ここまで進化したのか。あるニュースを私はそんな思いで見つめている。先日薬価収載された抗HIV薬初の長時間作用型注射製剤のカボテグラビル（商品名：ボカブリア）とリルピビリン（同：リカムビス）の承認と薬価収載に関するニュースだ。多くの方がご存じのように、HIV感染症は1980年代から1990年代半ばまで「不治の病」だった。過去にも触れたが、私が専門誌記者になったのはまさにこの頃だ。しかし、1990年代半ば以降に確立された作用機序が異なる複数の抗HIV薬を併用するHAART（highly active anti-retroviral therapy）療法により、もはや多くの感染者にとってコントロール可能な慢性感染症となっている。とはいえHAART療法の確立直後は、薬剤耐性やウイルス量増加を回避するため、服用回数が異なる複数の経口抗HIV薬を忘れることなく服用することが患者にとっての至上命題。しかも、初期のHAART療法の中で主流として使われていた抗HIVプロテアーゼ阻害薬のインジナビル（同：クリキシバン）は、腎結石の副作用頻度が高かったため、服用者は毎日1.5Lの水分摂取が必要だった。当時、取材で知り合ったあるHIV感染者と話した際、私が「少なくとも死の病ではなくなる可能性が高くなりましたね」と口にしたら、本人は頷きながらもそのまま無言になり、自分が持っていたカバンのチャックを開け、それを黙って私に差し出したことがある。かばんの中には水をつめたラベルのない500mLのペットボトルが3本入っていた。私は「ああ、副作用を防ぐための水ですね」と答えたが、本人はほぼ無表情で黙ったままだった。私自身は尿酸値が高い傾向があるため、現在は必死になって1日2Lの水分を摂取しているが、これが実はかなりの苦痛である。そうした今になって初めて、あの時のこの感染者が無言で私に伝えようとしていたメッセージが分かる気がする。その後、HAART療法は個々の薬剤成分そのものが副作用の少ないものに置き換わり、さらに合剤化が進んだ。現在ではほとんどの感染者が1日1回の服用のみで医学的には非感染者と変わらない生活が送れるようになっている。もっとも感染者にとって毎日の服薬を怠らないよう気を付けることや服薬のたびにHIV感染を自覚させられるストレスは残されている。そうした中で今回上市されたカボテグラビルとリルピビリンの併用筋注で感染者のこうしたストレスはより緩和される可能性が高まっている。臨床試験で判明している結果では、経口薬で血中のHIVが検出限界以下になった後、この2剤を1ヵ月あるいは2ヵ月間隔で筋注すれば、毎日経口薬を服用するのと同レベルの臨床効果が得られる。有害事象も疼痛などの注射部位反応は8割以上に認められるものの、薬剤関連の全身性の有害事象は頭痛、発熱が5％程度の人に起こるぐらいだ。少なくとも服薬のたびにHIV感染を自覚させられる苦痛という観点に立てば、それは今回の両薬の登場で60分の1～30分の1に減少することになる。これ自体は極めて画期的なことだと私自身も思う。もっともこうした慢性疾患特有の医学的課題が1つ1つクリアされればされるほど、残された課題の壁は高くなるとも感じている。まず、医学的に残された最大の課題は感染者の誰しもが望むであろう根治だ。これについては、血液がんを併発して骨髄移植を受けたHIV感染者で、ほぼ根治と言って良い事例が世界で3人確認されている。少なくともHIV根治が実現可能性の低い夢とは言えなくなっているのは確かだろう。ただし、ただでさえ適応が限られ、治療時の死亡リスクも高い骨髄移植を誰にでも行うわけにはいかない。HIV感染者すべてに適応可能な簡便な治療法の実現という意味ではまだ道は遠いと言わざるを得ない。こうした「遠い道程」のなかで感染者が抱えるであろう心理的負担は医学のみでは解決不可能と言って良い。日本国内では2018年に医療機関がHIV感染を事前告知しなかったソーシャルワーカーの内定取り消しを行い、そのことが法廷の場に持ち込まれて敗訴するなど、まだまだ根深い偏見・差別があることが白日の下にさらされている。また、こうした社会状況なども背景にあるのだろうが、HIV感染者での精神疾患併発率は一般集団と比べても高いとの報告もある。残念ながらこうした差別、偏見を解消する医学的手段はこの世にはない。その意味で約30年間、HIV治療を横目で眺め続けてきた私は、大きな一歩を目の当たりに感動しながらも、これからこの社会全体がクリアしなければならない急峻な絶壁のほうも考えてしまいやや悶々としているのが現状なのである。

2022年6月3日から7日まで開催された2022 ASCO Annual Meetingで発表された旬な肺がんトピックを、国立がん研究センター中央病院の大熊 裕介氏がレビュー。レポーター紹介

次世代型CTであるフォトンカウンティングCT（シーメンスヘルスケア製）が2022年1月に保険承認を受け、アジア地域の1号機が東海大学医学部附属病院に導入された。フォトンカウンティングCT「NAEOTOM Alpha（ネオトム アルファ）」画像を拡大する従来型CTは身体を透過したX線を検出器に当てて可視光に変え、それを電気信号に変換して画像化する。この2段階の変換によってX線の光子エネルギーに関する情報が失われ、コントラストや画像の鮮明さも損なわれていた。これに対し、フォトンカウンティングCTは一つひとつの光子（Photon）をそのまま計測（Counting）する。 X線を直接電気信号に変換することでエネルギー情報の損失がなくなり、精度の高い画像が実現した。これにより従来型CTと比較して大幅な被ばく線量の低減従来型CTでは困難であった微細な構造の鮮明な描出・エネルギー情報によって物質を判別し、特定の物質を強調したり除去したりできるといった利点がもたらされる。導入した東海大学医学部画像診断学・教授の橋本 順氏は、フォトンカウンティングCTの臨床応用にあたっての期待を以下のように述べる。【高画質】中耳や内耳などの頭頚部領域の細かい構造をより鮮明に観察できる→耳鼻科冠動脈ステント内の血栓形成状況（内腔）まで確認できる→循環器内科/心臓血管外科【低線量】放射線感受性が高い小児に使いやすい→小児科【物質選択的な画像解析】画像のカルシウム部分を除去することで、骨のなかの軟部組織を精密に確認できる→整形外科冠動脈の画像では内腔の造影剤と壁の石灰化との判別が困難な場合があるが､石灰化部分だけ除去できる→循環器内科/心臓血管外科造影剤と石灰化が判別しづらい冠動脈の画像（左）を、石灰化部分を選択して除去（右）造影剤と石灰化が判別しづらい冠動脈の画像（上）を、石灰化部分を選択して除去（下） 画像を拡大する 画像を拡大する新型コロナ患者の肺野CT左／従来型CT中／フォトンカウンティングCT右／フォトンカウンティングCTで血流部分を選択して色付け画像を拡大する橋本氏はさらに「現在使われているヨードの造影剤は腎毒性がある。フォトンカウンティングCTはヨード部分を強調することで造影剤の使用量を減らせるほか、ヨード以外の物質を用いた新しい造影剤の開発に期待している。今後は臨床で使いながら適した症例を見つけ、新たな用途を探したい。今後10年ほどでCTはこのタイプに置き換わっていくだろう」とする。シーメンスヘルスケアによると、国内では東海大学のほか、大学病院や研究機関などを中心に導入を図っていく予定で、海外においても欧米の主要大学や病院にプロトタイプを20台ほど導入済みだという。

　進行中の第I相試験（CHRYSALIS試験）のMETexon14 (METex14)スキッピング変異陽性患者を対象としたコホートのアップデート結果から、EGFRおよびMETを標的とした二重特異性抗体amivantamabは、METex14スキッピング変異陽性の進行非小細胞肺がん（NSCLC）に対しても有用であることが示された。英国・マンチェスター大学のMatthew G. Krebs氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で報告した。　amivantamabはプラチナベース化学療法後のEGFRexon20挿入変異陽性NSCLC患者に対して米国で承認されている。一方で、amivantamabはEGFR-MET二重特異性抗体であることから、CHRYSALIS試験ではMETex14スキッピング変異陽性対象としたコホートにおいても、その有効性が検討された。・対象：2022年4月11日までに、amivantamabの投与を受けたMETex14スキッピング変異陽性患者55例。・方法：amivantamabの投与量は第II相試験推奨用量である1回1,050mg（体重80kg以上の場合は1,400mg）とし、最初の4週間は週1回、その後5週目からは2週間1回の投与とした。・評価項目：第II相試験推奨用量における安全性と有効性　主な結果は以下のとおり。・ベースラインにおける患者の年齢中央値は70歳、58％が女性、10例（18％）に脳転移の既往があり、前治療数中央値は2であった。未治療患者が9例、既治療だがMET阻害薬の投与を受けていない患者が18例で、28例にMET阻害薬による治療歴があった。・有効性の評価が可能であった46例において、15例で部分奏効（PR）が認められ、奏効率（ORR）は33％であった。未治療患者では7例中4例にPRを認めORRは57％、既治療だがMET阻害薬の投与なしの患者は15例中7例でPRを認めORRは47％、MET阻害薬による治療歴のある患者は24例中4例でPRを認めORRは17％であった。・15例中11例で奏効が継続しており、このうち10例は6ヵ月以上続き、最長の継続期間は76週間となっている。・無増悪生存期間（PFS）の中央値は6.7ヵ月であった。・amivantamabの安全性プロファイルに関しては、これまでの臨床試験で得られたものと同様であった。

　日本高血圧学会、医療経済研究機構、東京大学は共同研究として、全国民のレセプトデータであるNDB（national database）の分析により、わが国の医療機関における高血圧性疾患受療者数と治療薬処方数を初めて明らかにし、その内容をHypertension Research誌オンライン版2022年6月10日号に公開した。　解析の結果、高血圧性疾患に罹患しているが実際に未受診の患者が多いこと、高血圧性疾患の受療者の多くは小規模な医療機関を受診していること、都道府県別での高血圧受療率の差などが本研究で明らかとなった。　高血圧性疾患の受療率・処方率の継続的な観察、加えて地域の特性に応じた高血圧医療の改善を進めることが、国民の循環器病予防と健康寿命延伸に不可欠であると考察している。高血圧患者数が東北地方、北関東には多い傾向【研究目的】医療機関における高血圧性疾患患者の受療者数や受療率ならびに高血圧治療薬の処方患者数や処方率の実態を明らかにすること。【方法】2014年のNBDから外来医科レセプト・調剤レセプトデータを用い、高血圧患者および高血圧治療患者の有病率などを調査した。【結果】・2014年に高血圧と判定された日本人患者の数は約2,700万人であり、そのうちの95％の診断名が「高血圧」だった。投薬を受けている高血圧患者数は受療者の89.6％に当たる約2,400万人だった。・高血圧性疾患患者の受療率（10万人当たり）は、女性で2万1,414人、男性で2万1,084人だった。高血圧治療薬の処方率（10万人当たり）は、女性で1万9,118人、男性で1万8,974人だった。・年齢階級別に比較すると年齢が高いほど高血圧患者の受療率は高く、80歳以上では人口の65.6％が受療していた。・都道府県別に高血圧患者の年齢調整受療率を比較すると、人口10万人当たり、女性では最小2万254人（京都府）/最大2万4,625人（栃木県）であり、男性では最小1万9,833人（神奈川県）/最大2万4,504人（福島県）だった。最大の府県は最小の府県の約1.2倍だった。・都道府県別に年齢調整処方率を比較すると、人口10万人当たり、女性では最小1万7,860人（京都府）/最大2万2,557人（栃木県）であり、男性では最小1万7,221人（神奈川県）/最大2万2,598人（福島県）だった。・高血圧性疾患患者の約59％が診療所（0〜19床）の小規模医療機関で受診していた。【考察】　研究グループは、今回の解析をうけ高血圧患者数約2,700万人と国民健康・栄養調査における推計有病患者約4,300万人との差、約1,600万人について未受診に患者が多いことを示唆している。また、高血圧のコントロールには小規模医療機関におけるかかりつけ医の診療が重要としている。　地域別では東北地方、北関東で高血圧受療率が高い傾向がみられ、これらの地方での高い脳卒中死亡率とも関連しているとともに、受療率の低い地域でも未受療患者が多い可能性があり、注意が必要と警鐘を鳴らしている。

　日本人乳がん患者における新型コロナワクチン2回接種後の中和抗体価が調べられ、95.3％と高い抗体陽転化率が示されたものの、治療ごとにみると化学療法とCDK4/6阻害薬治療中の患者で中和抗体価の低下が示唆された。名古屋市立大学の寺田 満雄氏らによる多施設共同前向き観察研究の結果が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で発表された。・対象：2021年5～11月にSARS-CoV-2ワクチン接種予定の乳がん患者（Stage 0～IV）・試験群と評価法：がん治療法ごとに5群に分け（無治療、内分泌療法、CDK4/6阻害薬、化学療法、抗HER2療法）、最初のワクチン接種前と2回目ワクチン接種後（4週後）に血清サンプルを採取、ELISA法で血清中IgG濃度および各変異株に対する中和抗体価を評価した。・評価項目：［主要評価項目］2回目ワクチン接種4週後のSARS-CoV-2 Sタンパクに対する血清中IgG濃度［副次評価項目］各治療群ごとのIgG濃度および抗体陽転化率、野生株・α・δ・κ・ο株に対する中和抗体価、がん治療への影響（休薬および減薬）　主な結果は以下のとおり。・全体で85例（無治療5例、内分泌療法30例、CDK4/6阻害薬14例、化学療法21例、抗HER2療法15例）が評価対象とされた。・年齢中央値は62.5（21～82）歳、55.3％が早期乳がん・44.7％が進行あるいは転移を有する乳がん患者だった。新型コロナワクチンの種類は、76.5％がファイザー製・3.5％がモデルナ製だった。・抗体陽転化率は全体で95.3％。治療法別にみると、無治療・内分泌療法・CDK4/6阻害薬・抗HER2療法では100％、化学療法のみ81.8％だった。・化学療法群では、無治療群と比較して有意に血清中IgG濃度が低下していた（p＝0.02）。・各変異体に対する中和抗体価は、野生株に対する中和抗体価と比較し有意に低下していた。とくにο株に対しその傾向が強く、低下は治療法によらずみられた。・CDK4/6阻害薬群では、無治療群と比較して野生株に対する中和抗体価（p＜0.01）およびα株に対する中和抗体価（p＜0.01）が有意に低下していた。・化学療法群では、無治療群と比較して野生株に対する中和抗体価（p＝0.001）、α株に対する中和抗体価（p＜0.001）、およびκ株に対する中和抗体価（p＝0.03）が有意に低下していた。・ワクチン接種による副反応と関連した乳がん治療の休薬または減量はみられず、1例のみ副反応への懸念での休薬があった。筆頭著者　名古屋市立大学寺田 満雄氏へのインタビュー今回の結果をどのように解釈されていますか？　おおむね健常者と同等のワクチン効果が得られることがわかり、この点は海外の過去の報告とも一致しています。一方で、CDK4/6阻害薬など現在乳がんでしか使われない治療薬にワクチンの効果を妨げる可能性がある薬剤があることもわかりました。また、変異株ごとに大きく異なる点も注目に値します。実際の感染防御にどれほど影響するかは本研究からはわかりませんが、今後のワクチン接種を考える上で重要なデータとなったと考えています。乳がん患者のワクチン接種や感染予防について、今回の結果から示唆されたことは？　効果の面でも、安全面でも今回の結果は、乳がん患者さんへのワクチン接種を支持するものとなりました。しかし、CDK4/6阻害薬や化学療法中では抗体がついたとしても中和抗体の力価としては弱い場合もあり、ワクチン接種後だとしても引き続き予防行動は重要であると言えます。今後の課題、研究の見通しなどがあればお教えください。　なぜCDK4/6阻害薬や化学療法中でワクチン効果が弱まることがあるのかについてはわかっていないことも多くあります。第30回日本乳癌学会学術総会（2022/7/2・土 厳選口演10）では、一部の患者さんでワクチンの効果が十分に得られなかった原因をもう少し考察したデータを発表予定です。がん患者における免疫不全は、COVID-19に限らず重要な課題でありますので、私自身も今後も研究を続けていきたいと思います。

　RCTではBNT162b2（ファイザー製）ワクチンおよびmRNA-1273（モデルナ製）ワクチンを接種した人の副反応疑い（有害事象）の発生率が低いことはわかっている。しかし、より長期フォローアップかつ大規模で多様な集団での、より広範囲の潜在的な有害事象に対する安全性は明らかになっていない。そこで、米国・ハーバード大学公衆衛生大学院のBarbra A Dickerman氏らは、上記2剤のワクチン接種による有害事象リスクに関して直接の安全性を比較するための調査を実施。その結果、ファイザー製またはモデルナ製ワクチン1回目接種から14日以内では有害事象リスクにほとんど差がなかったものの、42日以内でわずかな差が生じることが示唆された。JAMA Internal Medicine誌オンライン版6月13日号掲載の報告。ファイザー製もモデルナ製も有害事象の38週間リスクは概して低かった　本研究は米国最大の統合医療システムであるアメリカ合衆国退役軍人省のデータベースを用い、2021年1月4日～9月20日の期間にファイザー製またはモデルナ製ワクチンの1回目接種を受けた退役軍人の潜在的な有害事象を評価した。その後に各ワクチン接種者を危険因子に応じて1：1でマッチングさせた。　評価に用いた大規模パネルには、神経学的イベント、血液学的イベント、出血性脳卒中、虚血性脳卒中、心筋梗塞、そのほかの血栓塞栓性イベント、心筋炎または心膜炎、不整脈、腎機能障害、虫垂炎、自己免疫疾患、帯状疱疹/単純ヘルペス、関節炎/関節症、および肺炎が含まれた。1次分析では38週間リスクを、2次分析では14日間または42日間の有害事象リスクを分析した。なお、38週間リスクはカプランマイヤー推定量で推定した。　ファイザー製またはモデルナ製ワクチン接種による有害事象リスクを比較した主な結果は以下のとおり。・43万3,672例が評価の対象となり、うち男性が93％（20万908例）、黒人が20％（4万3,452例）だった。年齢中央値は69歳（四分位範囲[IQR]：60〜74歳）だった。・対象者の併存疾患で最も多かったのは高血圧症（ファイザー製群：63％［13万7,265例］、モデルナ製群：65％［14万774例］）で、肥満（同：47％［10万885例］、同：47％［10万1,207例］）、糖尿病（同：34％［7万2,895例］、同：37％［7万9,338例］）と続いた。・過去5年間のインフルエンザワクチン接種回数は5回以上が最も多かった（ファイザー製群：37％［7万9,717例］、モデルナ製群：37％［8万792例］）。・有害事象の38週間リスクは、ファイザー製またはモデルナ製のどちらを接種しても概して低かった。・1万人当たりのイベント発生のリスク差を見ると、ファイザー製群はモデルナ製群と比較し、虚血性脳卒中は10.9件（95％信頼区間[CI]：1.9～17.4件）、心筋梗塞は14.8件（同：7.9～21.8件）、そのほかの血栓塞栓イベントは11.3件（同：3.4～17.7件）、腎機能障害は17.1件（同：8.8～30.2件）と多かった。・上記に対応するリスク比（ファイザー製vs.モデルナ製）は虚血性脳卒中で1.17（同：1.03～1.28）、心筋梗塞で1.32（同：1.16～1.49）、そのほかの血栓塞栓イベントで1.20（同：1.05～1.32）、腎機能障害で1.16（同：1.08～1.29）だった。・上記の推定値は、年齢（40歳未満、40～69歳、70歳以上）と人種（黒人/白人）によるサブグループ間でもほぼ同様の値を示した。しかし、高齢者と白人では、虚血性脳卒中のリスク差は非常に大きく、高齢者間では腎機能障害が、黒人間ではほかの血栓塞栓性イベントのリスク差がより大きかった。・2つのワクチンのなかで有害事象の発生リスクにわずかな差が見られたのは1回目接種から42日間で、14日間ではほとんど違いが見られなかった。

　2022年6月8日、日本イーライリリーと第一三共は、片頭痛治療剤 「レイボー錠50mg/100mg」（一般名：ラスミジタンコハク酸塩）の販売を開始した。　レイボー錠は、Lilly（米国）により片頭痛発作の急性期治療薬として開発された、既存の急性期治療薬とは異なる薬理作用をもつ、世界初のジタン系、低分子の選択的セロトニン1F受容体作動薬である。　片頭痛の病態には、中枢での疼痛シグナル伝達、および末梢での三叉神経系の過活動が関係しており、セロトニン1F受容体が視床、大脳皮質、三叉神経系の神経細胞やシナプスに発現していることから、セロトニン1F受容体の片頭痛の病態への関連性が指摘されてきた。レイボー錠は、血液脳関門通過性を有し、セロトニン1F受容体に選択的に結合することにより、中枢での疼痛情報の伝達を抑制し、末梢では三叉神経からの神経原性炎症や疼痛伝達に関わる神経伝達物質「カルシトニン遺伝子関連ペプチド（CGRP）」やグルタミン酸などの放出を抑制することで、片頭痛発作に対する作用を示すことが期待される。レイボー錠の薬価と発売日　レイボー錠は、米国において2019年10月に片頭痛の急性期治療薬として承認を取得し、日本において2022年1月に「片頭痛」の効能または効果で製造販売承認を取得した。レイボー錠の製品概要販売名：レイボー錠50mg/100mg一般名：ラスミジタンコハク酸塩効能又は効果：片頭痛用法・用量：通常、成人にはラスミジタンとして1回100mgを片頭痛発作時に経口投与する。ただし、患者の状態に応じて1回50mg又は200mgを投与することができる。頭痛の消失後に再発した場合は、24時間あたりの総投与量が200mgを超えない範囲で再投与できる。薬価：50mg 1錠 324.70円/100mg 1錠 570.90円製造販売承認日：2022年1月20日薬価基準収載日：2022年4月20日発売日：2022年6月8日製造販売元：日本イーライリリー株式会社販売元：第一三共株式会社

　StageII大腸がんの治療において、血中循環腫瘍DNA（ctDNA）を用いた治療方針の決定により無再発生存期間（RFS）を損なうことなく術後化学療法の使用を減少できることが、オーストラリア・Walter and Eliza Hall Institute of Medical ResearchのJeanne Tie氏らが行った多施設共同無作為化第II相試験「Circulating Tumour DNA Analysis Informing Adjuvant Chemotherapy in Stage II Colon Cancer trial：DYNAMIC試験」の結果、示された。StageII大腸がんにおける術後化学療法の役割については議論が続いている。術後にctDNAが存在する場合はRFSが非常に短いことを、存在しない場合は再発リスクが低いことを予測するが、ctDNA陽性者に対する術後化学療法の有用性は明らかになっていなかった。NEJM誌オンライン版2022年6月4日号掲載の報告。ctDNAの有無による術後化学療法vs.標準治療のRFSを比較　研究グループは2015年8月10日～2019年8月2日の期間に、オーストラリアの23施設において、StageII（T3またはT4、N0、M0）の結腸または直腸腺がんでR0切除が得られ、術後化学療法を実施可能なECOG PS 0～2の患者455例を、ctDNAの結果に基づき治療を行うctDNA群または標準治療群に、2対1の割合で無作為に割り付けた（それぞれ302例、153例）。　ctDNA群では、術後4週および7週時のいずれかでctDNAが陽性であった場合に、フルオロピリミジン単剤またはオキサリプラチンを含む2剤併用療法による術後化学療法を行い、標準治療群では従来の臨床病理学的所見に基づいた治療が行われた（いずれの群も、主治医による選択）。　有効性の主要評価項目は、2年RFS率（非劣性マージンは、群間差の95％信頼区間[CI]の下限が－8.5％）、主要な副次評価項目は術後化学療法の実施とし、ITT解析を行った。ctDNA群の標準治療群に対する非劣性を確認、術後化学療法はctDNA群で減少　追跡期間中央値37ヵ月（ctDNA群37ヵ月、標準治療群38ヵ月）において、術後化学療法を受けた患者の割合は、ctDNA群が標準治療群より少なく（15％ vs.28％、相対リスク：1.82、95％CI：1.25～2.65）、2年RFS率に関してctDNA群の標準治療群に対する非劣性が認められた（93.5％ vs.92.4％、絶対群間差：1.1％、95％CI：－4.1～6.2）。　3年RFS率は、術後化学療法を受けたctDNA陽性者で86.4％、術後化学療法を受けなかったctDNA陰性者では92.5％であった。

　HER2低発現の再発・転移のある乳がん患者において、トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）は医師選択の化学療法と比較し、無増悪生存（PFS）期間および全生存（OS）期間を有意に延長させることが、第III相臨床試験「DESTINY-Breast04試験」で示された。米国・スローン・ケタリング記念がんセンターのShanu Modi氏らが報告した。HER2の増幅や過剰発現を伴わない乳がんの中には、治療の標的となる低レベルのHER2を発現しているものが多く存在するが、現在用いられているHER2療法はこれら「HER2低発現」のがん患者には効果がなかった。NEJM誌オンライン版2022年6月5日号掲載の報告。T-DXdの有効性および安全性を医師選択化学療法と比較　研究グループは、2018年12月27日～2021年12月31日の期間に、1～2ラインの化学療法歴があるHER2低発現（IHCスコア1＋、またはIHCスコア2＋かつISH－）の再発・転移のある乳がん患者を、T-DXd群または化学療法群（カペシタビン、エリブリン、ゲムシタビン、パクリタキセル、ナブパクリタキセルのいずれかを医師が選択）に、2対1の割合で無作為に割り付けた。　主要評価項目は、盲検化独立中央評価委員会（BICR）判定によるホルモン受容体（HR）陽性患者におけるPFS、主要な副次評価項目は全例におけるPFS、HR陽性患者および全例におけるOSであった。HR陽性例でも全例でも、T-DXdでPFSが約1.9倍、OSが約1.4倍に　無作為化された患者557例のうち、494例（88.7％）がHR陽性、63例（11.3％）がHR陰性であった。　HR陽性患者におけるPFS期間中央値はT-DXd群10.1ヵ月（95％信頼区間[CI]：9.5～11.5）、化学療法群5.4ヵ月（4.4～7.1）であり（ハザード比[HR]：0.51、95％CI：0.40～0.64、層別log-rank検定のp＜0.001）、OS期間中央値はそれぞれ23.9ヵ月（95％CI：20.8～24.8）、17.5ヵ月（15.2～22.4）であった（HR：0.64、95％CI：0.48～0.86、p＝0.003）。　また、全例におけるPFS期間中央値はT-DXd群9.9ヵ月（95％CI：9.0～11.3）、化学療法群5.1ヵ月（4.2～6.8）であり（HR：0.50、95％CI：0.40～0.63、p＜0.001）、OS期間中央値はそれぞれ23.4ヵ月（20.0～24.8）、16.8ヵ月（14.5～20.0）であった（HR：0.64、95％CI：0.49～0.84、p＝0.001）。　Grade3以上の有害事象の発現率はT-DXd群52.6％、化学療法群67.4％であり、T-DXd群では薬剤関連間質性肺疾患/肺炎が12.1％（Grade5が0.8％）に発現した。

　抗精神病薬治療は、統合失調症の最も主要な治療法であるが、その有効性を比較することは簡単ではない。国立台湾大学のYi-Hsuan Lin氏らは、アジア人初回入院統合失調症患者の再入院予防に対する抗精神病薬のリアルワールドでの有効性を比較するため、検討を行った。その結果、統合失調症の初回入院後に抗精神病薬の長時間作用型注射剤（LAI）による治療を行うことで、再入院予防に対する顕著なベネフィットが確認されたことから、初期段階でのLAI使用が再入院予防の重要な治療戦略であることを報告した。Schizophrenia Bulletin誌オンライン版2022年5月15日号の報告。　2001～17年の初回入院統合失調症患者（ICD-9-CM：295、ICD-10-CM：F20およびF25）を対象に、レトロスペクティブコホート研究を実施した。対象患者は台湾全民健康保険研究データベース（NHIRD）より特定し、退院後に使用された抗精神病薬を調査した。主要アウトカムは、精神病性障害による再入院リスクとし、調整済みハザード比（aHR）を算出した。経口リスペリドン使用患者を対象に、使用期間を対照期間とした個人内変動Coxモデルによる分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・対象は、台湾の初回入院統合失調症患者7万5,986例（男性の割合：53.4％、平均年齢：37.6±12.0歳、平均フォローアップ期間：8.9±5.0年）。・4万7,150例（62.05％）は、4年以内に1回以上の再入院が認められた。・経口リスペリドン使用期間と比較し、LAI抗精神病薬単剤治療期間では、精神病性障害による再入院リスクが最も低く、15～20％のリスク低下が認められた。・しかし、フォローアップ期間中のLAI使用率は低かった（10％未満）。

　ZF2001ワクチンは、組み換えタンパクCOVID-19ワクチンの1つで、SARS-CoV-2の受容体結合ドメイン（RBD）をベースにしたワクチンである。組み換えタンパクワクチンは抗原以外の物質で免疫の獲得を助ける物質であるアジュバントが添加されるが、ZF2001はアジュバントとして水酸化アルミニウムが含有されている。組み換えタンパクワクチンの技術はCOVID-19ワクチン以前からも用いられており、1986年にB型肝炎が承認されるなど、他のワクチンでも使用実績がある。　本邦で薬事承認され、予防接種法に基づいて接種されているCOVID-19ワクチンは、ファイザー社のmRNAワクチン（商品名：コミナティ）、武田/モデルナ社のmRNAワクチン（同：スパイクバックス）、アストラゼネカ社のウイルスベクターワクチン（同：バキスゼブリア）、武田社の組み換えタンパクワクチン（同：ヌバキソビッド）があるが、このうち、ZF2001と同様の組み換えタンパクワクチンは武田社のヌバキソビッドである。　さて、本研究の内容である有効性と安全性について見てゆく。　ワクチンの有効性は、アップデートした解析では、主要エンドポイントのCOVID-19発症例が、ZF2001群は1万2,625例中158例、プラセボ群は1万2,568例中580例であり、発症予防効果は75.7％（95％信頼区間[CI]：71.0～79.8）だった。重症～致死的なCOVID-19症例は、ZF2001群で6例、プラセボ群で43例であり、重症化予防効果は87.6％（95％CI：70.6～95.7）だった。COVID-19の関連死はそれぞれ2例、12例であり、死亡に対する予防効果は86.5％（95％CI：38.9～98.5）だった。　ZF2001のCOVID-19に対する発症予防効果は70％以上を示し、有効性は示したと考えられる。世界各国で承認されているCOVID-19ワクチンは複数あり、ワクチンによる効果の差は気になるところではあるが、有効性は研究を実施した国の流行状況や流行株、政策などの影響を受けるため、ワクチンの効果を単純な数値のみで比較することは難しい。　副反応は、ZF2001群とプラセボ群で有害事象の発現率や重篤な有害事象の発生率は類似しており、ZF2001群での局所反応の発生率は18.8％で、全身反応の発生率は25.1％と低値だった。　上記の結果から、ZF2001のCOVID-19ワクチンとしての、立ち位置を考える。執筆時点としては、本邦において当ワクチンを新規に採用するメリットは乏しいと思われる。　本邦では、すでに多くの国民がファイザー社や武田/モデルナ社のmRNAワクチンやアストラゼネカ社のウイルスベクターワクチンを接種しており、COVID-19流行の抑制に貢献してきた。本邦でも未接種者やブースター接種が未実施の方がいるが、ZF2001がこれらのワクチンに優先して接種されるとは過去の実績的に考えにくい。これらCOVID-19のmRNAワクチンやウイルスベクターワクチンは世界的に接種されてきた回数も多く、安全性や副反応、効果に十分なデータがある。ZF2001はこれらワクチンに比較すると接種後データは少なく、今後新規の副反応が報告される懸念は残るかもしれない。また、組み換えタンパクワクチンは、局所反応を含めた副反応が低い点やmRNAワクチンが接種できない未接種者にも接種可能になりうる点はあるが、本邦ではすでに武田社の組み換えタンパクワクチン（ヌバキソビッド）が採用されている。ヌバキソビッドの有効性と副反応のデータもNEJM誌に掲載をされている（Heath PT, et al. N Engl J Med. 2021;385:1172-1183.）が、執筆時点でZF2001がヌバキソビッドに明らかに勝る点も指摘が難しい。　次に世界的な観点から考える。本文でも指摘されているように、ZF2001などの組み換えタンパクワクチンは輸送・保存の安定性の点でmRNAワクチンよりも有利である。本邦でもmRNAワクチンを導入する際には、低温での保管が課題となっていた。今後ワクチン接種を進めてゆく国でも輸送や保管の簡便さは求められると考えられる。当ワクチンのCOVID-19に対する有効性と接種後の副作用結果からは、本研究に参加した国々を中心にZF2001の接種が進んでゆくと思われる。　複数のワクチンが選択可能な本邦では当ワクチンが臨床で必要とされる機会は乏しいと考えられるが、世界的には同ワクチンが接種に活用され、接種をされた地域でのCOVID-19流行の抑制に役立つことが期待される。　また、COVID-19に限らず今後も世界的な流行を起こす感染症は発生すると考えられ、複数の国でワクチン開発技術が発展することは望ましいことであろう。

四百三十の段　書き続けるコツ「中島先生、よくそんなに書き続けることができますね」「毎回、毎回、どこからネタを探してくるのですか？」などなど、ケアネットの読者に声を掛けられる事があります。実際は楽々と書いているわけではありません。締め切り間際までかかって、何とか原稿を完成させているのが現実です。結構、苦しんでおります。実際のところ、ネタは沢山あります。が、それをうまく料理できていない、というのが本当のところ。自分の秘密ノートには「このテーマで書こう」というメモは沢山ありますが、完成した1つの原稿まで持っていけないわけですね。たしかにテーマのリストを見れば「書こう」と思った内容は覚えています。でも、その時の感動は抜けてしまっており、原稿にするエネルギーが足りません。残念！やはりネタは新鮮なものが一番。感動したことや語りたいことがあれば、すぐに書く。そのタイミングが最も大きな駆動力となり、書き続けるコツになります。実はこの事を一番感じるのが臨床の仕事中。とくに病状説明、術前説明、それと手術記録ですね。言うまでもありませんが、病状説明は入院患者さんとそのご家族に対して行うもので、診断や治療方針とその根拠を述べます。画像を見せたりしながらわかりやすく、20〜30分かけるのが通常です。当然、カルテに記録を残します。術前説明は、これから行おうとしている手術について、どういう病気に対してどういう治療をするか、図を描きながら患者さんやご家族に説明を行います。これも何を言ったかをカルテに書き残します。手術については、その全過程の要点を言葉で書き残します。紙カルテの時代は図も入れていましたが、電子カルテになってからは文字だけになってしまいました。これら3つの記録は、多くの場合、同席したあるいは助手をしたレジデントが正式の記録を書くことになっています。でも、私は自分でも書かないと気がすみません。レジデントが何を書こうが書いてなかろうが、自分で独自に書くわけです。とはいえ、半日も空いてしまうと細部は忘却の彼方。なので、手術記録であれば麻酔覚醒の間にでも書いてしまいます。そうすれば、自分が大切だと思ったこと、なぜそのようにしたのかということ、などを書き漏らすことはありません。読者の皆様も同じではないでしょうか。このような普段の経験からわかるように、何か書くというのは、そのイベントが起きた直後がベスト。そうすれば、体感5分で片付け可能です。この原稿のネタも、帰宅途中の車の中で思いつきました。忘れないうちに、自宅に帰った直後に書いております。もし、継続的に何か書こうとしている人がいたら、ぜひ私の経験を参考にしてください。最後に1句　梅雨の夜　車中で浮かぶ　ネタ1つ

株主優待銘柄として不動の人気を誇るオリックス。毎年株主に贈られる「ふるさと優待」と呼ばれるカタログギフトはあまりに有名です。そのオリックスが株主優待制度を2024年3月末で廃止すると発表し、全国の個人投資家に衝撃が走ったのは記憶に新しいですね。個人株主80万人に影響があるそうで、ネット上では株主優待目的でオリックス株を所有していた人たちの嘆きで溢れています。かく言う私も、オリックスの株主優待投資を考えていたクチ。破格の条件でとても魅力的ですから。3月初旬の株式市場の下落で損切りしましたが、株主優待をゲットするために現物つなぎ売りを検討したほどです。しかし、すんでのところでオリックスへの投資は自制しました。その理由は、あまりにも好条件の株主優待に一抹の不安を抱いたからです。株主優待制度の縮小は予想されていた2022年4月に、東証はプライム市場などの新しい区分を創設しました。東証の再編は、株主優待制度に大きな影響を及ぼします。なぜなら、多くの企業にとって「上場基準をクリアすること」が株主優待制度を維持する目的だったからです。今回の東証の再編では、従来よりも上場維持に必要な基準がかなり緩和されました。上場基準の1つに「株主数」があります。このため大規模な機関投資家だけではなく、たくさんの個人投資家も集める必要があります。そして、個人投資家の注意を引く“キラーアイテム”が株主優待制度だったのです。しかし、株主優待は日本独自の制度で、日本国内に在住する個人投資家にしか恩恵がありません。外国人の機関投資家から見れば株主優待制度は不平等極まりないものです。今回の東証再編では、上場企業が順守すべき原則を定めたコーポレートガバナンス・コードが重視されました。そこでは「株主平等の原則」が謳われています。国内の個人投資家、という一部の株主だけが優遇される株主優待制度にとっては逆風なのです。問題点は皆が株主優待制度に殺到したことここまで株主優待制度が置かれている状況を見てきました。オリックスが株主優待制度の廃止を決めたのは当然の成り行きだったようにも思えます。しかし、本当の問題はそこではありません。東証再編というのは、あくまでも株主優待制度の逆風の1つに過ぎないです。本当に注視するべき点は、「株主優待投資の過熱」にあります。私が株式投資を開始した2001年時点でも株主優待制度は存在しましたが、当時は株主優待に注意を払う人はあまりいません。あくまで株式投資の“オマケ”だったのです。そんな中、大の牛丼ファンの私は株主優待目的で吉野家HDに投資したワケですが、投資家界隈ではそうした投資は極めて少数派でした。しかし、今では株主優待投資は1つのジャンルを形成するほどに隆盛を極めています。この差は極めて大きいのです。株主優待制度に注目が集まったため、海外の機関投資家の目も厳しくなりました。逆に言えば、20年前のように株主優待投資がマイナーな存在であれば、今回のような事態は発生しなかった可能性があります。つまり、東証の再編は株主優待制度への逆風の1つの要素に過ぎないのです。猫も杓子も株主優待に殺到してしまったため、制度自体が崩壊の危機に瀕している、というのが真相ではないでしょうか。投資では周囲と同じ行動をしないのが得策前回の「実は損しているかも!? 株主優待は落とし穴がいっぱい」で、私は下記のような提案をしました。株主優待目的であれば比較的小さな会社の自社商品やサービスを株主優待にしている銘柄がよいかもしれません。しかし、この提案は本質的ではないかもしれません。なぜなら、あくまで株主優待投資を行う前提だからです。これでは現状を維持したまま、損失を最小限に抑える効用しかないとも言えます。本来なら、メジャーになり過ぎた株主優待投資からの脱出を考えるべきタイミングでしょう。皆が注目することに自分もコミットするのは望ましくありません。どうしても競争が激しくなってしまい、得るモノが少なくなりがちだからです。株式投資で結果を出すためには、恐怖や孤独感に苛まれながらリスクを取るしかありません。しかし、シンドイことはご勘弁という人は、周囲と同じ行動をしないだけでもリスクの大半を回避することができます。投資においては「多数派は負けやすい」ことを忘れないようにしましょう！

1 疾患概要■ 定義脳には神経細胞と神経線維以外に、それらを支持する神経膠細胞があり、この神経膠細胞から発生する腫瘍を総称して「神経膠腫（グリオーマ：glioma）」という。細胞の種類により星細胞腫（アストロサイトーマ：astrocytoma）、乏突起膠腫（オリゴデンドログリオーマ：oligodendroglioma）、上衣腫（エペンディモーマ：ependymoma）などに分類される。さらに病理診断上は悪性度に応じてグレード（grade）が1～4までの4つに分かれており、成人の神経膠腫はほとんどがグレード2以上のものであり、びまん性神経膠腫と呼ばれる。グレード4の神経膠腫は膠芽腫（グリオブラストーマ：glioblastoma）と呼ばれ最も予後不良である。グレード2とグレード3の神経膠腫をまとめて低悪性度神経膠腫（lower grade glioma）と呼ぶが、必ずしも悪性度が低いわけではない。■ 疫学「脳腫瘍全国集計調査報告（2005～2008）」では、原発性脳腫瘍のうち神経膠腫全体の頻度は26.9％であった1）。神経膠腫のなかでは、グレード4の膠芽腫が約半数を占め、グレード2、3のlower grade gliomaが約40％の頻度である。Lower grade gliomaのうち、星細胞腫系と乏突起膠腫系がおよそ2：1となっており、以前の統計に比べて乏突起膠腫の頻度が増加している。グレードが上がるにつれて発症年齢も上がっていき、年齢中央値はグレード2のびまん性星細胞腫で38歳、乏突起膠腫で42歳、グレード3の退形成性星細胞腫で49歳、退形成性乏突起膠腫で54歳、グレード4の膠芽腫で63歳となっている。男女比は、膠芽腫で1.39：1、lower grade gliomaで1.34：1と男性にやや多い。■ 病因1）遺伝的素因神経膠腫のほとんどは孤発性に発生し、遺伝的な素因により発症する遺伝性腫瘍はまれである。神経膠腫を生じうる遺伝性腫瘍として、以下のような疾患がある。リ・フラウメニ症候群：生殖細胞系列にTP53遺伝子の異常を有し、家族性にがんを多発する。リンチ症候群：生殖細胞系列にミスマッチ修復遺伝子の異常を有しており、神経膠腫のみならず大腸がん、子宮体がん、卵巣がん、胃がんなどのリスクを有する。ターコット症候群のtype1はリンチ症候群の亜型で、神経膠腫と大腸がんを合併する。2）遺伝子異常腫瘍細胞は、前駆細胞に遺伝子異常が生じ、その結果生物学的な性格の変化を来して発生すると考えられている。神経膠腫においては、腫瘍の組織型別および悪性度別に生じている遺伝子異常に共通性と相違が認められており、その種類や生じる時期により、異なるタイプと悪性度の神経膠腫が発生するのではないかとの仮説が提唱されている。主な神経膠腫の遺伝子異常を図1に示す。図1 神経膠腫の遺伝子異常画像を拡大するびまん性神経膠腫の発生初期に起こる遺伝子異常の代表的なものとして、イソクエン酸脱水素酵素（IDH）遺伝子変異があげられる。網羅的な遺伝子解析の結果、lower grade gliomaおよびグレード2、3の星細胞腫から悪性転化した二次性膠芽腫に非常に高頻度にみられることが明らかになった。このIDH遺伝子変異を持つ細胞にTP53遺伝子変異やATRX遺伝子変異が加わると星細胞腫へ、第1番染色体短腕（1p）および第19番染色体長腕（19q）の全体が共に欠失する（1p/19q共欠失）変異が加わると乏突起膠腫に進展していくという仮説が広く受け入れられている。IDH変異のない膠芽腫では、EGFR遺伝子の増幅、第10番染色体の欠失、TERT遺伝子プロモーター領域の変異などが腫瘍形成に関与していると考えられている。小児悪性神経膠腫において、ヒストンテールをコードする遺伝子変異（H3F3A K27M/G34Rなど）が高頻度に認められることが判明し、この変異がエピゲノム制御を介して腫瘍化に関わっていることが示唆される。毛様細胞性星細胞腫（pilocytic astrocytoma）や類上皮膠芽腫（epithelioid glioblastoma）に高率に認められるBRAF遺伝子変異（BRAF V600E）なども重要な遺伝子異常で、この遺伝子を標的とした分子標的薬による治療が開発されている。3）外的因子放射線照射は脳腫瘍の発生と関連性が深いと考えられており、照射後数年～数十年後に神経膠腫が発生する事例の報告がある。■ 症状神経膠腫の症状としては、（1）腫瘍による脳の圧迫や脳浮腫に由来する頭蓋内圧亢進症状、（2）発生部位の脳機能障害による局所症状、（3）腫瘍に起因する痙攣発作がある。（1）頭蓋内圧亢進症状：頭痛や嘔気・嘔吐の症状が出現し、進行すると意識障害を来す。（2）局所症状：腫瘍の部位により麻痺、感覚障害、失語症、視野障害、認知機能低下などのさまざまな高次脳機能障害が起こりうる。進行の早い膠芽腫では局所症状が起こりやすく、脳腫瘍全国集計調査報告では膠芽腫の初発症状のうち57％が局所症状である1）。（3）痙攣発作：腫瘍が発生源となる部分発作から、二次性全般化を来して全身の強直間代性発作を起こすこともある。特にlower grade gliomaで痙攣発作の頻度が高く、lower grade gliomaの初発症状のおよそ半数が痙攣発作である1）。■ 分類神経膠腫はグリア細胞起源であり、その分化組織型により星細胞腫系、乏突起膠腫系に分かれる。また、疾患予後を表す指標である組織学的悪性度は世界保健機関（WHO）のグレード分類で予後が良い方から悪い方へグレードIからIVに分類される。WHO脳腫瘍分類第4版（2007年改訂）では病理組織所見に基づいて分類され、星細胞腫系、乏突起膠腫系およびそれらの混合腫瘍に分類された（表1）。表1 成人神経膠腫の分類（WHO2007）画像を拡大する2016年にWHO脳腫瘍分類の改訂が行われ、腫瘍組織の遺伝子検査を加味した分類がされるようになった。神経膠腫においては、lower grade gliomaの70～100％の頻度でみられるIDH変異、乏突起膠腫系腫瘍の特徴である1p/19q共欠失を付記し、形態学的診断、悪性度、分子情報を統合したintegrated diagnosis（統合診断）が取り入れられた（表2）。表2 成人神経膠腫の分類（WHO2016）画像を拡大するまた、小児脳幹部に好発する神経膠腫ではヒストンの遺伝子変異などの異常が明らかにされて、びまん性正中神経膠腫（diffuse midline glioma、H3K27M-mutant）という分類が新設された。さらに、2021年にWHO分類の改定が行われ、成人びまん性神経膠腫は以下の3種類に統合された（表3）。グレードの記載はローマ数字からアラビア数字に変更された。表3 成人神経膠腫の分類（WHO2021）画像を拡大する（1）星細胞腫IDH変異型（グレード2、3、4）グレードは病理組織学的に決定されるが、遺伝子解析の結果CDKN2A/B遺伝子のホモ接合型欠失があればグレード4に分類される。（2）乏突起膠腫IDH変異型, 1p19q共欠失（グレード2、3）乏突起膠腫の診断にはこの遺伝子型が必須となり、グレードは病理組織学的に決定される。（3）膠芽腫IDH野生型（グレード4）IDH野生型で、［1］病理での微小血管増殖または壊死、［2］TERT遺伝子プロモーター領域の変異、［3］EGFR遺伝子増幅、［4］7番染色体増加かつ10番染色体の全欠失のいずれかを伴えば膠芽腫と診断される。IDH野生型のグリオーマでこれらの所見を伴わない場合には、小児型のびまん性神経膠腫を考慮することになるが、この分類では診断困難な腫瘍群が出てくることが課題である。■ 予後神経膠腫の予後はグレード、組織型により異なり、最も予後の悪い膠芽腫では標準治療　である放射線治療およびテモゾロミド化学療法の併用療法を行っても生存期間中央値は15～20.3ヵ月と予後不良である1、2）。脳腫瘍全国集計調査報告（2005～2008年）によると、神経膠腫の5年生存率は、グレード4の膠芽腫で16％、グレード3の退形成性星細胞腫で43％、退形成性乏突起膠腫で63％、グレード2のびまん性星細胞腫で77％、乏突起膠腫で92％である（表4）1）。表4 組織型・グレード別予後画像を拡大する2 診断　（検査・鑑別診断も含む）■ 血液検査神経膠腫の有用な腫瘍マーカーは今のところない。悪性リンパ腫に対する腫瘍マーカーとして可溶性IL-2レセプターがあり、その他各種がんの腫瘍マーカーは転移性脳腫瘍の鑑別診断の補助となる。■ 髄液検査髄腔内播種がある場合、髄液細胞診で異型細胞が検出されることがある。■ 画像検査診断のためにはCT、MRIなどの画像検査が欠かせない。1）CT腫瘍の局在に加えて、腫瘍内の出血や石灰化の有無を確認する。神経膠腫で腫瘍内の石灰化があれば、乏突起膠腫を強く疑う。2）MRI腫瘍の詳細な解剖学的位置情報のみならず、多種類の撮像方法により、病巣の質的・生物学的情報も得ることができる。T2強調画像・FLAIR画像では、病巣の広がりと脳浮腫の領域を、T1強調画像ではガドリニウムによる造影検査を行うことで、血液脳関門の破綻のある腫瘍本体の局在情報が得られる。造影される神経膠腫は、膠芽腫をはじめとした高悪性度（high grade）の腫瘍を疑う。拡散強調画像では、腫瘍細胞密度の推定や急性期脳梗塞との鑑別を行う。拡散テンソル画像（diffusion tensor imaging）を用いて、錐体路、視放線、言語関連線維（弓状束や上縦束など）などの白質線維の描出が可能である。灌流画像により腫瘍の血流・血液量の評価が可能で、腫瘍の悪性度の推定や膠芽腫と悪性リンパ腫の鑑別に有用である。さらに、MR spectroscopy （MRS）では、病巣に含有される分子の成分解析を行い、腫瘍性成分の多寡、嫌気性代謝の有無などの情報が得られ、疾患の鑑別の一助となる。3）PET病巣の代謝活性を直接評価するためにPET検査が有用である。脳はブドウ糖代謝が高度であることから、一般に用いられるブドウ糖をトレーサーとするFDG-PET検査での検出力は低く、アミノ酸代謝を反映するメチオニンPETがより検出力に優れているが、現在まだ保険適用となっていないため自費での検査となる。アミノ酸をトレーサーとするフルシクロビン（18F）PETは2021年に初発悪性神経膠腫に対して薬事承認されたが、いまだ保険収載されておらず、使用できる段階にはない。■ 病理診断診断確定のためには、手術摘出検体（生検含む）を用いた病理組織診断が必要である。■ 遺伝子解析2016年のWHO脳腫瘍分類改訂第4版以降は、IDH変異や1p/19q共欠失などの遺伝子解析が診断確定に必須となる。IDH変異のうち、IDH1遺伝子のR132H変異は免疫染色で高精度に検出できるが、他のIDH変異はサンガーシークエンスやパイロシークエンスなどの解析が必要である。1p/19q共欠失は、FISH法、マイクロサテライト法、MLPA法などで解析を行うのが一般的である。現在、保険収載を目指した1p/19qのFISHプローブの開発が進められている。IDH変異、1p/19q共欠失含め神経膠腫の遺伝子解析は保険適用となっておらず、現在は主要施設において研究の一環として実施されているのが実情であり、今後の課題である。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）悪性神経膠腫に対する治療の柱は手術、放射線治療、化学療法であるが、腫瘍の組織型、グレードによりその選択は異なる。また、腫瘍治療電場療法（商品名：オプチューン）やウイルス療法（同：デリタクト）などの新規治療法が近年保険収載され、保険診療下に使用可能となった。初発膠芽腫の標準治療例について、図2に示す。図2 初発膠芽腫標準治療画像を拡大する■ 手術神経膠腫が疑われたら、原則としてまず手術による腫瘍摘出が行われる。摘出標本による病理学的確定診断が極めて重要であり、その結果により術後の補助療法の内容や適否が決定される。神経膠腫の手術は、膠芽腫においてもlower grade gliomaにおいても摘出率を上げることにより予後改善が見込めるという報告が多く、最大限の摘出が望ましい3、4）。ただし、手術合併症により症状を悪化させてしまうと患者QOLを大きく損なうばかりか、生命予後をかえって悪化させてしまうため、症状を悪化させない範囲での最大限の摘出（maximal safe resection）を目指すべきである。手術支援技術が発展してきたため、術中ナビゲーション、電気生理モニタリング、覚醒下手術、術中蛍光診断（5-ALA）、術中MRIなどを駆使した精度の高い手術が可能となってきている。■ 放射線治療神経膠腫への放射線治療は、腫瘍細胞の浸潤性性格から浸潤領域を含む領域に照射することが必要であるため、正常神経細胞の機能障害を最小限とするべく、局所分割照射が行われる。グレード4の膠芽腫には、手術に引き続き後述のテモゾロミド併用放射線治療を60Gy/30回分割（1回線量2Gy）で施行する。照射範囲は腫瘍周囲のT2高信号域に若干のマージンを加えた範囲とすることが一般的である。高齢者の膠芽腫に対しては、40Gy/15回分割の放射線治療の非劣性が示され、寡分割照射が推奨される5）。また、高齢者や脆弱なフレイル患者に対して25Gy/5回分割照射の40Gy/15回分割照射に対する非劣性が示され、さらなる照射期間の短縮が治療選択肢となり得る6）。グレード3の退形成性神経膠腫には、総線量54～60Gyが照射される。摘出術後に引き続き照射を行うことが標準的であるが、予後良好な因子を持つ退形成性乏突起膠腫に対しては、照射を待機する試験的な治療も臨床試験では検討されている。グレード2の低悪性度神経膠腫の場合は、摘出度、年齢、腫瘍径、組織型などにより高リスク（high risk）例では放射線治療を行うことが推奨される。低リスク（low risk）例では術後早期の放射線治療は行わず、慎重に経過をみることが提案される。■ 化学療法わが国で神経膠腫に対して保険適用のある薬剤は、テモゾロミド（TMZ）、ニムスチン（ACNU、商品名：ニドラン）、ベバシズマブ（bevacizumab；BEV、同：アバスチン）、カルムスチン（BCNUウエハー、同：ギリアデル）、プロカルバジン（PCZ、同：プロカルバジン）、ビンクリスチン（VCR、同：オンコビン）などである。1）膠芽腫テモゾロミド（TMZ）18歳以上70歳以下の成人初発膠芽腫患者に対しては、手術後TMZを放射線治療期間中、ならびに放射線終了後投与するStuppレジメンが強く推奨される7）。TMZはリンパ球減少を生じやすく、その結果ニューモシスチス肺炎などの日和見感染のリスクが高まるため、ST合剤などの予防処置を行う。神経膠腫においては、O6-methylguanine-DNA methyltransferase （MGMT）遺伝子プロモーター領域のメチル化があるとTMZがより有効である8）。高齢者の膠芽腫において、短期照射の放射線治療にTMZの上乗せが有効かどうか検証した第III相臨床試験において、TMZ併用の有効性が示された9）。特にMGMTメチル化のある高齢者膠芽腫に対してはTMZ併用が勧められる。ベバシズマブ（BEV）血管新生の主因となる血管内皮増殖因子（VEGF）を阻害するヒト化モノクローナル抗体で、2013年6月に悪性神経膠腫に対して薬事承認された。初発膠芽腫に対して、AVAglioとRTOG0825の2つの第III相臨床試験が報告され、どちらも無増悪生存期間は延長するが、全生存期間は延長させないという結果であった10、11）。わが国では保険診療下で初発膠芽腫でのBEVの使用が可能であるが、全生存期間の延長が示されないことから必ずしも推奨されない。術後の残存腫瘍や浮腫によりperformance status（PS）を下げている患者には、浮腫軽減効果の強いBEV併用が期待できる可能性がある。一方、TMZ治療後の再発膠芽腫に対しては、国内外での臨床試験で高い奏効割合、無増悪生存期間と症状改善効果が示され、BEV単独療法は再発膠芽腫に対する有力な治療法と考えられる12、13）。これまでのところ、他剤との併用による効果増強は示されておらず、単独投与が基本である。BCNUウエハー手術時に摘出腔壁に留置してくるニトロソウレア系BCNUの徐放性ペレット剤（ギリアデル）が、2013年1月に承認された。初発および再発悪性神経膠腫に対する欧米での第III相臨床試験の結果は、BCNUウエハー留置による全生存期間が、初発時では悪性神経膠腫に対し、再発時にはサブ解析にて膠芽腫に対し、有意な延長が認められた。逆に、初発時の膠芽腫に、また再発時の悪性神経膠腫全症例には有意差はみられなかった。一方、BCNUウエハーの使用による有害事象としては、術後の脳浮腫が約25％で認められたほか、摘出腔内ガス発生、髄液漏、創感染、けいれん発作などが生じる可能性がある。現在、日本臨床腫瘍研究グループ（JCOG）において、90％以上の摘出が見込まれる初発膠芽腫に対して術中ランダム化してBCNUウエハー留置の有効性を検証する第III相試験が行われている（JCOG1703）。2）グレード3神経膠腫グレード3神経膠腫に対しては、術後薬物療法が推奨される。退形成性星細胞腫に対して放射線治療に同時併用（concurrent）と維持療法（adjuvant）のTMZを併用するかどうかを検証したCATNON試験では、concurrent TMZは放射線治療単独に比べて無増悪生存期間（PFS）・全生存期間（OS）ともに差を認めなかったが、adjuvant TMZはPFS・OSともに有意に延長するという結果であった14）。退形成性乏突起膠腫（1p/19q共欠失腫瘍）に対する放射線治療単独と放射線治療とPCV療法（PCZ＋CCNU＋VCR）の併用療法を比較した欧米の2つの第III相試験において、PCV療法の併用がOSを有意に延長することが示された15、16）。わが国ではCCNUが未承認であるため、ACNUを代替薬として用いるPAV療法が行われている。また、放射線治療＋PCV療法と、放射線治療＋TMZを比較するCODEL試験が現在行われている17）。3）グレード2神経膠腫High riskのグレード2神経膠腫に対しては、放射線治療＋PCV療法の併用療法が放射線治療単独に比べてOSを延長することが示された18）。同じくhigh riskのグレード2神経膠腫に対するTMZ単独療法と放射線治療の第III相試験では、両群に差を認めなかった19）。■ 腫瘍治療電場療法（オプチューン）脳内に特殊な電場を発生させて腫瘍増殖を抑制する治療法で、交流電場腫瘍治療システム（オプチューン）を用いる。頭皮に電極パッド（transducer arrays）を貼り、中間周波の交流電場（Tumor Treating Fields）を持続的に発生させて腫瘍細胞の分裂を阻害する。初発テント上膠芽腫に対して、手術とTMZ併用放射線治療後、TMZ維持療法時にオプチューンを併用することで有意にPFS・OSが延長することが示され、2018年にわが国でも承認された20）。装着のために髪の毛を頻繁に剃り、約1.2kgの装置を常時持ち運びする必要が生じるため日常生活が制限される可能性がある。装着時間が長いほど治療効果が高まるが、接触性皮膚炎などの皮膚トラブルに注意が必要である。4 今後の展望■ ウイルス療法腫瘍溶解ウイルス療法（oncolytic virus therapy）とは、腫瘍細胞だけで増えるように改変したウイルスを腫瘍細胞に感染させ、ウイルスそのものが腫瘍細胞を殺しながら腫瘍内で増幅していくという新しい治療法である。ウイルスが直接腫瘍細胞を殺すことに加え、腫瘍細胞に対するワクチン効果も誘発する。2021年6月、世界初の脳腫瘍に対するウイルス療法として、テセルパツレブ（デリタクト）が承認されたが、薬剤の供給が間に合わずまだ普及はしていない。■ がん遺伝子パネル、がんゲノム医療2019年6月にがん遺伝子パネル検査としてOncoGuide NCCオンコパネル（シスメックス社）とFoundationOne CDxがんゲノムプロファイル（中外製薬）が保険収載され、それぞれ114遺伝子、324遺伝子の遺伝子変異などを解析することが可能となった。神経膠腫においてもがん遺伝子パネル検査を行い、遺伝子異常に応じた分子標的薬治療につなげるがんゲノム医療が進んでいくことが期待される。5 主たる診療科脳神経外科、脳脊髄腫瘍科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報日本脳腫瘍学会オフィシャルホームページ（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）がん情報サイト「オンコロ」（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）患者会情報脳腫瘍ネットワーク（Japan Brain Tumor Alliance：JBTA）（患者とその家族および支援者の会）がんの子どもを守る会（患者とその家族および支援者の会）1）Brain Tumor Registry of Japan（2005-2008）. Neurol Med Chir（Tokyo）.2017;57:9-102.2）Wakabayashi T, et al. J Neurooncol. 2018;138:627-636.3）Sanai N, et al. J Neurosurg. 2011;115:3-8.4）Smith J.S, et al. J Clin Oncol. 2008;26:1338-1345.5）Roa W, et al. J Clin Oncol. 2004;22:1583-1588.6）Roa W, et al. J Clin Oncol. 2015;33:4145-4150.7）Stupp R, et al. N Engl J Med. 2005;352:987-996.8）Hegi M.E, et al. N Engl J Med. 2005;352:997-1003.9）Perry J.R, et al. N Engl J Med. 2017;376:1027-1037.10）Chinot O.L, et al. N Engl J Med. 2014;370:709-722.11）Gilbert M.R, et al. N Engl J Med. 2014;370:699-708.12）Friedman H.S, et al. J Clin Oncol. 2009;27:4733-4740.13）Nagane M, et al. Jpn J Clin Oncol. 2012;42:887-895.14）van den Bent M.J, et al. Lancet Oncol. 2021;22:813-823.15）Cairncross J.G, et al. J Clin Oncol. 2014;32:783-790.16）van den Bent M.J, et al. J Clin Oncol. 2013;31:344-350.17）Jaeckle K.A, et al. Neuro Oncol. 2021;23:457-467.18）Buckner J.C, et al. N Engl J Med. 2016;374:1344-1355.19）Baumert B.G, et al. Lancet Oncol. 2016;17:1521-1532.20）Stupp R, et al. JAMA. 2015;314:2535-2543.公開履歴初回2022年6月16日

新型コロナウイルスの感染者数が減少傾向にある中、マスク着用の屋外での緩和や、外国人観光客の入国規制の緩和など、経済活動も徐々に動き始めている。医療においては、これまでのコロナ禍を通じて、課題が浮き彫りになってきた。医療界ではどのような認識でいるのか。病院団体の中核組織である日本病院会の相澤 孝夫会長は「コロナ禍で明らかになったことは、平時にできていないことは緊急時だからといって急にできることではないということである。平時にできていなかったことは何かを明らかにし、できるようにしておくことが我が国の喫緊の課題であり、新興感染症対策としても重要である」と述べている。改革が医療の根本的課題解決に役立っていなかった相澤会長は『日本病院会雑誌』2022年4月号の「巻頭言」の中で、「我が国は将来の社会構造の変化を予測して、社会保障と税の一体改革とそれに引き続く全世代型社会保障改革を推進してきた」としたうえで、「その改革の一環として医療制度改革も行われてきたが、コロナ禍によりその改革が我が国の抱える医療の根本的課題の解決には役立っていないことが明白となった」と指摘。明白になったこととして以下の3つを挙げた。（1）患者がその病態に見合った的確な入院医療を適切な病院で受けることができる病院間の役割分担と目詰まりのない円滑な患者の転送システムや病・病連携ができていなかった。病床機能報告に基づいて病床（棟）機能分化を推進してきた地域医療構想は、各病院の機能や役割を明確にすることには役立たず、むしろ混乱を招いてしまった。（2）コロナ感染症への対応において、適切な医療提供体制を構築しなければならない地域範囲としての圏域は、市町村圏域、保健所圏域、都道府県圏域、二次医療圏域などがさまざまに入り乱れており不明確であったために、圏域内における諸病院の連携を構築することが難しかった。このため、感染症患者の円滑な流れをつくることができなかった。（3）疾病を治す医療だけではなく、治し支える医療としての総合的医療を必要とする高齢患者に対する入院医療のビジョンがなかった。とくに後期高齢者の医療需要は今後も急速な増加が続くにもかかわらず、医療計画においてその対応は記載されていない。適切な医療圏域、新たな病院類型と機能、高齢者医療ビジョン以上のことから、相澤会長は以下の3点を提言した。医療提供体制を構築するための適正な医療圏域を設定すること。病床（棟）機能分化ではなく、病院の役割分担を明確にした新たな病院類型とその病院が発揮すべき機能を明確にすること。高齢者医療に関する医療計画を策定することを盛り込んだ新たな医療制度改革が必要である。新たな感染症が世界に広まりつつある中、コロナ禍をきっかけに浮き彫りとなった医療制度改革の課題を、国は真摯に受け止めて、医療界とともに解決を目指してほしい。

　オリゴ転移乳がんの1次治療で、標準薬物療法に定位放射線治療（SBRT）もしくは外科的切除によるmetastases directed treatment（MDT）を追加しても、生存ベネフィットを得られないことが、第IIR/III相NRG-BR002試験で示された。米国・シカゴ大学のSteven J. Chmura氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で発表した。　オリゴ転移乳がんに対しては、アブレーションにより無増悪生存（PFS）および全生存（OS）が改善されることが後ろ向き研究で示されているが、第III相試験のエビデンスはほとんどない。このNRG-BR002試験は、オリゴ転移乳がんの1次治療として、標準薬物療法にSBRT/外科的切除でのMDTを追加することによる生存へのベネフィットを検討した無作為化第IIR/III相試験である。・対象：標準的画像診断で頭蓋外転移が4つ以下で、原疾患がコントロールされているオリゴ転移乳がん・試験群（併用群）：標準薬物療法（化学療法、内分泌療法、抗HER2療法）＋全転移巣へのMDT・対照群（薬物療法群）：標準薬物療法のみ・主要評価項目：第IIR相 PFS、第III相 OS　主な結果は以下のとおり。・第IIR相への登録は129例、うち125例が適格だった（薬物療法群：65例、併用群：60例）。年齢中央値54歳、転移数は1つが60%、ERおよび/またはPR陽性かつHER2陰性が79%、トリプルネガティブが8%だった。無作為化後の治療について、併用群におけるMDTはSBRT93％、外科的切除2％、プロトコール外の治療5％、標準薬物療法は薬物療法群で化学療法28%、内分泌療法83%、併用群で化学療法27%、内分泌療法68%だった。追跡期間中央値は35ヵ月。・PFS中央値は、薬物療法群23ヵ月、併用群19.5ヵ月で差は認められなかった（HR：0.92、70%CI：0.71～1.17、片側log-rank p＝0.36）。・OS中央値は両群とも未達で、36ヵ月OSは薬物療法群71.8%（95％CI：58.9～84.7）、併用群68.9%（同：55.1～82.6）だった（片側log-rank p＝0.54）。・治療失敗に関する解析では、薬物療法群でのindex領域/併用群での照射領域以外の新たな転移の発生率はどちらも40%程度だった。また、これらの領域内での新たな転移は、併用群（7%）のほうが薬物療法群（29%）より少なかった。・ベースライン時の循環腫瘍細胞の有無別にみたPFSは同程度だった（HR：1.04、95% CI：0.54～2.02）。・治療関連有害事象は、Grade4が薬物療法群で1例、Grade3が薬物療法群で6例（10％）、併用群で3例（5％）に発現した。　本試験では、MDT追加によるPFS改善を示すことができなかったため、第III相試験は中止される予定である。Chmura氏は「本試験で定義されたオリゴ転移乳がん患者はPFSおよびOSが長く、SBRTは標準薬物療法群と同様に安全で、有害事象発現率も低かった」と追加した。

　RAS/BRAF野生型の切除不能進行・再発大腸がんに対する1次治療で、mFOLFOXIRI と抗EGFR抗体パニツムマブ（PAN）との併用療法（mFOLFOXIRI/PAN）は、mFOLFOX6とPANとの併用療法（mFOLFOX6/PAN）に比べて奏効率（ORR）に差がなく、下痢などの有害事象（AE）の発現率高いことが、GONOグループが実施した第III相無作為化試験（TRIPLETE試験）で示された。イタリア・Azienda Ospedaliera大学のChiara Cremolini氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で発表した。RAS/BRAF野生型の切除不能進行・再発大腸がん患者の1次治療を検証　ダブレット（FOLFOX/FOLFIRI）と抗EGFR抗体（セツキシマブまたはPAN）の併用療法は、RAS/BRAF遺伝子野生型の切除不能進行・再発大腸がん患者の1次治療の治療選択肢となっている。一方、RAS野生型大腸がんを対象に、トリプレット（mFOLFOXIRI）とPANの併用療法の有用性を検証した第II相無作為化試験（VOLFI試験）では、mFOLFOXIRI / PAN はFOLFOXIRIに比べて良好な奏効率（87％ vs 61%, p=0.004）を示し、無増悪生存期間（PFS）は同等との結果が得られている。同試験では、RAS/BRAF野生型の切除不能進行・再発大腸がん患者の1次治療をダブレットからトリプレットに強化した際の付加価値について検証した。・対象：未治療のRAS/BRAF野生型の切除不能進行・再発大腸がん患者・試験群：mFOLFOXIRI/PANを最大12サイクル投与後、5-FU/ロイコボリン（LV）/PANを増悪（PD）まで投与、218例・対照群：mFOLFOX6/PANを最大12サイクル投与後、5-FU/LV/PANをPDまで投与、217例・評価項目：［主要評価項目］ORR［副次評価項目］早期腫瘍縮小、腫瘍縮小率、PFS、全生存期間（OS）、転移巣のR0切除率など　RAS/BRAF野生型の切除不能進行・再発大腸がん患者の1次治療をダブレットからトリプレットに強化した際の付加価値について検証した主な結果は以下のとおり。・試験開始時の患者背景（試験群/対照群）は、ECOG PS0（84％/80％）、同時性転移（87％/88％）、肝臓のみの転移（39％/37％）、原発腫瘍の部位が左側（88％/88％）、ミスマッチ修復機構欠損[dMMR]（3％/1％）であった。・主要評価項目であるORRは試験群で73％、対照群では76％であり（オッズ比[OR]：0.87、95％信頼区間[CI]：0.56～1.34、p＝0.526）、両群間に有意差は認められなかった。・転移巣のR0切除率は試験群で25％、対照群で29％であり（OR：0.81、95％CI：0.53～1.23、p＝0.317）、両群間に有意差は認められなかった。・早期腫瘍縮小、腫瘍縮小率、PFS、OSについても、両群間に有意な差は示されなかった。・Grade3/4のAE発現率（試験群/対照群）は、下痢（23％/7％）、好中球減少症（32％/20％）、発疹（19％/29％）などであった。

　長寿国である日本。その要因として日本人の食生活が影響しているといわれている。しかし、日本食の健康に対するベネフィットは、十分に解明されていない。2007年、宮城県大崎市の日本人住民を対象とした大崎コホート研究において、日本食パターンと心血管疾患による死亡率との関連が世界で初めて発表された。以来、本報告の著者らは、日本食パターンと健康への影響に関するエビデンスを蓄積するため、日本食インデックス（JDI）を開発し、日本食の健康への影響について検討を行ってきた。東北大学の松山 紗奈江氏らは、これまでの6報の論文をレビューし、日本食の健康への影響および将来の研究への影響について議論を深めるため本報告を行った。その結果、日本食パターンを高率で実践している人では、死亡率だけでなく、機能障害や認知症リスクの減少も認められることが確認された。Nutrients誌2022年5月12日号の報告。　JDIスコア（四分位：Q1［最低］～Q4［最高］）と各アウトカムとの関連を報告した。各アウトカムに対し、Q1と比較した多変量ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を算出した。　主な結果は以下のとおり。【すべての原因による死亡率】・Q2：0.92（95％CI：0.85～1.00）・Q3：0.91（同：0.83～0.99）・Q4：0.91（同：0.83～0.99）【機能障害】・Q2：0.94（同：0.81～1.09）・Q3：0.90（同：0.77～1.05）・Q4：0.79（同：0.68～0.92）【認知症】・Q2：0.88（同：0.74～1.05）・Q3：0.87（同：0.73～1.04）・Q4：0.79（同：0.66～0.95）