福岡大学の堀 輝氏らは、抗うつ薬治療で効果不十分な日本人うつ病患者の臨床成績に対する医師と患者が重視するポイントの違いを、臨床的に意義のある最小差（MCID）の概念を適用して調査した。Frontiers in Psychiatry誌2025年3月26日号の報告。　本研究は、うつ病患者に対するブレクスピプラゾール2mg/日の増強療法を評価した52週間の非盲検多施設共同研究の事後分析として実施された。Montgomery Asbergうつ病評価尺度（MADRS）スコア、シーハン障害尺度（SDS）スコア、EuroQol-5 dimension-5 level （EQ-5D-5L）から導き出された効用スコアにおけるMCIDを決定した。医師と患者の回答におけるMADRS、SDS、効用スコアの曲線下面積（AUC）との相関係数を比較した。　主な結果は以下のとおり。・患者のMCIDは、MADRSスコアで4.89〜4.94、MADRS改善率で31.15〜35.10％、SDSスコアで0.69〜2.14、効用スコアで0.045〜0.195であった。・患者視点アンカーから導き出されたSDSおよび効用スコアのMCIDは、医師視点アンカーから導き出されたMCIDの約2倍であった。・患者視点アンカーでは、効用スコアのAUCとの相関係数が最も高く、医師視点アンカーではMADRSスコアが最も高かった。　著者らは「MADRS、SDS、EQ-5D-5Lから導き出された効用スコアのMCIDが推定された。医師は、抑うつ症状に重点を置き、日常生活機能や活動性の改善よりも症状の重症度を優先する傾向があるのに対し、患者は、日常生活機能や活動性の改善を優先する傾向が示唆された」と結論付けている。

　ミスマッチ修復機能欠損（dMMR）の局所進行直腸腫瘍では、免疫チェックポイント阻害薬を用いた術前補助療法により高率に手術の必要性がなくなったとの報告があり、これを腫瘍部位を問わずにあらゆる早期dMMR固形腫瘍に適用可能ではないかとの仮説が提唱されている。米国・Memorial Sloan Kettering Cancer CenterのAndrea Cercek氏らは、根治手術が可能な早期dMMR固形腫瘍患者において、PD-1阻害薬dostarlimabを用いた術前補助療法が、高い割合で当該臓器の温存をもたらすことを示した。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年4月27日号に掲載された。米国の2つのコホートの第II相試験　研究グループは、早期dMMR固形腫瘍の非手術的管理の根拠を検証する目的で、治癒切除可能な広範な部位の早期MMR固形腫瘍におけるdostarlimabによる術前補助療法の有効性と安全性を評価する第II相試験を行った（Swim Across Americaなどの助成を受けた）。　米国の3施設でスクリーニングを受け、新たに診断されたI、II、III期の固形腫瘍で、治癒を目的とする手術が可能であり、免疫組織化学染色でMLH1、MSH2、MSH6、PMS2の発現がないdMMRの患者を対象とした。　これらの患者に対し、術前補助療法としてdostarlimab（500mg）を3週ごとに6ヵ月間（9サイクル）静脈内投与し、2つのコホート（コホート1：dMMR局所進行直腸がん、コホート2：直腸以外のdMMR固形腫瘍）で評価を行った。臨床的完全奏効が得られた患者は非手術的管理による治療の継続を選択することができ、残存病変を有する患者は切除術を受けることとした。　コホート1の主要エンドポイントとして、手術を受けなかった患者または手術を受け病理学的完全奏効を達成した患者におけるdostarlimab療法（±化学放射線療法）終了から12ヵ月の時点での持続的な臨床的完全奏効を評価し、コホート2では探索的解析を行った。解析には、2019年12月～2025年4月に得たデータを使用した。治療終了患者の臨床的完全奏効は82％、80％で手術回避　117例を解析の対象とした。コホート1が50例（年齢中央値51.0歳［範囲：26～78］、女性56％）、同2が67例（67.0歳［28～87］、43％）であった。103例が治療を終了した（コホート1：49例、コホート2：54例）。コホート2の主な腫瘍の部位は、結腸（33例）、胃（15例）、尿路上皮（7例）、食道（3例）、胃食道接合部（3例）などであった。　コホート1では、治療を終了した49例のすべてが臨床的完全奏効を達成し、全例が非手術的管理による治療継続を選択した。12ヵ月の時点で、37例が持続的な臨床的完全奏効を維持しており、有効性の基準を満たした。　コホート2では、治療を終了した54例中35例（65％）が臨床的完全奏効を得て、このうち33例（61％）が非手術的管理による治療継続を選択した。残りの2例（胃がん1例、尿路上皮がん1例）は手術を選択し、いずれも切除検体にがんの証拠は認めなかった。　両コホートを合わせた治療終了患者103例では、84例（82％［95％信頼区間[CI]：72～88］）で臨床的完全奏効が得られ、このうち82例（80％［70～87］）が手術を受けなかった。また、原発腫瘍が治療中または治療後に進行したり、切除不能となった患者はなく、死亡例の報告もなかった。　全117例における2年時の無再発生存率は92％（95％CI：86～99）で、再発までの期間中央値は20.0ヵ月（範囲：0～60.8）であった。コホート1の50例では、それぞれ96％および30.2ヵ月、同2の67例では、85％および14.9ヵ月だった。全体で再発は5例のみで、1例は原発腫瘍（直腸）の再増殖であったが、残りの4例はリンパ節に限局した再発であった。有害事象発現率は65％、可逆性のGrade1、2が60％　dostarlimabの投与を少なくとも1回受けた患者の65％に有害事象が発現した。60％は可逆性のGrade1または2の有害事象であった。最も頻度の高いGrade1または2の有害事象は、疲労感（全体の23％）、皮疹または皮膚炎（同21％）、そう痒（同19％）であった。Grade3の有害事象として、糖尿病、肺感染症、甲状腺機能低下症、脳炎、好中球減少症を各1例に認めた。Grade4の発熱性好中球減少症が1例にみられた。　著者は、「免疫チェックポイント阻害薬の効果は、腫瘍の原発部位よりもdMMRの表現型に主に依存していると思われた」「今後の大きな課題は、腫瘍反応を監視する最良の方法を確立することである」「本研究は、早期dMMR固形腫瘍の従来の治療パラダイムに変更をもたらし、多くの患者において手術や他の治療の必要性をなくすための基礎を提示するものである」としている。

　モデルナ・ジャパンは5月19日付のプレスリリースにて、新型コロナウイルスワクチン「スパイクバックス筋注」について、生後6ヵ月以上4歳以下を対象とした追加免疫に関する承認事項の一部変更を厚生労働省から取得したと発表した。　これまで「スパイクバックス筋注」は、生後6ヵ月以上5歳未満に対して初回免疫のみ承認されており、追加免疫は5歳以上が対象であったが、今回の承認により、生後6ヵ月から追加免疫としても接種できるようになる。　COVID-19は、高齢者や免疫不全を有する高リスク者だけでなく、乳幼児においても重症化のリスクが高く、肺炎などの入院を要する疾病を引き起こす可能性がある。同社は、今回の承認が、幅広い世代のCOVID-19感染症予防に貢献すると期待を示している。

　アストラゼネカは2025年5月19日、オシメルチニブ（商品名：タグリッソ）について「EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な局所進行の非小細胞肺癌における根治的化学放射線療法後の維持療法」の適応で、厚生労働省より承認を取得したことを発表した。EGFR遺伝子変異陽性の切除不能なStageIIIの非小細胞肺がん（NSCLC）に対する分子標的薬では、本邦初の承認となる。これまで、切除不能なStageIIIのNSCLCにおいては、EGFR遺伝子変異の有無を問わず、根治的化学放射線療法（CRT）およびその後のデュルバルマブによる維持療法が標準治療とされていた1）。　本承認は、プラチナ製剤を含むCRT後に病勢進行のない、切除不能なStageIIIのNSCLC患者を対象とした国際共同第III相無作為化比較試験「LAURA試験」の結果2）に基づくものである。本試験において、オシメルチニブ群はプラセボ群と比較して有意に無増悪生存期間（PFS）が延長し（ハザード比：0.16、95％信頼区間：0.10～0.24、p＜0.001）、PFS中央値はオシメルチニブ群39.1ヵ月、プラセボ群5.6ヵ月であった。＜今回追加された「効能又は効果」および「効能又は効果に関連する注意」の主な記載＞・効能又は効果EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な局所進行の非小細胞肺癌における根治的化学放射線療法後の維持療法・効能又は効果に関連する注意＜効能共通＞本剤の術前補助療法における有効性及び安全性は確立していない。＜EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な局所進行の非小細胞肺癌における根治的化学放射線療法後の維持療法＞根治的化学放射線療法後に病勢進行が認められていない患者を対象とすること。　なお、LAURA試験のオシメルチニブ群において、重篤な放射線肺臓炎の発現割合が高く、本剤との因果関係が否定できない重篤な放射線肺臓炎が複数例で認められていることから「7. 用法及び用量に関連する注意」「8. 重要な基本的注意」「9.1 合併症・既往歴等のある患者」「11.1 重大な副作用」の項に「放射線肺臓炎」に関連する注意事項が追記されている3）。

　社会的孤立は認知症、健康問題、精神障害、死亡のリスクを高めるため、老化の専門家の間では高齢者の孤独が大きな懸念事項となっている。しかし、少なくとも米国においてはその懸念はやや見当違いであり、むしろ中年層の方が高齢層よりも孤独を感じている実態が明らかになった。米エモリー大学ロリンズ公衆衛生大学院のRobin Richardson氏らによるこの研究結果は、「Aging and Mental Health」に4月21日掲載された。　Richardson氏は、「一般的に、加齢に伴い孤独感は増すと考えられているが、米国では、実際には中年層の方が高齢層よりも孤独を感じている人が多い」と同大学のニュースリリースで述べている。同氏はさらに、「孤独の蔓延に対処するためのこれまでの支援活動や介入策は高齢者や青少年に焦点が当てられてきた。中年層は、重要な対象であるにもかかわらず、見過ごされている」と指摘する。　この研究は、ヨーロッパ、中東、および北米の29カ国で実施された調査データを用いて、年齢に関連した孤独感の格差に対して、性別や年齢などの人口統計学的要因や健康状態がどの程度影響しているのかを、国内および国間で検討した。調査には、50〜90歳の6万4,324人（平均年齢68歳、女性58％）が参加していた。孤独感は、改訂版UCLA孤独感尺度（3項目版）で測定された（スコアは0〜6点で、スコアが高いほど孤独感が強い）。また、年齢による孤独感の格差は、集中指数（COIN）と呼ばれる指標を用いて評価された。COINは一般的に、所得や資産など、社会経済的勾配に沿った健康格差を説明するために使用されるが、本研究では年齢という順序性の明確な変数に基づいてCOINを算出した。値が負の場合は孤独感が中年層に、正の場合は高齢層に偏っていることを意味する。　その結果、孤独感のレベルは国によって大きく異なり、最も低いのはデンマーク（0.4点）、最も高いのはキプロス（1.7点）であった。年齢による孤独感の格差も国によって大きく異なっていたが、多くの国でCOINは正の値を示し、孤独感が高齢層に偏っていることが示唆された。特に、ラトビアとスペインでは年齢による孤独感の格差が顕著だった。一方、オーストリア、ドイツ、イスラエル、ルクセンブルク、スイスでは年齢による孤独感の格差が小さかった。さらに、米国とオランダでは、COINが負の値を示し、孤独を抱えている人は高齢層よりも中年層に多いことが示唆された。　研究グループは、「中年層は、仕事、育児、年老いた親の介護を担うことが多いため、余暇の時間が減り、友人などと過ごす機会を持ちにくくなっている可能性がある」と推測している。米国では、社会的支援の不足と介護費用の高騰により、この問題がさらに悪化する可能性があるという。　このような年齢による孤独の格差に寄与する因子としては、未婚、働いていないこと、うつ病、自己評価に基づく不良な健康状態が確認されたが、それらの影響の大きさも国によって大きく異なっていた。さらに、年齢による孤独感の格差の20％は、本研究で検討された要因では説明できず、この説明できない格差は中年層に集中する傾向があることも判明した。　論文の上席著者で、マヨール大学（チリ）社会科学・芸術学部長のEsteban Calvo氏は、「われわれの研究結果は、孤独が単に高齢期の問題ではないことを示している。実際、仕事、介護、孤立の中でバランスを取ろうとしている中年層の多くは、孤独に陥るリスクが非常に高く、高齢者と同様に的を絞った介入を必要としている」と話す。　こうした状況に対する対策としてCalvo氏は、「世界レベルでうつ病の評価を中年層にまで拡大し、働いていない人や未婚の人への支援を強化すべきだ。ただし、画一的なアプローチではこの世界的な問題を解決できないため、各国の状況に合わせてこれらの取り組みを調整する必要がある」と述べている。

　折につけて紙巻きタバコを電子タバコに替えることでがんのリスクを減らせると考える人がいるかもしれないが、その考えは正しくないようだ。新たな研究で、紙巻きタバコと電子タバコを併用しても、タバコに関連するニコチンや発がん物質への曝露量は紙巻きタバコだけを吸う人と同等であることが示された。米国がん協会（ACS）タバコ規制研究グループのシニア・アソシエイト・サイエンティストであるZheng Xue氏らによるこの研究結果は、「Nicotine and Tobacco Research」に4月15日掲載された。　この研究でXue氏らは、タバコ製品使用の長期的影響に関する連邦政府の研究に参加した成人2,679人のデータを分析した。参加者のうち、1,913人は紙巻きタバコのみ、316人は電子タバコのみを使用しており（専用者）、紙巻きタバコと電子タバコの併用者は450人だった。参加者を、自己申告による1日当たりの紙巻きタバコの喫煙本数（CPD〔cigarettes per day〕）および過去30日間の電子タバコ（e-cigarette）の使用日数（以下、ECIGと表記）を基に平均以上または平均未満で分け、8つのサブグループに分類した。各サブグループは、CPDとECIGを組み合わせたものとしてラベル付けした（例：高CPD/高ECIG群）。その上で、総ニコチン当量、タバコ製品に含まれる発がん物質の代謝産物であるNNAL（4-(メチルニトロソアミノ)-1-(3-ピリジル)-1-ブタノール）、3種類の揮発性有機化合物（VOC）、および重金属（鉛およびカドミウム）の調整幾何平均濃度を群間で比較した。　その結果、CPDについて、併用者（13.1本）と紙巻きタバコ専用者（11.8本）の間で大きな差は見られなかった。併用者のうち、CPDが多い群では少ない群に比べて、NNALとVOCレベルが有意に高かった。具体的には、NNALレベルは、高CPD/高ECIG群で257.07ng/mgクレアチニン、低CPD/高ECIG群で64.57ng/mgクレアチニンであり、両群の差は有意だった。またVOCレベルは、高CPD/低ECIG群で312.02ng/mgクレアチニン、低CPD/低ECIG群で144.11ng/mgクレアチニンであり、こちらも差は有意だった。さらに、紙巻きタバコ使用者（併用者、専用者ともに）は、電子タバコ専用者に比べて有害物質への曝露量が高いことも示された。ただし、重金属（鉛、カドミウム）については群間に差は認められなかった。　Xue氏は、「米国では、複数のタバコ製品を使用する場合、紙巻きタバコと電子タバコの併用が最も一般的だ。この方法で紙巻きタバコの喫煙本数削減や禁煙を目指す人もいる。しかし、われわれの研究結果は、紙巻きタバコと電子タバコの併用が健康を守るための効果的な方法ではないことに加え、タバコ製品の使用が有害であることのさらなるエビデンスを示した」と述べている。また同氏は、「臨床医や公衆衛生従事者は、紙巻きタバコと電子タバコの併用は安全ではなく、併用しても、紙巻きタバコの喫煙本数を減らさない限り、紙巻きタバコの単独喫煙と同程度のリスクを伴う可能性があることを広く認識させる必要がある」と強調している。　一方、ACSがん対策ネットワークのLisa Lacasse氏は、「この結果は、喫煙者は禁煙プログラムに参加して、ニコチン中毒からの離脱に役立つ薬を服用した方が良いことを示している」との見方を示す。同氏はさらに、「米食品医薬品局（FDA）は、その権限をフルに活用して、公衆衛生に対する有益性が証明されていない市場に出回っている何千もの違法製品を排除するなど、全てのタバコ製品を規制する必要がある」と提言している。

＜先週の動き＞ 1.循環器救急に迫る崩壊危機：若手離れと医師不足、救命の現場が揺らぐ／CVIT 2.出産費用、2026年度にも自己負担無償化へ？ 医療現場に広がる波紋／厚労省 3.市販薬のコンビニ販売解禁へ 薬機法改正、医療現場への影響は？／国会 4.DPC病院が25施設減の1,761施設、再編加速も課題山積／厚労省 5.赤穂市民病院の医療事故、被告の赤穂市と医師に8,900万円賠償命令／神戸地裁 6.薬剤師の指示見逃し脳出血死、病院が遺族に和解金1,000万円／愛知県 1．循環器救急に迫る崩壊危機：若手離れと医師不足、救命の現場が揺らぐ／CVIT日本心血管インターベンション治療学会（CVIT）は、5月15日にプレスセミナーを開き、急性心筋梗塞の治療体制に深刻な危機が迫っていることを明らかにした。とくに若手医師の循環器救急離れが進む現状に警鐘を鳴らし、医師確保に向けた提言を公表した。背景には2024年4月に施行された医師の働き方改革がある。時間外労働の上限設定により医師の負担軽減は一定の効果を上げたが、業務量の多い循環器内科では過酷な勤務実態が「見える化」され、志望者が激減。過去10年間でほとんどの診療科が医師数を増やす中、循環器内科は外科以上の速さで減少している。CVITの調査では、所属医師の6割が週1回以上の自宅待機に従事し、夜間救急後の代償休息が得られていないケースが9割に上る。この労働環境が医師の健康や医療の質に悪影響を与えていると指摘されている。また、心筋梗塞の死亡率も地域差が大きく、搬送時間や受入体制によって最大3倍の格差が生じている。CVITは、急性心筋梗塞患者の早期治療が可能な施設を地図上で検索できる「ハートマップ」を公開し、発症から90分以内の治療開始が理想とされる中、地域住民の事前認知による搬送時間短縮を狙っている。CVITは、「経済的インセンティブの整備」・「タスクシフトの推進」・「勤務環境の改善」を3本柱とした改革を提案し、厚生労働省にも循環器医療を特例的に評価するよう働きかけている。とくに経済的インセンティブは「避けて通れない」とされ、医師の偏在是正政策の中で循環器救急を優先対象とする必要性も訴えられている。持続可能な循環器救急体制の構築には、制度的な支援と国民的理解が不可欠であり、引き続き政府や国民に働きかけていく必要がある。また、これに先立って、5月12日に日本循環器学会は、日本人の死因第2位が心疾患であるにもかかわらず、循環器内科医の数が他の診療科に比べて増加しておらず、とりわけ若手医師の減少と高齢化が進んでいることで、人手不足が深刻化していることについて国民に対して警鐘を鳴らしている。とくに地方では医師の確保が難しく、診療体制の維持が困難になっている。このため循環器学会は、タスクシフトや施設の集約化などの対策を進めているが、限界があるため、国民の理解と支援を求めている。 参考 1） 急性心筋梗塞、治療の遅れで死亡率上昇 地域医療の危機（日本心血管インターベンション治療学会） 2） 急性心筋梗塞、助かる未来へ 循環器救急の課題に迫る（同） 3） ハートマップ：全国インターベンション施設マップ（同） 4） 国民の皆様へ：『循環器医不足が深刻な状況です』（日本循環器学会） 2．出産費用、2026年度にも自己負担無償化へ？ 医療現場に広がる波紋／厚労省厚生労働省は5月14日、出産費用の自己負担を2026年度にも無償化する方針を明らかにし、有識者検討会で大筋了承された。これを受け、今後は社会保障審議会で具体的な制度設計が進められる見通し。現在、正常分娩は公的医療保険の対象外で、出産育児一時金として50万円が支給されるのみだが、出産費用の平均は51.8万円（2024年度上半期）に達し、地域差も大きく、東京では平均60万円超となっており、この結果、約45％の家庭が一時金で費用を賄いきれず、自己負担が重くのしかかっている。無償化の方法として、正常分娩への保険適用と3割自己負担の撤廃案、一時金のさらなる増額案などが浮上している。しかし、保険適用には「標準的な出産費用」の定義の明確化や診療報酬設定の課題があり、自由価格設定が制限されれば経営への影響を懸念する産科施設の声も根強い。無痛分娩や個室料、お祝い膳といった付帯サービスの扱いや、妊婦健診の自己負担軽減も議論の対象だ。費用の透明化や、妊産婦が選択可能な情報整備の必要性も指摘されている。少子化対策として期待が寄せられる一方で、現役世代の社会保険料負担や、医療提供体制の持続可能性など課題は多く、丁寧な制度設計が求められている。 参考 1） 第10回「妊娠・出産・産後における妊産婦等の支援策等に関する検討会」（厚労省） 2） 出産費用2026年度にも無償化、制度設計検討へ…厚労省案を有識者検討会が了承（読売新聞） 3） 分娩施設が少子化や物価高騰で窮地に…九州・山口・沖縄では3年間で46か所減、阿蘇など5地域でゼロ（同） 4） 出産費用、無償化へ 厚労省方針、26年度の保険適用は困難の見通し（朝日新聞） 5） 標準的な出産費用の無償化へ、26年度めどに制度設計 保険適用への懸念の声も 厚労省検討会（CB news） 6） 2026年度目途に「標準的な出産費用の自己負担」を無償化、産科医療機関等の経営実態等にも配慮を－出産関連検討会（Gem Med） 3．市販薬のコンビニ販売解禁へ 薬機法改正、医療現場への影響は？／国会医薬品医療機器法（薬機法）の改正法が5月14日に参議院本会議で成立した。この改正により、薬剤師や登録販売者が不在のコンビニエンスストアなどでも、オンラインによる服薬指導を条件として一般用医薬品（市販薬）の販売が可能となる。これにより、夜間・休日などに薬局へいけない際の市販薬購入が現実的となるが、一方で、オーバードーズ対策として、せき止めやかぜ薬など一部薬剤については若年層への販売を小容量化、1個に制限する措置が導入される。オンライン指導を担う薬剤師は、同一都道府県内の薬局に所属し、販売店舗の保管管理状況などを定期確認する義務も課される。また、後発医薬品の供給不安が続く現状を受け、出荷停止時の国への報告義務や供給責任者の設置、調剤業務の外部委託容認などが盛り込まれた。さらに、医薬品の安定供給体制強化として、国が事業者に対し増産を要請できる法的枠組みが整備される。加えて、「ドラッグ・ロス」問題への対応として、新薬の迅速承認制度や、スタートアップ支援を目的とした新たな基金の創設も明記された。とくに、がん領域などで有用性が合理的に予測される医薬品については、臨床試験の一部を省略し、早期承認が可能となる。改正法の施行は段階的に進められ、コンビニでの販売制度は2年以内、乱用対策は1年以内に開始される。医薬品アクセスの利便性向上と供給の安定、さらに薬剤師職能の拡張が期待される一方、安全性や乱用リスクとのバランスをどうとるかが今後の課題となる。 参考 1） コンビニで市販薬の購入可能に、改正薬機法が成立 ローソンなど歓迎（日経新聞） 2） コンビニで市販薬の購入が可能に 改正法が成立 乱用対策で若年者への販売制限設ける（産経新聞） 3） 市販薬がコンビニ購入可能に オーバードーズ対策で若者に購入制限も（毎日新聞） 4．DPC病院が25施設減の1,761施設、再編加速も課題山積／厚労省厚生労働省は5月15日に開催した中央社会保険医療協議会（中医協）で、2025年6月時点のDPC（診断群分類別包括評価）対象病院が、前年から25病院減少し1,761病院となる見込みであると報告した。算定病床数も約7,800床減の47万5,910床となり、制度導入以降で最も多かった2016年の49万5,227床から約2万床減ったことになる。減少の背景には、病院の再編や病棟の機能転換がある。とくに、2024年度診療報酬改定で新設された「地域包括医療病棟入院料」への移行が進み、急性期医療から回復期医療への再配置が加速。DPC対象基準未達による退出（4病院）に加え、地域包括ケアへの転換を理由とした退出が19病院に上った。一方、DPC制度内の各病院の診療実績や機能を評価する「機能評価係数II」は全体的に低下傾向にあり、制度内での格差が浮き彫りになっている。大学病院では、鹿児島大学病院が最も高い係数を維持し、標準病院群では宮崎県立延岡病院が引き続き上位に位置する。厚労省は、2025年度のDPC制度運用に際して、地域医療への貢献度や救急対応実績を重視する再評価を実施。激変緩和措置の終了や災害特例の対応も踏まえたが、DPCからの退出が相次ぐ現状は、地域医療構想に掲げた「機能分化・連携による病床再編」が一部進んだともいえる一方で、急性期医療の担い手の減少による地域偏在や機能の空白が懸念される。地域医療構想の達成目標の2025年を迎え、急性期から地域包括ケアへの移行は制度設計通りに進行しているが、医療ニーズに対応した病床配置が実現されているとは言い難い。厚労省による今後の実態把握と、質の高い急性期医療の維持に向けた制度的支援の在り方が問われる局面となっている。 参考 1） 中央社会保険医療協議会 総会［議事次第］（厚労省） 2） 令和7年度におけるDPC/PDPSの現況について（同） 3） DPC対象病院数、前年比25病院減の1,761病院に（日経ヘルスケア） 4） DPC病院25減、6月以降1,761病院に 病棟の機能再編で退出相次ぐ（CB news） 5） 2025年度のDPC機能評価係数II内訳や救急補正係数の状況など公表、自院と他院を比較し「自院の取り組み」検証が重要－中医協総会（Gem Med） 5．赤穂市民病院の医療事故、被告の赤穂市と医師に8,900万円賠償命令／神戸地裁兵庫県赤穂市民病院で2020年に行われた腰の手術で、当時74歳の女性患者が誤って神経を切断され、両脚に重度のまひなどの後遺障害を負った問題で、神戸地裁姫路支部は2025年5月14日、被告である赤穂市と執刀した元脳神経外科医の松井 宏樹氏（47）に対し、約8,900万円の損害賠償を命じる判決を言い渡した。判決は、医師の技量不足自体は認めなかったが、「注意義務違反の程度は著しい」と断じた。手術では出血で視野が不明瞭な状態でドリルを使用し、馬尾神経を切断。松井医師は過去にも複数の医療事故に関与し、2020年に執刀を禁じられた後、2021年に同院を退職していた。病院側の事後対応にも問題があり、説明や謝罪が遅れたことも慰謝料算定の要因となった。原告側は「基本的な医療行為ができていなかったと裁判所が認めた」と評価し、他の被害者救済にもつながる判決とした。赤穂市は「真摯に受け止め、信頼回復に努める」とコメントしている。 参考 1） 手術ミスで両足に重度のまひ 赤穂市民病院側に8,900万円賠償命令 執刀医の注意義務違反「著しい」（神戸新聞） 2） 赤穂市民病院の医療事故 医師と市に賠償命じる判決（NHK） 3） 赤穂市民病院の手術ミス訴訟 市と執刀医に8,900万円支払い命令（毎日新聞） 4） ドリルで脊髄神経を切断、執刀医らに8,800万円の賠償命令…執刀医は半年強で医療事故8件起こす（読売新聞） 6．薬剤師の指示見逃し脳出血死、病院が遺族に和解金1,000万円／愛知県2023年に愛知県の岡崎市民病院で、70代の男性入院患者が抗凝固薬の過剰投与により脳出血を起こし、死亡する医療事故が発生した。患者は、脳梗塞予防のため抗凝固薬を服用していたが、腎機能障害があるため通常の半分量に減薬する必要があった。しかし、主治医が薬剤師らからの減量指示を見落とし、通常量を8日間にわたり投与した。その結果、男性は入院から約2週間後に脳出血を起こして死亡した。病院は当初から医師による情報確認の不足を認め、調査の結果、薬の過剰投与と死亡の因果関係を否定できないとして過失を認定。遺族に対して1,000万円の損害賠償を支払い、和解する方針を明らかにした。病院は会見で謝罪し、院内の情報共有体制の見直しや、医師と薬剤師間の連携強化など再発防止策を講じると表明した。 参考 1） 抗凝固薬を基準量の2倍投与、岡崎市民病院で医療ミス 患者死亡で1,000万円賠償へ（中日新聞） 2） 岡崎市民病院 “患者の死因に投薬ミス” 遺族と和解へ（NHK） 3） 投薬量誤り70代男性死亡 病院が1千万円の賠償支払いへ（朝日新聞） 4） 血液の抗凝固剤を過大投与後に70代男性患者が脳出血で死亡 薬を半分に減らすよう薬剤師などがWEBの情報共有で主治医に伝えるも確認せず 愛知・岡崎市民病院（TBS）

治療法もワクチンもない伝染性紅斑（リンゴ病）とは●原因と感染経路伝染性紅斑（リンゴ病）は、子供を中心に流行するヒトパルボウイルスB19を原因とする感染症で、患者の咳やくしゃみなどのしぶきに触れることで感染（飛沫・接触感染 ）します。●主な症状約10日間の潜伏期間の後、両頬に紅い発疹が出現し（下図）、続いて体や手・足に網目状の発疹が出現、1週間程度で消失します。発疹が淡く、他疾患との区別が難しい場合もあります。多くの場合、両頬に発疹が出現する7～10日前に、微熱や風邪様の症状があることが多く、この時期が1番人に感染させやすくなります。発疹出現期には、感染力はほぼ消失します。●治療や予防法特別な治療方法はなく、対症療法が行われます。予防ワクチンもありません。このウイルスはアルコール消毒の効果が乏しいため、流水と石けんによる手洗いが大切です。また、感染拡大防止のために患者さんはマスクをしましょう 。●とくに注意が必要な人妊娠中あるいは妊娠の可能性がある女性は注意が必要です。胎児にも感染し、胎児水腫などの重篤な状態や、流産のリスクとなる可能性があります。周囲で患者発生がみられた場合 、感冒様症状の人や患者との接触をできる限り避けるよう注意をしてください。国立健康危機管理研究機構 感染症情報提供サイト 伝染性紅斑より引用（2025年5月14日閲覧）https://id-info.jihs.go.jp/diseases/ta/5th-disease/010/5th-disease.htmlCopyright © 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

第85回　健康寿命はどうやって算出する？近年、平均寿命の延伸だけでなく、「健康寿命」の重要性が増しています。健康寿命とは、「健康上の問題で日常生活に制限のない期間の平均を指し、生活の質（QOL）を考慮した指標」です。今回は、健康寿命が注目される背景、その算出方法と評価、延伸目標、日本の現状、そして、健康寿命に関する注意点について解説します。■なぜ健康寿命が注目されるのか平均寿命の延びは喜ばしいことですが、健康上の問題を抱えたまま長生きすることは、本人や家族、社会にとって大きな負担となります。そのため、健康で自立した生活を過ごすことができる期間、すなわち健康寿命を延ばすことが、近年、重要視されるようになりました。とくに、わが国が世界一の長寿国となった2000年以降、健康寿命の延伸が政府の主要な健康目標として掲げられています。■健康寿命の算出方法と評価わが国では、3年ごとに実施される「国民生活基礎調査」のデータを基に、健康寿命を算出しています。具体的には、以下の手順で行われます。1）健康状態の定義調査では、「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」という質問が行われます。「ない」と回答した人を「健康」とし、「ある」と回答した人を「不健康」と分類します。2）サリバン法（Sullivan法）による算出年齢別の死亡率と、各年齢層における「健康」と「不健康」の割合を組み合わせ、サリバン法という方法で健康寿命を計算します。これは各年齢層の「健康な人の定常人口＊」を求め、それを基に健康寿命を導き出す方法です。＊x歳における生存数Lx人について、これらのおのおのがx歳からx＋n歳に達するまでの間に生存する年数の和、または、常に10万人の出生があって、こられの者が上記の死亡率に従って死亡すると仮定すると究極において一定の人口集団が得られるが、その集団のx歳以上x＋n歳未満の人口を、年齢階級［x、x＋n］における「定常人口」という。■サリバン法サリバン法では、以下の手順で健康寿命を算出します。（1）定常人口の仮定：毎年10万人が誕生し、年齢別の死亡率に従って死亡する定常人口を仮定します。（2）年齢別の健康割合の適用：各年齢層における「健康」と「不健康」の割合を、この定常人口に適用します。（3）健康な人の定常人口の算出：各年齢層で「健康」と分類された人々の数を合計し、「健康な人の定常人口」を求めます。（4）健康寿命の計算：「健康な人の定常人口」を10万で除し、健康寿命を算出します。この方法により、平均寿命と健康寿命を比較し、健康上の問題で日常生活に制限のない期間の平均を求めることができます。■健康寿命の延伸目標政府は、「健康日本21」の第2次や第3次の取り組みにおいて、健康寿命の延伸を主要な目標としています。具体的には、平均寿命と健康寿命の差を縮めること、すなわち不健康な期間を短縮することを目指しています。これにより、高齢者がより長く健康で自立した生活を過ごすことができる社会の実現を図っています。日本人の健康寿命の現状（2022年時点）ですが、2022年の日本人の健康寿命は、男性で72.57歳、女性で75.45歳と報告されています。これは、前回の2019年の調査と比較して、男性は短縮、女性は延伸していますが、いずれも統計的に有意な差ではありません。一方、平均寿命は男性が81.05歳、女性が87.09歳であり、健康寿命との差、すなわち日常生活に制限のある期間は、男性で約8.48年、女性で約11.64年となっています。■健康寿命の注意点健康寿命は有用な指標ですが、以下の点に注意が必要です。（1）主観的評価の影響：健康状態の自己申告に基づくため、個人の主観や認識の違いが結果に影響を与える可能性があります。（2）測定方法の限界：「健康」と「不健康」の定義が明確でない場合や、調査方法によっては結果が変動する可能性があります。（3）地域差の存在：地域や社会経済的要因によって、健康寿命に差異が生じることがあります。健康寿命の向上には、個人の健康管理だけでなく、社会全体での取り組みが求められています。政府は、「健康日本21」や「健康寿命延伸プラン」などの政策を通じて、国民の健康増進を推進しています。これらの取り組みは、生活習慣病の予防や高齢者の介護予防、地域社会での健康作り活動の推進など、多岐にわたります。たとえば、「健康寿命延伸プラン」では、2040年までに健康寿命を男女ともに2016年に比べて3年以上延伸し、75歳以上とすることを目指しています。この目標を達成するため、次世代を含めたすべての人の健やかな生活習慣の形成、疾病予防・重症化の予防、介護予防・フレイル対策、認知症予防の3分野を中心に取り組みを推進しています。また、地域レベルでの取り組みも重要です。各自治体は、地域の実情に応じた健康増進計画を策定し、住民の健康作りを支援しています。これには、健康教育や運動プログラムの提供、健康診断の推進などが含まれます。さらに、企業や団体も従業員の健康管理や職場環境の改善を通じて、健康寿命の延伸に寄与しています。健康経営の推進や職場での健康作り活動は、労働生産性の向上にもつながります。これらの多面的な取り組みを通じて、国民一人ひとりが健康で質の高い生活を過ごすことができる社会の実現を目指しています。健康寿命の延伸は、個人の幸福だけでなく、社会全体の持続可能性にも寄与する重要な課題です。■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ統計のそこが知りたい！第56回　正規分布とは？第57回　正規分布の面積（確率）の求め方は？第58回　標準正規分布とは？

医学用語紹介：髄膜炎 meningitis患者さんに説明する際に、専門用語であるmeningitisは通じない場合が多いでしょう。「髄膜炎」と伝えるには、どのような一般用語を使えばよいでしょうか？講師紹介

【5月19日　IBDを理解する日】〔由来〕「世界IBDデー」に准じ、クローン病や潰瘍性大腸疾患などの「炎症性腸疾患」（IBD）への理解促進のため、IBDネットワークとアッヴィの共同で2013年に制定。関連コンテンツ第82回「IBD診療ブラッシュアップ」【診療よろず相談TV】アトピー性皮膚炎の成人・小児はIBD高リスク活動期クローン病の導入・維持療法、ミリキズマブが有効／Lancet中等症～重症の潰瘍性大腸炎、グセルクマブは有効かつ安全／Lancet中等症～重症の潰瘍性大腸炎、抗TL1A抗体tulisokibartが有望／NEJM

　未治療の成人高血圧患者において、診断後1ヵ月以内に降圧薬単剤療法を開始すると、それ以降に開始した場合と比較して、診断後6～30ヵ月までの血圧コントロールが良好であった。一方で、1ヵ月以内に単剤での降圧薬療法を開始したとしても、30％超の患者では血圧コントロールは不十分であることも示された。米国医師会のRobert B Barrett氏らによる後ろ向きコホート研究の結果が、Hypertension誌オンライン版2025年4月21日号に掲載された。　診断および治療歴のない高血圧患者1万5,422例（平均年齢：56.0±14.8歳、18歳未満および85歳以上は除外、2019年1月～2023年1月に初回診断）が、5つの医療機関の後ろ向きコホートより抽出された。診断後最大42ヵ月までの期間において、血圧コントロール状況（＜140/＜90mmHg）およびコントロール不良時における降圧薬単剤療法の開始状況を経時的に評価した。初診時の血圧に対する降圧薬単剤療法開始のオッズを、人種、性別、および糖尿病の有無で層別化し、ロジスティック回帰モデルにより推定した。経時的な血圧コントロール達成状況については、Cox比例ハザードモデルを用いてハザード比（HR）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値は全体で24ヵ月であった。・降圧薬単剤療法は、診断後1ヵ月で患者の約44％、6ヵ月で75％、1年で82％、2年で90％に実施されていた。・診断後1ヵ月以内に降圧薬単剤療法を開始した患者とそれ以降に開始した患者の人口統計学的・臨床的特徴は、平均年齢53.3歳vs.58.2歳、男性が45.9％ vs.43.5％、ベースラインの平均血圧は154.4（±12.5）/88.5（±11.5）mmHg vs.152.5（±12.5）/85.5（±11.8）mmHg、平均BMIはともに31.5kg/m2、糖尿病ありが19.5％ vs.23.8％であった。・診断後1ヵ月以内に降圧薬単剤療法を開始した患者では、それ以降に開始した患者と比較し、診断後6ヵ月時点で有意に高いコントロール率を示し（57.4％ vs.47.5％、p＜0.001）、30ヵ月まで維持されていた（66.8％ vs.62.0％、p＜0.001）。・42ヵ月間の追跡期間中の血圧コントロール率は、診断後1ヵ月以内に降圧薬単剤療法を開始した患者では、それ以降に開始した患者と比較して19％高く（HR：1.19、95％信頼区間[CI]：1.13～1.25）、年齢、人種、性別、初回SBPで調整後も維持された（HR：1.21、95％CI：1.15～1.27）。・高血圧診断後1ヵ月以内の降圧薬単剤療法開始によるベネフィットは、多変量補正後もコントロール閾値＜130/＜80mmHgで認められた（HR：1.14、95％CI：1.07～1.21）。

　CSLベーリングは、遺伝性血管性浮腫（HAE）の急性発作の発症抑制にガラダシマブ（商品名：アナエブリ）が4月18日に販売されたことに合わせ、プレスセミナーを都内で開催した。プレスセミナーでは、ガラダシマブの概要やHAE治療の課題と展望などが説明された。HAE患者のニーズに応える治療薬ガラダシマブ　「HAE長期予防のための新たな選択肢『アナエブリ皮下注 200mgペン』の製品概要」をテーマにローズ・フィダ氏（研究開発本部長）が、ガラダシマブの開発の経緯や国際共同第III相試験であるVANGUARD試験の概要について説明した。　HAEは、常染色体顕性遺伝の遺伝性希少疾患であり、腹部や顔面、喉などの部位への浮腫やこれに伴う痛みなどを特徴とする。とくに喉が腫れた場合、呼吸の阻害により生命に関わることもある疾患である。 　本症は、発症のタイミング、重症度、浮腫の部位の予測は困難であり、浮腫は通常12～24時間かけて悪化し、2～5日間持続する。　HAEの治療では、病期に応じてオンデマンド治療、短期発作抑制治療、長期発作抑制治療が行われている。とくに長期発作抑制治療では、患者は予測できない発作への不安と従来の治療アクセスへの負荷やコンプライアンスの難しさのため新しい治療薬の要望があり、今回研究・開発されたのがガラダシマブである。　ガラダシマブは、HAEの急性発作の発症抑制を効果効能とした月1回投与のプレフィルドペン製剤であり、通常、成人および12歳以上の小児には初回400mgを皮下投与し、以降は200mgを月1回皮下投与する。ガラダシマブは活性化されたFXIIを阻害することでカリクレイン・キニン系の開始部分を阻害し、それに続くブラジキニンの生成を抑制する。　国際共同第III相試験であるVANGUARD試験は、6ヵ月間の治療期における月間のHAE発作回数を主要評価項目に行われた。ガラダシマブ群39例、プラセボ群25例であった。　その結果、主要評価項目では、1ヵ月当たりのHAE発作回数の中央値（平均値）は、ガラダシマブで0.00回（0.27）に対し、プラセボ群では1.35回（2.01）で有意に低かった（p＝0.001、両側Wilcoxon検定）。 　副次評価項目である6ヵ月間の治療期のレスポンダー割合（HAE発作回数が50％以上減少した患者）はガラダシマブ群94.9％およびプラセボ群33.3％、治療中に無発作（発作減少率100％）の割合はそれぞれ61.5％および0％だった。　また、探索的項目として患者報告アウトカム質問票（AE-QoL［Angioedema Quality of Life Questionnaire］合計スコア）について、初回投与開始後からQOLの指標となったAE-QoL合計スコアの改善が認められ、その傾向は6ヵ月間持続した。　そのほか、安全性に関して重篤な有害事象、過敏症、アナフィラキシー、血栓症、出血の報告は認められず、注射部位反応はガラダシマブ群、プラセボ群ともに2例だけだった。主な有害事象は、ガラダシマブ群で上気道感染、上咽頭炎、頭痛などがみられた。HAEと確定診断されるまで平均15.6年という課題　「HAE治療における課題と期待、患者さんのQOLの向上を目指して」をテーマに秀 道広氏（広島市立広島市民病院 病院長）が、HAEの病態と診療での課題、今後の展望について説明した。　HAEは、血管中のC1蛋白分解酵素阻害因子（C1-INH）が低下し、ブラジキニンが上昇することで生じる限局性の浮腫で、一定時間（日数）後に跡形なく消失する。症状は蕁麻疹に似ているが、発症の機序は異なるため蕁麻疹の治療薬は効果がない（最近、C1-INH活性が正常なHAE3型というまれな病型も報告されている）。　HAEの診断は『遺伝性血管浮腫（HAE）診断ガイドライン 改訂 2023年版』（日本補体学会編）のアルゴリズムに基づいて行う。HAEを疑った場合、先述のC1-INH活性測定とC4測定の検査から診断を行うことができるが、「医療者などがHAEに気付くことができるか」という点が課題だという。　HAEは出現部位、浮腫の程度、頻度がさまざまであり、気付かれにくい疾患である。実際、わが国の研究で2016～17年に実施されたアンケート調査で121例のHAE患者は確定診断まで平均15.6年を要し、胃腸炎、虫垂炎、血管性浮腫などの他の疾患と診断されていた。また、HAEの症状出現から治療にかかるまでの時間は平均で87.4分という報告がある1）。　発作の出現部位では、胴体が72.4％、消化管が60.3％、四肢が31.0％の順で多く、夕方～早朝に出現が多いことが報告されている2）。　HAEの治療では年々治療薬が進化し、C1-INH点滴から始まり、急性発作時のイカチバント、長期発作抑制治療薬のベロトラルスタット、ラナデルマブとC1-INH皮下注製剤が登場している。　治療の目標は先述のガイドラインには「疾病負荷のない日常生活を可能な限り目指すことである」と記されているが、長期発作抑制治療中のHAE患者へのAE-QoLでは、発作頻度は低くても発作への恐れや恥ずかしさ、うつや不安傾向は変わっていないという報告もある3）。　以上から残された課題として、（1）いつ発作が起こるかわからない（2）発作治療は早いほうが効果的だがすぐに注射できるとは限らない（3）診断の遅れによる適正治療の遅れについて医療、製薬メーカー、患者会などが連携し、解決していく必要がある。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、オミクロン株流行以降、重症度が低下したとする報告がある一方、インフルエンザと比較すると依然として重症度が高いとの報告もある。国内の死亡者数においても、5類感染症移行後、COVID-19による死亡者数はインフルエンザの約15倍に上ると厚生労働省の統計で報告されている。こうした背景から、長崎大学熱帯医学研究所の前田 遥氏らの研究グループは、COVID-19患者の入院中の死亡リスクをインフルエンザ患者と比較評価した。本結果は、5月8～10日に開催された第99回日本感染症学会総会・学術講演会/第73回日本化学療法学会総会 合同学会にて、前田氏が発表した。　本研究は、徳洲会メディカルデータベースを用いた後ろ向きコホート研究として実施された。DPCシステムに加入する50施設のデータから、18歳以上で入院契機病名がCOVID-19またはインフルエンザである患者を対象とした。解析対象期間は、インフルエンザ患者が2018年1月～2022年12月、COVID-19患者が2020年3月～2022年12月。両検査陽性者、入院時病名と検査結果の不一致例、COVID-19患者における抗体投与目的と考えられる短期入院例、転帰不明例は除外された。統計解析には、競合リスクを考慮した原因別ハザードモデルを使用し、インフルエンザ患者と比較したCOVID-19患者の院内死亡ハザード比を算出した。年齢、性別、チャールソン併存疾患指数（CCI）、高齢者施設入所の有無、入院医療機関を調整因子とした。90日超の入院は90日で打ち切りとした。また、COVID-19の流行時期による臨床状況の変化を考慮し、以下の3期間に分けて解析を行った。・I期：流行開始～ワクチン導入前（2020年3月～2021年2月）・II期：ワクチン導入後～オミクロン株流行前（アルファ株、デルタ株流行期）（2021年3月～2021年12月）・III期：オミクロン株流行期（2022年1月～2022年12月）　主な結果は以下のとおり。・解析対象は、COVID-19入院患者1万8,336例、インフルエンザ入院患者2,657例。年齢中央値は、COVID-19患者のI期（3,695例）：65歳（四分位範囲：48～78）、II期（5,959例）：55歳（44～71）、III期（8,682例）：80歳（68～88）、インフルエンザ患者：82歳（74～88）。・院内死亡割合は、インフルエンザ患者で5.9％に対し、COVID-19患者ではIII期（オミクロン株流行期）が9.1％であった。I期は6.3％、II期は5.5%であった。・人工呼吸器やHFNC/NPPVの使用割合は、アルファ株やデルタ株が流行したII期が最も高かった。　-人工呼吸器の使用：COVID-19 II期 7.8%vs.インフルエンザ 3.5%　- HFNC/NPPVの使用：COVID-19 II期 8.8%vs.インフルエンザ 0.6%・入院期間は、COVID-19の全期間とインフルエンザでほぼ同様の約10日であった。・インフルエンザと比較したCOVID-19の院内死亡ハザード比は、I期：1.51（95％信頼区間[CI]：1.16～1.96）、II期：2.21（1.73～2.83）、III期：1.85（1.53～2.24）であり、II期が最も高かった。・入院時に酸素投与が必要であった患者に限定した場合も、I期：1.76（95％CI：1.18～2.64）、II期：2.17（1.50～3.14）、III期：2.01（1.53～2.65）となり、同様の傾向が認められた。　前田氏は本研究の結果について「COVID-19入院患者は、インフルエンザの入院患者と比較して、全期間を通じて院内死亡リスクが高いことが明らかになった。入院時に酸素投与を受けた患者に限定した解析でも同様の結果であり、入院時点で一般に入院適応があると考えられる患者に限定しても、COVID-19の死亡リスクが高いことが示唆された。新型コロナワクチン導入後の期間においては、入院患者が若年であり、入院時点でワクチン接種が完了していない集団であった可能性が考えられるが、本研究ではワクチン接種歴のデータが含まれていないため、今後の検討課題としたい」と結論付けた。

　アルツハイマー病は、世界的な健康問題として深刻化しており、疾患進行に影響を及ぼす可能性のある改善可能な生活習慣因子への関心が高まっている。この生活習慣因子の中でも、カフェイン摂取は潜在的な予防因子として期待されているものの、そのエビデンスは依然として複雑であり、完全に解明されていない。パキスタン・Rehman Medical InstituteのZarbakhta Ashfaq氏らは、カフェイン摂取とアルツハイマー病進行との関連性についてのエビデンスをシステマティックにレビューし、評価した。Cureus誌2025年3月20日号の報告。　2024年10月までに公表された研究をPubMed/MEDLINE、Embase、Web of Science、Cochrane Libraryなどの主要データベースより、包括的に検索した。ヒトを対象にカフェイン摂取とアルツハイマー病進行との関係を検証した研究をレビューに含めた。品質評価では、観察研究にはニューカッスル・オタワ尺度、その他の研究には適切なツールを用いた。　主な内容は以下のとおり。・カフェイン摂取量が多い（1日当たり200mg超）場合と認知機能低下およびアルツハイマー病進行のリスク低下との間に一貫した関連性が示唆された。・血漿カフェイン濃度が1,200ng/ml超の場合、軽度認知障害（MCI）から認知症への移行リスクの低下と顕著な関連が認められた。・メンデルランダム化試験では、遺伝的に予測される血漿カフェイン高濃度がアルツハイマー病に対する保護作用を有することが示唆された。オッズ比は0.87（95％信頼区間：0.76〜1.00）であったが、統計学的に有意な差は認められなかった。　著者らは「全体として、現在のエビデンスは、とくにMCI患者において、適度なカフェイン摂取がアルツハイマー病への移行に対し保護的に働く可能性があることを示している。この関係は、用量依存的であると考えられ、遺伝的要因や摂取時期の影響も関係している可能性がある。適切なカフェイン摂取戦略を確立し、最も効果が得られる可能性の高い集団を特定するためにも、適切に設定されたプロスペクティブ研究や臨床試験などが必要であろう」としている。

　QuantiFERON-TB（QFT）検査陰性・ヒト免疫不全ウイルス（HIV）陰性の思春期児において、カルメットゲラン菌（BCG）ワクチン再接種により、結核菌（Mycobacterium tuberculosis）の持続感染に対する防御効果は得られなかった。米国・Gates Medical Research InstituteのAlexander C. Schmidt氏らBCG REVAX Study Teamが第IIb相の二重盲検無作為化プラセボ対照試験の結果を報告した。先行研究の第II相試験で、BCGワクチン再接種による、結核菌の初回感染に対する防御効果は示されなかったが、副次エンドポイントである持続感染（初回QFT検査で陽転、さらに3ヵ月時点および6ヵ月時点の陽転持続で定義）予防へのワクチン効果（有効性45％、95％信頼区間[CI]：6～68）が観察されていた。NEJM誌2025年5月8日号掲載の報告。プラセボと比較し、結核菌の持続感染に対する防御効果を評価　試験は南アフリカ共和国5施設で、QFT検査陰性・HIV陰性の思春期児（10～18歳）を対象に、プラセボと比較したBCGワクチン再接種の結核菌の持続感染に対する防御効果（主要エンドポイント）を評価した。被験者は、BCGワクチン（Danish 1331）またはプラセボを皮内接種するよう1対1の割合で無作為に割り付けられた。BCGワクチンにはQFT検査で用いられる抗原が含まれておらず、71日時点のQFT検査陰性者は、ワクチンの有効性評価のための修正ITT集団に組み入れ可能であった。　有害事象は副次解析で、免疫原性は探索的解析にて評価した。ワクチンの有効性は修正ITT集団で評価した。集団には、無作為化されBCGワクチンまたはプラセボを接種され、接種後10週時のQFT検査が陰性（本基準は接種時に結核菌に感染していた被験者を除外するために追加された）であった全被験者を組み入れた。　層別Cox比例ハザードモデルを用いて、ハザード比（HR）と95％CIを推定して評価した。追跡期間中央値30ヵ月後の陽転持続、BCGワクチン群7.1％、プラセボ群7.0％　2019年10月16日～2021年7月22日に、1,836例が無作為化された（BCGワクチン群918例、プラセボ群917例）。　修正ITT集団（BCGワクチン群871例、プラセボ群849例）において、追跡期間中央値30ヵ月後、QFT検査に基づく陽転持続はBCGワクチン群で62/871例（7.1％［95％CI：5.4～8.8］）、プラセボ群で59/849例（7.0％［5.2～8.7］）に認められた（片側p＝0.58）。BCGワクチン群vs.プラセボ群のQFT検査に基づく陽転持続のHRは1.04（95％CI：0.73～1.48）で、ワクチン有効率のポイント推定値は－3.8％（95％CI：－48.3～27.4）であった。　有害事象の発現頻度は、BCGワクチン群がプラセボ群よりも高かったが、ほとんどは注射部位反応（疼痛、発赤、腫脹、潰瘍形成）であった。BCGワクチン再接種は、サイトカイン陽性の1型CD4ヘルパーT細胞を誘導した。

　キメラ抗原受容体（CAR）-T細胞療法が奏効しなかったリンパ腫患者において、インターロイキン-18を分泌することで抗腫瘍活性を高める抗CD19強化（armored）CAR-T細胞製剤「huCART19-IL18」は、他のCAR-T細胞療法と安全性プロファイルが一致し、低細胞量で有望な有効性を示した。米国・ペンシルベニア大学のJakub Svoboda氏らが第I相試験の結果を報告した。CD19を標的とするCAR-T細胞療法は、B細胞がんの治療に変革をもたらしたが、なお多くの患者は長期の寛解を得られていない。NEJM誌2025年5月8日号掲載の報告。安全性、実行可能性および有効性を評価　研究グループは、抗CD19 CAR-T細胞療法後に再発または難治となったリンパ腫患者を対象に、huCART19-IL18の安全性、実行可能性、および予備的に有効性を評価した。　製造工程は3日間とし、huCART19-IL18陽性細胞を3×106～3×108の範囲で投与した。　試験は2021年5月10日～2024年3月1日に計28例を登録して実施。このうち21例がhuCART19-IL18を投与された。　初回の反応性評価は、投与3ヵ月後にLugano分類（2014）に基づいて行われた。2回目以降は、最初の1年間は3ヵ月ごとに評価を行い、その後は長期追跡に移行した。投与後3ヵ月で完全奏効または部分奏効が得られた患者は81％　21例の患者は、年齢中央値64歳（範囲：47～74）、男性76％、ECOG-PSは1が90％であった。多くを占めたのは大細胞型B細胞リンパ腫（21例中12例、57％）で、濾胞性リンパ腫は6例、マントル細胞リンパ腫は3例であった。前治療数中央値は7（範囲：4～14）。1例は抗CD19 CAR-T細胞療法を受けたことがなかった（細胞の製造に2回失敗したため）。　サイトカイン放出症候群が62％（47％はGrade1または2）、免疫エフェクター細胞関連神経毒性症候群が14％（すべてGrade1または2）の患者に認められた。予期せぬ有害事象は報告されなかった。　すべての用量でCAR-T細胞の十分な増殖が確認された。　細胞投与後3ヵ月の時点で、完全奏効または部分奏効が得られた患者は81％（90％信頼区間[CI]：62～93）、完全奏効が得られた患者は52％（90％CI：33～71）であった。　追跡期間中央値は17.5ヵ月（範囲：3～34）、奏効期間の中央値は9.6ヵ月（90％CI：5.5～未到達）であった。

　術後の悪心・嘔吐（PONV）は、全身麻酔による手術を受けた患者の約30％で発生する。口腔外科手術では、PONVの発生する割合がさらに上がることが報告されているが、今回、アロマセラピーにより術後悪心（PON）の重症度が軽減されるという研究結果が報告された。北海道大学大学院歯学研究院歯科麻酔学教室の石川恵美氏らの研究によるもので、詳細は「Complementary Therapies in Medicine」に3月26日掲載された。　PONVの管理は、全身麻酔での手術後の予後と患者の治療満足度にとって重要な要素の1つだ。海外のPONVのガイドラインでは、女性や、高リスクの手術、揮発性吸入麻酔薬の使用といった複数のリスク因子を有する患者に対しては、3～4つの対策を講じることが望ましいとされている。しかし、国内では保険適用可能な薬剤の数が限られており、これらの高リスク患者のPONV管理においては、複数の対策を講じるための代替となる新しい手段の検討が必要である。　PONVおよびPONの予防・治療に関しては、携帯性が高く、処方箋不要で、比較的低コストで、副作用のリスクが少ないといった観点から、アロマセラピーの活用がこれまでに研究されてきた。しかし、PONVおよびPONの管理に関して、高いエビデンスに基づいた研究は限られている。このような背景を踏まえ、著者らは口腔外科手術後のPON発症に対するアロマセラピーの効果を検討する単施設のランダム化比較試験を実施した。　試験には、2022年7月16日から2023年12月31日の間に、北海道大学病院で全身麻酔下による口腔外科手術を受けた20歳以上の成人患者182人が含まれた。患者は1：1でアロマ群（93人）と対照群（89人）に割り付けられた。アロマ群には、ペパーミント・ショウガ・ラベンダーの3種類のエッセンシャルオイルからなる希釈液を吹き付けた綿がジッパー付きの袋に入れて渡された。対照群の袋には精製水を吹き付けた綿が入れられた。患者はPONの初回発症時に、渡された袋を開き2分間の深呼吸を行うよう指示された。PONの重症度は視覚アナログスケール（VAS）を用いて評価した。連続変数、順序変数（および名義変数）の比較にはそれぞれt検定、フィッシャーの正確確率検定を使用した。　アロマ群で32人、対照群で25人の患者がそれぞれPONを発症した。この中から、麻酔中に予防的制吐剤を投与されていた患者、介入前にレスキュー制吐剤を使用した患者を除外し、アロマ群と対照群でそれぞれ26人と21人が最終的な解析に含まれた。介入前から介入後2分までのVASの変化量は、アロマ群で－19.15±3.67、対照群で－2.00±1.08であり、アロマセラピーにより有意にPONの重症度が軽減されることが示された（P＜0.001）。　PON発症後にレスキュー制吐剤が使用された患者の割合は、アロマ群（30.77％）が対照群（52.38％）よりも低かったものの、統計的に有意な差は認められなかった。　試験終了時に行われた、5段階のリッカート尺度による治療満足度の評価では、満足度が高い（4または5）と回答した患者の割合は、アロマ群（79.23％）が対照群（14.29％）より有意に高かった（P＜0.001）。なお、試験期間中に有害事象は観察されなかった。　本研究の結果について著者らは、「本研究では、アロマセラピーが全身麻酔下での口腔外科手術後のPONの重症度と患者満足度を大幅に改善することが示された。したがって、その利点を考慮すると、アロマセラピーは複数の制吐策の1つとして有望なのではないか」と述べている。　なお、本研究の限界点については、アロマセラピーの性質上、精製水との比較において患者の盲検化ができないこと、単施設の研究であったことなどを挙げている。

　アクチビンシグナル伝達阻害剤sotaterceptは、2023年の第III相STELLAR試験により安定用量の基礎治療を受けているWHO機能分類クラスIIまたはIIIの肺動脈性肺高血圧症（PAH）患者の運動耐容能を改善し、臨床的悪化までの時間を遅らせることが示され、2024年3月に米国FDAの承認を取得した。しかし、進行したPAHで死亡リスクの高い患者に対する有効性は不明であった。最大耐用量の基礎療法を受けている死亡リスクの高いPAH患者において、sotaterceptの上乗せはプラセボと比較し、全死因死亡、肺移植またはPAH悪化による24時間以上の入院の複合リスクを低下させることが、フランスのMarc Humbert氏らによる第III相多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験であるZENITH試験により示された。　安定した最大耐用量のPAH基礎療法を受けているWHO機能分類IIIまたはIVのPAH成人患者で、REVEAL Lite 2リスクスコア≧9、無作為化前6週間以内の肺血管抵抗が5 Wood単位以上、肺動脈楔入圧または左室拡張末期圧が15mmHg以下の患者を、sotatercept群（3週間ごとに皮下投与）またはプラセボ群に無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは、全死因死亡、肺移植またはPAH悪化による24時間以上の入院の複合とし、time-to-first-event解析で評価した。172例がITT集団に組み入れられた（sotatercept群86例、プラセボ群86例）。本試験は、事前に規定された中間解析の有効性結果に基づき早期に中止となった。主要エンドポイントはsotatercept群で15例（17.4％）、プラセボ群で47例（54.7％）に発生し、ハザード比は0.24（95％信頼区間：0.13～0.43、p＜0.001）であった。全死因死亡はsotatercept群7例（8.1％）、プラセボ群13例（15.1％）、肺移植はそれぞれ1例（1.2％）、6例（7.0％）、PAH悪化による入院は8例（9.3％）、43例（50.0％）であった。sotatercept群の主な有害事象は、鼻出血と毛細血管拡張症であった。　アクチビンシグナル伝達阻害剤であるsotaterceptはPAHに対するファーストインクラスの薬であり、肺血管リモデリングの抑制が期待されている。STELLAR試験と同様の患者に対する国内第III相試験により、わが国でも承認申請が提出されているが、日本人研究者の基礎研究の成果に基づく薬ということもあり（CLEAR!ジャーナル四天王-1659）、早く必要な患者に届けられることを期待したい。

ニンテンドースイッチを何時間プレイすれば幸福？今さらですが、子供たちが「大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL」にハマっていて、父親である私も付き合わされています。私はまだ始めてから2ヵ月の初心者ですが、カービィを主に使っており、世界戦闘力は600万くらいの平均的なところにいます。すいません、どうでもいい話ですね。ゲーム時間って、私が子供の頃は1日1時間とか2時間に限定されていましたが、最近はどうなんでしょうね。Ballou N, et al. Perceived value of video games, but not hours played, predicts mental well-being in casual adult Nintendo players. R Soc Open Sci. 2025 Mar 12;12(3):241174.この研究では、ニンテンドースイッチ（Nintendo Switch）でゲームをしている成人703人について、どれくらいゲームを遊んでいるかと、その人たちのメンタルヘルス（気分の良さ、抑うつの傾向、人生満足度など）との関係を調べました。結論から言うと、「ゲームをたくさん遊んだからといって、気分が良くなったり悪くなったりするわけではない」という結果になりました。たとえば、「ここ2週間で1日1時間多くゲームした人は、気分がどうなっていたか？」という問いに対して、何かはっきりした傾向は見られませんでした。気分が良くなってもいないし、悪くなってもいません。これは時間を長くしても同じでした。1日、1週間、1ヵ月、6ヵ月、1年と、どの時間のスパンで見ても、ゲーム時間とメンタルヘルスに明確な関係はなかったのです。ただし、1〜2時間前にゲームをしていた人については、ほんの少しだけ「気分が良かった」「抑うつが少なかった」といった傾向がみられました。でもこれは、たまたまゲームをした直後だったから、リラックスしていた可能性もあるし、因果関係があるとは言いきれません。一方で、もっとはっきり関係がみられたのは、「ゲームが自分の生活にとって価値あるものだと感じているかどうか」という点でした。これを「gaming life fit（ゲーム生活適合度）」と呼んでいます。 ゲームが日常生活に「合っている」と感じている参加者（life fitが高い者）ほど、プレイ時間にかかわらず精神的健康指標が良好であることが示されました（β＝0.153～0.321、すべてp＜0.001）。この相関は、プレイ時間とウェルビーイングとの関係よりもはるかに大きな効果量を示しました。任天堂の人気ゲーム「あつまれ どうぶつの森」を対象に、過去2週間のプレイ時間とメンタルヘルス（ウェルビーイング）との関係が過去に調べられています1）。そしてその研究でも、「プレイ時間が長い＝気分が良くなる」とは言い切れない、という結論を出しています。量より質が大事！1）Johannes N, et al. Video game play is positively correlated with well-being. R Soc Open Sci. 2021;8(2):202049.