通しが立たない中、いま一番起きてほしくないのが巨大災害だ。被災者が集まる避難所は究極の「3密」状態となり、クラスターの発生は避けられないだろう。しかし、そんな不安を増幅する予兆が出ている。日本各地における震度1以上の地震は、4月29日～5月6日までのゴールデンウイーク期間だけで31回、震度3以上は5回発生していた。このうち、千葉県では震度4の地震が2回発生した。小さな地震の多発は巨大地震の前兆と言われる。コロナ禍の最中、政府機関も巨大災害の予測を相次いで出している。政府の中央防災会議作業部会は3月31日、富士山噴火の想定結果を発表した。過去の富士山噴火のうち、宝永噴火（1707年）をモデルに想定。その結果、噴火から3時間で首都圏の広範囲に火山灰が降り積もり、鉄道や道路が不通となり、停電や断水も起きる。数時間でいわゆる“ロックダウン”の状態になるという。また、内閣府の有識者会議は4月21日、東北から北海道の太平洋沖の日本海溝・千島海溝沿いを震源とする巨大地震で想定される津波の高さや浸水域を公表した。最大震度7、最大30ｍ弱の津波が襲来するという。これら以外にも、首都直下型地震と南海トラフ地震が予想されている。首都直下型地震はマグニチュード（M）7クラスが30年以内に70％の確率で、南海トラフ地震はM8～9クラスが30年以内に70～80％の確率で起きると見られている。確度の高い地震予知が難しいとはいえ、これらの巨大災害はいつ起きても不思議ではない。新型コロナ収束前に起きる可能性だってある。これに加え、例年の台風被害もある。危機管理能力に疑問符が付く政府がアテにならないことは、今回のコロナ対応で証明済みだ。避難所での新型コロナ感染や医療崩壊が起きる場合に備え、一般市民は友人や親戚宅など身を寄せる場所を事前に確保したり、食料や薬などの備蓄を行ったり、ソーラーパネル型自家発電装置を導入したりといった自助努力も必要となるだろう。近年、世界的に頻発している異常気象や自然災害の背景に、太陽の活動低下を指摘する説がある。現在、太陽活動の強さを示す黒点の数が極めて少なく、活動は「極小期」にある。黒点数が減ることで太陽から生じる磁場が減少し、磁場によるバリア機能が低下するため、地球に届く宇宙線量が増加。宇宙線は水蒸気の核となり、大量の雲を発生させ、地球を寒冷化させると共に大雨を降らせるという。思い返せば、今春は例年と比べて寒暖差が激しくなかっただろうか。九州大学宙空環境研究センター（現・九州大学国際宇宙天気科学・教育センター）の調査では、太陽黒点数が少ない時期ほど巨大地震の発生頻度が高いという。また、太陽黒点数が増減と景気循環が連動しているという太陽黒点説もある。過去30年ほどに起きた金融危機を見ると、ブラックマンデー（1987年）、アジア通貨危機（1997年）、リーマンショック（2008年）はいずれも黒点数がゼロになった日数がとくに多かった時期に当たるという。黒点数の減少がもたらす影響はそれだけではない。農作物の成育や人間の心身にも影響を及ぼすようだ。ある医療関係者は「コロナ禍以前から体調の不調を訴える人が増えている。不定愁訴といえる症状だ」と打ち明ける。図らずも、新型コロナに感染しやすい下地ができてしまったのだろうか。また、太陽活動と社会・人間の“イラつき”の相関関係について研究してきた人は「太陽活動の極小期には、訳のわからない凶悪犯罪が増える」と言う。太陽活動が地球に及ぼす影響について、もっと研究を進める必要があるのではないか。新型コロナに関する研究はもとより、「宇宙気象学」の進展も待たれる。

　東京大学の今井 博久氏らは、抗認知症薬を使用している患者でみられる有害事象について、その種類、発生率、リスク因子を明らかにするため調査を行った。PLOS ONE誌2020年4月6日号の報告。　抗認知症薬を調剤している薬剤師を対象に、アンケート調査を実施した。薬剤師が自宅を訪問し、届けた抗認知症薬を使用している患者に関する設問に回答した。設問内容には、患者の薬剤による副作用経験、患者背景、最初に訪問した際に患者が服薬していた薬剤数、薬剤師による抗認知症薬使用の妥当性の評価が含まれた。　主な結果は以下のとおり。・全国の薬局1,673施設より、3,712例のデータを収集した。・そのうち、863例に抗認知症薬が使用されていた。・75歳以上の患者は、801例（92.8％）であった。・有害事象が確認された患者は、170例（21％）であった。・最も一般的な有害事象は、興奮/不安（45.1％）であった。・多変量解析では、リスク因子は以下のとおりであった。　●1日10種類以上の多剤併用（p＝0.030）　●不適切な使用（p＝0.002）　●不規則な使用（p＝0.034）　著者らは「抗認知症薬を使用する際の有害事象を回避するためには、併用薬、抗認知症薬使用の妥当性、薬剤使用を最適にマネジメントする方法を医師および薬剤師で調査する必要がある」としている。