治療開始後、早い段階で治療反応が不十分な統合失調症患者に対する抗精神病薬の長期的な治療反応を予測することは難しい。中国・Second Xiangya Hospital of Central South UniversityのYujun Long氏らは、統合失調症患者に対する抗精神病薬の長期的な治療反応を適切に予測するための、治療初期段階におけるノンレスポンダーのカットオフ予測値を明らかにするため、多施設共同オープンラベルランダム化比較試験を実施した。その結果、治療開始2週間後の症状改善効果は、統合失調症患者に対する抗精神病薬のノンレスポンダーを予測可能であり、さらに正確に予測するには、ベースライン時の重症度や治療薬剤の違いを考慮する必要性があるとし、最初の2週間の後、さらに2週間の治療反応を評価することで抗精神病薬の変更が必要であるかを判断可能であるとしている。BMC Medicine誌2023年7月19日号の報告。　本研究は、中国の精神科センター19施設による8週間の多施設共同オープンラベルランダム化比較試験である。本研究に参加した統合失調症患者は、オランザピン、リスペリドン、amisulpride、アリピプラゾールのいずれかによる8週間の単剤治療にランダムに割り付けられた。ベースラインおよび2、4、8週目に、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）による評価を行った。主要アウトカムは、ノンレスポンダーの予測とした。ノンレスポンダーの定義は、ベースラインからエンドポイントまでのPANSS合計スコア減少率が20％未満とした。重症度は、ベースライン時のPANSS合計スコアで次のように定義した。軽度（PANSS合計スコア：58）、中等度（同：75）、重度（同：95）。　主な結果は以下のとおり。・2週目時点でのPANSS合計スコア5％未満の改善は、重度（総精度：75.0％）および軽度（同：80.8％）の統合失調症患者およびリスペリドン群（同：82.4％）、amisulpride群（同：78.2％）で、最も高精度でその後のノンレスポンダーを予測した。・中等度（同：84.0％）の統合失調症患者およびオランザピン群（同：79.2％）、アリピプラゾール群（同：77.4％）では、2週目でのPANSS合計スコア10％の減少が、ノンレスポンダーの最も高精度な予測因子であった。・4週目では、抗精神病薬の種類や疾患重症度とは無関係に、最良のノンレスポンダーのカットオフ予測値は、PANSS合計スコア20％未満の改善であった（同：89.8～92.1％）。

　アテローム動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）のリスク評価において、プロテオミクスに基づくタンパク質リスクスコア（protein risk score）は、1次および2次予防集団の双方で優れた予測能を示し、1次予防集団で臨床的リスク因子にタンパク質リスクスコアと多遺伝子リスクスコアを加えると、統計学的に有意ではあるもののわずかな改善が得られたことが、アイスランド・deCODE genetics/AmgenのHannes Helgason氏らの検討で示された。研究の成果は、JAMA誌2023年8月22・29日合併号に掲載された。3つのリスク評価法を比較するアイスランドの研究　研究グループは、1次および2次予防集団において、ASCVDのリスクを予測するタンパク質リスクスコアを開発し、臨床的リスク因子モデルおよび多遺伝子リスクスコアと比較した。　主解析は1次予防集団の後ろ向き研究であり、募集時にプロテオミクスのデータを有し、主要なASCVDイベント既往のない年齢40～75歳のアイスランド居住者1万3,540人を対象とした。募集期間は2000年8月23日～2006年10月26日で、2018年まで追跡調査を行った。　2次予防集団の解析では、スタチン治療を受けている安定期のASCVD患者を対象とした二重盲検無作為化試験（FOURIER試験、2013～16年）の参加者で、プロテオミクスのデータを有する6,791人を対象に含めた。　4,963人の血漿タンパク質の値に基づき、1次予防集団の訓練セットを用いてタンパク質リスクスコアを開発し、冠動脈疾患と脳卒中の多遺伝子リスクスコア、および血漿採取時の年齢、性別、スタチン使用、高血圧治療、2型糖尿病、BMI、喫煙状況などを含む臨床的リスク因子のモデルと比較した。　主要アウトカムは、心筋梗塞、脳卒中、冠動脈性心疾患死、心血管死の複合とした。Cox生存モデルと、非ASCVD死の競合リスクを考慮した判別および再分類の指標（C index）を用いて、3つのリスク評価法の性能を解析した。アフリカ/アジア系の2次予防で、MACEと有意な関連　1次予防集団のテストセット（白人4,018人［女性59.0％］、イベント発生数465件、追跡期間中央値15.8年）では、タンパク質リスクスコアの1標準偏差（SD）当たりのハザード比（HR）は1.93（95％信頼区間[CI]：1.75～2.13）であった。　また、臨床的リスク因子モデルに、タンパク質リスクスコアと多遺伝子リスクスコアを加えると、C indexが有意に上昇した（C indexの変化量：0.022、95％CI：0.007～0.038）。臨床的リスク因子モデルに、タンパク質リスクスコアのみを追加した場合も、C indexの有意な上昇を認めた（群間差：0.014、95％CI：0.002～0.028）。　2次予防集団（白人6,307人、イベント発生数432件、追跡期間中央値2.2年）では、タンパク質リスクスコアの1SD当たりのHRは1.62（95％CI：1.48～1.79）であり、臨床的リスク因子モデルにタンパク質リスクスコアを加えた場合、C indexが有意に上昇した（C indexの変化量：0.026、95％CI：0.011～0.042）。　また、2次予防集団のアフリカ系およびアジア系の人種では、タンパク質リスクスコアが主要有害心血管イベント（MACE：心筋梗塞、脳卒中、心血管死の複合）と有意な関連を示した（アフリカ系の1SD当たりのHR：1.82、p＝0.001、アジア系の同HR：1.82、p＝0.008）。　著者は、「タンパク質リスクスコアと多遺伝子リスクスコアが、スクリーニングを目的とした場合に臨床的に有用かを明らかにするために、さらなる検討を要する」としている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染者数の増加や、インフルエンザの流行の継続が報告されているが、高齢者にとっては肺炎球菌による肺炎の予防も重要となる。そこで、これら3つの予防に関する啓発を目的として、MSDは2023年8月28日にメディアセミナーを実施した。国立病院機構東京病院 感染症科部長の永井 英明氏が「人生100年時代、いま改めて65歳以上が注意しておきたい肺炎対策－Life course immunizationの中での高齢者ワクチン戦略－」をテーマとして、高齢者の肺炎の特徴や原因、予防方法などについて解説した。肺炎は高齢者の大敵、肺炎による死亡の大半は高齢者　肺炎は日本人の死因の第5位を占める疾患である1）。65歳を超えると肺炎による死亡率は大きく増加し、肺炎による死亡者の97.9％は65歳以上と報告されている2）。そのため、肺炎は高齢者の大敵であり、とくに「慢性心疾患」「慢性呼吸器疾患」「腎不全」「肝機能障害」「糖尿病」を有する患者は肺炎などの感染症にかかりやすく、症状も重くなる傾向があると永井氏は指摘した。また、「高齢者の肺炎は気付きにくいという問題も存在する」と言う。肺炎の一般的な症状は発熱、咳、痰であるが、高齢者では「微熱程度で、熱があることに気付かない」「咳や痰などの呼吸器症状が乏しい」「元気がない、食欲がないという症状のみ」といった場合があるとし、「高齢者の健康状態については注意深く観察してほしい」と述べた。とくに肺炎球菌に注意が必要　肺炎の病原菌として最も多いものは肺炎球菌である3）。肺炎球菌の感染経路は飛沫感染とされる。主に小児や高齢者において侵襲性肺炎球菌感染症（IPD）を引き起こすことがあり、これが問題となる。IPDの予後は悪く、成人の22.1％が死亡し、8.7％に後遺症が残ったことが報告されている4）。　インフルエンザウイルス感染症も2次性細菌性肺炎を引き起こすため、注意が必要である5）。季節性インフルエンザ流行時に肺炎で入院した患者の原因菌として肺炎球菌が最も多いことが報告されている6）。肺炎予防の3本柱　肺炎を予防するために重要なこととして、永井氏は以下の3つを挙げた。（1）細菌やウイルスが体に入り込まないようにする当然ではあるが、マスク、手洗い、うがいが重要であり、とくにマスクが重要であると永井氏は強調する。「呼吸器感染症を抑制するためには、マスクが最も重要である。国立病院機構東京病院では『不織布マスクを着用して院内へ入ってください（布マスクやウレタンマスクは不可）』というメッセージのポスターを掲示している」と述べた。また、口腔ケアも大切であると指摘した。高齢者では誤嚥が問題となるが、「咳反射や嚥下反射が落ちることで不顕性誤嚥が生じ得るため、歯磨きなどで口腔内を清潔に保つことが重要である」と話した。（2）体の抵抗力を強める重要なものとして「規則正しい生活」「禁煙」「持病の治療」を挙げた。（3）予防接種を受ける肺炎球菌ワクチンやインフルエンザワクチン、新型コロナワクチンなどのワクチン接種が肺炎予防のベースにあると強調した。医師の役割が大きいワクチン接種　永井氏は、高齢者に推奨されるワクチンとして肺炎球菌ワクチン、インフルエンザワクチン、帯状疱疹ワクチン、新型コロナワクチンの4つを挙げた。「これらの4つの感染症は疾病負荷が大きく、社会に与えるインパクトが大きいため、高齢者に対して積極的にワクチン接種を行うことで、医療機関の負担の軽減や医療費削減につながると考えている」と述べる。しかし、健康に自信のある高齢者はワクチンを打ち控えているという現状があることを指摘した。そこで、医師の役割が重要となる。本邦の家庭医クリニックに通院中の65歳以上の患者を対象として、23価肺炎球菌ワクチン（PPSV23）の接種につながる因子を検討した研究では、PPSV23を知っていること（オッズ比[OR]：8.52、p＝0.003）、PPSV23の有効性を認識していること（OR：4.10、p＝0.023）、医師の推奨（OR：8.50、p＜0.001）が接種につながることが報告されている7）。　また、COVID-19の流行後、永井氏は「コロナワクチンのほかに打つべきワクチンがありますか？」と患者から聞かれることがあったと言う。そこで、COVID-19の流行によって、ワクチン忌避が減ったのではないかと考え、ワクチン接種に対する意識の変化を調査した。COVID-19流行前に肺炎球菌ワクチン、インフルエンザワクチン、帯状疱疹ワクチンを打ったことがない人に、それぞれのワクチン接種の意向を調査した。その結果、新型コロナワクチン0～2回接種の人と比べて、3～4回接種した人はいずれのワクチンについても、接種を前向きに検討している割合が高かった（肺炎球菌ワクチン：27.3％ vs.54.5％、p＝0.009、インフルエンザワクチン：15.8％ vs.62.0％、p＜0.001、帯状疱疹ワクチン：18.8％ vs.41.1％、p＝0.001）。この結果から、「コロナワクチン接種はワクチン接種に対する意識を変えたと考えている」と述べた。　ワクチン接種について、永井氏は「肺炎球菌ワクチンは定期接種となったが、接種率が低く、接種率の向上が求められる。ワクチン接種の推進には、医療従事者の勧めが大きな力となる。コロナワクチン接種はワクチン接種に対する意識を変えた」とまとめた。■参考文献1）厚生労働省. 令和4年人口動態調査2）厚生労働省. 令和3年人口動態調査 死因（死因簡単分類）別にみた性・年齢（5歳階級）別死亡率（人口10万対）3）日本呼吸器学会成人肺炎診療ガイドライン2017作成委員会編集. 成人肺炎診療ガイドライン2017. 日本呼吸器学会;2017.p.10.4）厚生労働科学研究費補助金 新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究事業「重症型のレンサ球菌・肺炎球菌感染症に対するサーベイランスの構築と病因解析 その診断・治療に関する研究」（2023年8月31日アクセス）5）Brundage JF. Lancet Infect Dis. 2006;6:303-312.6）石田 直. 化学療法の領域. 2004;20:129-135.7）Sakamoto A, et al. BMC Public Health. 2018;18:1172.

＜先週の動き＞1.2022年度の医療費46兆円、2年連続過去最高／厚労省2.新学期スタートでも学級閉鎖相次ぐ、新型コロナ感染者数が5類移行後で最多に／厚労省3.ワクチン接種後の副反応の解析用にデータベースを整備へ／厚労省4.30年ぶりの肥満症新薬の登場も、メディカルダイエットの流行が弊害に／厚労省5.生殖補助医療における課題の解決に向け、公的機関の設立を／日本産科婦人科学会6.2021年度の介護費用、過去最大の11兆円に、高齢化が影響／厚労省1．2022年度の医療費46兆円、2年連続過去最高／厚労省2022年度の日本の概算医療費が46兆円に達し、2年連続で過去最高を更新したことが厚生労働省から発表された。前年度に比べて4.0％増加しており、新型コロナウイルスの感染拡大と高齢化が主な影響因子とされている。厚労省によると、新型コロナウイルスのオミクロン株の流行が、とくに影響を与え、発熱外来などの患者数が大幅に増加した。コロナ患者の医療費は前年度の倍近い8,600億円に上った。また、75歳以上の人々が全体の医療費の約39.1％（18兆円）を占め、その1人当たりの医療費が95万6千円であり、75歳未満の24万5千円に比べ3.9倍だった。診療種類別では、医科が34.3兆円（4.5％増）、歯科が3.2兆円（2.6％増）、調剤が7.9兆円（1.7％増）といずれも増加。とくに、医科の外来や在宅などの入院外が16.2兆円（6.3％増）と目立つ伸びをみせた。診療所においては、不妊治療の保険適用が拡大したことで、産婦人科が前年度比41.7％増と大幅に伸びた。このような背景から、医療費の増加が持続している現状において、その抑制方法が課題となっている。とくに新型コロナウイルスの影響と高齢化が相まって、今後も医療費の増加が予想される。参考1）令和4年度 医療費の動向－MEDIAS－（厚労省）2）医療費が過去最大46兆円 4年度概算、コロナ影響（産経新聞）3）医療費1.8兆円増の46兆円 2年連続過去最高 新型コロナが影響（朝日新聞）4）22年度概算医療費46兆円、2年連続で過去最高 前年度比4％増（CB news）2．新学期スタートでも学級閉鎖相次ぐ、新型コロナ感染者数が5類移行後で最多に／厚労省厚生労働省によると、全国の新型コロナの患者数は前週比で1.07倍増となり、とくに岩手、青森、宮城の患者数が多い状況が明らかとなった。新たな入院者数は全国で1万3,501人と、前週よりは減少しているものの、重症患者数は増加している。新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で、学校における影響も顕著になっており、とくに新学期が始まった地域で学級閉鎖が相次いでいる。日本学校保健会によると、全国の小中高校と幼稚園、保育園で149クラスが閉鎖されている。長野県では、新学期が始まったばかりで31クラスが閉鎖され、これは5月以降で最多。感染症の専門家は、学校が再開されることで、子供たちでの感染がさらに広がる可能性を指摘している。また、ワクチン接種から時間が経過すると効果が下がるため、高齢者や基礎疾患のある人は、次の接種が必要になると警告している。自治体や学校は、発熱や倦怠感などがある場合には、無理に登校しないよう呼びかけており、基本的な感染対策の徹底を求めている。参考1）新型コロナで学級閉鎖相次ぐ 「5類移行」後、最多更新の地域も（毎日新聞）2）新型コロナ 全国の感染状況 前週の1.07倍 2週連続の増加（NHK）3）コロナ感染者数、2週続けて増加 前週比1.07倍 5類後最多に（朝日新聞）3．ワクチン接種後の副反応の解析用にデータベースを整備へ／厚労省厚生労働省は、9月1日に厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会を開き、自治体が管理している予防接種の記録や、国が保有する副反応の情報などをまとめた全国的なデータベースを作成する方針を明らかにした。これまでの手書きでの報告を改訂し、効率的に情報収集を行う予定。データベースには、接種記録や副反応疑い報告などが匿名化されて格納され、他のデータベースと連携し、予防接種の有効性・安全性の調査・研究が可能となるため、大学研究機関などに第三者提供も行われる予定。これらの取り組みで、ワクチン接種後の副反応や重篤な有害事象の発生について、副反応の情報と接種歴を結びつけて詳細な分析を可能になる見込み。また、データベースの情報は、レセプト（診療報酬明細書）とも結びつけられ、接種した人としていない人の間で副反応が疑われる症状が起きる割合に差があるかを調査することも計画されている。厚労省は、このデータベースを令和8年度中に稼働させ、ワクチンの有効性や安全性の分析に役立てる方針としている。参考1）予防接種データベースについて（厚労省）2）予防接種データベース「整備イメージ」提示 厚労省、報告様式改訂し情報収集を効率化（CB news）3）ワクチン分析 自治体や国保有の情報データベース作成へ 厚労省（NHK）4．30年ぶりの肥満症新薬の登場も、メディカルダイエットの流行が弊害に／厚労省今春、肥満症治療の新薬「セマグルチド（商品名：ウゴービ）」が承認され、1992年に承認されたマジンドール（同：マサノレックス）以来、約30年ぶりの肥満症治療の新薬の登場で、肥満症の治療は大きく進歩している。さらに糖尿病治療薬として承認された持続性GIP/GLP-1受容体作動薬「チルゼパチド（同：マンジャロ）」は20％の体重減少効果が確認されており、GLP-1（グルカゴン様ペプチド-1）受容体作動薬は、糖尿病の治療だけでなく、肥満症の治療としても注目されている。その一方、近年、痩せるために糖尿病薬を処方する「メディカルダイエット」が横行し、その弊害として欠品が問題となっている。厚生労働省は、この問題に対処するために、医療機関や卸業者に対してGLP-1受容体作動薬について「買い込みを控え適正使用」を呼びかけ、適正な使用と供給の優先を求めている。メーカー側は「医師の処方権」や「独占禁止法」により、適応外処方を厳しく規制することができないとしている。しかし、GLP-1受容体作動薬が適応外使用での処方や適応外でありながら大量に広告されていることから有害事象の発生など懸念が広がっている。参考1）GLP-1 受容体作動薬の在庫逼迫に伴う協力依頼（厚労省）2）30年ぶりの肥満症新薬と、「メディカルダイエット」が招く弊害（毎日新聞）3）“体重20％減”のダイエット効果があだに、糖尿病薬「空前の品不足」で診療に支障も（ダイヤモンド・オンライン）5．生殖補助医療における課題の解決に向け、公的機関の設立を／日本産科婦人科学会日本産科婦人科学会は、生殖補助医療の倫理的課題やデータ管理に対応するための公的機関設立の準備を始めたと発表した。医療技術の進展に伴い、第三者からの精子や卵子の提供など、新たな治療法が増加している一方で、倫理的な議論や法制度の整備が遅れている現状に対処するよう国側に強く働きかけたいとして同学会が決定した。1978年に世界で初めて体外受精が成功して以降、多くの国では親子関係や提供者の情報管理に関する法制度が整備されているのに対し、わが国では、生殖補助医療に関する法整備が世界に比べて遅れており、法整備が進まず、議論が始まったのは比較的最近であり、その結果としての法制度も不十分な状態が続いている。2020年には「生殖補助医療法」が成立し、一定の規定は確立されたが、提供者と子の「出自を知る権利」などがいまだに十分に考慮されていないのが現状。この法には2年以内に詳細を検討するという付則があったが、その期限が過ぎても議論は進展していない状態となっている。具体的には、新たな改正案で提案されている公的機関（独立行政法人）は、提供者の氏名や住所、生年月日などを100年間保存するよう求められている。しかし、この機関が情報を開示するかどうかは、提供者の同意に依存しており、その点が問題視されている。また、法案では提供を受けられるのは法律上の夫婦に限定されているなど、性的マイノリティーや代理出産に対する規定も不明確となっている。これらの課題を解決するためには、公的機関の設立だけでなく、広範な倫理的、法的議論が必要であり、産婦人科学会は国や関連団体に対して、専門の調査委員会を設けて、これらの課題に十分に議論を重ねることを求めている。参考1）“生殖補助医療の課題対応” 学会 公的機関の設立準備委（NHK）2）世界から遅れ 生殖補助医療法の必要性を指摘してきた識者の憂い（毎日新聞）3）生殖補助医療法、2年の改正期限過ぎるも議論混迷、次期国会どうなる（朝日新聞）6．2021年度の介護費用、過去最大の11兆円に、高齢化が影響／厚労省厚生労働省は、2021年度の介護費用（保険給付と自己負担を含む）が11兆2,838億円に達し、過去最大を更新したと発表した。この額は2年連続で11兆円を超え、高齢化に伴い、介護サービスの利用者が増加している。同時に、介護保険の給付費（利用者負担を除く）も前年度比2.0％増の10兆4,317億円となり、これもまた過去最高を更新した。介護や支援が必要とされる人々も、21年度末時点で前年度比1.1％増の690万人となり、うち601万人が75歳以上であることが明らかとなり、これも過去最多の数値。給付費の内訳については、訪問介護などの「居宅サービス」が4兆9,604億円で最も多く、次いで特別養護老人ホームなどの「施設サービス」が3兆1,938億円となっている。高齢化が進む中で、介護費用と給付費の増加は持続的な問題となっている。とくに、75歳以上の高齢者が多くを占めていることから、今後もこの傾向は続くと予想される。参考1）令和3年度 介護保険事業状況報告（厚労省）2）介護費、最大の11兆円 21年度（日経新聞）3）介護給付費、10兆4千億円 21年度、高齢化で更新続く（共同通信）

医学専門出版社がつくったしっかり学べるアートブック本書は、イユダエマさん（2021年大阪芸術大学デザイン学科グラフィックデザインコース卒業）による卒業制作作品「ORGAN ROOMS」をもとに制作したアートブックです。本作品は9つの臓器をそれぞれの部屋に見立ててその働きをわかりやすく表現したもので、大阪芸術大学卒業制作選抜展で公開された段階でも、医学的にかなり調べこんで制作されたものでした。単行本化にあたり、アートのよさを残しつつ、医学専門出版社として、より正しくわかりやすい表現にできないかと検討を重ねるとともに、アートブックとしてだけでなく、読み物としても楽しめるよう、臓器にまつわる豆知識を盛り込んでいます。なお、幅広い読者層を想定し、全ページにわたり振り仮名をつけています。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。    臓器がわかる3Dグラフィックス ORGAN ROOMS定価2,750円（税込）判型A4判頁数42頁発行2023年7月著者ORGAN ROOMS編集部（編・著）

外傷の処置（4）釣り針外傷Q82夜間外来もある当直バイト中、とくに既往のない58歳男性が右前腕に釣り針が刺さったことで受診した。すでに有名になっているが、近年流行し始めている抜去方法は？

ケアネットをご覧の皆さま、はじめまして。整形外科医の濱口 裕之と申します。交通事故絡みの診療って面倒くさいなぁ…。きっと、そう思っている方が多いことでしょう。何を隠そう私もその1人です。そんな私が、交通事故診療についてお話しする機会をいただきました。その理由は、私が日本で最もたくさんの交通事故患者さんに関わっている医師だからです。一体どれぐらいの数の患者さんかって？ ナントその数、年間1,000症例！これほどたくさんの交通事故患者さんに関わっている理由は、勤務医をしながら2016年に創業した弁護士向けの会社にあります。主に交通事故の後遺障害認定サポートを行っており、整形外科医が代表を務める会社としては業界最大手となりました。全国の弁護士や保険会社から毎日たくさんの相談を受けているので、交通事故診療の疑問や悩みなら何でもござれというワケです。そこで今回は、交通事故診療に携わる医師のよくあるお悩みについて回答していきます。どうかご笑覧いただきますようお願い申し上げます。接骨院との併診を希望する患者が多くて困っています。医療機関と接骨院との併診を認めてよいのでしょうか？接骨院は、柔道整復師が施術を行う施設で、整骨院とも呼ばれています。もちろん、接骨院は医療機関ではありません。1998年に柔道整復師養成校設立の規制が緩和されたため、接骨院の数はコンビニエンスストアと同じぐらいにまで増加しました。熾烈な生存競争を勝ち抜くため、接骨院は交通事故患者さんの取り込みに躍起になっています。夜間営業や日祝日営業は当たり前なので、交通事故患者さんは通いやすい接骨院に流れがちです。もちろん、患者さんが接骨院に行くのは自由です。しかし、医療機関と並行して通っていると、いくつかの不具合が発生します。よく見かけるのが、「なか飛ばし」と呼ばれる初診時と症状固定時だけ医療機関を受診して、その間は接骨院に通うパターンです。なか飛ばしでは、医師には診察していない期間の経過がわからないので、症状固定時の症状が事故によるものか否かがわかりません。このため、後遺障害診断書作成が困難になります。なか飛ばしよりもさらに対応が難しいのは「経過後初診」です。受傷してから一度も医療機関を受診せずに接骨院に行ってしまい、症状固定時期に初めて医療機関を受診するパターンです。症状と事故との因果関係がまったくわからないので後遺障害診断書を書けません。また、接骨院にいくら頻回に通っても、一定頻度の医療機関受診がなければ後遺障害に認定されません。接骨院との併診を希望する患者さんには、接骨院併診のデメリットを説明した上で選択してもらうことをお勧めします。どのタイミングで治療終了にするのでしょうか？ 症状固定の時期の判断が難しいです症状固定とは、症状が依然として残っているものの、治療を行ってもこれ以上症状が良くならない状態です。症状固定は治癒と混同されがちですが、両者はまったく異なります。治癒は、文字どおり治った状態なので症状はありません。一方、症状固定はリハビリテーションや薬物療法で一時的には症状が改善しても、治療を止めると症状がぶり返してしまう一進一退の状態です。日常診療で症状固定を考えるべきタイミングは、治療していても効果がなくなってきたなと感じる時期です。症状固定と言うと症状がなくなった状態を連想しがちですが、そうではありません。症状がまだ残っているからと言って、治療効果が不十分になったにもかかわらず、漫然と治療を続けることは厳に慎むべきでしょう。もちろん、症状固定したら治療も終了しなければいけないわけではありません。あくまでも自賠責保険での治療を終了するだけです。患者さんの希望があれば、症状の緩和を目的として、健康保険を使用して治療を続けることは可能です。受傷して間もないのに全治までの期間の判断を求められることがあります。何故、保険会社は全治までの期間をすぐに知りたがるのでしょうか？受傷後早期にもかかわらず、保険会社が全治までの期間の判断を求めるケースは、大きく2つに分けられます。1つ目は、保険会社の決算期の関係で備金計上を迫られているケースです。備金とは、決算日までに発生した事故に支払うために積み立てる準備金です。備金計上にはある程度の正確さが要求されるので、保険会社の担当者は全治までのおおよその期間を知りたいと思うのです。2つ目は、保険会社が患者さんの症状や医療機関の治療内容について疑念を抱いているケースです。具体的には、軽い事故にもかかわらず、ほぼ毎日通院しているケースなどが挙げられます。保険会社は詐病や過剰診療の可能性を念頭に置いて調査します。後遺障害診断書の記載内容の書き換え要求があって、患者さんや担当弁護士と揉めることがあります。どのように対応すればよいのでしょうか？最近、交通事故診療の現場に弁護士が介入するケースが増えています。その理由は、自動車保険の弁護士費用特約が普及しているからです。弁護士費用特約とは、交通事故に遭った際に、弁護士に委任する費用を補償してくれる特約です。患者さんの立場では、経験豊富な弁護士に依頼できるので、多くの人が加入しています。弁護士の立場では、弁護士費用特約が附帯されていると費用の取りはぐれがありません。このため、多くの弁護士が交通事故患者さんから受任しようと躍起になっています。弁護士報酬は成功報酬部分が大きいので、患者さんが後遺障害に認定されるように、あの手この手を使います。このため、後遺障害認定に大きな影響を及ぼす後遺障害診断書の書き換え要求をする弁護士が後を絶ちません。後遺障害診断書の書き換え要求があった場合には、自賠責保険の記載ルールから逸脱している場合は追記や修正に応じるべきでしょう。たとえば、関節可動域について他動を記載せず、自動しか記載していないケースです。一方、症状固定日をもう少し後にして欲しいなどの医学的根拠が不明瞭な書き換え要求には応じる必要はありません。あくまでも医師としての専門的な診断を優先しましょう。

　心房細動患者における出血リスクの評価には、HAS-BLEDスコアが多く用いられているが、このスコアはワルファリンを用いる患者を対象として開発されたものであり、その性能には限界がある。そこで、米国・ハーバード大学医学大学院のRahul Aggarwal氏らは直接経口抗凝固薬（DOAC）による出血リスクを予測する「DOACスコア」を開発・検証した。その結果、大出血リスクの判別能はDOACスコアがHAS-BLEDスコアよりも優れていた。本研究結果は、オランダ・アムステルダムで2023年8月25日～28日に開催されたEuropean Society of Cardiology 2023（ESC2023、欧州心臓病学会）で発表され、Circulation誌オンライン版2023年8月25日号に同時掲載された。　RE-LY試験1）のダビガトラン（150mgを1日2回）投与患者5,684例、GARFIELD-AFレジストリ2）のDOAC投与患者1万2,296例を対象として、DOACスコアを開発した。その後、一般化可能性を検討するため、COMBINE-AF3）データベースのDOAC投与患者2万5,586例、RAMQデータベース4）のリバーロキサバン（20mg/日）投与患者、アピキサバン（5mgを1日2回）投与患者1万1,1945例を対象に、DOACスコアの有用性を検証した。　以下の10項目の合計点（DOACスコア）に基づき、0～3点：非常に低リスク、4～5点：低リスク、6～7点：中リスク、8～9点：高リスク、10点以上：非常に高リスクに患者を分類し、DOACスコアの大出血リスクの判別能を検討した。また、DOACスコアとHAS-BLEDスコアの大出血リスクの判別能を比較した。【DOACスコア】＜年齢＞　65～69歳：2点　70～74歳：3点　75～79歳：4点　80歳以上：5点＜クレアチニンクリアランス/推算糸球体濾過量（eGFR）＞　30～60mL/分：1点　30mL/分未満：2点＜BMI＞　18.5kg/m2未満：1点＜脳卒中、一過性脳虚血発作（TIA）、塞栓症の既往＞　あり：1点＜糖尿病の既往＞　あり：1点＜高血圧症の既往＞　あり：1点＜抗血小板薬の使用＞　アスピリン：2点　2剤併用療法（DAPT）：3点＜NSAIDsの使用＞　あり：1点＜出血イベントの既往＞　あり：3点＜肝疾患※＞　あり：2点※ AST、ALT、ALPが正常値上限の3倍以上、ALPが正常値上限の2倍以上、肝硬変のいずれかが認められる場合　主な結果は以下のとおり。・RE-LY試験の対象患者5,684例中386例（6.8％）に大出血が認められた（追跡期間中央値：1.74年）。・ブートストラップ法による内部検証後において、DOACスコアは大出血について中等度の判別能を示した（C統計量＝0.73）。・DOACスコアが1点増加すると、大出血リスクは48.7％上昇した。・いずれの集団においても、DOACスコアはHAS-BLEDスコアよりも優れた判別能を有していた。　-RE-LY（C統計量：0.73 vs.0.60、p＜0.001）　-GARFIELD-AF（同：0.71 vs.0.66、p＝0.025）　-COMBINE-AF（同：0.67 vs.0.63、p＜0.001）　-RAMQ（同：0.65 vs.0.58、p＜0.001）　本研究結果について、著者らは「DOACスコアを用いることで、DOACを使用する心房細動患者の出血リスクの層別化が可能となる。出血リスクを予測することで、心房細動患者の抗凝固療法に関する共同意思決定（SDM）に役立てることができるだろう」とまとめた。

　BMIと認知症リスクとの関連は、年齢によりばらつきがあり、性別の影響を受ける可能性がある。新潟大学のAlena Zakharova氏らは、地域在住の日本人を対象に、BMIと認知症リスクとの関連に対する性別の影響を明らかにするため、コホート研究を実施した。Journal of Alzheimer's Disease誌2023年8月1日号の報告。　ベースライン時（2011～13年）に40～74歳であった地域在住の日本人1万3,802人を対象に8年間のフォローアップ期間を伴うコホート研究を実施した。直接測定により収集された身長、体重、腹囲を含む社会人口統計学的およびライフスタイル、病歴に関する情報を自己記入式アンケートで収集した。BMIに基づき参加者を次の6群に分類した。低体重群（＜18.5kg/mm2）、低普通体重群（18.5～20.6kg/m2）、普通体重群（20.7～22.6kg/m2）、高普通体重群（22.7～24.9kg/m2）、過体重群（25.0～29.9kg/m2）、肥満群（≧30.0kg/m2）。認知症発症に関する情報は、介護保険データベースより収集した。多変量調整ハザード比（HR）の算出には、Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・参加者の平均年齢は、59.0歳であった。・男性では、BMIが高いほど認知症リスクが低かった（完全調整p for trend＝0.0086）。・女性では、BMIと認知症リスクとの間にU字型の関連が認められ、低体重群（完全調整HR：2.12）、低普通体重群（同：2.08）、過体重群（同：1.78）は、対照群（高普通体重群）と比較し、認知症リスクが有意に高かった。・これらの所見は、フォローアップ期間の最初の4年間で認知症を発症した参加者を除外した場合でも、同様であった。　著者らは、これらの結果から、「過体重や肥満は、女性のみで認知症リスクを上昇させる可能性があり、肥満の性差が認知症リスクと関連していることが示唆された」と述べている。

　sacituzumab govitecan（SG）は、ヒト化抗Trop-2モノクローナル抗体と、トポイソメラーゼ阻害薬イリノテカンの活性代謝産物SN-38を結合した抗体薬物複合体。米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のHope S. Rugo氏らは、「TROPiCS-02試験」において、既治療のホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）の切除不能な局所再発または転移のある乳がんの治療では、本薬は標準的な化学療法と比較して、全生存期間（OS）を有意に延長し、管理可能な安全性プロファイルを有することを示した。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2023年8月23日号で報告された。9ヵ国の非盲検無作為化第III相試験　TROPiCS-02試験は、北米と欧州の9ヵ国91施設が参加した非盲検無作為化第III相試験であり、2019年5月～2021年4月に患者を登録した（Gilead Sciencesの助成を受けた）。　対象は、HR+/HER2-の切除不能な局所再発または転移のある乳がんで、内分泌療法、タキサン系薬剤、CDK4/6阻害薬による治療を1つ以上受け、転移病変に対し2～4レジメンの化学療法を受けており、年齢18歳以上で全身状態が良好な（ECOG PS 0/1）患者であった。　被験者を、sacituzumab govitecan（10mg/kg、21日ごとに1日目と8日目）または化学療法の静脈内投与を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けた。化学療法群は、担当医の選択でエリブリン、ビノレルビン、カペシタビン、ゲムシタビンのいずれかの単剤投与を受けた。　主要評価項目は、無増悪生存期間（PFS、すでに発表済みで、本論では報告がない）で、主な副次評価項目はOS、客観的奏効率（ORR）、患者報告アウトカムであった。　543例を登録し、sacituzumab govitecan群に272例（年齢中央値57歳［四分位範囲[IQR]：49～65］、男性2例）、化学療法群に271例（55歳［48～63］、3例）を割り付けた。全体の進行病変に対する化学療法のレジメン数中央値は3（IQR：2～3）で、86％が6ヵ月以上にわたり転移病変に対する内分泌療法を受けていた。ORR、全般的健康感/QOLも良好　追跡期間中央値12.5ヵ月（IQR：6.4～18.8）の時点で390例が死亡した。OS中央値は、化学療法群が11.2ヵ月（95％信頼区間[CI]：10.1～12.7）であったのに対し、sacituzumab govitecan群は14.4ヵ月（13.0～15.7）と有意に改善した（ハザード比[HR]：0.79、95％CI：0.65～0.96、p＝0.020）。生存に関するsacituzumab govitecan群の有益性は、Trop-2の発現レベルに基づくサブグループのすべてで認められた。　また、ORRは、化学療法群の14％（部分奏効38例）と比較して、sacituzumab govitecan群は21％（完全奏効2例、部分奏効55例）と有意に優れた（オッズ比[OR]：1.63、95％CI：1.03～2.56、p＝0.035）。奏効期間中央値は、sacituzumab govitecan群が8.1ヵ月、化学療法群は5.6ヵ月だった。　全般的健康感（global health status）/QOLが悪化するまでの期間は、化学療法群が3.0ヵ月であったのに対し、sacituzumab govitecan群は4.3ヵ月であり、有意に良好であった（HR：0.75、95％CI：0.61～0.92、p＝0.0059）。また、倦怠感が悪化するまでの期間も、sacituzumab govitecan群で有意に長かった（2.2ヵ月 vs.1.4ヵ月、HR：0.73、95％CI：0.60～0.89、p＝0.0021）。　sacituzumab govitecanの安全性プロファイルは、先行研究との一貫性が認められた。sacituzumab govitecan群の1例で、治療関連の致死的有害事象（好中球減少性大腸炎に起因する敗血症性ショック）が発現した。　著者は、「これらのデータは、前治療歴を有する内分泌療法抵抗性のHR+/HER2-の転移乳がんの新たな治療選択肢としてのsacituzumab govitecanを支持するものである」としている。なお、sacituzumab govitecanは、米国では2023年2月、EUでは2023年7月に、内分泌療法ベースの治療と転移病変に対する2つ以上の全身療法を受けたHR+/HER2-の切除不能な局所再発または転移のある乳がんの治療法として承認されている。

　内頸動脈（ICA）または中大脳動脈（MCA）にアテローム性動脈硬化症による閉塞を有し、患部に血行動態不全を認める症候性の患者においては、薬物療法（内科的治療）に頭蓋外-頭蓋内（EC-IC）バイパス術を併用しても、内科的治療単独と比較して脳卒中または死亡の発生を抑制しないことが、中国・National Center for Neurological DisordersのYan Ma氏らが実施した「CMOSS試験」で示された。研究の詳細は、JAMA誌2023年8月22・29日合併号に掲載された。中国の13施設で行われた無作為化試験　CMOSS試験は、中国の13施設が参加した非盲検（アウトカム評価者盲検）無作為化試験であり、2013年6月～2018年3月に患者を登録した（中国国家衛生健康委員会の助成を受けた）。　対象は、年齢18～65歳、CT灌流画像上の血行動態不全に起因する一過性脳虚血発作または後遺障害のない虚血性脳卒中を認め、デジタルサブトラクション血管造影検査で片側性のICAまたはMCAの閉塞がみられ、修正Rankin尺度（mRS）スコアが0～2点の患者であった。　被験者を、EC-ICバイパス術＋内科的治療を行う群（手術群）、または内科的治療のみを行う群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。内科的治療は、ガイドラインに基づき、抗血小板療法と脳卒中のリスク因子を管理するための薬物療法（必要に応じて高LDLコレステロールや高血圧の治療薬を使用）が行われ、禁煙（カウンセリング、経口禁煙補助薬）および減量（行動変容、薬物療法）が推奨された。　主要アウトカムは、無作為化から30日以内の脳卒中または死亡と、31日～2年までの同側の虚血性脳卒中の複合であった。9項目の副次アウトカムにも有意差なし　324例（年齢中央値52.7歳、男性79.3％）を登録し、手術群に161例、内科的治療群に163例を割り付けた。309例（95.4％）が試験を完遂した。　主要複合アウトカムは、手術群8.6％（13/151例）、内科的治療群12.3％（19/155例）で発生し、両群間に有意な差を認めなかった（発生率の群間差：－3.6％［95％信頼区間[CI]：－10.1～2.9］、ハザード比[HR]：0.71［95％CI：0.33～1.54］、p＝0.39）。　30日以内の脳卒中または死亡は、手術群6.2％（10/161例）、内科的治療群1.8％（3/163例）で、31日～2年までの同側の虚血性脳卒中は、それぞれ2.0％（3/151例）、10.3％（16/155例）で発生した。　事前に規定された9項目の副次アウトカムはいずれも有意差を示さなかった。たとえば、2年以内のあらゆる脳卒中または死亡は、手術群9.9％（15/152例）、内科的治療群15.3％（24/157例）で発生し（発生率の群間差：－5.4％［95％CI：－12.5～1.7］、HR：0.69［95％CI：0.34～1.39］、p＝0.30）、2年以内の致死的脳卒中は、それぞれ2.0％（3/150例）、0％（0/153例）で発生した（発生率の群間差：1.9％、95％CI：－0.2～4.0、p＝0.08）。　著者は、「今後の試験でバイパス術を検討する際は、より大きなサンプルサイズ、バイパス術が最も有効な患者を同定するためのより精緻な患者選択基準の確立、バイパス術の至適なタイミングの解明、より長期の追跡期間が必要となるだろう」としている。

　厚生労働省は9月1日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のオミクロン株対応ワクチンの一部変更について承認したことを発表した。今回の承認で、ファイザーのオミクロン株XBB.1.5系統のスパイクタンパク質をコードするmRNAを含む1価ワクチンが追加された。一変承認されたのは対象年齢別に、「コミナティRTU筋注」、「コミナティ筋注5～11歳用」、「コミナティ筋注6ヵ月～4歳用」の3タイプとなる。いずれも2023年7月7日に製造販売承認事項一部変更申請されていたもので、9月20日以降の秋開始接種に使用される。　一変承認されたワクチンの概要は以下のとおり。（1）販売名：コミナティRTU筋注一般名：コロナウイルス（SARS-CoV-2）RNAワクチン（有効成分名：トジナメラン及びリルトジナメラン、トジナメラン及びファムトジナメラン又はラクストジナメラン）（下線部追加）接種対象者：12歳以上の者効能・効果：SARS-CoV-2による感染症の予防用法・用量：初回免疫として、1回0.3mLを合計2回、通常、3週間の間隔で筋肉内に接種する。追加免疫として、1回0.3mLを筋肉内に接種する。接種間隔：通常、前回のSARS-CoV-2ワクチンの接種から少なくとも3ヵ月経過した後に接種することができる。（2）販売名：コミナティ筋注5～11歳用一般名：コロナウイルス（SARS-CoV-2）RNAワクチン（有効成分名：トジナメラン、トジナメラン及びファムトジナメラン又はラクストジナメラン）（下線部追加）効能・効果：SARS-CoV-2による感染症の予防用法・用量：本剤を日局生理食塩液1.3mLにて希釈する。初回免疫として、1回0.2mLを合計2回、通常、3週間の間隔で筋肉内に接種する。追加免疫として、1回0.2mLを筋肉内に接種する。接種間隔：通常、前回のSARS-CoV-2ワクチンの接種から少なくとも3ヵ月経過した後に接種することができる。（3）販売名：コミナティ筋注6ヵ月～4歳用一般名：コロナウイルス（SARS-CoV-2）RNAワクチン（有効成分名：トジナメラン、トジナメラン及びファムトジナメラン又はラクストジナメラン）（下線部追加）効能・効果：SARS-CoV-2による感染症の予防用法・用量：本剤を日局生理食塩液2.2mLにて希釈する。初回免疫として、1回0.2mLを合計3回、筋肉内に接種する。2回目は通常、3週間の間隔で、3回目は2回目の接種から少なくとも8週間経過した後に接種する。追加免疫として、1回0.2mLを筋肉内に接種する。接種間隔：通常、前回のSARS-CoV-2ワクチンの接種から少なくとも3ヵ月経過した後に接種することができる。（注）トジナメラン、リルトジナメラン、ファムトジナメラン及びラクストジナメランは、それぞれSARS-CoV-2の起源株、オミクロン株BA.1系統、オミクロン株BA.4-5系統及びオミクロン株XBB.1.5系統のスパイクタンパク質をコードするmRNA。

　核酸・DNAを鋳型にして、メッセンジャーRNAが転写される。4種類の塩基の組み合わせを暗号にして、20種類のアミノ酸に翻訳されることで、タンパク質の合成が行われる。人体は、さまざまなタンパク質から構成されており、染色体DNAは、人体の設計図である。RNA干渉（RNA interference）とは、2本鎖RNAが、いくつかのタンパク質と複合体を作り、相同な塩基配列を持つメッセンジャーRNAと特異的に対合し、切断することによって、遺伝子の発現を抑制する現象である。RNA干渉は、遺伝子の機能を人為的に抑制することに応用できるので、遺伝子機能解析のツールとして、実験室ではおなじみの技術であった。　遺伝子の発現を、特異的に抑制することができることから、研究者ならだれでも、本技術を用いて、特定の遺伝子・タンパク質の働きを制御する『創薬』への展開を期待していたのではないか。英国・ケンブリッジのAlnylam社は、これまでに、家族性アミロイドポリニューロパチーの原因タンパク質を作りだす、トランスサイレチン遺伝子に対して、RNA干渉技術を応用した創薬に成功している。このたび、同じく肝細胞で発現しているアンジオテンシノーゲンを標的にした、siRNA製剤・zilebesiranを開発した。（Desai AS, et al. N Engl J Med. 2023;389:228-238.）　本研究は、健常者を対象にした、第I相試験として行われた。結果は、驚異的であった。わずか一回の投与で、血清アンジオテンシノーゲンの低下をもたらすだけでなく、有効な降圧作用が、実に24週間持続した。低血圧、高カリウム血症、腎機能障害は、認められなかったという。　レニン・アンジオテンシン系は、これまでにレニン、アンジオテンシン変換酵素、アンジオテンシンII受容体、中性エンドペプチダーゼが、心血管疾患の創薬標的として、実薬化されてきた歴史がある。アンジオテンシノーゲンは、レニン・アンジオテンシン系の基質であるが、核酸医薬の技術により、創薬標的となった。本試験の結果は、大いに期待される結果である。アンジオテンシノーゲンを枯渇させる本薬剤の効果は、その特異性と並んで、持続性に目を見張るものがある。一点の曇りがあるとしたら、これだけ長期間抑制することで、レニン・アンジオテンシン系の生理的な機能を喪失することに伴って生ずる、非代償的なリスクに対する懸念が残るといえる。

バブルガム・ブラザーズのブラザー・コーン氏が男性乳がんに罹患したことが、一部報道で伝えられている。一般人では「男性で乳がん？」と驚いた人は少なくないようだ。私自身は希少がんとして男性乳がんの存在は知っていたものの、ネットニュースでコーン氏の画像の上に「乳がん」という文字を見た瞬間は、サムネイル画像か見出しの付け間違いかと思った。今回の報道はコーン氏本人がInstagramなどのSNSにこのことを投稿したのがきっかけで、本人自身は「この度、私Bro.KORN（ブラザー・コーン）は左胸にシコリができ、病院で検査を受けたところ乳がんと診断されました。乳がんは男性では本当に珍しいらしく、自分でも寝耳に水でした」と記述している。各種の報道ではこのコーン氏の投稿を引用しながら、▽男性乳がんの生涯罹患頻度は1,000人に1人▽発症者が多いのは60～70代▽治療方針は基本的に女性の乳がんと同様▽女性より発見が遅れがちなので胸部のセルフチェックをなどの情報を記載している。正直、私自身は著名人が究極のプライバシーである自らの疾患を公表することについてはどちらかと言えば反対の立場だ。かなりざっくばらんな言い方をすれば、何らかの疾患を有することを半ば世間話のように話しがちな高齢者などと違って、世間的には自分のかかった疾患のことなど口にしたくない人のほうが大多数だろう。そういう話は後に下世話な興味を生むことが少なくないし、話を聞かされた周囲の人の中には悪気がなく、患者本人に無神経な物言いをしてしまう人もいる。また、時には罹患の事実自体が周囲に知れたことで仕事などに影響してしまう場合もある。もっとも著名人の場合は、不特定多数の目に触れる機会も多く、こっそり療養するわけにもいかないため、ある種やむを得ず公表に踏み切っているのだろうとも思う。ただ、個人的に著名人の疾患名公表に反対の姿勢を持ちながらも、その“効用”も否定はできず、今回のような報道に接すると常にジレンマを感じてしまっている。とくに今回のコーン氏のような希少疾患の場合はジレンマが強い。希少疾患の場合、まさにその名の通り患者数は少ない。そうなると一般向け報道ではそもそも扱いにくい。報道の役割には当然ながら「少数派の声を幅広いチャネルを持つメディア企業が届ける」という大義名分はあるものの、報道側も「マス」を相手にしている以上、より「マス」が求める情報を届けがちになる。その宿命ゆえになかなか希少疾患の情報は届けにくい。報道の世界にはある種のテーマで取材しようとすると、必ず内部的には「いまなぜ論」が提起される。なぜ、そのテーマを今やらねばならないのかという素朴な論理である。これ自体を間違いというつもりはない。これを否定すれば、メディアだけでなく広範な業界は業務を成り立たせることが困難になる。しかし、今回のような希少疾患にいまなぜ論を掛け算してしまうと、もはや報道では希少疾患を扱う機会が皆無になる。その意味では希少疾患・難病に罹患した著名人のカミングアウトは言葉を選ばずに言えば、“絶好の機会”となる。この個人の考えと報道の現実とのギャップの大きさが前述したジレンマである。たぶん医療の報道にそれなりに関わってきた人間は、ほぼ同様にこのことを経験してきたはずだ。一部の医療従事者からは、こうした著名人の罹患公表を機にある種の疾患について「死の商人」的な批判を受けることもあるが、とりわけ希少疾患では報道の側もその批判は覚悟の上で向き合わねばならない現実があるのだ。私の知人にある希少疾患の患者がいる。本人は長年ブログに病と生きる自分の様子を書き綴っている。その知人に私は聞いたことがある。あんなに赤裸々に自分のことを書くのは、つらくないのかと。これに対し、本人からはこんな趣旨の答えが返ってきた。「正直、自分たちはインターネット隆盛の時代になっても自分の病気に関する情報収集は苦労の連続。家庭の医学的な本をめくっても自分の病気に関する情報は皆無か、あっても1～2行。公的機関のホームページには総論は載っているけど、ほぼ専門家向けのような内容で、自分がそうした病気に罹ったとわかった直後の知識がない状態で読むのにはほとんど不適と言っても良い。そしてメディアの情報を検索しても、こうした公的機関の情報を噛み砕いたような記事は少ない。ある程度治療を続けて主治医とコミュニケーションが取れるようになると、多少は病気のことや治療の知識はついてくる。ただ、自分の病気の専門医が少ないなか、主治医に聞きたくとも機嫌を損ねる可能性がある内容ならば、非常に聞きにくい。結局、同じ病気で苦しむ人とつながる、メディアが自分たちのことを伝えてくれるというところに行き着くには、こうして“人柱”になるしかないんですよ」メディアに対する婉曲的な批判以上に、“人柱”という言葉が今も脳裏に焼き付いている。著名人の疾患名公表とメディアの在り方について、私は今も明快な答えを出せないまま月日を重ねている。

（1）ChatGPTは文章の校正が得意英語で論文や症例報告を執筆するのは、英語が第2言語である日本人の多くの方にとって苦痛に感じるかもしれません。ChatGPTは文章の校正や書き換えに向いており、とくに英語での質は高く、英文校正や文章のブラッシュアップに活用することができます。自分の書いた英語に自信がない時や、他の人に見せる前に間違いを修正しておきたい場合などに、ChatGPTに英文校正を依頼することができます。（2）ChatGPTを論文の英文校正に使用して良いか？ChatGPTをはじめとした生成系AIを学術論文などの執筆目的で使用して良いかは議論の的となっており、文章が盗用にあたる懸念があるといった理由で、使用を禁止している学術雑誌もあります1)。使用に関する方針は学会や雑誌ごとに異なり、たとえば、2023年に開催される機械学習に関する国際学会では、ChatGPTなどの大規模言語モデルを用いて文章を1から作成することは禁止していますが、自分自身が作成した文章の推敲に使用することは許容されるとしています2)。論文に使用する場合には投稿先の雑誌の投稿規定を確認し、使用した場合にはAcknowledgement（謝辞）にその旨を記載するという対応が妥当かと思われます。（3）英文校正プロンプトの具体例今回も前回に引き続き、「深津式プロンプト」を用いて、英文校正を行うためのプロンプトを具体的に紹介します。＃役割あなたはプロの英文校正者です＃命令書入力文の英文校正を行ってください＃制約条件出力は英語で行ってください文法ミスやスペルミスを修正してくださいアカデミックな単語を使用しつつ、わかりやすい表現にしてください修正した部分は修正前、修正後、修正した理由をまとめて表にしてください＃入力文○○○（ここに校正したい文章を入力する）出力は当然英語で行いたいのですが、制約条件の部分に「出力は英語で行ってください」という箇条書きを追加すれば、指示は日本語で行うことができます。また、「修正した理由を表でまとめてください」といった指示を追加すると、理由を説明してくれるため、英語学習にも役立ちます。実際にChatGPT（GPT-4）を用いて英文校正を行った例を図1に示しています。修正前の文章に含まれていた単数形や複数形、副詞と形容詞の違いなど、間違いがあった部分を修正してくれています。また、修正した文章の後に図2のように、修正箇所と修正した理由を指示どおり表示してくれます。ただし、修正後の文章が正確であるという保証はなく、修正後の文章のダブルチェックが必要です。とくに、医学用語や固有名詞を他の単語に置き換えてしまい、本来の意図と異なった文章になる場合があるため注意しましょう。（図1）ChatGPTを用いた英文校正結果 画像を拡大する（図2）ChatGPTを用いた英文校正（修正箇所とその理由）画像を拡大する1）Thorp HH. Science. 2023;379:313.2）Fortieth International Conference on Machine Learning. 「Clarification on Large Language Model Policy LLM」.（2023年7月6日参照）

　1990年代以降、世界の多くの地域において50歳未満で発症する早期発症がんが増加して世界的な問題となっているが、特定のがん種に限定されない早期発症がんの新たなデータは限られている。そこで、シンガポール国立大学のBenjamin Koh氏らによる米国の住民ベースのコホート研究の結果、2010年から2019年にかけて早期発症がんの罹患率は有意に増加し、とくに消化器がんは最も急速に増加していたことが明らかになった。JAMA Oncology誌2023年8月16日号掲載の報告。　研究グループは、米国における早期発症がんの変化を明らかにし、罹患率が急増しているがん種を調査するために住民ベースのコホート研究を行った。解析には、2010年1月1日～2019年12月31日の米国国立がん研究所（NCI）のSurveillance, Epidemiology, and End Results（SEER）の17レジストリのデータを用い、人口10万人当たりの年齢標準化罹患率を算出した。年齢標準化罹患率の年間変化率（APC）はjoinpoint回帰法を用いて推定した。データ解析は2022年10月16日～2023年5月23日に行われた。　主な結果は以下のとおり。・解析には、早期発症がん患者56万2,145例が組み込まれた。うち57.7％が40～49歳で、62.5％が女性であった。・2010年から2019年にかけて、50歳未満の早期発症がんの罹患率は増加していたが（APC：0.28％、95％信頼区間[CI]：0.09～0.47、p＝0.01）、50歳以上のがん罹患率は減少していた（APC：－0.87％、95％CI：－1.06～－0.67、p＜0.001）。・早期発症がんは女性では増加していたが（APC：0.67％、95％CI：0.39～0.94、p＝0.001）、男性では減少していた（APC：－0.37％、95％CI：－0.51～－0.22、p＜0.001）。・2019年の早期発症がんの罹患数が最も多かったのは乳がん（1万2,649例）であった。・早期発症がんの罹患率が最も急速に増加したのは、消化器がん（APC：2.16％、95％CI： 1.66～2.67、p＜0.001）であった。次いで泌尿器系がん（APC：1.34％、95％CI：0.61～2.07、p＝0.003）、女性の生殖器系がん（APC：0.93％、95％CI：0.32～1.55、p＝0.008）であった。・消化器がんのうち、罹患率が最も急速に増加していたのは、虫垂がん（APC：15.61％、95％CI：9.21～22.38、p＜0.001）、肝内胆管がん（APC：8.12％、95％CI：4.94～11.39、p＜0.001）、膵臓がん（APC：2.53％、95％CI：1.69～3.38、p＜0.001）であった。・早期発症がんの罹患率が減少していたのは、呼吸器がん（APC：－4.57％、95％CI：－5.30～－3.83、p＜0.001）、男性の生殖器系がん（APC：－1.75％、95％CI：－2.40～－1.10、p＜0.001）、脳・神経系がん（APC：－0.99％、95％CI：－1.67～－0.32、p＝0.01）であった。　これらの結果より、研究グループは「このコホート研究において、早期発症がんの罹患率は2010年から2019年にかけて増加していた。2019年の罹患数は乳がんが最も多かったが、消化器がんは最も急速に増加していた。これらのデータは、サーベイランスおよび資金調達の優先順位の策定に役立つ可能性がある」とまとめた。

　退院後の統合失調症患者におけるその後の治療継続は、患者および医療関係者、医療システムにとって問題である。これまでの報告では、第2世代抗精神病薬（SGA）の長時間作用型注射剤（LAI）は、経口非定型抗精神病薬（OAA）と比較し、治療アドヒアランスの改善や再入院リスクの軽減に有効である可能性が示唆されている。米国・Janssen Scientific AffairsのCharmi Patel氏らは、米国におけるSGA-LAIとOAAで治療を開始した統合失調症患者における、アドヒアランスと再入院リスクの比較検討を行った。その結果、統合失調症患者は、入院中に開始した抗精神病薬を退院後も継続する可能性が低かったが、SGA-LAI治療患者では、抗精神病薬の順守や外来通院を継続する可能性が高く、OAA治療患者よりも退院後ケアの継続性が向上する可能性が示唆された。Current Medical Research and Opinion誌8月号の報告。　統合失調症関連で入院中に、新たにSGA-LAIまたはOAAによる治療を開始した成人統合失調症患者を、HealthVerityデータベースより抽出した。期間は2015～20年、インデックス日は退院日とした。対象は、入院前および入院時から退院後6ヵ月間、健康保険に継続加入しており、入院前の6ヵ月間でSGA-LAIまたはOAA以外の抗精神病薬の処方データが1件以上の患者。抗精神病薬の使用とアドヒアランス、統合失調症関連の再入院と外来通院について、退院後6ヵ月間の比較を行った。コホート間の特性は、逆確率重み付けを用いて調整した。　主な結果は以下のとおり。・分析対象は、SGA-LAI群は466例、OAA群は517例であった。・入院中に開始した抗精神病薬について、退院後に薬局または医療請求があった患者は、SGA-LAI群で36.9％、OAA群で40.7％であった。そのうち、SGA-LAI群は、OAA群と比較し、抗精神病薬を順守する可能性が4.4倍高かった（20.0％ vs.5.4％、p＜0.001）。・SGA-LAI群は、OAA群と比較し、薬局または医療請求を行う可能性が2.3倍高く（82.7％ vs.67.9％、p＜0.001）、いずれかの抗精神病薬を順守する可能性が3.0倍高かった（41.5％ vs.19.1％、p＜0.001）。・SGA-LAI群とOAA群の再入院率は、退院7日後で1.7％ vs.4.1％、退院30日以内で13.0％ vs.12.6％であった。・SGA-LAI群は、OAA群と比較し、外来受診する可能性が51％高かった（36.3％ vs.27.4％、p＝0.044）。

　米国疾病予防管理センター（CDC）が実施したコロナ罹患後症状（コロナ後遺症、long COVID）に関する多施設共同研究において、COVID-19に罹患した人の約16％が、感染から12ヵ月後も何らかの症状が持続していると報告した。また、感染から一定期間を置いて何らかの症状が発症/再発した人を含めると、感染から12ヵ月時点での有病率は約半数にも上った。本結果はCDCのMorbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）誌2023年8月11日号に掲載された。コロナ後遺症で何らかの症状が発症/再発した人は1年後で約半数に上った　本研究では、前向き多施設コホート研究であるInnovative Support for Patients with SARS-CoV-2 Infections Registry（INSPIRE）の2020年12月～2023年3月のデータが用いられた。米国8施設において、研究登録時に新型コロナ様症状を発症した18歳以上の1,296例（SARS-CoV-2検査陽性1,017例と検査陰性279例）を対象に、長期症状および転帰を評価した。ベースライン調査、3ヵ月、6ヵ月、9ヵ月、12ヵ月時点の追跡調査を行い、継続する症状と、新たに発症/再発した症状を区別した。アウトカムは自己申告による8カテゴリーの症状：（1）頭、目、耳、鼻、喉（HEENT）、（2）体質、（3）肺、（4）筋骨格系、（5）消化器、（6）循環器、（7）認知障害、（8）極度の疲労。検査陽性群と検査陰性群の統計学的比較はχ2検定を用いて評価した。追跡期間中にSARS-CoV-2検査結果が陽性になった参加者は解析から除外した。　コロナ後遺症に関する多施設共同研究の主な結果は以下のとおり。・6,075例が登録され、12ヵ月間のすべての調査を完了し、追跡期間中にコロナに再感染しなかった参加者は1,296例。女性67.4％（842例）。非ヒスパニック系白人72％（905例）。年齢の比率は、18～34歳39.3％、35～49歳31.1％、50～64歳20.7％、65歳以上8.7％。・検査陽性群では、検査陰性群と比べて女性の割合が低く（陽性群：65.2％ vs.陰性群75.2％、p＜0.01）、既婚またはパートナーと同居（60.3％ vs.48.9％、p＜0.01）、コロナ急性期症状での入院（5.6％ vs.0.4％、p＜0.01）の割合が高かった。・症状の持続について、ベースライン時では陽性群のほうが陰性群よりも各症状カテゴリーの有病率が高く、3ヵ月時点で大幅に減少し、6～12ヵ月にかけて徐々に減少し続けた。・12ヵ月時点で、何らかの症状が急性期から持続していると報告したのは、陽性群18.3％、陰性群16.1％で、統計学的な有意差は認められなかった。・12ヵ月時点での「極度の疲労」の持続は、陰性群が有意に高かった（陽性群3.5％ vs.陰性群6.8％）。・感染から一定期間を置いて何らかの症状が発症/再発した人は、陽性群と陰性群共に、12ヵ月時点で約半数に上った。・感染から一定期間後の症状の発症/再発について、症状カテゴリー別の有病率は、陽性群と陰性群共に、「極度の疲労」以外は各検査時点で同程度であった。・「極度の疲労」の有病率は、9ヵ月と12ヵ月時点において、陽性群よりも陰性群のほうが高かった。　著者は本結果について、「陽性群と陰性群を評価した本調査において、多くの参加者は急性期から6ヵ月以上経て新たな症状を経験しており、コロナ後遺症の有病率は相当なものである可能性が示唆された。認知障害と極度の疲労は、6ヵ月後に出現する一般的な症状だ。時間の経過とともに消失する症状と出現する症状を区別することは、コロナ後遺症を特徴付けるのに役立つ。一方、単一時点での測定は、疾病の真の影響を過小評価したり、誤った特徴付けをしてしまうことを示唆している」としている。

　京都大学の山下 侑吾氏らは、下腿限局型静脈血栓症 （DVT）を有するがん患者に対してエドキサバンによる治療を行った場合、症候性の静脈血栓塞栓症（VTE）の再発またはVTE関連死の複合エンドポイントに関して、12ヵ月投与のほうが3ヵ月投与よりも優れていたことを明らかにした。本結果はオランダ・アムステルダムで8月25～28日に開催されたEuropean Society of Cardiology（ESC、欧州心臓学会）のHot Line Sessionで報告され、Circulation誌オンライン版2023年8月28日号に同時掲載された。　抗凝固療法の長期処方は、血栓症の再発予防にメリットがある一方で出血リスク増加が危惧されており、その管理方針には難渋することが多いが、日本国内だけではなく世界的にもこれまでにエビデンスが乏しい領域であった。とくに、比較的軽微な血栓症を有するがん患者における抗凝固薬の使用については、ガイドラインでも投与期間を含めた明確な治療指針については触れられていない現状があることから、同氏らはがん患者における下腿限局型DVTに対する抗凝固療法の最適な投与期間を明らかにする大規模なランダム化比較試験を実施した。　本研究は日本国内60施設で行われた医師主導型の多施設共同非盲検化無作為化第IV相試験で、下腿限局型DVTと新規に診断されたがん患者を、エドキサバン治療12ヵ月（Long DOAC）群または3ヵ月（Short DOAC）群に1：1に割り付けた。主要評価項目は12ヵ月時点での症候性VTEの再発またはVTE関連死の複合エンドポイントで、主な副次評価項目は12ヵ月時点での大出血（国際血栓止血学会の基準による）とした。　主な結果は以下のとおり。・2019年4月～2022年6月までの601例がITT解析対象集団として検討された。エドキサバン12ヵ月群には296例、3ヵ月群には305例が割り付けられた。・対象者の平均年齢は70.8歳で28％が男性だった。全体の20％がベースライン時点でDVTの症状を呈していた。・症候性のVTE再発またはVTE関連死は、エドキサバン12ヵ月群で296例中3例（1.0％）、エドキサバン3ヵ月群で305例中22例（7.2％）発生した（オッズ比[OR]：0.13、95％信頼区間[CI]：0.03～0.44）。・大出血は12ヵ月群では28例（9.5％）、3ヵ月群では22例（7.2％）で発生した（OR：1.34、95％CI：0.75～2.41）。・事前に指定されたサブグループは、主要評価項目の推定値に影響を与えなかった。　山下氏は、「がん患者では軽微な血栓症でもその後の血栓症悪化のリスクが高い、というコンセプトを証明した試験であり、下腿限局型DVTを有するがん患者においては、抗凝固療法による再発予防がなければ、その後の再発リスクは決して低くはないことが示された」とまとめた。一方で、「統計学的な有意差は認めなかったが、抗凝固療法に伴う出血リスクも決して無視することはできないイベント率であり、本研究の結果を日常臨床に当てはめる際には、やはり血栓症リスクと出血リスクのバランスを考慮したうえで、患者個別レベルでの検証が必要であり、とくに出血リスクの推定が重要であると考えられる。同研究からさまざまなサブ解析を含めた検討が共同研究者により開始されているが、今後それらの検討結果を含めてさらなる検証を続けたい」と述べた。　最後に、「本研究は、がん関連血栓症を専門とする数多くの共同研究者が日本全体で集結し、その多大な尽力により成り立っている。日本の腫瘍循環器領域における大きな研究成果が、今回日本から世界に情報発信されたが、そのような貴重な取り組みに関与させていただいた1人として、すべての共同研究者、事務局の関係者、および本研究に参加いただいた患者さんに何よりも大きな感謝を示したい」と締めくくった。