血清ヘムオキシゲナーゼ-1（Heme oxygenase-1：HO-1）濃度が、COVID-19の重症度と生命予後予測の指標となることを、横浜市立大学大学院医学研究科の原 悠氏らと神奈川県立がんセンターの築地 淳氏らの研究グループが発見した。PLOS ONE誌オンライン版2022年8月24日掲載の報告。　HO-1は、M2マクロファージによって産生されるストレス誘導タンパク質で、可溶性CD163（sCD163）を産生する。sCD163は、COVID-19の生命予後の予測性能において有用性が期待されている。研究グループは、血清HO-1がCOVID-19患者の重症度と生命予後予測の両方を評価するバイオマーカーになりうると考え、M2マクロファージマーカーとされる血清HO-1とsCD163の有用性を検証した。　解析対象は、入院治療を必要としたCOVID-19患者64例（軽症11例、中等症38例、重症15例）であった。入院時に血清HO-1とsCD163の血清濃度を測定し、臨床パラメーターおよび治療経過との関連性を解析した。　主な結果は以下のとおり。・血清HO-1は重症度が上がるほど高値を示し（軽症：11.0ng/mL［7.3～33.4］、中等症：24.3ng/mL［13.5～35.1］、重症59.6ng/mL［41.1～100］）、血清LDH（R＝0.422）、CRP（R＝0.463）、高分解能CTにおけるground glass opacity（すりガラス陰影）＋consolidation（浸潤影）score（R＝0.625）と相関した。・重症度（血清HO-1：0.857、sCD163：0.733）、ICU入室（同：0.816、同：0.743）、人工呼吸器装着（同：0.827、同：0.696）における予測性能（AUC）は、血清HO-1がsCD163を上回った。　研究グループは、M2マクロファージの活性を反映する血清HO-1濃度は、COVID-19患者の重症度を評価し、予後を予測するための有用な血清バイオマーカーとなることを示唆するとともに、M2マクロファージを制御することは、COVID-19の予防的な治療標的になる可能性があるとまとめた。

　新規作用機序を有する薬剤が次々と開発されているが、前臨床および承認前の臨床試験において、該当医薬品がQT延長やトルサードドポアント（TdP）を誘発するかどうかを把握することは困難である。東京慈恵会医科大学のMayu Uchikawa氏らは、日本のリアルワールドデータベースを用いて、各薬剤の薬剤誘発性QT延長/TdPを評価した。その結果、抗不整脈薬、カルシウム感知受容体アゴニスト、低分子標的薬、中枢神経系用薬が、QT延長やTdPと関連する薬剤群であることが示唆された。Drugs - Real World Outcomes誌オンライン版2022年8月22日号の報告。　医薬品副作用データベース（JADER）を用いて、QT延長およびTdPを検索した。報告オッズ比（ROR）を算出し、潜在的な薬剤誘発性QT延長/TdPの特定を試みた。　主な結果は以下のとおり。・432万6,484件のデータのうち、薬剤と共に報告されたQT延長/TdPは3,410例であった（QT延長：2,707件、TdP：703件）。・これらの患者における女性の割合は、53.9％であった。・年齢層別に最も発生率が高かったのは、70代の高齢者（24.7％）であった。・QT延長/TdPに最も関連する薬剤群は、心血管薬、中枢神経系用薬、抗がん剤、抗感染症薬であった。なお、過量投与の割合は、1.6％と非常に低かった。・調整済みRORが高かった薬剤は、以下のとおりであった。　●ニフェカラント（ROR：351.41、95％CI：235.85～523.59）　●バンデタニブ（ROR：182.55、95％CI：108.11～308.24）　●エボカルセト（ROR：181.59、95％CI：132.96～248.01）　●ベプリジル（ROR：160.37、95％CI：138.17～186.13）　●三酸化二ヒ素（ROR：79.43、95％CI：63.98～98.62）　●グアンファシン（ROR：78.29、95％CI：58.51～104.74）・過去10年間に日本で上市された薬剤の中では、バンデタニブの調整済みRORが最も高かった。

　血管外植込み型除細動器（ICD）は、主に従来の経静脈ICDの血管リスクを回避するために開発が進められている。米国・メイヨークリニックのPaul Friedman氏らは、Extravascular ICD Pivotal Studyにおいて、血管外ICD（Medtronic製）は安全に植込みが可能で、植込み時に誘発された心室性不整脈を検出してこれを高率に停止でき、重大な合併症の頻度は高くないことを示した。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2022年8月28日号に掲載された。17ヵ国46施設の非無作為化単群市販前試験　本研究は、血管外ICDの長期的な安全性と有効性の評価を目的とする前向きの非無作為化単群市販前試験であり、2019年9月～2021年10月の期間に、17ヵ国46施設で参加者の登録が行われた（Medtronicの助成による）。　対象は、国際的なガイドラインに基づき、1次または2次予防としてのICDに関して、クラスIまたはIIaの適応がある患者とされた。徐脈時ペーシングまたは心臓再同期療法を要する患者や、胸骨切開を受けた患者は除外された。被験者は、胸骨下に1本のリードを植え込む血管外ICDシステムの留置を受けた。　有効性の主要エンドポイントは、血管外ICD植込み時の除細動の成功とされた。除細動が成功した患者の割合の片側97.5％信頼区間（CI）の下限が88％を超えた場合に、有効性の目標を達成したと判定された。　安全性の主要エンドポイントは、6ヵ月時に、血管外ICDのシステムまたは手技に関連する重大な合併症がない場合とされた。このような合併症がない患者の割合の片側97.5％CIの下限が79％を超えた場合に、安全性の目標を達成したと判定された。抗頻拍ペーシング成功率は50.8％　356例が登録され、316例（平均［±SD］年齢53.8±13.1歳、女性25.3％）が血管外ICDの対象となり、このうち40例が血管外ICDの施行前に脱落した。ベースラインの平均BMIは28.0±5.6、平均左室駆出率は38.9±15.4だった。　植込み時に心室性不整脈が誘発され、除細動テストプロトコルを完了した302例のうち、除細動が成功した患者の割合は98.7％（片側97.5％CIの下限は96.6％、達成目標である88％との比較でp＜0.001）であり、有効性の目標が達成された。316例中299例（94.6％）はICDシステムが作動した状態で退院した。　6ヵ月時に、Kaplan-Meier法によるシステム・手技関連の重大な合併症がなかった患者の割合は92.6％（片側97.5％CIの下限は89.0％、達成目標である79％との比較でp＜0.001）であり、安全性の目標が達成された。植込み手技中の重大な合併症は報告がなかった。6ヵ月時に、316例中23例（7.3％）で25件の重大な合併症が観察された。　一般化推定方程式で評価された抗頻拍ペーシングの成功率は50.8％（95％CI：23.3～77.8）であった。一方、合計で29例が、81件の不整脈エピソードに対し118回の不適切なショックの作動を受けていた。また、10.6ヵ月の平均追跡期間中に、8件で血管外ICDを交換せずにシステムの摘出が行われた。　著者は、「本研究の結果は、血管外ICDでは胸骨下に電極を留置することで、血管外留置の利点を保持しつつ、pause-preventionペーシングや抗頻拍ペーシングが可能となり、低エネルギーでの除細動がもたらされるとの仮説を支持するものである」としている。

　HR+/HER2-進行乳がん1次治療での非ステロイド性アロマターゼ阻害薬（NSAI）へのアベマシクリブの上乗せ効果を検討した国際共同第III相MONARCH 3試験では、主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）はアベマシクリブ併用群が有意に延長したことがすでに報告されている。今回、副次評価項目の全生存期間（OS）の第2回中間解析を行った結果、アベマシクリブ上乗せによりITT集団、内臓転移患者ともにOS中央値が12ヵ月以上延長したことが報告された。ただし、どちらも事前に規定された統計学的有意性は示されなかった。米国・Mayo ClinicのMatthew P. Goetz氏が、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2022）で発表した。・対象：転移/局所再発のHR+HER2-乳がんの閉経後女性で、転移/局所再発後に全身療法を受けたことのない患者 493例・試験群（アベマシクリブ群）：アベマシクリブ150mg1日2回＋NSAI（アナスロトゾール1mgまたはレトロゾール2.5mg）1日1回を病勢進行するまで投与 328例・対照群（プラセボ群）：プラセボ＋NSAI 165例・評価項目：［主要評価項目］主治医判定によるPFS［副次評価項目］OS、奏効率、安全性　本試験の第2回中間解析は、ITT集団において約252イベント（最終OS解析予定イベントの80％）の発生後に実施することが事前に規定されていた。なお、OSの有意性の評価には、層別log-rank検定および事前に定義したエラー消費手法を用いている。　主な結果は以下のとおり。・第2回中間解析（データカットオフ：2021年7月2日、追跡期間中央値：5.8年）において、ITT集団のOS中央値はアベマシクリブ群67.1ヵ月、プラセボ群54.5ヵ月（HR：0.754、95％CI：0.584～0.974）と12.6ヵ月の差が認められたが、α消費手法による有意差を示す閾値に到達しなかった（p＝0.0301）。また、OS改善傾向はどのサブグループでも同様にみられた。なお、病勢進行後にCKD4/6阻害薬を投与した患者の割合はアベマシクリブ群10.1%、プラセボ群31.5%だった。・内臓転移患者のOS中央値はアベマシクリブ群65.1ヵ月、プラセボ群48.8ヵ月（HR：0.708、95％CI：0.508～0.985）と16.3ヵ月の差が認められたが、有意差は示されなかった（p＝0.0392）。・ITT集団のPFS中央値はアベマシクリブ群29.0ヵ月、プラセボ群14.8ヵ月（HR：0.518、95％CI：0.415～0.648、p＜0.0001）であった。・ITT集団の無化学療法生存期間（CFS）中央値は、アベマシクリブ群46.7ヵ月、プラセボ群30.6ヵ月（HR：0.636、95％CI：0.505～0.801）であった。・アベマシクリブの長期投与による新たな安全性シグナルはみられなかった。　本試験はフォローアップ継続中で、最終OS解析は2023年に予定されている。

　バイエル薬品の2022年8月30日付のプレスリリースによると、欧州心臓病学会（ESC）学術集会2022において、2型糖尿病を合併する慢性腎臓病患者（CKD）の死亡率にケレンディア（一般名：フィネレノン）が及ぼす影響を示した最新データが発表された。ケレンディアで2型糖尿病を合併するCKD患者の全死因死亡の発現率減少　2型糖尿病を合併するCKD患者を対象としたフィネレノン第III相臨床試験プログラムは、FIDELIO-DKDとFIGARO-DKDの2つの試験で構成されている。この2つの試験を含むFIDELITYは2型糖尿病を合併するCKD患者1万3,000名以上を対象に、心腎アウトカムを検討した最大規模の第III相臨床試験プログラムである。FIDELITYの全体集団では、全死因死亡および心血管死に対するフィネレノンの効果は統計学的有意差にわずかに至らなかったものの、FIDELITYの事前規定した探索的on-treatment解析から得られた最新データによると、本集団ではフィネレノン群がプラセボ群と比べ、全死因死亡の発現率（ハザード比[HR]：0.82［95％信頼区間[CI]：0.70～0.96］、p＝0.014）および心血管死の発現率（HR：0.82［95％CI：0.67～0.99］、p＝0.040）を有意に減少させることが示された。追跡期間4年時点での心血管死までの時間に関するイベント確率解析では、ベースライン時点の推算糸球体濾過率（eGFR）および尿中アルブミン/クレアチニン比（UACR）に関係なくフィネレノンの有用性は一貫しており、eGFRが60mL/min/1.73m2以上の場合、プラセボと比べフィネレノンのより顕著な効果が示された。　Bayer（ドイツ）医療用医薬品部門の経営委員会メンバーで、研究開発責任者であるクリスチャン・ロンメル氏は、「最適な血糖値や血圧に管理しているにもかかわらず、2型糖尿病を合併するCKD患者さんの多くは腎不全に移行し、心血管死のリスクが著しく高くなっている。本日発表された探索的解析は、このような脆弱な患者さんの死亡リスクを低下させ、より長く健康な状態を維持するフィネレノンの可能性を示している」と述べた。　ケレンディアは2021年7月に米国食品医薬品局（FDA）、2022年2月に欧州委員会（EC）、2022年6月に中国国家薬品監督管理局（NMPA）よりそれぞれ販売承認を取得している。また、日本では2022年3月に厚生労働省より承認取得した。さらに他複数の国で審査当局の承認が得られたほか、現在販売認可の承認申請中である。

＜先週の動き＞1.他院の受診歴や診療内容がマイナポータルで閲覧可能に／厚労省2.インフルエンザ予防接種、コロナワクチンと同時接種容認へ／厚労省3.女性差別の医学部不正入試の東京医科大に1,800万円賠償判決／東京地裁4.特定健診、医療費抑制効果なし／京都大学5.高齢者のオーラルフレイル（口腔機能低下）で死亡リスクが2倍以上に／東京都健康長寿医療センター6.刑務所の受刑者のワクチン接種に遅れ、コロナウイルス感染者が急増1.他院の受診歴や診療内容がマイナポータルで閲覧可能に／厚労省厚労省は9月5日マイナンバーカード取得者向けサイト「マイナポータル」で閲覧できる情報の拡充を発表した。これまでは、特定健診等情報・薬剤情報だけだったものが、9月11日からは過去3年分の「診療情報」を閲覧できるようになり、医療機関名、受診歴、診療行為内容などの閲覧が可能となる。ただし、診療レセプトベースのため、画像診断や病理診断などの結果の閲覧はできない。この他、医療機関同士で情報共有も可能になるが、まだ対応している医療機関が少ないため、医療機関間での対応が課題となっている。（参考）「全国で医療情報を確認できる仕組みの拡大」の運用開始について（厚労省）マイナポータルで診療情報閲覧　11日から（産経新聞）医療機関で受診歴を共有可に　マイナポータルで閲覧も　11日から（朝日新聞）診療情報の閲覧11月から可能に、画像診断など　過去3年分のデータを共有（CB news）2.インフルエンザ予防接種、コロナワクチンと同時接種容認へ／厚労省松野博一官房長官は9月9日の記者会見において、今年の冬には新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行が懸念されるため、ワクチンの同時接種が可能になったことを踏まえ、感染防止目的で接種を推進することを明らかにした。厚生労働省はこれに先立ち、9月5日に開催された厚生科学審議会の予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会で、10月から65歳以上のインフルワクチン定期接種が始まることを積極的に呼びかけることを決定した。今冬のインフルエンザワクチンは、平成27年以降で最大の供給量となる約3,521万本（成人量では7,042万回分に相当）を確保できる見込み。（参考）今シーズン（2022/23）のインフルエンザワクチンについて（厚労省）インフルワクチン、高齢者らへ開始時期など周知　コロナ同時流行懸念（朝日新聞）コロナ・インフルのワクチン同時接種容認　厚労省、安全性問題なし（産経新聞）3.女性差別の医学部不正入試の東京医科大に1,800万円賠償判決／東京地裁東京医科大学が、医学部入試において、女性や浪人生が不利になるように得点を調整していた問題で、同大に受験して不合格となった女性28人が慰謝料を含め、合計1億5,000万円余りの損害賠償を求めた裁判で、東京地裁は9月9日に同大に対して、合計1,800万円を賠償するよう命じる判決を下した。平城恭子裁判長は「性別という自らの努力や意思で変えることのできない属性を理由に女性を一律に不利益に扱った」と批判した。同大は「判決内容を精査して、対応を検討する」とコメントした。（参考）女性差別の不正入試　東京医科大に賠償命じる判決　東京地裁（朝日新聞）医学部不正入試　東京医科大に1,800万円賠償命令　東京地裁（毎日新聞）4.特定健診、医療費抑制効果なし／京都大学京都大学の人間健康科学科准教授の福間 真悟氏らは、2014年1～12月に特定健診を受けた11万3,302例を対象に特定保健指導の介入3年後の効果を調べた。その結果、特定保健指導は、外来患者の訪問日数の減少（1.3日減少）と関連していたが、医療費、投薬回数、入院回数とは関連していなかったことが明らかとなった。政府や厚生労働省は、これまで糖尿病などの生活習慣病の発症や重症化を予防する目的で特定健康診査の特定保健指導を推奨していたが、2020年には心血管リスク低減効果が認められなかったことも明らかになっていた。厚生労働省の「特定健診・特定保健指導の見直しに関する検討会」でも、アウトカム評価を入れるなど2024年度からはじまる第4期に向け、特定健診・特定保健指導について議論が先月まとめており、今後さらに見直しを迫られると考えられている。（参考）メタボ健診に医療費抑制効果なし（時事通信 2022/9/5）特定健診（メタボ健診）における特定保健指導に医療費抑制効果なし（京都大学）特定健診・特定保健指導の効率的・効果的な実施方法等について（議論のまとめ）（厚生労働省）Impact of the national health guidance intervention for obesity and cardiovascular risks on healthcare utilisation and healthcare spending in working-age Japanese cohort: regression discontinuity design（BMJ Open）5.高齢者のオーラルフレイル（口腔機能低下）で死亡リスクが2倍以上／東京都健康長寿医療センター高齢者の2割は口腔状態に問題があり、問題がない高齢者に比べて要介護リスクや死亡リスクが2倍超となることが、東京都健康長寿医療センター研究所の研究で明らかとなった。報告によれば、歯の数、咀嚼や嚥下の困難感、舌の力、舌口唇運動機能、咀嚼力の6項目で評価し、3項目以上該当した場合はオーラルフレイルと定義したところ、高齢者のうち19.3～20.4％がオーラルフレイルであり、そうでない人と比べて低栄養状態である割合が2.17倍高く、4年間の追跡調査により、オーラルフレイルの人は、死亡リスクが2.1倍、要介護認定が2.4倍になることが明らかとなった。以前から、口腔機能低下が、全身状態や生活にも大きく影響を与えることがわかっており、歯科医師が入院患者の口腔の管理を行うことによって、在院日数が削減できたり、肺炎発症を抑制することが判明しており、今後、医科歯科連携の強化が求められる。（参考）高齢期における口腔機能の重要性－オーラフレイルの観点から－（健康長寿医療センター）口腔状態に問題ある高齢者は要介護や死亡リスクが2倍超、地域で「オーラルフレイル改善」の取り組み強化を－都健康長寿医療センター（GemMed）医師以外の医療従事者の確保について（厚労省）6.刑務所の受刑者のワクチン接種に遅れ、コロナウイルス感染者が急増新型コロナウイルスワクチンの受刑者への接種が遅れていることが読売新聞などの報道で明らかになった。接種には住所のある自治体の発行した接種券が必要だが、受刑者の多くは服役先に住民票がないため、新型コロナウイルスのワクチン接種に遅れが発生した。このため、刑務所内で受刑者の感染者は急増しており、実際に熊本刑務所では、全収容者の約半数の159人が感染したことが判明しており、自治体側が接種券の二重発行を懸念したため、受刑者は後回しになってしまったために生じている。今後、自治体による柔軟な対応が求められる。（参考）服役先に住民票なし・家族が接種券送ってくれない…感染者急増の受刑者、接種に遅れ（読売新聞）刑務所で受刑者159人感染、全収容者の約半数「ずっと部屋の中にいる…防ぐのは難しい」（読売新聞）

第53回　相関比の計算方法は？今回は、カテゴリーデータと数量データの相関関係を示す「相関比（Correlation ratio）」の計算方法について説明します。第52回の具体例のサプリメントごとの年齢幅をみると、サプリメントAを志向するグループは29～36歳、サプリメントBを志向するグループは38～48歳、サプリメントCを志向するグループは20～38歳と年齢幅に違いがみられます。これをグラフ（図1）にすると年齢幅の違いがより明確になります。図1　サプリメント別年齢データのグラフ図1のように年齢幅に違いがあるとき、サプリメントと年齢は関連があると考えます。年齢幅がどのようなときに最も関連が「ある」か「ない」かの見分け方は図2、図3の通りです。図2　関連が強い図3　関連が弱い■群内変動、群間変動とはグループ内の変動を「群内変動（Within-group variation）」と言います。では、表のサプリメント年齢別データについて、グループ内の変動を計算してみましょう。変動は偏差平方和で計算します。サプリメント年齢別データと偏差平方和画像を拡大する3つの偏差平方和を合計した値のことを「群内変動」と言い、「Sw」で表します。Sw＝S1＋S2＋S3＝30＋58＋266＝354年齢幅が重複しないということは、年齢幅という3個のグループの変動が大きいことを意味します。逆に、年齢幅が重複するということは、3個のグループの変動が小さいことを意味します（図4）。図4　グループの変動の大小年齢幅の変動、すなわちグループ間の変動は、各グループの平均と全体平均との差から求められ、これを「群間変動（Between the groups change）」といい、Sbで表します（図5）。図5　群間変動のイメージ3個のグループの平均を全体平均をとします。また、3個のグループの回答人数をn1、n2、n3とします。このとき群間変動は、次に示すように個々の平均と全体平均の差の平方に各グループの人数を乗じて求められます。■相関比の計算方法グループ内の年齢のばらつきが小さく年齢幅が重ならない、すなわち「群内変動が小さく、群間変動が大きいとき、関連がある」と言えます。そこで、2つの変動合計に対する群間変動の割合を求めます。これを「相関比（Correlation ratio）」と言い、η2　（イータ2乗と読む）で表します。サプリメント年齢別データ数値をこの計算式に代入すると、相関比は下記の通り求められます。相関比の式をみると、最も関連が強いとき、群内変動Swは0、すなわちグループ内に属するデータがすべて同じになり、η2は1になります。逆に、最も関連が弱いとき、群間変動Sbは0、すなわちグループ平均がすべて同じになり、η2は0になります。〔相関比の目安〕0.1より大きい場合、関連性がある■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ統計のそこが知りたい！第27回　ANOVA（Analysis of Variance）とは？　その1第28回　ANOVA（Analysis of Variance）とは？　その2「わかる統計教室」第4回　ギモンを解決！ 一問一答質問25　F検定とは？

熱中症の予防に適切な水分は？Q32適切な水分補給のために、経口補水液（ORS：Oral Rehydration Solution）が注目されていることは既知のことであるが、その作り方は？

解説事例では、強度の不眠を訴える68歳の患者に不眠症治療薬2種を投与したところ、告示・通知の要件に合致していないものとしてD事由（告示・通知の算定要件に合致していないと認められるもの）が適用され、スボレキサント（商品名：ベルソムラ錠）が15mg 1錠へ、エスゾピクロン（同：ルネスタ錠）が0.7錠へ査定となりました。D事由査定の理由を調べるため、それぞれの添付文書を参照しました。スボレキサントの添付文書には、「成人には1回20mg、高齢者には15mgを就寝直前に投与する」、エスゾピクロンの添付文書には、「成人では1回3mg、高齢者では1回2mgを超えないこととする」と記載がありました。査定内容からみると高齢者の用量に減量されたことが推測できます。添付文書の「高齢者」については年齢では区切られていません。「一般に高齢者では生理機能が低下していることも考慮し、患者の状態を観察しながら慎重に投与すること」とされています。事例では医師の裁量による投与ではありましたが、レセプトからは慎重投与が読み取れずに、健康保険法の高齢者の基準である65歳以上が適用されたものとも推測できます。エスゾピクロンが0.7錠に査定となった理由は、3mgから2mgへ力価のみ変更すると、0.6666…となるために小数第2位で四捨五入されています。2.1mgが認められたものではないと考えられます。2mg錠よりも安価になるために、このような査定となったものでしょう。査定防止のために、処方システムに制限をかけ、制限を超えるようであれば医師に注記をお願いすることにしています。

　新型コロナウイルスの変異株の進化に伴い、アルファ株からオミクロン株へ、その潜伏期間が徐々に短縮していることが示唆された。また、小児および高齢患者で潜伏期間が長い傾向がみられている。中国・北京大学のYu Wu氏らは、それぞれの変異株によって引き起こされる新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の潜伏期間を体系的に評価することを目的にシステマティックレビューとメタ解析を実施。JAMA Network Open誌オンライン版2022年8月22日号に報告した。　2019年12月1日～2022年2月10日に、PubMed、EMBASE、ScienceDirectが検索され、PRISMAガイドラインに基づきレビュー担当者が適格な研究からデータを個別に抽出した。パラメータ等は、変量効果モデルによるメタ解析から明らかにされた。潜伏期間は感染から徴候や症状の発症までの時間と定義され、主要評価項目はSARS-CoV-2株ごとの潜伏期間の平均推定値とされた。　主な結果は以下のとおり。・8,112例を対象とした合計142件の研究が含まれた。・潜伏期間について、プールされた平均推定値は6.57日（95％信頼区間[CI]：6.26～6.88、範囲：1.80～18.87日）だった。・アルファ、ベータ、デルタ、およびオミクロン株の潜伏期間について、それぞれ1研究（6,374例）、1研究（10例）、6研究（2,368例）、および 5研究（829 例）のデータが収集された。・変異株ごとにみた平均潜伏期間は、アルファ株で5.00日（95％CI：4.94～5.06日）、ベータ株で4.50日（95％CI：1.83～7.17 日）、デルタ株は4.41日（95％CI：3.76～5.05日）、およびオミクロン株で3.42日（95％CI：2.88～3.96日）だった。・年齢および重症度ごとにみた平均潜伏期間は、高齢患者（60歳以上）で7.43日（95％CI：5.75～9.11日）、小児患者（18 歳以下）で8.82日（95％CI：8.19～9.45 日）だった。また、重症でない患者では 6.99 日（95％CI：6.07～7.92日）、重症の患者では6.69日（95％CI：4.53～8.85日）だった。　　著者らは、本結果は新型コロナウイルスがCOVID-19パンデミックを通して継続的に進化および変異し、さまざまな形の感染性および病原性を持つ変異株を生成したことを示唆しているとし、変異株の潜伏期間を特定することは、隔離期間を決定するうえで重要な要素だとしている。

　スタチンは動脈硬化性心血管疾患の予防に有効で、広く処方されているが、筋肉痛や筋力低下を引き起こす可能性が高いとの懸念が消えない。英国・オックスフォード大学のChristina Reith氏らCholesterol Treatment Trialists’（CTT）Collaborationは、大規模臨床試験の有害事象データを用いてスタチンの筋肉への影響について検討し、スタチン治療はプラセボと比較して、ほとんどが軽度の筋症状がわずかに増加したものの、スタチン治療を受けた患者で報告された筋症状の90％以上はスタチンに起因するものではなく、スタチンによる筋症状のリスクは心血管に対する既知の利益に比べればはるかに小さいことを示した。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2022年8月26日号に掲載された。23件の大規模無作為化試験のメタ解析　研究グループは、スタチンの筋肉への影響の評価を目的に、スタチン治療の大規模で長期の二重盲検無作為化試験で記録された、個々の参加者における筋肉の有害事象のデータを用いてメタ解析を行った（英国心臓財団などの助成を受けた）。　対象は、1,000例以上を登録して2年以上の治療を行い、スタチンとプラセボ、またはより高い強度のスタチンとより低い強度のスタチンを比較した二重盲検試験とされ、それぞれ19件および4件の試験が解析に含まれた。　事前に規定されたプロトコルに基づき、スタチンによる筋肉のアウトカムへの影響について、標準的な逆分散法によるメタ解析が行われた。筋症状の多くは治療開始から1年以内に　19件のプラセボ対照比較試験（12万3,940例）のうち、1件（6,605例）は低強度スタチンレジメンとプラセボ、16件は中強度スタチンレジメンとプラセボ、2件は高強度スタチンレジメンとプラセボの比較であった。これら19試験の参加者の平均年齢は63（SD 8）歳、3万4,533例（27.9％）が女性で、5万9,610例（48.1％）が血管疾患の既往歴を有し、2万2,925例（18.5％）が糖尿病だった。　重み付け平均追跡期間中央値は4.3年であった。この間に、少なくとも1件の筋肉痛または筋力低下が発現した患者は、スタチン群が1万6,835例（27.1％）、プラセボ群は1万6,446例（26.6％）であり、スタチン群で相対的に3％増加していた（率比[RR]：1.03、95％信頼区間[CI]：1.01～1.06）。スタチンの影響は、さまざまな筋症状（筋肉痛、筋肉の痙攣や攣縮、四肢痛、その他の筋骨格系の痛みなど）で同程度であった。　治療開始から1年以内では、スタチン群で筋肉痛または筋力低下が相対的に7％増加していた（14.8％ vs.14.0％、RR：1.07、95％CI：1.04～1.10）。これは、1,000人年当たり11件（95％CI：6～16）の過剰絶対リスクに相当し、スタチン群の筋肉関連の報告のうち、実際にスタチンに起因するものは約15分の1（［1.07－1.00］÷1.07で算出）に過ぎないことを示している。　これに対し、1年目以降は、筋肉痛または筋力低下の初発の報告に、有意な超過は認められなかった（14.8％ vs.15.0％、RR：0.99、95％CI：0.96～1.02）。これは、1,000人年当たり0件（95％CI：－2～1）の過剰絶対リスクに相当した。　全期間では、プラセボとの比較において、高強度スタチン（アトルバスタチン40～80mgまたはロスバスタチン20～40mg、1日1回）は低または中強度スタチンよりも筋肉痛または筋力低下の発現のRRが大きく（1.08［95％CI：1.04～1.13］vs.1.03［1.00～1.05］）、1年目以降にも高強度スタチンでわずかながら超過が認められた（RR：1.05、95％CI：0.99～1.12）。　一方、2件の高強度スタチンレジメンとプラセボを比較した試験と、4件のより高い強度のスタチンとより低い強度のスタチンを比較した試験（3万724例、追跡期間中央値：4.9年、平均年齢：62［SD 9］歳、血管疾患の既往歴：100％）のデータを用いてスタチンの種類別の解析を行ったところ、個別のスタチンや、臨床的状況の違いによって、筋肉痛または筋力低下の発現のRRに差があるとの明確な証拠は得られなかった。　また、スタチン治療により、クレアチニンキナーゼ値中央値は、臨床的に重要でない、わずかな増加（基準値範囲の上限値の約0.02倍）を示した。　著者は、「これらの結果は、スタチン治療時に患者が筋症状を訴えた場合に、それが実際にスタチンによって引き起こされた確率は低い（10％未満）ことを示唆する。それゆえ、筋症状の管理に関する現行の推奨事項は見直す必要がある」と指摘し、「Heart Protection Study（HPS）のエビデンスに基づくと、筋肉痛または筋力低下のリスクのわずかな増加は、通常は治療中止に至らないイベントによるものと考えられ、クレアチニンキナーゼ値の臨床的に有意な変化をもたらさなかった。これは、スタチンに起因する筋肉痛または筋力低下のほとんどは臨床的に軽度であることを示唆する」としている。

　左室駆出率が軽度低下した心不全（HFmrEF）または保持された心不全（HFpEF）患者の治療において、ナトリウム・グルコース共輸送体2（SGLT2）阻害薬であるダパグリフロジンはプラセボと比較して、心不全の悪化または死亡のリスクを有意に低減させるとともに、症状の負担を軽減し、有害事象の発現状況は同程度であることが、米国・ハーバード大学医学大学院のScott D. Solomon氏らが実施した「DELIVER試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2022年8月27日号で報告された。20ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　DELIVER試験は、左室駆出率が軽度低下または保持された心不全患者の治療における、ダパグリフロジンの有効性と安全性の評価を目的とするイベント主導型の二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2018年8月～2020年12月の期間に、日本を含む20ヵ国353施設で参加者のスクリーニングが行われた（AstraZenecaの助成による）。　対象は、年齢40歳以上、安定期の心不全で、左室駆出率が過去に40％以下に低下したが試験登録時には40％以上に上昇しており、2型糖尿病の有無は問わず、構造的心疾患を有し、ナトリウム利尿ペプチド値の上昇が認められる患者とされた。　被験者は、通常治療に加え、ダパグリフロジン（10mg、1日1回）またはプラセボを経口投与する群に無作為に割り付けられた。　主要アウトカムは、心不全の悪化（心不全による予定外の入院または心不全による緊急受診と定義）または心血管死の複合とされ、time-to-event解析で評価された。また、左室駆出率が正常範囲の患者で薬剤の効果が減弱する可能性が指摘されていたため、60％未満の患者の解析も行った。糖尿病の有無や左室駆出率を問わずに使用の可能性　6,263例が登録され、ダパグリフロジン群に3,131例（平均年齢71.8±9.6歳、女性43.6％、平均左室駆出率54.0±8.6％、2型糖尿病44.7％）、プラセボ群に3,132例（71.5±9.5歳、44.2％、54.3±8.9％、44.9％）が割り付けられた。追跡期間中央値は2.3年だった。　主要アウトカムの発現率は、ダパグリフロジン群が16.4％（512/3,131例、7.8件/100人年）と、プラセボ群の19.5％（610/3,132例、9.6件/100人年）に比べ有意に低かった（ハザード比[HR]：0.82、95％信頼区間[CI]：0.73～0.92、p＜0.001）。これは、左室駆出率60％未満の患者でも同程度だった（0.83、0.73～0.95、p＝0.009）。　主要アウトカムの個々の項目の発現率は、心不全の悪化はダパグリフロジン群が11.8％（368例）、プラセボ群は14.5％（455例）であり（HR：0.79、95％CI：0.69～0.91）、心血管死はそれぞれ7.4％（231例）および8.3％（261例）であった（0.88、0.74～1.05）。また、全死因死亡にも、心血管死と類似の傾向がみられた（0.94、0.83～1.07）。これらの結果は、左室駆出率60％未満の患者でも同程度であった。　主要アウトカムに関するダパグリフロジンの効果は、糖尿病の有無を含め事前に規定されたほとんどのサブグループで認められた。　また、副次アウトカムである心不全の悪化（初発、再発）と心血管死の総件数は、ダパグリフロジン群で少なく（HR：0.77、95％CI：0.67～0.89、p＜0.001）、ベースラインから8ヵ月時までのカンザスシティ心筋症質問票スコア（KCCQスコア、0～100点、点数が高いほど症状や身体制限が少ない）の変化量でみた心不全症状に関しても、ダパグリフロジン群で優れることが示された（win ratio：1.11、95％CI：1.03～1.21、p＝0.009）。　有害事象の発生率には2つの群で差はなかった。重篤な有害事象は、ダパグリフロジン群が43.5％、プラセボ群は45.5％で報告され、試験薬の投与中止の原因となった有害事象は、両群とも5.8％で認められた。　著者は、「本試験では、左室駆出率に関して不均一性は認められず、60％未満と60％以上で全体として同様の治療効果が認められた」とし、「今回の結果から、左室駆出率40％以下の心不全を対象とした先行試験（DAPA-HF試験）と同様に、左室駆出率40％以上の患者においてもダパグリフロジンは心不全の悪化または心血管死のリスクを改善することが明らかとなった。これらのデータは、2型糖尿病の有無や左室駆出率の値にかかわらず、心不全患者における必須の治療法として、SGLT2阻害薬の使用を支持する新たなエビデンスを提供するものである」としている。

　新潟・糸魚川総合病院の勝木 将人氏らは、日本人高齢者の頭痛、片頭痛、慢性連日性頭痛、痛み止めの使い過ぎによる頭痛（薬剤の使用過多による頭痛、薬物乱用頭痛）の有病率を調査するためアンケート調査を実施し、3ヵ月間の頭痛の有病率とその特徴を明らかにしようと試みた。結果を踏まえ著者らは、日本人高齢者の頭痛有病率は諸外国と比較し、決して高いものではないが、片頭痛による社会経済的損失は重大であり、疾患の理解、適切な治療や予防などが重要であると報告している。また、高齢者は、さまざまな併存疾患に関連する重度な頭痛といった特徴を持つ可能性が示唆された。Journal of Clinical Medicine誌2022年8月11日号掲載の報告。　2019年、3回目の新型コロナウイルスワクチン接種後の待機時間を利用し、新潟県・糸魚川市の糸魚川総合病院と能生国民健康保険診療所で、65歳以上の高齢者を対象にアンケート調査を実施した。片頭痛および薬物乱用頭痛の定義には、国際頭痛分類第3版を用いた。慢性連日性頭痛は、1ヵ月に15日以上の頭痛発生と定義した。K-means++法を用いて、クラスタリングを行った。　主な結果は以下のとおり。・有効回答者2,858例における有病率は、頭痛11.97％、片頭痛0.91％、慢性連日性頭痛1.57％、薬物乱用頭痛0.70％であった。・鎮痛薬の併用や非オピオイド鎮痛薬の使用頻度が高かった。・予防薬を使用していた片頭痛患者は1例のみであった。・K-means++法を用いて薬物乱用頭痛患者332例を4つのクラスターに分類したところ、各クラスターの頭痛に下記の特徴が認められた。　●クラスター1：緊張型頭痛様　●クラスター2：薬物乱用頭痛様　●クラスター3：脳卒中・脂質異常症・うつ病などを既往に持つ重症な頭痛　●クラスター4：光恐怖症や音恐怖症を持つ片頭痛様

　抗凝固薬の重篤な出血合併症は怖い。ワルファリンの有効性は確実であるが、重篤な出血合併症が怖いため血栓イベントリスクの高い症例に絞って使用してきた。経口のトロンビン、Xa阻害薬ではワルファリンに勝る有効性は期待できない。ワルファリンの至適PT-INRを2～3と高めに設定して、辛うじて非弁膜症性心房細動にて適応を取得した。リウマチ性の僧帽弁狭窄症など、血栓リスクの高い症例の血栓イベントは単一の凝固因子の選択的阻害薬ではとても予防できないと想定されていた。高齢社会にて非弁膜症性心房細動の数は多い。経口のトロンビン、Xa阻害薬をごっちゃにしてNOAC/DOACなどの軽い名前のイメージで特許期間内に売りまくった。血栓イベントリスクの高い機械弁では、NOAC/DOACがワルファリンにとても勝てないことはすでに解明されていた（Eikelboom JW, et al. N Engl J Med. 2013;369:1206-1214.）。今回は弁口面積2cm2以下の僧帽弁狭窄症を含むリウマチ性の心房細動の症例をNOAC/DOACのリバーロキサバンとワルファリンに割り付け、両者の有効性・安全性を検証した。　非弁膜症性の心房細動の各種ランダム化比較試験と本試験では、有効性エンドポイントが同一ではない。本試験では脳卒中・全身塞栓症に加え、心筋梗塞、心血管死亡、原因不明の死亡が有効性のエンドポイントとされた。症例は50歳前後と典型的な非弁膜症性心房細動よりも若い。観察期間内の有効性エンドポイントしては脳梗塞・全身塞栓症よりも死亡が圧倒的に多い。非弁膜症性心房細動におけるNOAC/DOAC開発試験でも、脳卒中・全身塞栓症よりも死亡が多かった。心房細動の症例をみたら、近未来の死亡こそ警戒されるべきである！　脳卒中・全身塞栓症、死亡ともに、リバーロキサバン群よりもワルファリン群が少なかった。試験がオープンラベルでPT-INRは2～3を目標とされたが、各施設に任された部分が多かった。重篤な出血、頭蓋内出血ともに数の上ではワルファリン群に多いように見えるが、若年のこともあり絶対数は少ない。　リウマチ性心疾患の心房細動など、血栓リスクの高い症例ではワルファリンが必要であることが改めて示された。ワルファリンは古典的で使い方はNOAC/DOACより難しい。しかし、本当に血栓が心配な症例ではワルファリンが必要である。難しいけど若手には頑張って勉強してほしい！

土曜日の朝、何気なくTwitterを開いたらトレンドキーワードに「感染症学会」の文字。何かと思って検索して元情報を辿ったところ、行き着いたのが日本感染症学会と日本化学療法学会が合同で加藤 勝信厚生労働大臣に提出した「新型コロナウイルス感染症における喫緊の課題と解決策に関する提言」だった。提言は4つだが、そのすべてをひっくるめてざっくりまとめると、「現在の第7波に対応するには早期診断・早期治療体制の確立がカギを握る。そのためには重症化リスクの有無に関係なく使える抗ウイルス薬が必要であり、その可能性がある国産抗ウイルス薬の一刻も早い承認あるいは既存の抗ウイルス薬の適応拡大が必要」というものだ。どうやら発表された9月2日に厚生労働省内にある記者クラブで記者会見をしたらしいが、フリーランスの私は当然それを知る由もない。この点がフリーランスのディスアドバンテージである。国産抗ウイルス薬とは、塩野義製薬が緊急承認制度を使って申請した3CLプロテアーゼ阻害薬のエンシトレルビル（商品名：ゾコーバ）のことだ。同薬の緊急承認審議の中身についてはすでに本連載で触れた通り。連載では文字数の関係上、ある程度議論をリードした発言を抜粋はしているが、本格議論の前に医薬品医療機器総合機構（PMDA）側から緊急承認に否定的な審査報告書の内容が説明されている。その意味で、連載に取り上げた議論内容は少なくとも感情論ではなく科学的検討を受けてのもので、結果として継続審議となった。両学会の提言はそうした科学的議論を棚上げしろと言っているに等しい。もっとも両学会の提言は一定のロジックは付けている。それについて私なりの見方を今回は記しておきたいと思う。まず、4つの提言のうち1番目を要約すると「入院患者の減少や重症化の予防につながる早期診断・早期治療の体制確立を」ということだが、これについてはまったく異論はない。提言の2番目（新規抗ウイルス薬の必要性）は一見すると確かにその通りとも言える。念のため全文を引用したい。「現在使用可能な内服薬は適応に制限があり、60歳未満の方のほとんどは診断されても解熱薬などの対症療法薬の処方しか受けられません。辛い症状、後遺症に苦しんでいる方が多くいらっしゃいます。また、自宅療養中に同居家族に高率に感染が広がることが医療逼迫の大きな原因になっています。こうした状況を打開するためにも、ハイリスク患者以外の軽症者にも投与できる抗ウイルス薬の臨床現場への導入が必要です」私はこの段階でやや引っかかってしまう。確かに現時点で高齢者や明らかな重症化リスクのある人以外は解熱鎮痛薬を軸とする対症療法しか手段がない。しかも、現在の新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の重症度判定は、酸素飽和度の数値で決められているため、この数字が異常値でない限りは40℃近い発熱で患者がのたうち回っていても重症度上は軽症となり、解熱鎮痛薬処方で自然軽快まで持ちこたえるしかない。それを見つめる医療従事者は隔靴掻痒の感はあり、何とかしてあげたいという思いに駆られるだろう。それそのものは理解できる。しかし、私たちはこの「思い」が裏目に出たケースを経験している。いわゆる風邪に対する抗菌薬乱用による耐性菌の増加、眠れないと訴える高齢者へのペンゾジアゼピン系抗不安薬の乱用による依存症。いずれも根本は医療従事者の“患者の苦痛を何とかしたい”という「思い」（あるいは「善意」）がもたらした負の遺産である。結果として、提言の2番目は言外に「何ともできないのは辛いから、まずは効果はほどほどでも何とかできるようにさせてくれ」と主張しているように私は思えてしまう。ちなみに各提言では、「説明と要望」と称してより詳細な主張が付記されているが、2番目の提言で該当部分を読むと、その主張は科学的にはやや怪しくなる。該当部分を抜粋する。「感染者に対する早い段階での抗ウイルス薬の投与は、重症化を未然に防ぎ、感染者の速やかな回復を助けるだけではなく、二次感染を減らす意味でも大切です」これは一般の人が読めば、「そうそう。そうだよね」となるかもしれない。しかし、私が科学的に怪しいと指摘したのは太字にした部分である。その理由は2つある。第1の理由は、まず今回の新型コロナは感染者の発症直前から二次感染を引き起こす。発症者が抗ウイルス薬を服用しても二次感染防止は原理的に不可能と言わざるを得ない。服用薬に一定の抗ウイルス効果が認められるならば、感染者・発症者が排出するウイルス量は減ると考えられるので、理論上は二次感染を減らせるかもしれないが、それが服用薬の持つリスクとそのもののコストに見合った減少効果となるかは、はなはだ疑問である。第2の理由は、提言が緊急承認を求めているエンシトレルビルの作用機序に帰する。エンシトレルビルは新型コロナウイルスの3CLプロテアーゼを阻害し、すでに細胞に侵入したウイルスの増殖を抑制することを意図した薬剤である。ヒトの体内に侵入したウイルスが細胞に入り込む、すなわち感染・発症成立を阻止するものではない。たとえばオミクロン株ではほぼ無効として、現在はほぼ使用されなくなった通称・抗体カクテル療法のカシリビマブ/イムデビマブ（商品名：ロナプリーブ）は、新型コロナウイルスのスパイクタンパク質と結合し、細胞そのものへの侵入を阻止する。もちろんこれとて完全な感染予防効果ではなく、厳密に言えば発症予防効果ではあるが、原理的には3CLプロテアーゼ阻害薬よりは二次感染発生の減少に資すると言える。現にオミクロン株登場前とはいえ、カシリビマブ/イムデビマブは、臨床試験で家庭内・同居者内での発症予防効果が認められ、適応も拡大されている。これに対してエンシトレルビルと同じ3CLプロテアーゼ阻害薬で、国内でも承認されているニルマトレルビル/リトナビル（商品名：パキロビッドパック）では、家庭内感染リスク低下を評価するべく行った第II/III相試験「EPIC-PEP」でプラセボ群と比較して有意差は認められていない。これらから「二次感染を減らす意味でも大切です」という提言内容には大いに疑問である。そして提言の3番目（抗ウイルス効果の意義）では次のように記述している。「新しい抗ウイルス薬の臨床試験において、抗ウイルス効果は主要評価項目の一つです。新型コロナウイルスの変異株の出現に伴い、臨床所見が大きく変化している今、抗ウイルス効果を重視する必要があります」今回の話題の焦点でもあるエンシトレルビルの緊急承認審議に提出された同薬の第II/III相試験の軽症/中等症患者を対象とした第IIb相パートの結果では、主要評価項目の鼻咽頭ぬぐい検体を用いて採取したウイルス力価のベースラインからの変化量と12症状合計スコア（治験薬投与開始から120時間までの単位時間当たり）の変化量は、前者で有意差が認められたものの、後者では有意差が認められなかった。この結果が緊急承認の保留（継続審議）に繋がっている。提言の言いたいことは、ウイルス力価の減少、つまり抗ウイルス効果が認められたと考えられるのだから、むしろそれを重視すべきではないかということなのだろう。実際、3番目の提言の説明と要望の項目では、デルタ株が主流だった第5波の際の感染者の重症化（人工呼吸器管理を必要とする人）率が0.5％超だったのに対し、オミクロン株が主流の第６波以後では0.1%未満であるため、重症化阻止効果を臨床試験で示すことは容易ではないと指摘している。それは指摘の通りだが、エンシトレルビルの第IIb相パートはそもそも重症化予防効果を検討したものではない。あくまで臨床症状改善状況を検討したものである。しかも、この説明と要望の部分では「ウイルス量が早く減少することは、臨床症状の改善を早めます」とまるで自家撞着とも言える記述がある。ところがそのウイルス量の減少が臨床症状の改善を早めるという結果が出なかったのがエンシトレルビルの第IIb相パートの結果である。両学会は何を主張したいのだろう。一方で今回のエンシトレルビルの件では、時に「抗ウイルス薬に抗炎症効果（臨床症状改善）まで求めるのは酷ではないか」との指摘がある。しかし、ウイルス感染症では、感染の結果として炎症反応が起こるのは自明のこと。ウイルスの増殖が抑制できるならば、当然炎症反応にはブレーキがかからねばならない。それを臨床試験結果として示せない薬を服用することは誰の得なのだろうか？前述のように作用機序からも二次感染リスクの減少効果が心もとない以上、この薬を臨床現場に投入する意味は、極端な話、それを販売する製薬企業の売上高増加と解熱鎮痛薬よりは根本治療に近い薬を処方することで医師の心理的負荷が軽減されることだけではないか、と言うのは言い過ぎだろうか？さらにそもそも論を言ってしまえば、現在エンシトレルビルで示されている抗ウイルス効果も現時点では「可能性がある」レベルに留まっている。というのも前述の第IIb相パートは検査陽性で発症が確認されてから5日以内にエンシトレルビルの投与を開始している。この投与基準そのものは妥当である。そのうえで、対プラセボでウイルス力価とRNA量の減少がともに有意差が認められたのは投与開始4日目、つまり発症から最大で9日目のもの。そもそも新型コロナでは自然経過でも体内のウイルス量は発症から5日程度でピークを迎え、その時点を境に減少するのが一般的である。この点を考慮すると、第IIb相パートの試験で示された抗ウイルス効果に関する有意差が本当にエンシトレルビルの効果のみで説明できるかは精査の余地を残している。ちなみに緊急承認に関する公開審議では委員の1人から、この点を念頭にエンシトレルビル投与を受けた被験者の投与開始時点別の結果などが分かるかどうかの指摘があったが、事務局サイドは不明だと回答している。さらに指摘するならば同試験は低用量群と高用量群の2つの群が設定されているが、試験結果を見る限りでは高用量群での抗ウイルス効果が低用量群を明らかに上回っているとは言い切れず、用量依存的効果も微妙なところである。総合すれば、エンシトレルビルの抗ウイルス効果と言われるものも、現時点では暫定的なものと言わざるを得ないのだ。また、3番目の提言の説明と要望の項目では「オミクロン株に感染した際の症状としては呼吸器症状（鼻閉・咽頭痛・咳）、発熱、全身倦怠感が主体でこれ以外の症状は少なくなっています」とさらりと触れている。これは主要評価項目の12症状合計スコアで有意差が認められなかった点について、塩野義製薬がサブ解析でこうした呼吸器症状のみに限定した場合にプラセボに対してエンシトレルビルでは有意差が認められたと主張したことを、やんわりアシストしているように受け取れる。これとて緊急承認の際の公開審議に参加した委員の1人である島田 眞路氏（山梨大学学長）から「呼吸器症状だけ後からピックアップして有意差が少しあったという。要するにエンドポイントを後からいじるのはご法度ですよ。はっきり言って」とかなり厳しく指摘された点である。そしてこうしたサブ解析で有意差が出た項目を主要評価項目にして臨床研究を行った結果、最終的に有意差は認められなかったケースは実際にあることだ。いずれにせよ私個人の意見に過ぎないが、今回の提言は科学的に見てかなり破綻していると言わざるを得ない。そしてなにより今回の提言の当事者である日本感染症学会理事長の四柳 宏氏（東京大学医科学研究所附属病院長・先端医療研究センター感染症分野教授）は、エンシトレルビルの治験調整医師であり、明確に塩野義製薬と利益相反がある。記者会見ではこの点について四柳氏自身が「あくまでも学会の立場で提言をまとめた」と発言したと伝わっているが、世間はそう単純には受け止めないものだ。それでも提言のロジックが堅牢ならばまだしも、それには程遠い。まあ、そんなこんなで土曜日は何度かこの件についてTwitterで放言したが、それを見た知人からわざわざ電話で「あの感染症学会の喧々諤々、分かりやすく説明してくれ」と電話がかかってきた。「時間かかるから夜にでも」と話したら、これから町内会の清掃があって、その後深夜まで出かけるとのこと。私はとっさに次のように答えておいた。「あれは例えて言うと…町内会員らで清掃中の道路に町内会長が○○○したようなもの」これを聞いた知人は「うーん、分かるような、分からないような。また電話するわ」と言って会話は終了した。その後、彼からは再度問い合わせはない。ちなみに○○○は品がないので敢えて伏字にさせてもらっている。ご興味がある方はTwitterで検索して見てください。お勧めはしません（笑）。

今回のキーワード東大ブランド知能の高さ性格の望ましさシープスキン効果学歴ブランド化学歴階級社会学歴インフレ教育ビジネス皆さんは、学歴にこだわりますか？　自分の子どもをなるべく高学歴にさせたいと思いますか？　ただ大卒であるだけでなく、有名大卒にさせたいですか？その象徴として、東大があります。それでは、あえて考えてみましょう。なぜ東大に入りたい（入れたい）のでしょうか？　学歴へのこだわりは、個人の自由かもしれませんが、社会としてはどうでしょうか？これらの答えを探るために、今回は、ドラマ「ドラゴン桜」を取り上げます。このドラマに登場する桜木先生の発言を通して、学歴ブランド化の問題点を明らかにして、その不都合な真実に迫ります。なんで東大に入りたいの？舞台は、いわゆる教育困難校。主人公の桜木は、元暴走族上がりの弁護士で、一風変わった受験コンサルタントです。このドラマは、彼の方法論によって、もともと勉強が好きではなかった生徒たちが次々と東大に合格していくというサクセスストーリーです。ある学校の職員会議で、教頭先生が言い出します。「この経営難を脱却するには…東大合格者の輩出です」「日本最高学府のトップである東大合格者を複数人出せば、わが学園の名は全国的に広まることでしょう」「東大ブランドにあやかり生徒数を増やす。これしか生き残るすべはありません」と。そして、桜木先生が招かれていくという展開です。まず、東大に入りたい（入れさせたい）一番の理由は、東大ブランドが手に入るからであることが分かります。このブランドによって、出身高校は有名になるというアドバンテージを得ることができるわけです。そして、何より、本人がその後により良い仕事、より良い収入という人生のアドバンテージを得ることができると考えられているからです。もちろん、東大に入りたいほかの理由として、「東大に入ってあの先生の講義を受けたい」「この研究をしたい」などがあります。これらは、東大での教育そのものを理由にしていますが、けっして多数派ではありません。その理由として、東大生の多くが、入学後にはなるべくスムーズに単位を取って卒業することに重きを置いているからです。東大ブランドが証明するものは？それでは、東大ブランドによって、なぜより良い仕事、より良い収入が得られるのでしょうか？　ここから、東大ブランドが証明するものを、主に2つ挙げてみましょう。（1）知能の高さドラマでは、たびたび偏差値というワードが飛び交います。そして、東大は、学力偏差値が最も高い大学であることから、最も優秀な人が集まるところとされています。1つは、知能の高さ（認知能力）です。ちなみに、東大に合格するために必要な知能指数（IQ）は120以上と言われています。（2）性格の望ましさもう1つは、性格の望ましさ（社会適応能力）です。その望ましさとは、主に真面目さと協調性です。よって、真面目さの資質を測るために、受験科目は多ければ多いほど良いです。そして、協調性の資質を測るために、大学の授業はむしろ難解で癖があればあるほど好都合です。なぜなら、それでも適応できる性格であることを証明できるからです。逆に、受験科目を減らしたり、分かりやすい授業をするなどの革新的なことをやり過ぎてしまったら、真面目さや協調性が測れなくなってしまう点で、そのブランドの価値を下げてしまうでしょう。だからこそ、伝統と実績が強調されるのです。この点で、東大を中退する人は、東大に見切りをつけて自分で起業するくらいとんでもなく仕事能力の高い人か、逆に東大の教育環境についていけないくらい実は仕事能力の低い人という両極端の評価をされてしまいます。この点で、東大ブランドは、知能テストだけでは代用できないことが分かります。次のページへ　>>

東大ブランドの不思議な点は？桜木先生は、全校生徒の前で「東大に行け！」と力説します。すると、ある生徒が「そういう（東大のように）偉そうなところ、みんな嫌いだよ」と言い放ちます。おもむろに、桜木先生は「俺もだ。東大みたいなブランド、ありがたがっている連中見るとヘドが出る。てめえが東大行ったってだけで人生成功したと思ってるやつら、目の前の相手が東大出たと知った瞬間に卑屈になるやつは、みんなゲス野郎だ」と言い返すのです。ここで、東大ブランドの不思議な点が見えてきます。それは、東大卒というだけで優遇されることです。実は、東大ブランドの価値は、東大での教育そのもの（内容）ではなく、東大での教育が修了したという結果（形式）であるということです。その理由として、東大で受けた教育が直接一般職（専門職や研究職を除く）の仕事に貢献するのは、実際にはごく一部であるからです。もちろん、一般教養が仕事に貢献することは多少あります。語学力や論理的思考能力が培われるという意見もあります。しかし、あえて東大（もっと言えば一般の大学）の教育である必要はないでしょう。なぜなら、世の中には、語学学校やビジネススクールがたくさんあります。そして、現在の情報社会では、インターネットの動画やオンライン講座でいくらでも教養を身に付けることができるからです。そして、これらのほうが厳しい競争原理が働いているため、もっと分かりやすくて楽しく、効率的に学ぶことができるからです。この点を企業側も学生側も、最初から見越しています。だからこそ、企業側も学生側も大学での成績に重きを置いていないのです。こうして、東大生（もっと言えば一般の大学生）の多くが入学後にはなるべくスムーズに単位を取って卒業することに重きを置くのです。応用経済学では、これをシープスキン効果と呼んでいます。シープスキンとは羊皮のことです。古くは卒業証書がこのシープスキン（羊皮紙）に印字されていたことに由来します。つまり、卒業証書（学歴）があるかないかで、受けた教育が同じであっても、収入が違ってしまうことです。シープスキン効果はどれくらいあるの？このシープスキン効果は、とくに東大に限った話ではありません。OECD（経済協力開発機構）の報告書［2018］によると、日本人の大卒の平均収入は、高卒の1.4倍強です。40%増えた内訳は、もともとの知能の高さ、もともとの性格の望ましさ、大学における教育効果、そしてシープスキン効果が考えられます。ここで、知能テストと性格テストによる調査の結果から、この内訳を数値化したいところですが、日本ではこの研究が進んでいません。そこで、アメリカの研究を参考にします。まず、アメリカ人の大卒の平均収入は、高卒の1.7培です。70%も増えており、学歴による収入格差が大きい点で、実はアメリカは日本よりも学歴社会であることが分かります。そして、知能テストと性格テストの補正によって、知能の高さは70%のうちの20%分、性格の良さは10%分を占めていることが分かっています1）。これらを足した30%分が本人の実力になります。そして、残りの増え幅の40%分が教育効果とシープスキン効果になるわけです。教育効果とシープスキン効果の割合については、算出することは難しいです。ただ、推定されるシープスキン効果の割合が大きくなるのは、就いた仕事が教育効果の不要な一般職である場合と言えます。逆に、シープスキン効果が小さくなるのは、就いた仕事が教育効果の必要な専門職や研究職である場合と言えます。なお、アメリカの研究では、知能テストと性格テストの補正をしても、高校中退は高卒の0.85倍、大学中退は大卒の0.78倍（高卒の1.1倍弱）になってしまうことも分かっています。これらを含めた格差からも、知能と性格が同じであっても、学歴があるというだけで収入が割り増しになっていくことが分かります。<<　前のページへ　｜　次のページへ　>>

学歴ブランド化の問題点は？学歴は、手に入れた場合に優遇されるという個人としての恩恵があることが分かりました。一方で、社会全体としてはどうでしょうか？　ここから、東大に限らず、学歴ブランド化の社会的な問題点を、桜木先生のセリフをヒントに大きく3つ挙げてみましょう。（1）学歴がないと搾取される側になってしまう－学歴階級社会桜木先生が、全校生徒の前でいきなり挑発するシーン。彼は言います。「おまえらにその（東大に入る）価値があるとは思えない。見るからにぐずでのろま。勉強も学校生活もみんな中途半端。1日中、やれスマホだ、ゲームだ。毎日何となくぼけーとした日を送ってやがる。バカばっかりだ！　バカなだけなら、まだいい。無関心、無気力、甘ったれ、根性なし。そんなおまえらがこのまま何となく世の中に出てみろ。あっという間に、薄汚い社会の渦に飲みこまれ、知らず知らずに搾取され、騙され、カモにされ、こき使われる。一生社会の奴隷となって、もがき続け死んでいくんだ」と。1つ目の問題点は、学歴がないと搾取される側になってしまうことです。これは、学歴があると優遇されるシープスキン効果を逆から言い表しています。学歴が、職業の単なるふるい分けの役割を果たすだけでなく、シープスキン効果によって生活レベルの格差（収入格差）を生み出すように働いています。これは、ひと言で言えば、学歴階級社会です。（2）みんなが学歴を高くしようとする－学歴インフレ桜木先生は、全校生徒を鼓舞するシーン。彼は言います。「東大なんてのはなあ、やり方次第で簡単に入れる」「賢いやつはだまされずに得して勝つ。バカはだまされて損して負け続ける。これが、今の世の中の仕組みだ。だから、おまえら。だまされたくなかったら、損して負けたくなかったら、おまえら勉強しろ！　手っ取り早い方法を教えてやる。東大に行け！」と。2つ目の問題点は、みんなが学歴を高くしようとすることです。学歴がなければ搾取されることを知ったら出てくる当然の発想です。彼の東大特進クラスには数人集まりました。しかし、よくよく考えると、もしも全校生徒全員が東大を目指したらどうなるでしょうか？　東大の合格者は最初から定員が決まっているわけで、全員東大に入ることはできません。いわゆるゼロサムゲームです。競争率が上がって、ますます東大の価値が高まります。これは、ひと言で言えば、学歴インフレです。（3）教育関係者の既得権が増える－教育ビジネス桜木先生は、全校生徒の前でさらに続けます。「社会にはルールがある。その上で生きていかなきゃならない。だがな、そのルールってやつは、すべて頭の良いやつが作っている。それはつまり、どういうことか（というと）、そのルールは、すべて頭の良いやつに都合の良いように作られてるってことだ！」と。そして、実は、その「頭の良いやつ」の中に、教育関係者も含まれます。3つ目の問題点は、教育関係者の既得権が増えることです。学歴インフレによって、彼らの需要が必然的に増えます。大学への入学希望者が増えれば、大学の価値が高まります。実際に、少子化になって数十年経っているにもかかわらず、現在まで大学の数は増え続けています。すると、大学に関係する雇用が増えます。とくに、もともと就職先が限られていて学歴過剰になりがちな大学院卒の人たちの打って付けの受け皿になります。また、塾や予備校などの受験教育に関係する雇用も増えます。そして、実は桜木先生もその1人であると言えます。一方で、受験生や大学生（専門職や研究職を目指す学生を除く）の多くは、大卒という学歴を得るために、仕事や生活にあまり役に立たないうえに必ずしも楽しくない教育を受けるようにさらに駆り立てられます。そして、卒業後は受けたその教育のほとんどを忘れてしまうのです。これは、もはや時間とお金と労力の壮大な無駄づかいに思えてきます。旧ソ連に「国は給料を払うふりをして国民は働くふりをする」というジョークがあります。同じように、学歴インフレが進んだ学歴階級社会では「学校は教えるふりをして学生は学ぶふりをする」というジョークが生まれてしまいそうです。つまり、学歴ブランド化によって一番恩恵を受けるのは、教育を受ける側ではなく、実は教育をする側であるということです。これは、教育のビジネス化、つまり教育ビジネスという不都合な真実です。1）「大学なんか行っても意味はない？」P106：ブライアン・カプラン、みすず書房、2019<<　前のページへ

　シンガポール国立大学のRyan Y. Hong氏らは、青年期の学力向上と抑うつ症状との長期的な関連性を調査した。その結果、学力構築の維持を目的とした介入が、抑うつ症状の悪化を予防する可能性が示唆された。Development and Psychopathology誌オンライン版2022年8月12日号の報告。　対象は、シンガポールの青年741人。学業成績と抑うつ症状に関する過去の研究を拡張し、1学年度にわたる3-wave縦断的研究を行い、学力低下仮説（学力構築における過去の問題がその後の抑うつ症状に影響を及ぼす）および適応浸食仮説（過去の抑うつ症状がその後の能力構築に悪影響を及ぼす）の2つの競合する仮説を検証した。高次能力構築因子（複数の構成要素の動機付け変数を用いて操作可能）と抑うつ症状との関連性を評価するため、ランダムインターセプトとクロス遅延パネルモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・個人の能力構築の減少が、その後の個人の抑うつ症状を予測することが示唆されたが、逆の関係は認められなかった。・個人の能力構築の変動は、学年度末の成績と教師が報告した適応の問題を予測した。・全体として、学力低下仮説が支持された。

　9月9日～13日（現地時間）まで、欧州最大の腫瘍学会であるESMO2022（欧州臨床腫瘍学会年次総会）が、フランス・パリとオンラインのハイブリッド形式で開催される。すでに公式サイト上では、プログラムと一部の演題を除いたアブストラクトがオープンしている。　ケアネットが運営する、オンコロジーを中心とした医療情報キュレーションサイト「Doctors'Picks」（医師会員限定）では、ESMO2022のスタートにあわせ、数多くの演題の中から、複数のエキスパートが選定した「注目演題」をピックアップ。会期にあわせてオープンした特設サイトにおいて、「肺がん」「消化器がん」「乳がん」「泌尿器がん」のがん種別に、見どころポイントとともに紹介している。　学会終了後は、視聴レポートやまとめ記事なども続々アップしていく予定だ。Doctors’Picks　ESMO2022特設サイト