1型糖尿病のみならず、2型糖尿病でも経口血糖降下薬で血糖コントロール不良の場合はインスリン療法を行う必要がある。そして生理的なインスリン分泌を再現するために、基礎インスリンとして持効型インスリンを1日1回、追加インスリンとして超速効型インスリンを1日3回組み合わせる基礎・追加インスリン（Basal-Bolus）療法が用いられる。今回Basal-Bolus療法を行っている2型糖尿病患者を対象に、1日1回の持効型インスリンと週1回の持効型インスリンを比較したONWARDS 4試験の結果がLancet誌に発表された1）。　この試験は日本を含む世界9ヵ国で、長期にわたりBasal-Bolus療法を行っている成人2型糖尿病患者を登録して実施された、非盲検無作為化第IIIa相試験である。被験者は、週1回insulin icodecを投与する群（icodec群）と、1日1回インスリン グラルギンを投与する群（グラルギン群）に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。主要アウトカムはHbA1cのベースラインから26週目までの変化量とした。安全性アウトカムは低血糖エピソードやインスリン関連有害事象などであった。　スクリーニングで適格性のあった582例が登録され、icodec群に291例、グラルギン群に291例が割り付けられた。ベースラインの全体の平均年齢は59.8±10.0歳、平均HbA1cが8.30±0.88％、平均BMIは30.3±5.0であった。ベースラインから26週までの推定HbA1cの平均変化量は、icodec群が－1.16ポイント、グラルギン群は－1.18ポイントで、icodec群は8.29％から7.14％へ、グラルギン群は8.31％から7.12％へと低下した。ベースラインからの変化の群間差は－0.02ポイントであった（95％信頼区間[CI]：－0.11～0.15、p＜0.0001）。　インスリン関連の有害事象はicodec群171例（59％）、グラルギン群167例（57％）で発現した。重篤な有害事象はicodec群22例（8％）、グラルギン群25例（9％）で認められた。ほとんどの有害事象は軽度で、試験薬関連と判定された重篤な有害事象は認められなかった。また、レベル2（血糖値＜54mg/dL）およびレベル3（重度の認知機能障害を伴う）の低血糖の発現率は両群ともに低く、icodec群は54例（19％）、グラルギン群は72例（25％）であった（推定率比：0.73、95％CI：0.47～1.14、p＝0.17）。　2020年に発表されたinsulin icodecの第II相試験で、insulin icodecの週1回投与はインスリン グラルギンの1日1回投与と同程度の血糖降下作用を発揮することが報告されたが2）、今回の第IIIa相試験でもinsulin icodecのインスリン グラルギンに対する非劣性が示された。血糖降下作用が同等で、低血糖などの副作用が増えないのであれば、1日1回のインスリン注射を週1回に減らすことができるインパクトは大きい。シンプルに1年間に基礎インスリンを注射する回数を365回から52回まで減らすことになるからだ。また、今回の試験のようにBasal-Bolus療法をすでに行っている糖尿病患者だけでなく、まだインスリン注射を行っていない糖尿病患者のインスリン導入のハードルを下げる効果も期待できそうだ。さらに、視力低下や認知機能低下のためインスリン注射ができない患者でも、1日1回の注射が週1回の注射で済むのであれば、インスリン注射を行う家族や介護者の負担軽減につながるだろう。実際の臨床での効果や安全性、さらにインスリン投与量の調整方法などまだ不明な点はあるが、新しい基礎インスリン製剤への期待は大きい。

第62回　t分布とは？今回は、分布について説明します。さまざまなテストの結果を偏差値でみる場合などで使われる山なりのグラフです。日常でもお馴染みのものですね。「t分布（t distribution）」とは、次回以降で解説する統計的推定や統計的検定に利用される分布で、分布の形はz分布によく似ています。t分布は1908年にウィリアム・シーリー・ゴセットにより発表されました。諸説いろいろあるようですが、当時の彼はビール醸造会社に雇用されていました。この会社では従業員論文の公表を禁止していたので、「スチューデント」というペンネームを使用して論文を発表しました。このことからt分布は「スチューデントのt分布」と呼ばれるようになりました。t分布のグラフの形状は、パラメータである自由度f（Degree of freedom）という値に依存し、fが大きくなるにつれて、z分布に近付きます。そして、fが十分に大きくなると、z分布（標準正規分布）に一致します。一方、fが小さくなるにつれて、z分布に比べてなだらかになり、横幅が広がります（図1）。図1なお、自由度fは標本調査のサンプルサイズに依存します。推定や検定の公式によって、fの求め方は異なります。自由度f＝1、f＝5、f＝100のt分布は図2のようになります。図2自由に値を取れるデータの数のことを自由度と言います。たとえば、図3のようにサンプルサイズが3個のデータから算出された標本平均が5であるとき、1つ目の値と2つ目の値は自由に取ることができます。たとえば、3と4とします。すると、3つ目の値は標本平均が5となるようにしなくてはならないので、「8」しか取ることはできません。図3つまり、自由に値を取れるデータの個数が1つ分減ってしまったことになります。自由に値を取れるデータ、すなわち自由度は3個から1つ引いた値で2個です。標本平均を算出するための自由度（fとする）はサンプルサイズnから1を引いた値です。自由度f＝n－1分散は標本分散と母分散の2つがあります。■計算式標本分数（観測データ－標本平均）2÷（n－1）求められた個々の値を合計母分散（観測データ－母平均）2÷n求められた個々の値を合計標本平均は調査の誤差によってバラツキがあります。母平均は真の値でバラツキません。標本平均が式の中にある標本分散の分母は自由度n－1、母平均が式の中にある母分散の分母は自由度を考慮せずnとします。■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ統計のそこが知りたい！第56回　正規分布とは？第57回　正規分布の面積（確率）の求め方は？第58回　標準正規分布とは？

脂質異常症の薬物療法（7）Q70第1選択のスタチンで有名な副作用に横紋筋融解症を含めた筋障害があるが、「動脈硬化性疾患予防ガイドライン」2022年版から明記されたリスク因子は？

解説再燃を繰り返す尿路感染症の患者に抗菌薬のレボフロキサシン錠（一般名：レボフロキサシン水和物、以下「同錠」）を処方したところ、D事由（告示・通知の算定要件に合致していないと認められるもの）にて査定となりました。同錠の添付文書をみてみると、必ず1日量を1回で投与することが求められているのみで、投与日数は適宜増減と記載されています。カルテをみると、初診時以降は細菌感受性検査などが行われておらず、再来時には同錠7日分が繰り返し処方されていました。「再燃」のコメントも入っています。投与日数の適宜増減から考えると問題が無いようにみえます。しかしながら、抗菌薬の使用目的は炎症を鎮めるためであり、耐性菌を防ぐために最小限の使用が求められます。過去の事例を見返したところ、ある返戻の理由に「尿路感染症に対する抗生剤・抗菌剤の算定は、診療開始日から2週間程度が基本となります。尿路感染症を繰り返す症例については診療開始日にご留意ください」と注意喚起されていたものをみつけました。今回の事例では、診療開始日が古いにもかかわらず、検査もなく繰り返し同一の抗菌薬が処方されていたため、「再燃」がコメントされていたとしても漫然投与とみなされ査定になったものと推測できます。今後の対応として医師には、今回のような投与を行った場合には、病名開始日を新しくしたうえで、病名に「増悪」「再燃」などを付けること、もしくはコメントを追加していただくようにお願いして査定対策としました。

【6月12日　アレックス・レモネード・スタンド・デー（小児がん支援）】〔由来〕アメリカのアレックス・スコットさんという神経芽細胞腫に罹患した少女の「がんと闘うこどもたちのために治療薬の研究が進むように、レモネードを売ってそのお金を病院に寄付したい」という行動と思いが全米に拡大し、小児がんに苦しむ患児をサポートする日として制定され、日本でも同様の活動が行われている。関連コンテンツいまだに残る小児がんのドラッグラグ、求められる政策の抜本的な改革小児がん患者の悪心嘔吐予防に対するパロノセトロンの有効性／日本臨床腫瘍学会小児がんサバイバー、心臓放射線照射減少でCADリスク減／BMJ小児がん、アントラサイクリンの心筋症リスクは？／JAMA Oncol20歳までに多いがんは「白血病」

　HR+/HER2-進行乳がんに対する1次治療でのCDK4/6阻害薬使用は、2次治療での使用と比較して、無増悪生存期間（PFS）の有意な減少や臨床的に意味のある有用性が認められなかったことが、オランダで全国的に実施された医師主導の第III相SONIA試験で示された。また、CDK4/6阻害薬を1次治療で使用すると使用期間が16.5ヵ月長くなり、毒性および治療費用が増加したという。オランダ・The Netherlands Cancer InstituteのGabe S. Sonke氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO Annual Meeting）で発表した。　CDK4/6阻害薬の1次治療での使用は2次治療での使用より毒性が長期にわたり、治療費用も増加しているが、現在、ほとんどの世界的なガイドラインでは1次治療での使用を推奨している。しかし、1次治療での使用の2次治療での使用に対する優越性は、head-to-headの比較試験から得られているわけではない。本試験では、オランダの74病院におけるHR+/HER2-進行乳がんを対象に進行がんに未治療の患者において、1次治療もしくは2次治療の内分泌療法へのCDK4/6阻害薬追加の有効性、安全性、費用対効果を評価した。・対象：測定可能または評価可能な病変を有し、進行がんに未治療の閉経前・後のHR+/HER2-進行乳がん（WHO PS 0～2）　1,050例・A群：1次治療で非ステロイド性アロマターゼ阻害薬（AI）＋CDK4/6阻害薬（アベマシクリブ、パルボシクリブ、リボシクリブから治験担当医師が選択）、進行後フルベストラント　524例・B群：1次治療で非ステロイド性AI単独、進行後フルベストラント＋CDK4/6阻害薬　526例・評価項目：［主要評価項目］PFS2（2次治療でのPFS：無作為化から増悪/死亡まで）［副次評価項目］QOL、全生存期間（OS）、費用対効果　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ（2022年12月1日）時点の追跡期間中央値は37.3ヵ月だった。・CDK4/6阻害薬の投与期間中央値は、A群24.6ヵ月、B群8.1ヵ月で、A群が16.5ヵ月長かった。・1次治療におけるPFS（PFS1）中央値は、A群24.7ヵ月、B群（AI単独）16.1ヵ月だった（ハザード比[HR]：0.59、95％信頼区間[CI]：0.51～0.69、p＜0.0001）。PFS2中央値はA群31.0ヵ月、B群26.8ヵ月で有意差は認められなかった（HR：0.87、95％CI：0.75～1.03、p＝0.10）。これは、どのサブグループ解析でも同様だった。・OS中央値はA群45.9ヵ月、B群53.7ヵ月で、有意差は認められなかった（HR：0.98、95％CI：0.80～1.20、p＝0.83）。・QOL（FACT-B合計スコア）に差はなかった。・安全性については、CDK4/6阻害薬の特徴的な有害事象が認められ、Grade3以上の有害事象はA群が42％多かった。・患者当たりの薬剤費用はA群のほうが20万ドル高かった。　本試験の結果から、Sonke氏は「1次治療において内分泌療法単独は優れた選択肢」と述べ、「SONIA試験のような試験は、効果的な薬剤の毒性を大きく減少でき、また、高価なために手の届かない患者が利用しやすくなる」と考察している。

　完全切除を達成したEGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）患者における、チロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）による術後補助療法の効果や、再発を予測するバイオマーカーは、十分に検討されていないのが現状である。そこで、EGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者の完全切除後の術後補助療法として、ゲフィチニブとシスプラチン＋ビノレルビン（cis/vin）を比較した、国内第III相試験「IMPACT試験」の対象患者においてバイオマーカーが検討された。その結果、ゲフィチニブに対してはNOTCH1遺伝子変異が、cis/vinに対してはCREBBP遺伝子変異が効果不良を予測する因子となることが示唆された。米国臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO Annual Meeting）において、池田 慧氏（神奈川県立循環器呼吸器病センター）が本結果について発表した。　IMPACT試験の対象患者のうち202例が対象となった。外科切除された肺がんの組織標本について、409の体細胞変異や腫瘍遺伝子変異量（TMB）、全ゲノムのコピー数について解析した。5％以上の検体で変異が検出された遺伝子、TMB、15％以上の検体でコピー数変化が検出された遺伝子領域について、無病生存期間（DFS）、全生存期間（OS）との関連を検討した。　主な結果は以下のとおり。・5％以上の検体に体細胞変異が認められた遺伝子は20種で、主なものはTP53（58.4％）、CSMD3（11.8％）、NOTCH1（9.9％）、SYNE1（9.9％）であった。・ゲフィチニブ群において、NOTCH1遺伝子変異のある患者はOSが有意に短く（ハザード比[HR]：5.90、95％信頼区間[CI]：1.85～18.82、ｐ＝0.003）、DFSも短い傾向にあった（HR：1.72、95％CI：0.59～4.97、p＝0.317）。・cis/vin群において、CREBBP遺伝子変異のある患者はOSが有意に短く（HR：7.51、95％CI：1.06～53.33、p＝0.044）、DFSも有意に短かった（HR：6.47、95％CI：1.56～28.87、p＝0.010）。・バイオマーカーによるサブグループ解析を実施した結果、OSについてはNOTCH1遺伝子変異の有無によって治療効果が異なり（p for interaction＝0.039）、NOTCH1遺伝子変異がある患者において、cis/vin群はゲフィチニブ群と比べてOSが延長した（p＝0.0227）。・DFSについてはCREBBP遺伝子変異の有無によって治療効果が異なり（p for interaction＝0.058）、CREBBP遺伝子変異がある患者において、ゲフィチニブ群はcis/vin群と比べてDFSが延長した（p＝0.0136）。　以上から、池田氏は「NOTCH1遺伝子変異はゲフィチニブ群の予後不良因子であり、ゲフィチニブに対する効果不良を予測する可能性がある。一方、CREBBP遺伝子変異は、cis/vin群の予後不良因子であり、cis/vinに対する効果不良を予測する可能性がある」とまとめた。

　統合失調症患者では、眼球運動異常や認知機能低下がみられる。奈良県立医科大学の岡崎 康輔氏らは、統合失調症患者と健康対照者における眼球運動および認知機能に関するデータを用いて、精神科医療における実践的なデジタルヘルスアプリケーションに流用可能な臨床診断マーカーの開発を目指して、本研究を実施した。その結果、眼球運動と認知機能データの7つのペアは、統合失調症患者を鑑別するうえで、臨床診断に支援につながり、統合失調症の診断の一貫性、早期介入、共通意思決定を促進するために、これらを利用したポータブルディバイスでも機能する客観的な補助診断方法の開発に役立つ可能性があることを報告した。Psychiatry and Clinical Neurosciences誌オンライン版2023年4月8日号の報告。　対象は、統合失調症患者336例および健康対照者1,254例。ウェクスラー成人知能検査第3版（WAIS-III）およびウェクスラー記憶検査改訂版（WMS-R）を用いて眼球運動と認知機能のパフォーマンスを確認し、ロジスティック回帰を用いた多変量解析を実施した。眼球運動と認知機能尺度を含む鑑別精度を測定し、診断基準に従って臨床上有用なペアを特定するためペア判別分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・多変量解析では、眼球運動と認知機能は、統合失調症患者と健康対照者を鑑別するうえで、有用であることが確認された。・ペア判別分析では、7つの眼球運動測定値と認知機能テストの7つのスコアに他の要素を1つ組み合わせることにより、高い鑑別精度が検出された。・7ペアのdigit-symbol codingまたはsymbol-searchおよび眼球運動測定による鑑別精度は、高く堅牢であった。

　感染前にワクチン未接種であった重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）感染者の約18％に、感染後2年まで新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の罹患後症状が認められ、未感染者と比較して感染者には症状の過剰リスクがあることが、スイス・チューリッヒ大学のTala Ballouz氏らが実施した「Zurich SARS-CoV-2 Cohort研究」のデータ解析で示された。研究の成果は、BMJ誌2023年5月31日号で報告された。スイスの人口ベースの前向き縦断コホート研究　Zurich SARS-CoV-2 Cohort研究は、スイス・チューリッヒ州の一般住民を対象とする進行中の前向き縦断コホート研究である。研究グループは同データを用いて、SARS-CoV-2感染者における罹患後症状に関連する長期的な症状および健康アウトカムの評価を行った（Swiss School of Public Health［SSPH+］の助成を受けた）。　SARS-CoV-2感染が確認された感染前ワクチン未接種の成人参加者1,106例（年齢中央値50.0歳［四分位範囲[IQR]：35.0～66.0］、女性51.2％）と、未感染の成人参加者628例（65.0歳［45.0～72.0］、51.3％）が解析に含まれた。　主要アウトカムは、感染から6、12、18、24ヵ月時点の自己報告による健康状態およびCOVID-19関連症状の推移と、未感染の参加者と比較した感染後6ヵ月時点での症状の過剰リスクであった。1割以上が無症状と有症状を交互に繰り返した　SARS-CoV-2感染から6ヵ月の時点で、感染者の22.9％（95％信頼区間[CI]：20.4～25.6）が、完全に回復していないと報告した。その後、未回復と報告した患者の割合は、12ヵ月時には18.5％（16.2～21.1）、24ヵ月時には17.2％（14.0～20.8）へと減少した。　自己報告による健康状態の変化の評価では、多くの感染者が経時的に、回復を続けている（68.4％、95％CI：63.8～72.6）か、全体として改善している（13.5％、10.6～17.2）と答えた。一方、5.2％（3.5～7.7）は健康状態が悪化している、4.4％（2.9～6.7）は回復と健康障害を繰り返していると報告した。　また、経時的に、COVID-19関連症状の点有病率も減少し、重症度は軽減した。24ヵ月の時点で、症状を訴えたのは18.1％（95％CI：14.8～21.9）だった。　感染者の8.9％（95％CI：6.5～11.2）が、フォローアップの4つの時点（6、12、18、24ヵ月）のすべてで症状を報告し、12.5％（9.8～15.9）は、無症状と有症状の時期を交互に繰り返していた。味覚・嗅覚の変化や労作後倦怠感などの過剰リスクが高い　症状の有病率は、6ヵ月の時点で感染している参加者のほうが、この時点で未感染の参加者よりも高かった（補正後群間リスク差：17.0％、95％CI：11.5～22.4）。　未感染者と比較した感染者における個々の症状の過剰リスク（補正後群間リスク差）は、2～10％の範囲であった。感染者で最も過剰リスクが高かった症状は、味覚・嗅覚の変化（9.8％、95％CI：7.7～11.8）、労作後倦怠感（PEM）（9.4％、6.1～12.7）、集中力低下（8.3％、6.0～10.7）、呼吸困難（7.8％、5.2～10.4）、記憶障害（5.7％、3.5～7.9）、疲労（5.4％、1.2～9.5）の順であった。　著者は、「COVID-19の罹患後症状の負担軽減に資する、効果的な介入法を確立するための臨床試験が求められる」としている。

　肥満を伴う非アルコール性脂肪性肝炎（NASH）の患者の治療において、減量・代謝改善手術は生活様式への介入＋至適な薬物療法と比較して、1年後の肝線維化の悪化を伴わないNASHの組織学的消失の割合が有意に高く、安全性にもとくに問題はないことが、イタリア・サクロ・クオーレ・カトリック大学のOrnella Verrastro氏らが実施した「BRAVES試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2023年5月27日号に掲載された。ローマ市3病院の無作為化試験　BRAVES試験は、イタリア・ローマ市の3つの主要病院が参加した52週の非盲検無作為化試験であり、2019年4月～2021年6月の期間に患者のスクリーニングが行われた（イタリア・Fondazione Policlinico Universitario A Gemelliの助成を受けた）。　年齢25～70歳、肥満（BMI値30～55）で、2型糖尿病の有無は問わず、組織学的にNASHが確認され、ほかの肝疾患がない患者が、生活様式の改善＋最良の薬物療法または減量・代謝改善手術（Roux-en-Y法による胃バイパス術あるいはスリーブ状胃切除術）を受ける群に、1対1対1の割合で無作為に割り付けられた。　主要エンドポイントは、1年後の肝線維化の悪化を伴わないNASHの組織学的消失であった。　生検でNASHが証明された288例（intention-to-treat［ITT］集団）が、3つの群に96例ずつ割り付けられた。全例が白人で、236例（82％、per-protocol［PP］集団）が試験を完遂した。　ITT集団のベースラインの平均年齢は、生活様式改善群が47.81歳、Roux-en-Y胃バイパス術群が47.23歳、スリーブ状胃切除術群が47.21歳、平均体重はそれぞれ118.49kg、125.76kg、119.21kg、平均BMI値はそれぞれ41.87、42.86、41.38であり、HbA1cは6.32％、6.84％、5.93％であった。2型糖尿病はそれぞれ37％、33％、26％の患者にみられた。重症度が高いほど、NASH消失が高率　ITT解析では、主要エンドポイントを満たした患者は、生活様式改善群が15例（16％）であったのに対し、Roux-en-Y胃バイパス術群は54例（56％）、スリーブ状胃切除術群は55例（57％）と有意に優れた（p＜0.0001）。　ITT集団における生活様式改善群と比較したNASH消失のリスク比は、Roux-en-Y胃バイパス術群が3.60（95％信頼区間[CI]：2.19～5.92、p＜0.0001）、スリーブ状胃切除術群は3.67（2.23～6.02、p＜0.0001）と算定された。　一方、PP解析では、主要エンドポイントを満たした患者は、生活様式改善群が80例中15例（19％）であったのに対し、Roux-en-Y胃バイパス術群は77例中54例（70％）、スリーブ状胃切除術群は79例中55例（70％）と有意に優れた（p＜0.0001）。　PP集団における生活様式改善群と比較したNASH消失のリスク比は、Roux-en-Y胃バイパス術群が3.74（95％CI：2.32～6.04、p＜0.0001）、スリーブ状胃切除術群は3.71（2.30～5.99、p＜0.0001）であった。　PP集団のサブグループ解析では、生活様式改善群と比較した重症NASH（非アルコール性脂肪性肝疾患［NAFLD］活動性スコアが4以上で肝線維化Stage2［F2］または3［F3］）患者のNASH消失のリスク比は、Roux-en-Y胃バイパス術群が4.4（95％CI：2.06～9.44）、スリーブ状胃切除術群は3.43（1.53～7.67）と高い値を示した。　死亡および生命を脅かす合併症の報告はなかった。減量・代謝改善手術群で、重度の有害事象が156例中10例（6％）に発現したが、再手術を要する例はなく、薬剤または内視鏡による管理で解消した。また、超音波ガイド下肝生検関連の有害事象の頻度は3群で同程度だった。　著者は、「PP解析では減量・代謝改善手術の70％で主要エンドポイントが達成されたが、これは先行の無作為化試験で評価されたすべての薬剤の効果をはるかに上回る」と述べ、「重要な点は、NASHと肝線維化の重症度が高いほど、NASHが消失した患者の割合が高かったことである」とし、「NASHは、肥満と2型糖尿病を有する集団において手術の優先順位を決定する際の重要な因子として考慮すべきであろう」と指摘している。

ここで歯科領域の話を扱うのは初めてだが、6月6日に歯列矯正をめぐって300人以上が総額4億5,000万円の損害賠償を求めて、集団提訴した事件が報じられた。歯列矯正というと、ちょっと昔の世代は歯に接着したブラケットにワイヤーを通して歯に力を掛けて矯正するワイヤー矯正を思い浮かべがちだ。矯正中に歯を見せて笑うと、歯に装着されたワイヤーにドキッとしてしまうアレだ。このワイヤー矯正は見た目の問題以外に加え、ワイヤーで引っ張るために時に痛みを感じる、装着した歯では食事や歯磨きがしにくいなど患者にとっては生活に一定の影響がある。これに対し、近年登場してきたのがマウスピース矯正である。患者の歯列に合わせた透明な薄い樹脂製のマウスピースを作成し、これを1日20時間以上装着して矯正状況に応じてマウスピースを1～2週間ごとに交換する。治療期間は2～2.5年といわれている。目立たない、食事や歯磨きの際に取り外し可能、ワイヤー矯正ほど痛くないうえに、実は治療費も45～70万円くらいでワイヤー矯正よりも安価、と患者にとってはかなりメリットが多いと言われる。デメリットはワイヤー矯正と比べて適応が限られることである。今回の事件ではこのマウスピース矯正を希望する人をモニターとして集め、まずは歯科医院に1人あたり150万円前後を支払って、マウスピース矯正を開始。モニター謝礼としてクリニック側が毎月5万円をキャッシュバックして実質無料にするというものだった。しかし、途中でキャッシュバックの支払いが止まり、歯科医院も閉院して矯正治療も中断されたというものだ。一部報道ではこのモニター制度に関わった運営会社や関連会社、歯科医院の関係者それぞれが取材に応じ、自身のほうが騙された旨の発言をしているが、現時点でどの主張が本当かはわからない。もっとも個人的にはこの件を見るにつけ、歯科医療そのものの構造的な問題を感じてしまう。1つはご存じのように歯科治療の場合、医科よりも自由診療が占める部分が大きい。このため国内で自由診療扱いになるものに関しては、医科ほどには信頼性が高いエビデンスがあるとは言い難い。加えて今回の歯列矯正に加え、ホワイトニングもそうだが、治療目標が定めがたい。と言うのも、治療目標が患者の期待値に縛られていることが多く、医科のように明確なエンドポイントが設定しにくい。もっといえば歯列矯正やホワイトニングは、必ずしも医学的必要から行われるものばかりではなく、患者が歯の見た目（審美性）を重視するために行われるケースも多くを占める。その意味では、患者の持つコンプレックスに一部の不埒な歯科の専門性を持つものが付け込みやすい構造が存在する。しかも、そこに自由診療という金目の問題までもが入り込みやすい。今回の事件にそんな意味でため息をついていた矢先、政府が「経済財政運営と改革の基本方針（通称・骨太の方針）」の2023年版の案を公表し、その中身を見た。昨今、高齢者の医療・介護で口腔ケアが重視され始めているのは、多くの医療関係者にとっては周知のことだろうが、今回の骨太の方針案では、昨年初めて「国民皆歯科健診」が盛り込まれ、今年もこの方針が堅持された。また、従来から口腔ケアと全身の健康状態との関連のエビデンスを国民に広く伝えていく姿勢を強調している。しかしだ、こうした普及をすること以前に歯科が取り組まなければならないのは、自由診療という枠内で行われている治療行為や処置に関するより信頼性の高いエビデンスの構築ではないだろうか？ こういうと「いや自由診療で行われていることにもエビデンスはある」という声も出てくるだろうが、医科領域と比べるとチャンピオンデータの強調という側面がぬぐい切れないものが多いと私は感じている。参考（1）経済財政運営と改革の基本方針2023（仮称） （原案）

第53回　緩和ケアは24時間主治医が対応するものなのか？「医師の働き方改革」があちこちで議論されていますが、皆さんの職場では何かしらの取り組みをしているでしょうか？ 私は比較的長時間労働を経験してきた世代であり、今後この改革がどのように進んでいくのか、イメージが湧かない部分もあります。ただ、患者さんのみならず、医療に関わる人の健康を大切にしなければならないのは当然のことです。この問題をどう考えればいいのでしょうか？今日の質問医師になって5年目です。将来は実家のクリニックを継いで在宅緩和ケアも提供したいと思っているのですが、医師が自分だけになるため、夜間対応などに不安を感じます。働き方改革の影響もあって、これまでの勤務先ではずっとチーム制で働いてきました。主治医として夜間もずっと対応する、といった経験がないのですが、在宅医療では24時間、1人で対応しなければならないのでしょうか？今回は若手の先生からご質問をいただきました。私も規模の大きい病院の緩和ケア部門を運営していますので、医師の働き方改革を意識した労務管理は必須の状況です。昔話になってしまいますが、私の研修医時代や若手の頃は主治医制で、担当患者さんが急変とあれば、勤務時間外でも病院から呼び出しの電話がかかってきました。とくにお看取りが近い担当患者さんがいれば、病院にいつでも駆け付けるのが当然、といった風潮もありました。このあたりは今でも議論があるところでしょう。「夜間のお看取りも主治医が対応すべき」「1人の医師に一貫して対応してもらうことが大切だ」といった考え方もあるでしょう。私自身こうした考え方に対応してきた経験もあり、真っ向から否定するわけではありません。ですが、基本的には、これからの緩和ケアの実践には「複数人で対応できる体制」をつくることが必須だと考えています。これからさらに進む少子高齢化時代において、緩和ケアは在宅医療や施設などにおける、地域の医療インフラとして長期間提供するニーズが高まるでしょう。1人の医師の頑張りに頼っていては、インフラとしての持続性が担保できません。機能強化型在宅療養支援診療所のように、複数の医療機関や医師でカバーし合うような体制を整える在宅医療機関も増えてきました。入院患者の夜間の対応を当直医が対応するように、在宅の当番制には情報共有が非常に大切です。さらに、患者さんやその家族にも現状と体制を理解してもらうことが大切です。「主治医に診てもらいたい」という気持ちは自然なものなので、私は初回の訪問診療などで、「私も夜などはすぐに駆け付けられないことがあります。体調が悪くなっても困らないよう、ほかの先生が伺うこともあります。皆でサポートするので安心してください」といったように、チーム制について説明し、理解を求めています。医療者自身の健康も大切にして、持続可能な緩和ケアの実践を目指しましょう。今回のTips今回のTips1人で頑張るよりも、持続可能な緩和ケアの提供体制をつくることが大切。

なぜ数字の口語表現の学習が重要か英語で科学的な内容の発表・議論をする際に意外な落とし穴となることが多いのが、「数字の口語表現」です。基本的な口語表現を理解して、正しく聞き取り、自信を持って使用できるようになることはきわめて重要です。1）数字情報の正確な伝達の重要性正しく数字の情報を伝達することは、科学者としてきわめて重要です。臨床家としては、相手が伝えている数字の情報が理解できない、もしくは自分の意図した数字が正しく伝わらない状況は、文字通り致命的なミスの原因となりえます。学会等での議論においても、数字の情報の伝達が不完全であると、科学者としての信頼を大きく損なうリスクがあります。2）日本での学習機会の不足一方で、英語における数字の口語表現というのは、日本での一般的な英語学習において、あまり重視されない内容でしょう。学校教育、TOEICやTOEFLなどの試験勉強、また英会話スクールなどでは、このような内容をリスニングまたはスピーキングで学習する機会は不足しがちだと思います。3）文脈に依存できないことが多い英語の日常会話においては、いわゆる“broken English”であっても、くじけずに話し続ければ正しく伝わることが多いです。ただし、数字の場合は文脈から推測することができないケースも多く、その表現自体を知らないと、誤って理解してしまう、伝わってしまうことが多いのです。4）口語的な慣用表現が多いさらに、数字の表現方法には、慣用的な口語表現（一種のスラング）が頻用されます。私たち日本人がスピーキングで慣用表現を積極的に使用する必要はありませんが、英語のネイティブスピーカーが日常的に使う表現を聞き取れないことは、時に致命的な障害になってしまいます。5）簡単なルールを理解すれば改善が期待でき、コスパが良い一方で、これらの内容は基本的なルールを覚えることで多くの状況に対応できるようになるため、単語・熟語の暗記に比べて、英語学習の時間対効果の効率は良いと感じます。ただし、耳で聞いた数字を瞬時に頭で理解して、自信を持って即座に返答できるまでには、かなりの反復練習が必要です。「1234567」この数字、英語ではどう表現するでしょう？“One million two hundred thirty-four thousand five hundred sixty-seven”というのが最も基本的な読み方です。英語では「1,234,567」とコンマの部分で区切って数字を表現します。“million”（100万）のさらに上位の単位は“billion”（10億）ですが、一般的な科学的な議論でそこまで使用することは多くはないでしょう。間違いやすいポイントは、“thousand”や“hundred”が単数形であることです。この読み方自体は、おそらく多くの読者にとっても常識かと思いますが、試しに、早口言葉のように口に出して、“1,234,567”を英語で2、3回読んでみてください。瞬発力が求められる英語の会話において、これをスムーズに読むことが簡単ではないことをご理解いただけると思います。「123」“One twenty-three”「1234」“twelve thirty-four”「1200」“twelve hundred”これらは、英語のネイティブスピーカーの慣習的な読み方です。「123」は、正しくは“one hundred twenty-three”ですが、口語的には“one twenty-three”として、“hundred”を省略することが多々あります。「1,234」は「"12" "34"」で区切って“twelve thirty-four”と読み、「1,200」は同様に「"12" "00"」で“twelve hundred”と読まれることも多いです。これらのルールは知らないと、パッと“twelve thirty-four”と言われた時に、「1,234」という数字を思い浮かべることができません。「1.234」“one point two three four”「0.123」“zero point one two three”, “point one two three”「0.012」“zero point zero one two”/ “point zero one two”/ “o point o one two”/ “point o one two”今度はカンマ「,」ではなく、小数点「.」です。小数点以下の数字も頻出なので必修事項です。小数点は、“decimal point”と呼ばれて、数字を読み上げるときは“point”と読みます。「1.234」は“one point two three four”であり、「0.123」は“zero point one two three”です。慣習的に小数点の前の“zero”を省略して、「0.123」を“point one two three”と読むことも多くあります。また“0”（ゼロ）を“o”（オウ）と読むことも多いです。この場合「0.012」は“o point o one two”もしくは“point o one two”となります。講師紹介

　統合失調症治療では、興奮、急性精神症状、不眠、不安などの症状に対し、一般的に頓服薬が用いられる。しかし、頓服薬使用を裏付ける質の高いエビデンスは不足しており、これら薬剤の使用は、臨床経験や習慣に基づいて行われている。北里大学の姜 善貴氏らは、向精神薬の頓服使用の実態および患者の転帰に対する影響を評価するため、本研究を行った。その結果、向精神薬の頓服使用は、統合失調症入院患者の入院期間の延長、抗精神病薬の多剤併用、再入院率の増加と関連しており、精神症状のコントロールには、大量の向精神薬の頓服使用を避け、ルーチン処方で安定を目指す必要があることを報告した。Clinical Psychopharmacology and Neuroscience誌2023年5月30日号の報告。　入院での治療を受けた統合失調症患者205例を対象に、入院前および退院時の向精神薬使用状況、入院中の頓服薬の使用頻度を調査した。また、向精神薬の頓服使用が入院日数、抗精神病薬の多剤併用、再入院率に及ぼす影響も検討した。　主な結果は以下のとおり。・入院中に向精神薬の頓服使用を行った患者は、使用しなかった患者と比較し、入院日数が有意に長く（p＝0.00075）、退院時の抗精神病薬の多剤併用率が有意に高かった（p＝0.00024）。・1日当たりの向精神薬の頓服使用数が多いほど、退院3ヵ月以内の再入院率の増加が認められた（p＝0.0044）。・頓服薬の使用をモニタリングし、再検討を促すシステムを構築する必要性が示唆された。

　非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対するペムブロリズマブの術前・術後補助療法の無イベント生存期間（EFS）の成績が明らかにされた。　米国・スタンフォード大学のHeather Wakelee氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO Annual Meeting）で発表した。KEYNOTE-671試験は、NSCLC患者を対象に周術期におけるペムブロリズマブの効果を評価した、無作為化二重盲検第III相試験。免疫チェックポイント阻害薬の術前・術後補助療法において、同試験は、デュルバルマブのAEGEAN試験に続き、toripalimabのNEOTORCH試験と共に有意な改善を示したことになる。・対象：切除可能なStage（AJCC第8版）II、IIIA、IIIB（N2）NSCLC患者・試験群：ペムブロリズマブ200mg＋化学療法（シスプラチン＋ゲムシタビンまたはペメトレキセド）3週ごと最大4サイクル→手術→ペムブロリズマブ200mg 3週ごと最大13サイクル・対照群：プラセボ＋化学療法（同上）3週ごと最大4サイクル→手術→プラセボ3週ごと最大13サイクル・評価項目：［主要評価項目］EFSおよび全生存期間（OS）［副次評価項目］病理学的完全奏効（pCR）、主要な病理学的奏効（mPR）　主な結果は以下のとおり。・786例の登録患者をペムブロリズマブ群およびプラセボ群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。・EFS中央値は、ペムブロリズマブ群未到達、プラセボ群17.0ヵ月であった（ハザード比[HR]：0.58、95％信頼区間[CI]：0.46～0.72、p＜0.00001）。・OS中央値は、ペムブロリズマブ群未到達、プラセボ群45.5ヵ月であった（HR：0.73、95％CI：0.54〜0.99、p＝0.02124）。・mPRはペムブロリズマブ群30.2％、プラセボ群11.0％、pCRはペムブロリズマブ群18.1％、プラセボ群4.0％であった。・治療関連有害事象は、ペムブロリズマブ群96.7％、プラセボ群95.0％で発現、免疫関連有害事象はペムブロリズマブ群25.3％、プラセボ群10.5％で発現した。　このデータは、ペムブロリズマブを含む術前・術後補助療法が、切除可能なNSCLCの新たな治療選択肢となることを支持するものだと、Wakelee氏は述べた。

　2023年4月4日（木）にアストラゼネカ主催のプレスセミナーが開催され、肝細胞がん治療における免疫チェックポイント阻害薬のさらなる可能性について、千葉大学大学院医学研究院消化器内科学 教授の加藤 直也氏が語った。加藤氏は、「肝細胞がんは肝予備能を維持し、悪化させないことが大切。デュルバルマブ（製品名：イミフィンジ）と2023年3月に薬価基準収載されたトレメリムマブ（製品名：イジュド）を併用するSTRIDEレジメンは肝臓に負担をかけにくく、理にかなっているのではないか」と述べた。外科的な治療が不可能なケースの多い肝細胞がんだが、薬物治療の新たな局面を迎え、長期生存率の向上が期待できそうだ。予後に大きく影響するのは“肝予備能”　肝細胞がんでは簡単に手術のできないケースが多く、手術ができる人はたった2割である。ただし、他がん腫と異なり、切除不能例であってもさまざまな治療選択肢がある。全生存期間延長を目標に据え、最適な治療選択を行うことが肝要である。　ただし、多くの選択肢を残すには肝予備能の維持が重要であり、予後に大きく影響する。加藤氏は、「肝予備能さえ保てれば、次の薬を試すことができる。複数の薬を使えるほうが予後は良くなる」と強調した。炎症なしタイプの肝細胞がんはプライミングの強化が必要　腫瘍細胞はCTLA-4、PD-1などが関与して誘導される免疫寛容により、免疫系からの攻撃を逃れている。免疫チェックポイント阻害薬は、この機能を阻害することで免疫系を活性化し腫瘍細胞を攻撃する薬だが、炎症の少ないがんには効きにくいと言われている。炎症が少なくてもキラーT細胞がある程度存在すればまだ有効であるが、そうでない場合は効果が薄い。炎症なしタイプが3分の2を占める肝細胞がんにおいて、免疫チェックポイント阻害薬の有効性を高めるには、プライミングの強化がまず必要である。デュルバルマブ、トレメリムマブは免疫だけで肝がんと戦える　デュルバルマブとトレメリムマブの併用療法であるSTRIDEレジメンは、VEGF/VEGFR阻害なしの初めてのレジメンである。　プライミングフェーズとして、トレメリムマブがCTLA-4を介した免疫抑制経路を阻害し、T細胞の活性化を促す。そして、エフェクターフェーズで、デュルバルマブがPD-L1を介した免疫抑制経路を阻害し、T細胞によるアポトーシスを促す。両剤の併用によって、免疫反応の複数の段階で抗腫瘍活性をもたらすT細胞の活性化と機能増強が行われることで、抗腫瘍免疫を増強する。HIMALAYA試験の概要と結果　では、臨床試験の結果はどうだったのだろうか。本セミナーでは第III相ランダム化比較試験のHIMALAYA試験の結果が紹介された。　本試験ではトレメリムマブの初回1回投与、デュルバルマブ4週間隔で投与するSTRIDE群とソラフェニブ投与群、デュルバブマブ投与群で､ 全生存期間（OS）などを比較した。　OS中央値はSTRIDE群で16.43ヵ月［95％信頼区間[CI]：14.16～19.58］、ソラフェニブ群で13.77ヵ月［95％CI：12.25～16.13］であり、STRIDE群でOSの有意な延長がみられた。　STRIDE群の主な有害事象は下痢、そう痒症、発疹など。また、免疫関連有害事象の発現率はSTIRIDE群で35.8％、Grade3以上の有害事象発生率は12.6％であった。　切除不能肝細胞がんでは、OSの延長を目標に、最適な治療選択を行うことが最も重要である。今回、トレメリムマブとデュルバルマブの併用療法が1次治療の選択肢に新たに追加された。加藤氏は、「炎症なしタイプが半数以上を占める肝細胞がんでは、まずプライミング強化が必要となる。この点において、STRIDEレジメンは理にかなったものであり、1次治療の新しい選択肢となる」と語った。

　薬物療法抵抗性ではないde novo stageIV乳がんに対して、薬物療法単独に比べて、原発巣切除により全生存期間（OS）を改善するかどうかを検討したわが国の第III相試験（JCOG1017）の結果、OSに有意差が認められなかった。一方、原発巣切除群は、局所コントロールが良好であり、また閉経前や単臓器転移ではOSが改善される可能性が示された。岡山大学の枝園 忠彦氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO Annual Meeting）で発表した。　原発巣切除がde novo StageIV乳がんの生存期間を改善する可能性については、Tata Memorial Hospital、MF07-01試験、ABCSG28試験、ECOG2108試験といった前向き研究で検討されているが、いまだ議論の余地がある。JCOG1017試験では、de novo StageIV乳がんにおいて臨床的サブタイプに基づき、初期薬物療法後の原発巣切除の有無による予後を比較した。・対象：de novo StageIV乳がん患者（1次登録）のうち、初期薬物療法で病勢進行（PD)と判定されなかった患者（2次登録）・A群：薬物療法単独・B群：原発巣切除術＋薬物療法・評価項目：［主要評価項目］OS［副次評価項目］遠隔転移無増悪割合、無局所再発生存期間（LRFS）、無原発巣切除生存期間、局所潰瘍形成・局所出血発生率、重篤な有害事象　主な結果は以下のとおり。・2011年11月5日～2018年5月31日に1次登録された570例のうち、初期薬物療法後に2次登録適格条件を満たした407例をA群（205例）とB群（202例）に無作為に割り付けた。・OSには有意差がみられなかった（ハザード比[HR]：0.857、95％信頼区間[CI]：0.686～1.072、p＝0.3129）。OS中央値はA群68.7ヵ月、B群74.9ヵ月であった。・LRFSは有意に延長した（HR：0.415、95％CI：0.327～0.527、p＜0.0001）。LRFS中央値はA群19.6ヵ月、B群62.9ヵ月であった。・OSのサブグループ解析では、エストロゲン受容体陽性、閉経前、単臓器転移の患者で原発巣切除によりOSが改善する可能性が示された。　枝園氏は「サブグループ解析の結果から、閉経前女性や転移臓器が少ない患者についてはさらなるトランスレーショナルリサーチや無作為化試験で、原発巣切除の効果が検討されるべき」とし、「原発巣切除はすべてのde novo StageIV乳がん患者に推奨されるものではないが、転移臓器数が少ない場合は治療選択肢となる可能性がある」と結論した。

　糖尿病で重大な合併症に「糖尿病性網膜症」がある。治療の進歩もあり、減少しているとはいえ、本症の予防には定期的なスクリーニングが重要であり、糖尿病を主に診療する内科医と眼科医の間の連携はうまく機能しているのだろうか。この疑問に対し、井花 庸子氏（国立国際医療研究センター研究所 糖尿病情報センター）らの研究グループは、ナショナルデータベースを用いたレトロスペクティブ横断コホート研究「わが国の糖尿病患者における糖尿病網膜症スクリーニングのための内科と眼科の受診間の患者紹介フロー」を行い、その結果を報告した。Journal of Diabetes Investigation誌5月2日オンライン掲載。■糖尿病患者の眼科受診は半数以下　本研究は、2016年4月～2018年3月までの日本全国保険請求データベースのデータを使用。眼科受診および眼底検査は、特定の医療処置コードを用いて定義した。2017年度に眼科を受診した患者のうち、糖尿病薬を服用している患者の眼科受診と眼底検査の割合を算出し、網膜症検診に関連する因子を特定するため修正ポアソン回帰分析を行い、都道府県別の指標も算出した。　結果は以下のとおり。・糖尿病治療薬を服用している患者440万8,585例（男性57.8％・女性42.2％、インスリン使用14.1％）のうち、47.4％が眼科を受診。・眼科受診者の96.9％が眼底検査を受診。・解析から眼底検査実施割合が高かった共通因子は、女性、高齢者、インスリン使用者、糖尿病学会認定教育施設、病床数の多い医療機関で糖尿病薬を処方されている患者だった。・都道府県別の眼科受診率の幅は38.5～51.0％、同様に眼底検査は92.1～98.7％。　以上の結果を受け、「医師から糖尿病薬を処方された患者のうち、眼科を受診した患者は半数以下だった。一方で、眼科受診をした患者のほとんどが眼底検査を受診していた。糖尿病患者を担当する医師や医療従事者は、担当する患者に眼科受診を勧める必要性を再認識することが必要」と井花氏らは結論付けている。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染後に生じる持続的であり再発を繰り返す、あるいは新規の症状は、罹患後症状（postacute sequelae of SARS-CoV-2 infection：PASC）と呼ばれ、long COVIDとしても知られている。米国・マサチューセッツ総合病院のTanayott Thaweethai氏らは、米国国立衛生研究所（NIH）によるRECOVER（Researching COVID to Enhance Recovery）Initiativeの一環として、RECOVER成人コホート9,764例のデータを解析し、SARS-CoV-2感染者では非感染者と比較して37症状が感染後6ヵ月以上の時点で多く認められ、このうち12症状の症状スコアに基づき、PASCを定義する予備的ルールを開発した。著者は、「PASCの実用的な定義のためには、他の臨床的特徴をさらに組み込み反復的な改良が必要である」とまとめている。JAMA誌オンライン版2023年5月25日号掲載の報告。NHIによるRECOVER成人コホートのデータを解析　研究グループは、米国の33州とワシントンDC、ならびにプエルトリコの85施設（病院、保健所、地域団体）において、18歳以上のSARS-CoV-2感染者および非感染者を登録し（RECOVER成人コホート）、前向き観察コホート研究を行った。登録は現在も行われており、今回の解析は2023年4月10日以前に登録された参加者を解析コホートとした。　感染者は、COVID-19の疑い、可能性および確定のWHO基準を満たしていることとし、COVID-19発症日またはSARS-CoV-2検査陽性日を指標日とした。また、非感染者は、SARS-CoV-2感染歴がなく、過去のSARS-CoV-2検査が陰性であった日を指標日とした。参加者は受診および遠隔により症状調査を受け、指標日から6ヵ月以上後の調査を完了している参加者を解析対象とした。　主要アウトカムは、参加者が報告した44の症状の有無で、これらの症状を用いてPASCを特定する予備的定義を作成し、PASCの頻度について解析した。PASCスコアに寄与する12症状を特定　解析対象は、適格基準を満たした9,764例（感染者8,646例、非感染者1,118例）。対象集団の背景は、女性71％、ヒスパニック/ラテン系16％、非ヒスパニック系黒人15％、年齢中央値47歳（四分位範囲[IQR]：35～60）であった。　全体において、44症状のうち、37症状が頻度2.5％以上かつ補正後オッズ比1.5以上（感染者vs.非感染者）であった。頻度（重症度閾値を使用）の絶対差が15％以上の症状は、労作後倦怠感（PEM）、疲労、浮動性めまい、ブレインフォグおよび消化管症状であった。　37の各症状に推定係数に基づいてスコアを割り付け、PASCを特定するためのスコア閾値を求めた結果、12の症状（労作後倦怠感、疲労、ブレインフォグ、浮動性めまい、消化管症状、動悸、性的欲求・性機能の変化、嗅覚・味覚の喪失または変化、口渇、慢性咳嗽、胸痛、異常行動）が特定され、各症状のスコアは1～8で、PASCスコアの閾値は合計12点以上であった。　2021年12月1日以降（オミクロン株流行期）に初感染し、感染後30日以内に登録された参加者2,231例のうち、6ヵ月時点でのPASC陽性者は224例（10％、95％信頼区間：8.8～11）であった。

　大塚製薬主催のプレスセミナー（5月22日開催）において、吉治 仁志氏（奈良県立医科大学消化器内科学 教授）が「肝機能異常を指摘されたときの対処法」について講演し、アルコール性肝障害を疑うポイントやかかりつけ患者に対する対応法ついて解説を行った。病院の受診を検討すべきタイミングなどの基準、また減酒治療を検討する基準は？　肝機能障害は“人間ドック受診者の3人に1人が指摘を受ける項目”と言われており、臓器治療としては断酒治療が最も有効だが、ハードルが高い患者さんには「断酒をいきなり強く求めると治療が続かないことが多く、その場合まずは減酒から始める」と吉治氏は話した。医学界では各学会が「熊本宣言 HbA1c7％未満」「stop-CKD eGFR60未満」などのスローガンを掲げて市民に対して疾患啓発を行っている一方で、肝機能については提言が存在しなかった。そこで、日本肝臓学会は6月15、16日に開催される『第59回日本肝臓学会総会』にて“Stop CLD（Chronic liver disease） ALT over 30U/L”（ALTが30を超えたらかかりつけ医を受診しましょう）を『奈良宣言』として掲げることにしたという。この数値の根拠ついて「この値は特定健診基準や日本人間ドック協会のALTの保健指導判定値であり、日本のみならず脂肪肝がとくに問題になっている米国でも医師への相談基準」とコメントした。　このほかに、「飲酒習慣スクリーニングテスト」（AUDIT：The Alcohol Use Disorders Identification Test）において15点超ではアルコール依存症が疑われるが「それを満たさない段階（8～14点）でも減酒支援を行う必要がある」とも話した。健診で「γ-GTPが高い」と言われた。アルコール性肝障害の可能性は？　γ-GTPはアルコールだけではなく、脂肪が蓄積した脂肪肝の状態、胆汁の流れが悪くなった場合（胆石・膵臓がんなど）でも上昇するが、アルコールに起因する場合は、AST（GOT）やALT（GPT）も異常値が出るのでそれらの数値を併せて確認することが基本となる。なお、“アルコール性”の定義は『長期（通常は5年以上）にわたる過剰の飲酒が肝障害の原因と考えられる病態』で、以下のような条件を満たすものを指す。＜アルコール性の定義を満たす条件＞1）過剰の飲酒とは、1日平均純エタノール60g以上の飲酒（常習飲酒家）をいう。ただし女性やALDH2欠損者では、1日40g程度の飲酒でもアルコール性肝障害を起こしうる。2）禁酒により、血清AST、ALTおよびγ-GTPが明らかに改善する。3）肝炎ウイルスマーカー、抗ミトコンドリア抗体、抗核抗体がいずれも陰性である。　また、アルコール性肝障害は性差も関わる。近年、女性の飲酒率は増加傾向だが、男性との体格差があるため、同じ飲酒量ではより過剰になってしまうことにも注意が必要だ。同氏は「実際に女性は男性に比べて2/3程度の飲酒量で肝障害が出現することも明らかになっている」と話した。　このような疾患を予防するためには“正確な飲酒量の把握”が最も重要で、本人の過少申告を防ぐためにも家族・知人から聴取することが必要不可欠となる。そのほかにも「肝機能の低下が他臓器の治療介入にも影響を及ぼすことから早期治療を促すことも大切」と説明した。アルコール性肝障害は将来的にどんなリスクがある？　日本人のアルコール関連死因の中で肝・消化器関連は87％と最も多い。しかもコロナの影響を受け、在宅時間の長さに伴い飲酒量も増えて肝・膵疾患が著明に増加している1）。ほんの10年前までは肝硬変や肝がんの原因と言えばウイルス性肝炎が8～9割を占めていたが、治療方法が確立した昨今ではB型/C型肝炎以外の疾患によるものが半数以上を占め、アルコールが起因している例が増えている2）。また、肝炎治療によりウイルスを排除できた後でもアルコール摂取によって、肝がん発症リスクが増加することも報告3）されている。　また、アルコールによってサルコペニアが進行すると言われているが、一方で「サルコペニアが肝疾患患者の生命予後を悪化させてしまう。このような状況において、診療ガイドがない点が長年の課題だったが、2022年に『アルコール性肝障害（アルコール関連肝疾患）診療ガイド』がついに発刊された」と話した。　なお、海外ではアルコール性肝障害＝アルコール依存症を想起することが問題視されていることから、国内でも将来的には「アルコール・リレイテッド」と表現されるようになるかもしれない。減酒治療をするにはどこに受診したらよい？　受診先について同氏は「断酒・禁酒をすることが一番の治療法であるため、精神科の先生に相談することがベストであるが、かかりつけ医はいるけれど健診結果の専門的な相談まではできていないという場合も多いと思われる。2021年から一般内科医も日本アルコール・アディクション医学会および日本肝臓学会が主催するeラーニング研修を受けることで、飲酒量低減薬を処方することが可能になった。そのため、医師の皆さまには、かかりつけ患者に健診結果でALTが30超であった場合には相談するように呼び掛けてほしい。そして、飲酒量が男性で60g/日以上、女性で40g/日以上かつAST・γ-GTP異常がある場合にはアルコール性肝障害を疑って専門医へコンサルテーションするようにお願いしたい」と述べ、「近隣の肝臓専門医は日本肝臓学会のホームページより検索することが可能なので、専門医紹介時にぜひ活用いただきたい」と締めくくった。