N95マスク内の温度と湿度pixabayより使用COVID-19の最前線に立っている医療従事者の多くは、N95マスクを装着していると思います。N95マスクの欠点は、とくにアヒル型のマスクの場合、化粧が取れてしまうことです。女性にとっても結構厄介なマスクなのです。外した時にファンデーションがたくさん付いていても、男性は指摘したらダメですよ！そういうのもセクハラになりますからね。そんなN95マスクを、サージカルマスクと比較した珍しい論文があります。Li Y, et al.Effects of wearing N95 and surgical facemasks on heart rate, thermal stress and subjective sensationsInt Arch Occup Environ Health . 2005 Jul;78(6):501-9.この研究は、5人の健康な男性と5人の健康な女性の参加者が、気温25度、相対湿度70％に制御された空調室でマスクを着けてトレッドミルを行うという実験です。マスクは、サージカルマスクとN95マスクの両方を試しました。さぁ、結果はどうだったでしょうか。ええ、予想通りの結果です。N95マスクは通気性が悪く、呼吸抵抗も強いため、サージカルマスクに比べて、心拍数が10%ほど上昇し、マスク内の温度は平均で1℃高く、マスク内湿度も平均10%ほど上昇することがわかりました。とても快適とは言えないマスクですね。街中でサージカルマスクを着けて歩いている人が多いと思いますが、まれに気温40℃の灼熱地獄の中、N95マスクをガチで装着している人がいて、あれはさすがに熱中症リスクが高いんじゃないかと不安になります。厚労省もすでに外で安易にマスクを装着しないよう推奨を出していますが、密でないところでは、マスクが気軽に外せる時代が来てほしいものです。

先週はドラマ化された漫画「アンサング・シンデレラ」をフックに薬剤師について触れたが、奇しくも記事公開日に私は久しぶりに飛行機に乗り、第53回日本薬剤師会学術大会の取材のため札幌に出張した。コロナ禍の最中ということもあり、リアルの会場とweb配信のハイブリッド方式。同大会は毎年厚生労働省（厚労省）の複数の幹部が講演することが慣例だ。今回はそのうちの一人として薬系技官の頂点にいる山本史・厚労省大臣官房審議官（医薬担当）が「薬機法改正における薬局への期待」と題して講演した。その中で山本氏は現在の保険調剤薬局の在り方について「点数を付けたことしかやらない」とかなり辛辣な一言を放った。実は医薬分業とその最前線にいる保険調剤薬局についてかなり厳しい指摘をする俗称「分業バッシング」は主に2つの方面から聞こえてくる。ちなみに念のため言葉の定義を明らかにしておくと、バッシングとは特定の個人や組織・集団に対する過剰あるいは根拠のない批判を指す。おおむね「分業バッシング」は過剰な批判と捉えていいだろう。その2つの方面だが、1つは日本医師会（日医）である。昨今の出来事で言えば、2014年に日医会長に当選した横倉 義武氏（前会長）が就任早々、「医薬分業が国民のためになったのか、よく考えないといけない」と発言。その後、2017年に厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会でスタートした薬機法改正議論では、日医・横倉執行部で当時副会長の地位にあり、今年6月から会長に就任した中川 俊男氏が激しい分業批判を展開した。端的に言えば、病院薬剤部と院外の保険調剤薬局で技術的な差は少ないにもかかわらず、分業の中心を担う保険調剤薬局に対する調剤報酬が高すぎるという指摘である。そしてもう１つの方面は冒頭で紹介した山本審議官のような厚労省の中の人、よりスペシフィックに言えば薬局薬剤師にとって「身内」とも言える薬系技官である。たとえば、前述の厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会で中川氏が分業批判を展開した際は、薬機法改正で薬剤師が患者の服薬期間中、つまり薬を渡した後の薬学的管理を法律上で明文化しようという議論が進んでいた。中川氏はこれに疑問を呈した。要は明文化するまでもなくやるべき業務であり、法律条文に書き込むのは違和感があるという主張だ。これに対し、同部会で薬系技官でもある厚労省監視指導・麻薬対策課長（現・日本薬剤師会専務理事）の磯部 総一郎氏は「本来、これは先生がおっしゃるように、薬剤師の意識でこういうものは当然やっていくものだと私は思います。ただ、なかなかうまく改革がいかないということで…」と薬剤師に批判的な視座を示している。また、2014年以降の日医方面からのバッシングが始まってからは、薬剤師が中心となる学会で講演する薬系技官は人が変われど「分業を支持するエビデンスの構築を」と繰り返し訴えている。これは激励にも受け止められるが、裏を返せば「十分にやれていない」という批判とも解釈できる。実際、私もある薬系技官から「今の状況では医薬分業に反対する人たちを説得できるに十分なデータがない」とぼやきを聞かされたことがある。ちなみにこれに加えて、私などもそのクラスターに入る医療系専門メディアも、バッシングする側の見解を頻繁に報じるという観点から、同じ穴のムジナ的に薬剤師の方々からは捉えられることがある。その意味では3方面からのバッシングであるという見方もある。医薬分業批判その1：薬剤師の本気が見えないとはいえ、医療専門メディアも含めた3方面が同じ視座で「分業バッシング」を行っているかと言えば、そうではない。やや雑駁に言えば日医の立脚点は社会保障費の中で医科診療報酬と調剤報酬をどう配分するかの陣取り合戦、下世話に言えば「俺の財布により多く」である。これに対し、そもそも医薬分業を調剤報酬で誘導してきた側の核にいる厚労省の薬系技官は「可愛さ余って憎さ百倍」あるいは「近親憎悪」ともいうべきもの。医薬分業を推進したい、あるいは薬剤師の地位向上を目指したいと思っているのに薬剤師業界全体としてはその期待値に応えていないという類のものだ。そして医療専門メディアの視座もこの厚労省薬系技官とほぼ同様と言っていいだろう。実際、私個人に関してもそうした思いはある。ちなみに中川氏が分業批判を展開した制度部会では、中川氏並に辛辣な意見を展開した委員がいる。患者団体・認定NPO法人 ささえあい医療人権センターCOML（コムル）・理事長の山口 育子氏である。中川氏が分業批判を展開する中で、日本薬剤師会（日薬）から参加していた委員である同会副会長（当時）の乾 英夫氏が、一元的な薬剤管理といったかかりつけ機能としての薬局・薬剤師のメリットを強調した際、山口氏は次のような意見を表明した。「乾委員がおっしゃったことは、かかりつけ薬剤師・薬局の機能がうまくいった場合には効果があると思いますが、その一方で、機能を果たせていない薬局が多いことが問題であり、医薬分業はかなり瀬戸際に来ているのではないかと感じています」こうした山口氏の意見もおおむね薬系技官や医療専門メディアが薬剤師業界を見る目と似ている。もっと平たく言えば、これらの人たちは薬剤師が本気になればここまでこんなことができるはずという構想・理想がある中で、現状の業界平均値はそこからあまりにも乖離が大きすぎるという苛立ちを表現したものだともいえる。医薬分業批判その2：批判を無視する薬剤師会のスタンスこういった周囲の見方には、薬剤師の世界の中でも様さまざまな意見はあるだろう。そうした意見は、いくつか類型に集約することができるように感じているが、その個々に対して細かくどうこう言うつもりはない。ただ、昨今この界隈を見ていて思うことがある。それはいわゆる分業バッシングを「単なる医師会のポジショントークだから無視しておけばいい」との考えが薬剤師業界の中にそこそこに見受けられることへの懸念である。一見するとこのスタンスは「大人の対応」とも言えるし、まったく的外れな見方ではない。もっといえば薬剤師業界の総本部ともいえる日薬がこのスタンスである。しかし、この姿勢は一歩間違えれば取り返しのつかない事態を招く危険がある。そもそも前述の厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会では中川氏、山口氏といった分業批判の「急先鋒」だった委員以外にも有識者、患者団体、メディアから参加した委員が、医薬分業にとくにメリットを感じていないという「漠然とした不満感」が相次いで表明された。この状態は例えて言うと、4階建ての建物の1階でガス管からシューシューガスが漏れ（中川氏・山口氏による批判）、2～4階（有識者、患者団体、メディアから参加した委員）に徐々にガスが広がり始めている状態である。このまま時間が経過し、誰かが火種を近づければ一気に大爆発してしまう。実はこれは本格的なバッシングが起こる前夜の状況である。情報流通の側にいる自分はバッシングが起こる状況は人並み以上に理解しているつもりである。大概は多くの人が明快な言葉にしきれない漠然とした不満を抱いている状況に、それを表現する明快な言葉・エビデンスを投じた時がバッシングの起こる時である。では、そうした火種は薬剤師を巡る世界にあるのだろうか？私はそこそこにあると思っている。医薬分業批判その3：ヒヤリ・ハットすら点数ノルマ化薬剤師の方々は、日本医療機能評価機構が2009年からスタートさせた「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業」はご存じだろう。全国の薬局から事例を収集・分析して、広く薬局医療安全対策に有用な情報を共有するとともに、国民に対して情報を提供することを通じて、医療安全対策の一層の推進を図ることを目的とした事業だ。日薬を中心に各薬局に参加を呼び掛けたこの事業は、初年度の2009年の参加薬局は1774軒、報告されたヒヤリ・ハットは1460件。スタートから9年目の2017年の参加薬局は1万1400軒、報告されたヒヤリ・ハットは6084件だった。参加薬局は9年で6倍となったが、そもそも日本国内にある薬局軒数が約6万軒弱であることを考えればやや寂しい数字だ。ところが2018年には参加薬局数は一気に3倍近い3万3083軒、 2019年には3万8677 軒、ヒヤリ・ハットの報告数はそれぞれ7万9973件、14万4848件に増加した。何があったのか？単純で2018年4月の調剤報酬改定の際に地域医療に貢献する体制が有る薬局で算定できる「地域支援体制加算」の算定要件にこのヒヤリ・ハット報告が含まれるようになったからである。冒頭の山本氏の言葉を借りれば、「点数がつくからやった」のである。2019年実績から考えれば参加薬局1軒あたり年間4件弱のヒヤリ・ハット事例の報告があることになる。この数が多いかどうかはここでは評価するつもりはない。むしろ医療安全にとって極めて重要なヒヤリ・ハット情報を年4件弱報告することはお金をもらわねばやれないほど大変なことなのだろうか？ちなみに2018年からこの事業に参加した薬局・薬剤師の皆さんには敢えて次の一文を読んでもらいたい。「薬剤師は、調剤、医薬品の供給その他薬事衛生をつかさどることによって、公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もつて国民の健康な生活を確保するものとする」言わずと知れた薬剤師法第一条である。2018年から参加した薬局・薬剤師は、私から言わせれば、夏休み終了数日前から慌てて白紙の宿題をやり始める学生のようなもの。そこに「公衆衛生の向上及び増進に寄与し」という姿勢はみじんも感じない。薬剤師は正しくも“勝つ”戦略を考えてほしいと、ここまでかなり厳しく書いた。では、もし日医による分業バッシングが一般にも静かに浸透していった時に、今書いたような実態を一般向けに柔らかくして報じたらどうなるだろう。それは幅広いバッシングにつながり、さらにそのバッシングの核になる主張に多少の間違い・誤解があっても、まるで事実のように広がって定着する「インフォデミック」が起きてしまう危険性が十分ある。こういう動きは一旦始まったら周囲ではほぼ止めようがなくなるのが最も怖いことなのである。ところがこうした懸念を伝えてもピンとこない薬剤師は意外に少なくない。私個人の印象では薬剤師は医師などと比べおとなし目の人が多い。しかし、現在言われている分業バッシング・批判が的外れな場合は、薬剤師も個人・組織の双方から即時に反論していく姿勢が必要だと考える。嫌な言い方だが、世では常に「相手の弱いところを見つけて攻撃する」慣習は消えない。これは私がもう一つの取材領域にしている国際紛争でもよく目にする。多くの場合、開戦に踏み切る側は相手の反撃能力が低いことを見越して攻撃に映る。残念ながら弱いと思われたら攻撃を受けるのである。それでもそれにじっと耐えきれば何らかの利益が得られるならば、それも良いかもしれない。しかし、現在のように将来的な社会保障費のひっ迫が見え、各当事者が財布の奪い合いをしている中では、もし前述のような大規模なバッシングにつながるようなことが起これば、弱いところが割を食うことになり、その面でおとなし目の薬剤師業界は長期的にはかなりの浸食を受ける恐れもある。それでも「目の前の患者さんに誠心誠意接していれば…」という人もいるかもしれない。それはそうだが、これまた嫌な言い方だが、世の中は「正しいことを行う者が常に勝つ」ともならないのが現実である。よりベストは「正しいことを行う者が正しい戦略で進めば勝つ」だが、実際には「ちょっと正当性に疑問符が付くが、正しい戦略で進んだ結果勝った」というケースはごまんとある。日本の戦国時代の歴史として語られる織田信長→豊臣秀吉→徳川家康という政権変遷も、ズバリ言ってしまえば血統・系統の正当性ではなく、戦略の正当性の結果である。その意味で繰り返しになるが、今の分業を巡る議論を俯瞰すると私は嫌な空気しか感じない。私が考える最悪の想定が外れることを願いたいが、こと薬剤師の皆さんにはこうした見方もあるのだということをちょっとは心に留めておいて欲しいと思う今日この頃である。

　初回エピソード統合失調症（FES）患者における自殺念慮や自殺企図が神経認知機能と関連しているかについて、中国・Peking University HuiLongGuan Clinical Medical SchoolのYi Yin氏らが、検討を行った。Suicide & Life-Threatening Behavior誌オンライン版2020年9月19日号の報告。　本研究は、最低限の治療を行った中国人FES入院患者159例（年齢：27.1歳、女性の割合：52.2％）を対象とした横断研究である。対象患者の自殺歴は、問診とカルテより収集した。神経認知機能、精神病理学的症状、抑うつ症状の評価には、それぞれMATRICS認知機能評価バッテリー、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）、カルガリー統合失調症用うつ病尺度を用いた。　主な結果は以下のとおり。・FES入院患者において、自殺企図の発生は約10％、自殺念慮の生涯発生は25％以上で認められた。・自殺企図または自殺念慮を有する患者は、過去に自殺関連問題のない入院患者と比較し、7つの神経認知領域全体でスコアが有意に悪かった。・線形回帰分析では、教育レベルで調整後、自殺企図は、主に作業記憶と処理速度のスコア低下と関連していることが示唆された。・精神病理学的症状および抑うつ症状でさらに制御した場合でも、関連性は強いままであった。　著者らは「自殺企図を有するFES患者では、特定の神経認知領域におけるより深刻な障害が認められた。自殺リスク評価後には、基本的な神経認知機能を評価、検出、治療する必要がある」としている。

　一般社団法人オンコロジー教育推進プロジェクトによるジャパンチームオンコロジープログラム（J-TOP） は、The 4th Team Science Oncology Workshopとして、従来3日間で行ってきたオンサイト・ワークショップを、オンラインに変更し、Part 1からPart 3までの３つの期間に分けて実施する。　がん医療で、専門分野に加え必要なスキル、リーダーとして求められる資質、患者満足度の高い医療を提供するためのチームの有機的な動きなどを学ぶ。日時および内容・Part 1：2020年11月21日（土）、22日（日）（AM 8:00〜）4時間程度ICE breaking skill、MBTI、コアバリューなどチーム医療において必要なスキルセットの知識習得。 加えて、項目ごとの小グループワーク。・Part 2：2021年1月23日（土）（AM 8:00〜）4時間程度チームが出来上がる過程、どの段階で何をしなければならないのかを”Tuckman model” の理論に基づいて学習。・Part 3：2021年3月27日（土）（東京にて開催）Avatarを使用したオンライン・オンサイト融合ワークショップAvatarin社の協力で同社が開発した「avatar MICE」を活用し、オンラインとオンサイトの融合したハイブリットなワークショップ。

　早期非小細胞肺がん（NSCLC）における免疫チェックポイント阻害薬の術前補助療法は、すでに幾つかの試験で検討され、有望な結果が得られている。欧州臨床腫瘍学会（ESMO Virtual Congress 2020）では、デュルバルマブの術前補助療法を評価する第II相多施設共同試験（IFCT-1601 IONESCO）の中間解析の結果を、フランス・Cochin病院のMarie Wislez氏が発表した。・対象：Stage1B（4cm以上）、2、3A（N2除く）の切除可能NSCLC・介入：デュルバルマブ750mg 2週ごと3サイクル投与後2〜14日目に手術・評価項目：［主要評価項目］完全（R0）切除の割合［副次評価項目］術後90日死亡率、安全性、全生存期間（OS）、無病生存期間（DFS）、奏効率、MPR（Major Pathologic Response、生存腫瘍細胞10％以下）、初回投与から手術までの期間　主な結果は以下のとおり。・2017年4月〜2019年8月に50例が登録され、46例がデュルバルマブ投与対象となった。・患者の年齢中央値61.0歳、 男性70％、喫煙者は94％であった。・R0切除割合は89.1％（46例中41例）と、仮説割合の85％を超え、主要評価項目を達成した。・46例中4例はPR、36例がSD、6例がPDで、MPRは43例中8例の18.6％であった。・術後90日の死亡率は9％（4例）。そのため、登録は中止となった。死亡した4例中3例は、心血管系などの併存疾患を有しており、デュルバルマブとの直接の関連はみられなかった。・全Gradeの有害事象（AE）は33.3％、すべてGrade2以下であった。 ・追跡期間23ヵ月におけるOSとDFSの中央値は未達、 1年OS率は89.7％、12ヵ月DFS率は78.2.％であった。

　ケアネットと病院経営支援システムを開発・提供するメディカル・データ・ビジョン株式会社（以下、MDV）は、医師・病院関係者が新型コロナウイルス感染症に対応する中で、どのような体験をしたかを調べる共同調査を実施した。その結果、医師・病院関係者の子どもが登園・登校を控えるよう要請されるなど誤解や過剰反応からの体験があった半面、地域住民や企業からの応援メッセージが届き、励まされるなどの体験が倍以上あったことが明らかとなった。励ましが差別や不当な扱いを大幅に上回る　この調査はWEBを通じて実施し、ケアネットは会員医師511人（アンケート期間：9月30日のみ）、MDVは110病院（同：9月30日～10月7日）から回答を得た。 　「コロナ禍の下でどのような体験をされましたか」という質問について、ケアネット会員医師は、「差別や不当な扱いと感じる体験をした」が7.4％（38人）、「周囲から励まされるなどの体験をした」が27.6%（141人）、「とくになし」が66.3％（339人）だった。差別や不当な扱いと感じる体験をした方の内訳は、本人が6.7％（34人）、家族が2.2％（11人）で、本人・家族いずれもと回答したのは6人（1.1％）だった。また、自由記述で聞いた体験内容は以下のとおり。・実際には（PCR検査）陰性だったが、あたかもコロナに感染したかのような扱いを受けた・医療関係者かどうかを尋ねられた・アルバイト先から出勤を断られかけた・発熱外来をやるといったら、秘書が近寄らなくなった。1週間放置された・近所、子供の学校の先生に疎んじられた・国内での流行期前に海外渡航していたために職場で不当な差別をされた　「周囲から励まされるなどの体験をした」と回答した方は、本人が24％（123人）、家族が2.9％（15人）で、本人・家族いずれもと回答したのは2.3％（12人）だった。自由記述で聞いた体験内容は以下のとおり。・タクシー運転手に励まされた・医療に携わり、この時期大変ですねぇと励まされました・往診中にご苦労様と見知らぬ方より挨拶あり・外来の患者さんから声をかけられ、差し入れをもらうようになりました・患者から体調を気遣われた・患者さんからの感謝状・企業からの飲料水や消毒用具等の提供があった・地域の小学校、会社などから救急医療へのエールが届いた病院関係者向け調査では半数以上が励ましを受けていた　MDVが行った病院関係者（本人、家族、同僚含む）向けアンケートでも同様の質問を行ったところ、「差別や不当な扱いと感じる体験をした」が24.5％（27施設）、「周囲から励まされるなどの体験をした」が51.8%（57施設）、「とくになし」が38.2％（42施設）、その他が9.1％（10施設）だった。また、差別や不当な扱いと感じる体験を自由記述で聞いたところ、「看護師の子どもさんが保育園から預かりを拒否された」「親が医療関係者なので飲食関係のアルバイトのシフトから外された」「配偶者が出勤停止となった」「病院の職員でなくてよかったなどの言葉が聞こえてきた」といった声があった。　また、「周囲から励まされるなどの体験をした」の自由記述の回答では、地域住民や企業からの激励のメッセージや寄付などが相次いでいることも明らかになった。

　昨年盛況に終わり、今年2回目を迎える『ヘルスケアベンチャー大賞』（主催：日本抗加齢協会、共催：日本抗加齢医学会）。この最終審査が10月26日（月）に開催される。　ヘルスケアベンチャー大賞は、アンチエイジング領域においてさまざまなシーズをもとに新しい可能性を拓き、社会課題の解決につなげていく試みとして、日本抗加齢医学会のイノベーション委員会発足後、坪田 一男氏（日本抗加齢医学会イノベーション委員会委員長）らが2019年に立ち上げた。ベンチャー企業や個人のアイデアによるビジネスプランを書類審査、1次審査、最終審査の3段階で評価し表彰する。　今年は新型コロナウイルス感染症が猛威を振るい、これまでの日常は非日常となりニューノーマルを余儀なくされている。そんな状況下、ヘルスケア分野でイノベーションを起こそうと多くの起業家や学生が応募した。今回はその中から選出されたファイナリスト8組のユニークなビジネスモデルのプレゼンテーションを聴講できるまたとない機会である。気になる方は参加登録をしてみてはいかがだろうか。第2回ヘルスケアベンチャー大賞　ファイナリスト決定 最終審査【日時】2020年10月26日（月）15～17時【参加方法】WEB開催　（最終審査会参加登録はこちら）【ファイナリスト】＜企業5社＞合同会社アントラクト：StA2BLEによる転倒リスク評価と機能回復訓練事業株式会社OUI：Smart Eye Cameraを使用した白内障診断AIの開発株式会社Surfs Med：変形性膝関節症に対する次世代インプラントの開発歯っぴー株式会社：テクノロジーで普及を拡張させる口腔ケア事業株式会社レストアビジョン：視覚再生遺伝子治療薬開発＜個人3名＞佐藤 拓己氏（東京工科大学）：寿司を食べながらケトン体を高く保つ方法松本 成史氏（旭川医科大学）：メンズヘルス指標に有効な新規「勃起力」計測装置の開発松本 佳津氏（愛知淑徳大学）：長寿高齢社会を前提とした真に豊かな住空間をインテリアから考え、活用できる具体的な指標を作成する

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）で入院した患者において、ロピナビル・リトナビルによる治療は28日死亡率、在院日数、侵襲的人工呼吸器または死亡のリスクを低下しないことが、無作為化非盲検プラットフォーム試験「RECOVERY試験」の結果、明らかとなった。英国・オックスフォード大学のPeter W. Horby氏ら「RECOVERY試験」共同研究グループが報告した。ロピナビル・リトナビルは、in vitro活性、前臨床試験および観察研究に基づいてCOVID-19の治療として確立されていたが、今回の結果を受けて著者は、「COVID-19入院患者の治療として、ロピナビル・リトナビルの使用は支持されない」とまとめている。Lancet誌オンライン版2020年10月5日号掲載の報告。通常治療単独群とロピナビル・リトナビル併用群で28日死亡率などを比較　RECOVERY試験は、COVID-19入院患者を対象にさまざまな治療と通常治療を比較する試験で、英国の176施設にて進行中である。同意が得られた適格患者を、通常の標準治療群、通常治療＋ロピナビル（400mg）・リトナビル（100mg）または他の治療（ヒドロキシクロロキン、デキサメタゾンまたはアジスロマイシン）群のいずれかに、ウェブシステムを用いて無作為に割り付け（非層別）、10日間または退院まで経口投与した。割り付けは、通常治療群対実薬群を2対1（実薬群が2群の場合は、2対1対1）の割合とした。　主要評価項目は28日全死亡率で、無作為に割り付けられた全患者を対象とするintention-to-treat解析を実施した。両群で28日死亡率、生存退院までの期間、28日以内の生存退院率に有意差なし　2020年3月19日～6月29日の期間で、ロピナビル・リトナビル群に1,616例、通常治療群に3,424例が割り付けられた。　28日以内にロピナビル・リトナビル群で374例（23％）、通常治療群で767例（22％）が死亡した（率比：1.03、95％信頼区間[CI]：0.91～1.17、p＝0.60）。事前に規定されたサブグループ解析でも、すべてのグループで同様の結果であった。　生存退院までの期間（両群とも中央値は11日間、四分位範囲：5～＞28）、および28日以内の生存退院率（率比：0.98、95％CI：0.91～1.05、p＝0.53）も、両群で有意差はなかった。入院時に侵襲的人工呼吸器を使用していない患者における、侵襲的人工呼吸器装着または死亡した患者の割合も、両群間に有意差は認められなかった（リスク比：1.09、95％CI：0.99～1.02、p＝0.092）。　なお、著者は、非重篤の有害事象や治療中止の理由に関する詳細な情報は収集されていないこと、経口投与が困難な挿管患者がわずかながら登録されていたことなどを研究の限界として挙げている。

　限局性前立腺がんに対して、積極的な初回治療を受けた患者は前立腺がんの診断を受けていない男性に比べ、概して自己申告QOLが長期にわたり低下しており、根治的前立腺摘出術を受けた男性はとくに性機能のアウトカムが不良であった。オーストラリア・Cancer Council New South WalesのCarolyn G. Mazariego氏らが、同国で最も人口の多いニューサウスウェールズ州で実施された大規模前向きコホート研究「New South Wales Prostate Cancer Care and Outcomes Study：PCOS」の解析結果を報告した。限局性前立腺がんは、過去20年にわたって診断後の生存率が増加してきているが、治療に関連した長期的なQOLアウトカムに関する研究はほとんどなかった。著者は、「医師および患者は、治療法を決定する際にこれら長期的なQOLのアウトカムを考慮する必要がある」とまとめている。BMJ誌2020年10月7日号掲載の報告。大規模ケースコントロール研究で限局性前立腺がん患者の長期QOLを評価　PCOSは、オーストラリア・ニューサウスウェールズ州のがん登録に登録された70歳未満の限局性前立腺がん患者（ケース）と、同州の選挙人名簿から無作為に抽出された、年齢や居住地区がケースと一致する対照集団を追跡調査した研究である。研究グループは、PCOSに登録された患者群1,642例および対照群786例について、前立腺がんの診断後15年間の治療に関連したQOLの変化について解析した。　主要評価項目は、全体的な健康および疾患特異的なQOLである。SF-12、前立腺がん疾患特異的QOL（UCLA-PCI）、および限局性前立腺がん患者の特異的QOL尺度であるEPIC-26を用い、15年間で7回（ベースライン、診断後1、2、3、5、10、15年時）の調査を行った。各QOLスコアの対照群に対する患者群の補正後平均差を算出。同差の臨床的意義は、ベースラインのスコアから標準偏差（SD）で3分の1を最小重要差と定義して評価した。治療法によって長期的な機能障害（失禁、腸機能、性機能）に差がある　診断後15年時点で、すべての治療において、対照群と比較し患者群で勃起障害を報告した患者の割合が高かった。対照群42.7％（44/103例）に対して、PSA監視療法62.3％（33/53例）、神経温存前立腺全摘除術（NSRP）75.0％（144/192例）、非NSRP 83.0％（117/141例）、外部照射/高線量率小線源療法（EBRT/HDR）79.1％（34/43例）、アンドロゲン遮断療法（ADT）75.6％（34/45例）、低線量率小線源療法（LDR）72.0％（18/25例）であった。　1次治療でEBRT/HDRまたはADTを受けた患者は、腸機能の低下がみられた。尿失禁は手術を受けた患者でとくに多く継続していた。排尿障害は、ADT群で10年後（補正後平均差：－5.3、95％信頼区間[CI]：－10.8～0.2）から15年後（－15.9、－25.1～－6.7）にかけて増大していた。

　抗体薬物複合体であるトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd、DS-8201）のFirst-in-human第I相試験であるJ101試験および非盲検国際多施設共同第II相試験であるDESTINY-Breast01試験において、承認用量で投与されたHER2陽性乳がん患者での併合解析と日本人集団におけるサブセット解析を行った結果、奏効率（ORR）は全体で58.3%、日本人集団で64.7%と日本人で高い一方、血液毒性の頻度が日本人で高い傾向であったことが示された。島根大学医学部附属病院 先端がん治療センターの田村 研治氏が第28回日本乳癌学会学術総会で発表した。　第I相J101試験でのORRは59.5%（95%CI：49.7～68.7）、第II相DESTINY-Breast01試験では60.9%（同：53.4～68.0）と高い値が報告されている。今回、これらの試験において、HER2陽性進行乳がん（T-DM1に抵抗性あるいは耐容不可）で承認用量（5.4 mg/kg、3週ごと）を投与された患者の併合解析を行い、さらに日本人集団におけるサブセット解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・併合解析の対象患者は235例（第I相：51例、第II相：184例）、年齢中央値は56.0（範囲：28～96）歳、人種はアジア人と白人がほぼ半数ずつであった。・前治療レジメン数の中央値は6コース（範囲：2～27）で、そのうち69.8%にペルツズマブの前治療歴があった。データカットオフ（第I相：2019年2月1日、第II相：2019年3月21日）時点で120例（51.3%）が治療継続中で、投与期間中央値は7.4ヵ月（範囲：0.7～30.4）であった。・中央判定によるORRは、全体で58.3%（95% CI：51.7～64.7）であり、DOR中央値は16.9ヵ月（同：9.5～NE）、CRは4.3%、無増悪生存期間中央値は13.9ヵ月（同：10.9～NE）であった。・日本人（51例）のサブセット解析では、ORRは64.7%（95% CI：50.1～77.6）、CRは5.9%であった。・治療下で発現した有害事象（TEAE）は日本人で100%、全体で99.6%にみられた。日本人では薬剤関連の中止・中断例が多く、肺炎が4例、間質性肺疾患（ILD）が3例にみられた。・主な有害事象を日本人と全体で比較すると、日本人で好中球減少症（全Grade：60.8%）、貧血（同：58.8%）が高い傾向がみられたが、多くはGrade2以下でマネジメント可能であった。・ILDは、全体では9.4%（22例）に発症し、2.1%（5例）が死亡した。日本人では発症が19.6%（10例）と頻度は高かったが、Grade3以上はいなかった。　田村氏は、「T-DXdはHER2陽性乳がんにおいて高い治療効果がある一方で、ILDなどの有害事象については重要なリスクと理解し、注意深いモニタリングと適切な治療が必要」と述べた。

　ダロルタミドは独自の化学構造を持つアンドロゲン受容体阻害薬であり、非転移性去勢抵抗性前立腺がんの治療薬として承認されている。　本報告は、二重盲検プラセボ対照試験で1,509例をアンドロゲン除去療法を継続しながらダロルタミドを投与する群（955例）とプラセボ投与群（554例）に2：1の割合で無作為に割り付けるARAMIS試験の主要解析に注目している。第III相試験で計画されていた主要解析では転移無再発期間中央値がダロルタミド群で40.4ヵ月とプラセボ群（18.4ヵ月）よりも有意に延長していた。主要評価項目の結果が肯定的であることが判明した後、治療割り付けの盲検を解除し、プラセボ群からダロルタミドの非盲検投与へのクロスオーバーを許可している。最終解析は約240例が死亡した後に行うこととし、その時点で全生存期間とその他の副次評価項目を評価した。　追跡期間中央値は29.0ヵ月であり、データの盲検を解除した時点でプラセボの投与を継続していた170例全例がダロルタミド投与にクロスオーバーし、盲検解除前にプラセボを中止していた患者のうち137例がダロルタミド以外の延命治療を1種類以上受けていた。3年全生存率はダロルタミド群で83％、プラセボ群で77％であり、死亡リスクは、ダロルタミド群のほうがプラセボ群よりも有意に31％低かった（HR：0.69、p＝0.003）。ダロルタミドは症候性の骨関連事象発現までの期間（HR：0.65、p＜0.001）や細胞傷害性化学療法開始までの期間（HR：0.58、p＜0.001）など、その他すべての副次評価項目で有意に良好な成績を示していた。投与開始後の有害事象発現率は両群で同程度であった。　非転移性去勢抵抗性前立腺がん患者において、投与開始して3年の時点での生存率は、ダロルタミドの投与を受けた患者のほうがプラセボの投与を受けた患者よりも有意に高かったことと、副作用の発現頻度がプラセボと同等であったことは注目に値する。　現在、アンドロゲン受容体阻害薬としてわが国でも数種類使用されているが、副作用を含めた患者QOLの面を考慮すると、薬剤の選択は慎重にならざるを得ない。本薬剤の効果を考慮すると、mHSPCを対象とした試験結果が待たれるところである。

第52回　日本初「患者提案型医師主導治験」開始！舞台裏のストーリー出演近畿大学医学部内科学　腫瘍内科部門　中川 和彦氏NPO法人 肺がん患者の会ワンステップ　長谷川 一男氏西日本がん研究機構（WJOG）と肺がん患者の会ワンステップが実現した日本初の患者提案型医師主導治験「KISEKI trial」。この試験の開始まであった幾多の難関。その難関を乗り越える力はどこから来ていたのか。試験実現を進めたWJOGの中川和彦氏と肺がん患者の会ワンステップの長谷川一男氏に聞いた。参考A Phase II Study to Assess the Efficacy of Osimertinib in Patients With EGFR Mutation-positive NSCLC Who Developed Isolated CNS Progression (T790M-negative or Unknown) During First- or Second-generation EGFR-TKI or Systemic Disease Progression (T790M-negative) After Treatment With First- or Second-generation EGFR-TKI and Platinum-based Chemotherapy (WJOG12819L)Masayuki Takeda M,et al. Clin Lung Cancer.2021 Jan 25[Epub ahead of print］

第57回　眼圧は正常なのに、なぜ治療が必要なの？1）Collaborative Normal-Tension Glaucoma Study Group. Am J Ophthalmol. 1998;126:487-497.

三百四十五の段　年を取った、と思うときずいぶん寒くなりました。10月半ばというのに、もう冬かいな、と思うほどです。かくいう私も、人生の秋か冬かという年齢になりました。というのは、自分も年だな、と思うことが増えたからです。ちょっと例を挙げてみましょう。キッチンタイマーを使いながら外来をしていることは、以前（341の段）にも述べました。15分経ったらタイマーが「ピピピ」と鳴るようにセットしておき、あまり話が長くならないようにする、というシステムです。「僕の外来が長すぎるとあちこちから文句が出ましてね、キッチンタイマーを持たされているんですよ」「ピピピ」とタイマーが鳴りだした時にそう言うと、どの患者さんもクロージングに入ってくれます。ただ、このタイマー、途中で止めた時に15分に戻す機能がないんですよ。ひょっとして私が知らないだけかもしれませんが。左から順に並んでいる「分」「秒」「スタート/ストップ」のスイッチを、どの組み合わせで押してもうまくいきません。たとえば、15分から始めたタイマーが8分13秒で終わったとしましょう。これを15分にしようと思うと、一旦、リセットしてゼロにしてから「分」を15回押すしかありません。もう面倒なので、8分13秒の状態で「分」を7回押して15分13秒にしてからリスタート。13秒くらいは誤差の範囲と思うことにしています。事件が起こったのは、ある日の脳外科外来。診察が15 分経たずに終わったので、タイマーをストップすると6分2秒でした。そこで「分」を9回押して、次の患者さんは15分2秒からスタート。次の診察も快調に終わったので、タイマーを途中で止めようとしたときのことです。何気なく見た表示が16分2秒になっていました。「あれっ、スイッチを押すのを忘れていたのかな」そう思って次の患者さんを呼びます。16分2秒を15分とか15分2秒に戻すのも面倒。というかどうやっていいのかわかりません。そこで、1分2秒くらいは誤差の範囲だと無理に思うようにして、診察開始とともにタイマーをスタート。この患者さんの診察も快調に終わりました。そこで表示を確認すると、17分2秒で止まっています。「あらら、またスイッチを押すのを忘れ…たんじゃない！」大変なことに気付いてしまいました。右端の「スタート/ストップ」のボタンを押す代わりに、左端の「分」ボタンを押してスタートしたつもりになっていたのです。しかも、2回も。俺、大丈夫か？愕然というのは、このような時に用意された言葉なのでしょう。若いころなら笑い話で済んだはずです。でも、今の年齢だと笑えません。そういや、先日のエレベーターでもやってしまいました。「開」と「閉」のボタンを押し間違えたのです。乗ろうとするスタッフを扉で挟みそうになりました。狼狽する私を「先生、大丈夫ですから」「落ち着いてください！」と乗り合わせた看護師さんたちが一生懸命なだめてくれました。それにしても先日といい今日といい、どないしたらエエねん、俺は！一人、脳外科外来で絶望に浸っていた私に、天啓がひらめきました。そうだ、ケアネットだ。ケアネットがあるじゃないか！キッチンタイマー事件を、エレベーター事件を、自虐ネタにして全国の読者に笑ってもらおう。年は取っても、失敗を重ねても、それをギャグにして笑いを提供する。これぞ大阪人の心意気、大阪魂や！そう思って立ち直りかけたら、もう1つ大失敗を思い出してしまいました。長くなるので次回に紹介しましょう。とりあえず1句ギャグかまし　人生の秋　やりすごせ

中島みゆきさんの『銀の龍の背に乗って』を口ずさみながら、最寄りの串木野港から高速船で70分。9月の日本帰国時に、鹿児島県は甑（こしき）島の手打診療所に代診のお手伝いに行ってきました。甑島は、漫画やドラマでおなじみの『Dr.コトー診療所』（作者・山田 貴敏）のDr.コトーのモデルになった瀬戸上健二郎先生が診療に携わっていらした島で、今は私の先輩であり、CareNet.comの「一般内科医が知っておきたい他科の基本処置」の監修をされている齋藤 学先生が後任として勤務しています（もっともドラマのロケは沖縄の与那国島で行われたみたいですが）。実は甑島を訪れるのは今回で2度目、15年前の研修医の頃、１ヵ月の地域医療研修で訪れたことがあります。15年ぶりに訪れた診療所はまったく変わっておらず、懐かしい気分に包まれました。診療所の中に入るとあちこちから「先生、久しぶり～！」の声が。いや～懐かしいなぁ…見覚えのある顔がここにもそこにも…。いや、知ってる人、多すぎないか？そっか、皆ずっとここで働いてたんだ…。お世辞じゃなくて、見た目もあんまり変わっていませんでした。ただ、島には新しくスーパーができていたり、オシャレなカフェができていたり、多少の変化も見られましたが…。15年前、できたばかりの駐車場のアスファルトに、バイクのスタンドで開けちゃった穴が今もしっかりあったりして。「ああ、俺は確かに15年前、ここに来てたんだな～」と感慨に浸った気分になったりもしました。真ん中の水色が筆者です。後ろに見えるのは甑島が誇る「ナポレオン岩」です。ある日、ご近所のおじさんに夕食へ招待されました。さすが島だけあって、魚は絶品！　ドイツではけっして口にすることができない料理が山ほど並べられていました。ふっと部屋の片隅に目をやると、同じ銘柄の焼酎が山積みにされて置かれていました。「ああ、先生。そいつは飲む用だよ」と言いながら、おじさんは床の間に並べられた高級そうな焼酎を指差し、「あっちの焼酎は寝かせる用」と言いました。「どんな焼酎でもさ！　15年も寝かせたら、トロ〜っとして、たまらん味になるんよ！」とうっとりした顔で語ってくれました。そうか…焼酎は15年、寝ているだけでトロミが出ておいしくなるのか…。俺は15年、アクセク働いてきたけどな～。まだトロミが出てきた実感はないな～。ドイツへ行く前も、行った後も、いつも悩んでばかりいたのですが…。焼酎が美味しくなることを15年待てるおじさんをみていると、「俺はちっせぇ男だな」と思わざるを得ませんでした。バタバタした帰国でしたが、離島でのお手伝いはいい気分転換になりました。時間ができたら、また、元気をもらいに遊びに行きたいなと思います。

政府の健康・医療戦略推進本部に設けられ、9月に初会合が開かれた「再生・細胞医療・遺伝子治療開発協議会」。日本再生医療学会の役員は「構成員を見ると、上から目線のメンバーばかり。政府がコントロールしようという意図が透けて見える」と話す。その一方で沸き上がっている“山中バッシング”と共に、研究者から上がるのは、再生医療の行く末を案じる懸念の声だ。厚生労働省のホームページを見ると、協議会の構成員は以下の通りだ。▽内閣官房健康・医療戦略室長（議長）▽文部科学省研究振興局長▽厚生労働省大臣官房危機管理・医務技術総括審議官▽厚生労働省医政局長▽経済産業省大臣官房商務・サービス審議官▽五十嵐 隆・国立研究開発法人成育医療研究センター理事長▽岩間 厚志・東京大学医科学研究所幹細胞治療研究センター教授▽越智 光夫・広島大学学長▽金田 安史・大阪大学理事・副学長▽齋藤 英彦・独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター名誉院長／国立研究開発法人日本医療研究開発機構再生・細胞医療・遺伝子治療プロジェクトプログラムディレクター▽畠 賢一郎・一般社団法人再生医療イノベーションフォーラム代表理事会長。政府によるコントロールの動きは、すでに昨年から見られた。議長の和泉 洋人・首相補佐官は、不倫相手と目された大坪 寛子・厚労省大臣官房審議官（当時）と共に昨年夏、京都大学iPS細胞研究所を訪問。所長の山中 伸弥教授に対し、iPS細胞ストック事業への政府補助金削減を通告した。ストック事業を巡っては、折しも文部科学省の有識者会合で継続が認められたばかりというタイミングだった。しかも、事業の存続にかかわる重要な決定が3人だけの面談で告げられたため、山中教授は昨年11月、「透明性の高い議論で決めてほしい」と日本記者クラブの会見で訴えた。しかし、このことが永田町や霞が関の一部から反感を買った。「京大に研究費が流れ過ぎ。大坪審議官は公平にしようとした」「山中教授の人間的な魅力のなさのため、人が離れたり、資金的な援助をしようという企業や人が現れなかったりしている」という声まで上がった。“山中バッシング”の背景の一つに、iPS細胞ストック事業が日本初の試みでもあり、なかなか思うようにいかなかったことが考えられる。このような中、山中教授は研究資金集めに奔走している。2018年と2019年にはチャリティーコンサートを開き、今年4月には、iPS細胞研究所の細胞備蓄事業を引き継ぐ新財団も発足させた。ある再生医療の研究者は「山中教授は良い人だが、ストイックなので下の人が付いて行くのが大変だとは聞いている。ただ、資金はキャラクターに付くのではなく、成果に付くもの。キャラクターへの攻撃は間違った批判」と話す。“山中バッシング”と軌を一にするかのような協議会の発足。ノーベル賞で一躍脚光を浴びた日本の再生医療だが、政府がコントロールする研究の行く末は果たして…。

　レビー小体型認知症（DLB）とアルツハイマー型認知症（AD）を鑑別するうえで、SPECTによる局所脳血流（rCBF）の評価が有用であり、指標としてCingulate Island Signスコア（CIScore）が用いられる。しかし、いくつかの症例ではADの偽陽性が報告されている。この問題を解決するため、福岡大学の本田 学氏らは、後頭葉と海馬傍回のrCBFを組み込んだ新たな鑑別診断法の開発を試みた。Japanese Journal of Radiology誌オンライン版2020年9月16日号の報告。　DLB患者27例とAD患者31例を対象に、Tc-99 m-ECD SPECTを実施した。両側上後頭回、中後頭回、下後頭回、楔部、扁桃体、海馬、海馬傍回の平均Zスコアを評価した。DLBの基準は次の（1）～（4）とし、それぞれの診断能力を比較した。（1）CIScoreが0.27未満、（2）平均Zスコア1超の後頭回が3つ以上、（3）平均Zスコア1超の海馬領域が1つ以下、（4）は（2）と（3）両方の組み合わせ。　それぞれの診断精度は、以下のとおりであった。・CIScore：69％・後頭回：84％・海馬領域：76％・後頭回と海馬領域の組み合わせ：93％　著者らは「後頭回と海馬領域のrCBF分析を組み合わせた新たな診断方法は、DLBとADを鑑別するうえで、最大の診断能力を示した」としている。

　ドイツ・Johannes-Gutenberg大学のMarkus Moehler氏は、HER2陰性の未治療の転移を有する胃、食道胃接合部、食道腺がん患者を対象としたニボルマブ・化学療法併用（NIVO＋Chemo群）、ニボルマブ＋イピリムマブ併用（NIVO＋IPI群）と、化学療法（Chemo群）を比較した無作為化非盲検第III相CheckMate-649試験での、ニボルマブ併用群と化学療法群との比較結果を欧州臨床腫瘍学会（ESMO Virtual Congress2020）で発表。Combined positive score（CPS）5以上のPD-L1陽性患者では、ニボルマブと化学療法併用が化学療法単独と比較して、無増悪生存期間（PFS）と全生存期間（OS）の統計学的に有意な延長を認めたと報告した。CheckMate-649試験でニボルマブと化学療法の併用療法が優越性を示す・対象：未治療のHER2陰性の進行あるいは転移を有する胃、食道胃接合部、食道腺がん患者（PS 0～1）・試験薬群：ニボルマブ＋化学療法（XELOX 3週ごとまたはFOLFOX 2週ごと）（NIVO＋Chemo群、789例）・対照群：上記の化学療法のいずれか（Chemo群、792例）・評価項目：［主要評価項目］CPS≧5患者のPFS、OS［副次評価項目］CPS≧1、CPS≧10、全患者のOS、PFS、全奏効率（ORR）　CheckMate-649試験の主な結果は以下のとおり。・CheckMate-649試験の主要評価項目であるCPS≧5のOS中央値は、NIVO＋Chemo群14.4ヵ月、Chemo群が11.1ヵ月で、NIVO＋Chemo群で有意な延長を認めた（HR：0.71、98.4％CI：0.59～0.86、p＜0.0001）。・CPS≧1以上のOS中央値は、NIVO＋Chemo群が14.0ヵ月、Chemo群が11.3ヵ月で、NIVO＋Chemo群で有意な延長を認めた（HR：0.77、99.3％CI：0.64～0.92、p＝0.0001）。・全患者のOS中央値は、NIVO＋Chemo群が13.8ヵ月、Chemo群が11.6ヵ月で、NIVO＋Chemo群で有意な延長を認めた（HR：0.80、99.3％CI：0.68～0.94、p＝0.0002）。・CPS≧5のPFS中央値は、NIVO＋Chemo群が7.7ヵ月、Chemo群が6.0ヵ月で、NIVO＋Chemo群で有意な延長を認めた（HR：0.68、98％CI：0.56～0.81、p＜0.0001）。・CPS≧1のPFS中央値は、NIVO＋Chemo群が7.5ヵ月、Chemo群が6.9ヵ月であった（HR：0.74、95％CI：0.65～0.85）。・全患者のPFS中央値は、NIVO＋Chemo群が7.7ヵ月、Chemo群が6.9ヵ月であった（HR：0.77、95％CI：0.68～0.87）。・CPS≧5以上のORRはNIVO＋Chemo群が60％、Chemo群が45％であった（p

　日本整形外科学会（理事長：松本 守雄氏［慶應義塾大学医学部整形外科学教室 教授］）は、ロコモティブシンドローム（ロコモ）の段階を判定するための臨床判断値に新たに「ロコモ度3」を設定したことを公表し、記者説明会を開催した。「ロコモ度3」を新しい臨床判断値として制定　「ロコモティブシンドローム」とは運動器の障害のため、移動機能が低下した状態を指す。運動器の障害は高齢者が要介護になる原因の1位であり、40代以上の日本人の4,590万人が該当するという。ロコモが重症化すると要介護状態となるが、その過程で運動器が原因の「身体的フレイル」を経ることがわかり、「身体的フレイル」に相当するロコモのレベルを知り、対策をとることが重要となっている。　整形外科学会では全年代におけるロコモ判定を目的として2013年に「ロコモ度テスト」を発表、2015年にロコモ度テストに「ロコモ度1」「ロコモ度2」からなる「臨床判断値」を制定した。その後、ロコモがどの程度進行すれば投薬や手術などの医療が必要となり、医療によってロコモがどのように改善するかの検証を行ってきた。そして、ロコモとフレイルの関係性を研究した成果をもとに、新しい臨床判断値として今回「ロコモ度3」を制定した。ロコモ度3は社会参加に支障を来している段階　松本氏は、現在の運動器障害の疫学として、ロコモ度1以上の人は4,590万人、ロコモ度2の人は1,380万人、運動器疾患が原因の要介護者は152万人が推定されると説明した。また、現在ロコモ度1と判定されれば運動の習慣付けと食事療法が、ロコモ度2と判定されれば整形外科医受診の勧奨がなされる。　今回設定された「ロコモ度3」は、移動機能の低下が進行し、社会参加に支障を来している段階。その判定として、「立ち上がりテスト」では両脚で30cmの台から立つことができない、「2ステップテスト」の値は0.9未満、「ロコモ25」の得点は24点以上とされ、年齢に関わらずこれら3項目のうち、1つでも該当する場合を「ロコモ度3」と判定する。「ロコモ度3」では、自立した生活ができなくなるリスクが非常に高く、何らかの運動器疾患の治療が必要になっている可能性があるので、整形外科専門医による診療を勧めるとしている。　今回のロコモ度3設定の背景として、腰部脊柱管狭窄症や変形性関節症に対する手術を受けた患者の多くが術前にはロコモ度3に該当し、術後には多くがこの基準により改善すること、機能的にみて運動器が原因の身体的フレイルの基準に相当すること、運動器不安定症のレベルに近いことなどが挙げられるという。　松本氏は「ロコモの医療対策の根拠や高齢者検診から医療への橋渡しが期待される」と展望を語り、ロコモ度3の説明会を終えた。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）を巡っては、空気中や物質表面上での生存期間がこれまでの研究で明らかになっているが、ヒトの皮膚表面における生存期間は不明であった。今回、京都府立医科大学の廣瀬 亮平氏ら研究チームが、法医解剖献体から採取した皮膚上におけるウイルスの安定性を検証したところ、SARS-CoV-2は皮膚表面上で9時間程度生存し、1.8時間程度で不活化されるインフルエンザウイルスに比べ大幅に生存時間が長いことがわかった。本研究をまとめた論文は、Clinical Infectious Diseases誌2020年10月3日号に掲載された。新型コロナウイルスの生存期間は9.04時間とインフルより有意に長かった　本研究では、十分に解明されていないSARS-CoV-2の危険性に鑑み、生体皮膚の代替として法医解剖献体から採取した皮膚を用いた病原体安定性評価モデルを構築。モデルの再現性を確認するため、比較的危険性の低いインフルエンザA型ウイルス（IAV：PR8株）を被験者の皮膚と皮膚モデルそれぞれの表面上において、安定性を評価・比較したところ、皮膚上のIAVはいずれも60分程度で完全に不活化され、各経過時間におけるモデル皮膚表面上で生存するウイルス量は、被験者皮膚上で生存するウイルス量とおおむね一致していた。　この再現性を基に、SARS-CoV-2の安定性を皮膚モデルで検証したところ、新型コロナウイルスの生存期間はIAVよりも有意に長かった（9.04時間、95％信頼区間［CI］：7.96～10.2時間vs. 1.82時間、95％CI：1.65～2.00時間）。また、本研究では皮膚上のSARS-CoV-2とIAVに対する80％エタノールの消毒効果についても検証。その結果、15秒間のエタノール暴露によって、皮膚上のいずれのウイルスも完全に不活化することが確認された。　著者らは、本研究によりヒト皮膚上でインフルエンザウイルスに比べ大幅に生存時間が長いという新型コロナウイルスの特性が明らかになったと同時に、エタノール消毒薬を使用した手指衛生は、本来9時間程度続く新型コロナウイルスの接触伝播のリスクを速やかに低下させることが可能で、感染制御上きわめて効果的であることが示されたと述べている。