癌情報のスペシャルサイト「実践！化学療法」において開催中のアンケート「手術可能乳がんにおけるACおよびEC療法の選択ついて」の途中経過によると、AC（ドキソルビシンADM+シクロフォスファミドCPA）よりもEC（エピルビシンEPI＋シクロフォスファミドCPA）をメインに使うとの回答が多くなっている。現状の投票状況は、ACが3割弱なのに対して、ECが6割に及んでいる。また、ACとECを選択する場合、もっとも重視する項目としては慣れ（経験の多さ）」「副作用の少なさ」が多く選ばれている。先生のご意見はどうでしょうか？アンケートはこちらhttp://www.carenet.com/oncology/chemo/cngpage/c_bc090319.html

透析患者では心血管疾患への罹患および心血管死のリスクが実質的に増大しているが、降圧薬による治療でこのリスクが有意に改善することが、オーストラリアSydney大学George国際健康研究所のHiddo J Lambers Heerspinkらが実施したメタ解析で判明した。一般人口では降圧療法が心血管疾患に関してベネフィットをもたらすことが示されているが、透析患者に対する降圧療法の有効性や耐用性は明らかにされていなかったという。Lancet誌2009年3月21日号（オンライン版2009年2月26日号）掲載の報告。無作為化対照比較試験の系統的レビューとメタ解析を実施研究グループは、透析患者に対する降圧療法の効果を評価する目的で系統的レビューとメタ解析を行った。論文の言語に制限を設けずに、1950～2008年までのMedline、Embase、Cochrane Libraryのデータベースを検索した。透析患者を対象に降圧療法が心血管の予後に及ぼす影響について検討した無作為化対照比較試験から、標準化されたデータセットを抽出した。メタ解析には変量効果モデルを用いた。心血管イベント、全死亡、心血管死のリスクが有意に低減8つの関連試験を同定し、1,679例に関する495のイベントのデータを得た。対照群に比べ、降圧療法群では平均収縮期血圧が4.5mmHg低下し、拡張期血圧は2.3mmHg低下していた。降圧療法群は、対照群に比べ心血管イベント（リスク比：0.71、p＝0.009）、全死亡（リスク比：0.80、p＝0.014）、心血管死（リスク比：0.71、p＝0.044）のリスクが有意に低減していた。これらの効果は広範な患者層に一貫してみられた。著者は、「降圧薬を用いた治療は、透析患者で増大している心血管疾患への罹患および心血管死のリスクを低減させることから、これらの患者に対するルーチンな治療法とすべきである」と結論している。（菅野守：医学ライター）

バルーン椎骨形成術は、脊椎圧迫骨折に対する長期的な効果はないものの急性期には有効で安全な治療法であることが、イギリス・グランピアン州国民保健サービス（NHS）Woodend病院整形外科のDouglas Wardlaw氏らが実施したFREE試験で明らかとなった。バルーン椎骨形成術は疼痛を伴う脊椎骨折に対する低侵襲性の治療手技であり、痛みの低減およびQOLの改善を目的に施行されるという。Lancet誌2009年3月21日号（オンライン版2009年2月25日号）掲載の報告。8ヵ国21施設から300例を登録、1ヵ月後の身体的QOLを評価本試験は、脊椎圧迫骨折に対するバルーン椎骨形成術の効果と安全性の評価を目的とした無作為化対照比較試験。2003年2月～2005年12月までに、8ヵ国21施設から1～3ヵ所の急性脊椎骨折を有する成人患者300例が登録され、バルーン椎骨形成術群（149例）あるいは外科治療を行わない対照群（151例）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、QOL評価としてベースライン時から1ヵ月後までのshort form-36の身体的健康度（SF-36 PCS）スコア（1～100）の変化の差とした。QOLとともにそれ以外の効果や安全性に関する評価を12ヵ月後まで実施した。SF-36の身体的健康度スコアが有意に改善、有害事象の頻度は同等1ヵ月後までのフォローアップが完遂できたのは、治療群が138例、対照群は128例であったが、解析は300例全例について行った。治療群ではSF-36 PCSスコアが、ベースラインの26.0から1ヵ月後には33.4まで7.2ポイント改善したのに対し、対照群では25.5から27.4までと2.0ポイントの改善にとどまり、バルーン椎骨形成術の有意な治療効果が確認された（群間差：5.2ポイント、p＜0.0001）。有害事象の頻度は両群間で差がなかった。バルーン椎骨形成術に関連する重篤な有害事象が2例（血腫、尿路感染症）に認められたが、周術期の心筋梗塞や肺塞栓などはみられなかった。著者は、「バルーン椎骨形成術は、急性期の脊椎圧迫骨折に対し有効で安全な治療法である」と結論し、「今回の知見は、早期の治療選択肢として本法の使用を決定する際の情報提供に寄与するであろう」としている。（菅野守：医学ライター）

　武田薬品工業株式会社は30日、ブロプレス（一般名：カンデサルタン　シレキセチル）とカルシウム拮抗薬（一般名：アムロジピンベシル酸塩、以下、アムロジピン）との合剤である高血圧症治療薬について、厚生労働省に製造販売承認申請を行ったことを発表した。　同社が創製したブロプレスは、血圧を上げるホルモンの一つであるアンジオテンシンIIの働きを阻害する、アンジオテンシンII受容体拮抗剤（ARB）。日本では1999年に発売開始され、2005年にはARBとして国内で初めて慢性心不全の効能を取得した。一方、アムロジピンは、ジヒドロピリジン系カルシウム拮抗薬であり、細胞内へのカルシウムイオンの流入を抑制することで、主として血管平滑筋を弛緩させ、末梢血管抵抗を減じることで降圧効果を発揮する。　日本高血圧学会の「高血圧治療ガイドライン2009」では、降圧効果が不十分な場合には降圧薬の併用治療が推奨されており、中でもARBとカルシウム拮抗薬の併用治療は、個々の降圧効果を減じることなく、有効性および安全性の点からも合理的であり、同ガイドラインで推奨される組合せの一つに挙げられている。

35歳より若く、現に高血圧、肥満、収縮機能不全を有する人は、心不全予防ターゲットとして重視すべきことが、カリフォルニア大学サンフランシスコ総合病院Kirsten Bibbins-Domingo氏らの疫学調査で明らかにされた。NEJM誌2009年3月19日号に掲載された本研究は、本来は若年世代の心不全発症の人種差を明らかにすることを目的とするもので、50歳未満では、黒人のほうが白人よりもかなり一般的に見られることが明らかにされている。心不全発症者の4分の3は、40歳までに高血圧調査は、ベースライン時18～30歳の黒人および白人の男女5,115例の、20歳以降の心不全発症率を前向きに評価したもの。Coxモデルを用いて、心不全による入院あるいは死亡の予測因子が調べられた。20歳以降の心不全発症者は27例。発症年齢平均（±SD）は39±6歳で、1例のみ白人で他は黒人だった。50歳以前の累積発症率は、黒人女性1.1％（95%信頼区間：0.6～1.7）、黒人男性0.9％（0.5～1.4）、白人女性0.08％（0.0～0.5）、白人男性0％（0～0.4）だった。黒人参加者と白人参加者の比較はP=0.001。18～30歳黒人の平均15年後の心不全発症の独立予測因子は、「拡張期血圧が高い」（10mmHg当たりハザード比：2.1）「BMIが高い」（5.7単位当たりハザード比：1.4）「LDL-Cが低い」（13.3mg/dL〈0.34mmol/l〉当たりハザード比：0.6）「腎疾患を有する」（ハザード比：19.8）だった。また、心不全を呈した参加者の4分の3は、40歳までに高血圧を有していた。23～35歳時に心エコー検査で収縮機能低下が認められた参加者も、心不全発症との独立した関連が認められた。収縮機能低下の参加者の平均10年後のハザード比は36.9、境界域の者は同3.5だった。なお、心筋梗塞、薬物使用、アルコール摂取は、心不全リスクと関連していなかった。（武藤まき：医療ライター）

サイトメガロウイルス（CMV）の先天性感染は、新生児の聴覚・認知機能・運動障害の重要な原因である。米国では、2001年に医学研究所委員会が、CMVワクチン開発を最優先事項の1つと定めたが、一方で、ワクチン開発が始まって30年以上になるものの、効果が確実なワクチンは未だ開発には至っていない。本論は、1990年代に臨床試験が開始されたCMV糖蛋白Bワクチン（MF59アジュバントを加えた組み換えCMVエンベロープ糖蛋白Bワクチン）の第2相試験の結果で、アラバマ大学（米国・バーミンガム）小児科のRobert F. Pass氏らによる報告である。NEJM誌2009年3月19日号より。出産後0・1・6ヵ月時点で母体に接種試験は無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、妊娠可能年齢の女性のうち出産後1年以内のCMV陰性の女性を対象に行われた。参加者は、出産後0ヵ月時点、1ヵ月時点、6ヵ月時点でワクチン接種群（230例）あるいはプラセボ接種群（234例）に無作為に割り付けられ、3ヵ月ごとに42ヵ月間、CMV感染の有無が検査された。主要エンドポイントは、CMV感染が確認されるまでの期間。中間解析時点でワクチンの有効性確認試験は中間解析の時点で、ワクチンの有効性が確認され、勧告により中止となった。CMV感染者は、追跡期間1年時点で49例（ワクチン群18例、プラセボ群31例）。カプラン・マイヤー解析の結果、ワクチン群が42ヵ月間感染しない可能性は、プラセボ群より高いことが示された（P=0.02）。ワクチンの有効性は、100人当たり感染率を基礎とし50%（95%信頼区間：7～73）と算出されている。被験者新生児の先天性感染は、ワクチン群1例、プラセボ群3例。プラセボ群よりもワクチン群で、局所反応（疼痛、紅斑、硬結、熱感）、全身反応（悪寒、関節痛、筋肉痛）がより多く確認された。これらの結果を踏まえ研究グループは、「CMV糖蛋白Bワクチンは、母体感染および先天性感染を減ずる可能性がある」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

先週、愛育病院が労働基準監督署が求める夜勤体制の確保が困難であることを理由に、東京都に総合周産期母子医療センターの返上を申し出ていた問題が報じられたが、これに関連して全国医師連盟は以下の見解を発表した。「総合周産期センター等の医療機関における労働環境」についての見解平成21年3月25日、恩賜財団母子愛育会・愛育病院（中林正雄院長）が、・時間外労働に関する労使協定(労働基準法第36条に基づく、いわゆる36協定）を結ばずに医師に時間外労働をさせた・必要な休息時間や休日を与えなかった・時間外労働に対して割増賃金を与えていなかったとして、労働基準法違反で是正勧告を受けていたことが報じられました。また、同日、日本赤十字社医療センター（幕内雅敏院長）に対しても、・36協定を締結していなかった・職員の休憩時間が短かった・昨年10月に研修医の宿直業務について時間外労働時間に対する割増賃金を払っていなかったとして、労働基準監督署から指摘を受けていたことが報じられました。両医療機関においては、違法な労働環境が日常的に放置され、医療従事者の労働安全が損なわれていました。これは、妊産婦・新生児・患者に対しても大きなリスクになっており、看過することは出来ません。医師の長時間労働が患者の安全を脅かすことは、江原朗の論文によって示されており（Ehara A.　Are long physician working hours harmful to patient safety?　Pediatr Int2008;50:175-178）、労働法規上の規制だけでなく、医療安全上の観点からも許容されるものではありません。厚生労働省労働基準局は、平成15年に医師の宿日直実態を問題視し、約600の医療機関に対して監督を実施しました。しかし、今なお多くの医療機関において、労働基準法および労働安全衛生法に違反する状態が続いており、今回の是正勧告も決して一部の病院だけのことではなく、氷山の一角にすぎないことを認識すべきだと思われます。さらに、今回、総合周産期母子医療センターにおける夜間の勤務時間が、労働基準法第41条にいう「宿直勤務」（労働時間には算定されない）に該当せず、法律上は賃金支払い義務のある通常の「労働時間」に他ならないと指摘された事実は重要です。全国医師連盟執行部は、全国の医療機関管理者に対し、今回の是正勧告を真摯に受け止めて、労働法令を遵守した勤務体制を確立するよう、強く求めます。現在、過酷な労働環境にある基幹病院において、医師の退職が相次いでいることは、各種報道により明らかになりつつあります。しかし、より重要な事実として、医療現場での違法な労働環境が長年放置されている事は、世間一般に報じられないことはもとより、医療界内部ですら問題として取り上げられてきませんでした。それ故に、医療機関における違法な労働環境の指摘と是正指導に着手した所轄労働基準監督署と、それを報道したメディアを強く支持します。全国医師連盟執行部では、今回の出来事の背景には、地域での充実した周産期医療や救急医療を期待されても、それに対応出来る充分な助成補助や診療報酬の配分を受けられるしくみが整えられていないため、医療機関の採算性が悪化し、慢性的な赤字に追い込まれている現実があると認識しています。時間外診療やより安全な診療を提供するには、お金も人手もかかるものなのです。　そこで、違法かつ過重な労働時間を解消するために、次の２点が速やかに改善されるよう希望します。・医療従事者の待遇改善と必要数の確保・周産期、救急医療などに関わる医療機関に対する財政的支援の強化また、法に定められた最低限の労働環境すら確保しようとしない医療機関に対しては、厚生労働省労働基準局ならびに地方労働局と所轄の労働基準監督署が、厳正な法令解釈で是正指導に臨むことを支持し、悪質事例については刑事立件化も含めて積極的に対処することにより、医療機関における労働環境が真に適正化されることを期待しています。　平成21年3月30日　全国医師連盟執行部

コレステロールの体内への再吸収や血管内付着に要するエステル化を阻害する治療薬として、開発が進められていたACAT阻害薬pactimibeは2005年、本論報告のCAPTIVATE試験と同時期に進められていた第Ⅱ相試験ACTIVATEにおいて、期待された抗アテローム性動脈硬化作用どころか、アテローム形成を促進する恐れがあることが判明し、ただちにすべての臨床試験が中止された。今回公表されたCAPTIVATE試験結果でも、動脈硬化を進展させ心血管イベントを増すことが報告されている。JAMA誌2009年3月18日号より。892例対象の前向き二重盲検プラセボ対照無作為化試験、追跡期間15ヵ月で早期中止CAPTIVATE試験（Carotid Atherosclerosis Progression Trial Investigating Vascular ACAT Inhibition Treatment Effects）は、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、南アフリカ、イスラエルの高脂血症クリニック40施設で、ヘテロ接合型家族性高コレステロール血症患者892例を対象に行われた前向き二重盲検プラセボ対照無作為化試験。参加者は標準的な脂質低下治療に加えてpactimibe投与（100mg/日、n=443）、もしくはプラセボ投与（n=438）を受けた。基線、12ヵ月、18ヵ月、24ヵ月時に、頸動脈内膜中膜複合体厚（CIMT）を超音波にて測定し、頸動脈アテローム性動脈硬化症を評価。最大CIMTを主要評価項目に、平均CIMTを副次評価項目とした。なお2004年2月1日～2005年12月31日を予定して開始されたが、ACTIVATEの結果を受け、2005年10月26日、追跡期間15ヵ月で早期中止となった。最大CIMTは有意差なし、平均CIMT、心血管イベントはpactimibe群の増大を確認投与開始6ヵ月時点で、LDL-Cがプラセボ群1.4%（SD、28%）に比べて、pactimibe群では7.3%（SD、23%）と増大していた。超音波測定を2回以上、40週以上の間隔を置き行われていた716例について解析したところ、最大CIMTの結果から、pactimibe投与の効果を確認することはできなかった。プラセボとの差は0.004mm（95％信頼区間：－0.023～0.015 mm、P=0.64）。それどころか平均CIMTについては、0.014mmの増加が確認された（－0.027～0.000mm、P=0.04）。主要な心血管イベント（心血管死亡、心筋梗塞、脳卒中）は、pactimibe群の発生頻度がプラセボ群に比べて高かった［10/443（2.3%）対1/438（0.2%）、P=0.01］。（朝田哲明：医療ライター）

患者の最後の選択――終末期医療の選択肢決断に、「宗教的対処（religious coping）」が影響していることが、米国ダナファーバー癌研究所のAndrea C. Phelps氏らによる調査で明らかにされた。これまで、がん患者が病気と向き合うために信心に拠り所を求めることや、一般市民対象の調査で、68.3%が「治療決定に信心が関係すると思う」と回答し、57.4％が「たとえ医師がこれ以上の治療は無駄と言っても神が治してくださると信じる」と回答したなどの報告を踏まえ、Phelps氏らは、信心と延命措置に対する希望との関連を明らかにすることを目的に調査を行った。JAMA誌2009年3月18日号より。進行がん患者345人の信心と治療選択を調査調査は、米国内の40施設で、2003年1月1日～2007年8月31日に登録された、進行がん患者345人を対象に行われた。基線で行った患者インタビューで、心理社会的側面、宗教/霊的側面、事前ケア計画および終末期医療について評価。患者の「宗教的対処」の側面については、評価指標「Brief RCOPE」（「積極的対処」と「消極的対処/苦痛」の2つの因子で評価）で判定された。経過観察は患者の死亡時まで続けられた（中央値は基線評価後122日）。主要評価項目は、積極的な延命処置（最後の週に人工呼吸器装着、蘇生術）。解析は、年齢や人種/民族性などを補正し行い、積極的な宗教的対処と終末期のアウトカムについて、P＜0.05で有意な関連ありとした。主要転帰は、さらに心理社会的要因［その他の対処スタイル、病状認知度、霊的サポート、選択に対する誇張した態度、事前ケア計画（蘇生不要の意志表明、リビングウィル、委任状）］を補正し評価が行われた。宗教的対処レベルが強い患者の延命処置受け入れは約3倍基線で「積極的な宗教的対処」レベルが強い患者のほうが、そのレベルが弱い患者と比べて、人工呼吸器装着を受け入れていた割合が2.81倍（P=0.04）と、有意に高かった（11.3%対3.6%）。同様に、最終週に延命処置を受けていた割合も2.90倍（P=0.03）で、有意に高かった（13.6%対4.2%）。主要転帰モデル解析の結果でも、「積極的な宗教的対処」レベルが強い患者のほうが、延命処置を受ける予測因子が有意に強いままだった。Phelps氏は「進行がん患者の積極的な宗教的対処レベルと終末期での延命処置選択とは関連があることが確認された」と結論し、この関連メカニズムについて、さらなる調査が必要だとまとめている。（朝田哲明：医療ライター）

香川県では、院内マナーの順守を呼びかける「地域医療を守るための宣言」を作成し、県内の医療機関約1400か所と17市町にポスターを配布、掲示を求めるという。宣言では、医師や看護師らに対する暴言、暴力、威嚇、執拗な面談要求などの迷惑行為を慎もう、治療費を払おう、時間内受診などを提示。さらに、迷惑行為に対しては、医療機関が警察へ通報、弁償請求、診療拒否、院外退去を命じることができるとしている。香川県「地域医療を守るための宣言」はこちら（PDF）http://www.pref.kagawa.jp/imu/soumuiji/keihatu/tiiki.pdf

NHSスコットランドのLaurence Gruer氏らが、男性・女性それぞれの社会的地位と喫煙率が生存率にどのような影響をもたらすのか、イギリス・スコットランド地方で行った長期間にわたるコホート観察研究の結果が、BMJ誌2009年3月14日号（オンライン版2009年2月17日号）にて発表されている。編者によれば、これまでイギリスでは、1930年以前生まれの高齢のイギリス人男性医師に関する調査で、喫煙習慣がある人の生存率が大幅に低かったことや、また社会的地位が低い人々の間で、喫煙率の高さが健康格差の重大な一因であり、社会的地位と結びついていることなどが明らかにされていた。喫煙群・非喫煙群を28年間追跡観察本研究は、スコットランド中西部の2つの町、レンフルーとペイズリーで行われた。参加者は1972～1976年にかけて募集された45～64歳の女性8,353人と男性7,049人で、この年齢層の集団のほぼ80%をカバー。参加者は、性（男、女）、喫煙状態（喫煙中、過去に喫煙、非喫煙）、社会的地位（職業分類に基づき「クラスI+II」「クラスIII」のノンマニュアル層、「クラスIII」のマニュアル層、「クラスIV+V」）もしくは居住地カテゴリー（deprivation category）によって24集団に分けられた。主要評価項目は、年齢と他のリスクファクターで補正した各群の相対死亡率とし、 28年時点のカプラン・マイアー生存曲線と生存率で表した。社会的地位よりも喫煙の有無が生存率に影響28年間の死亡は、女性では7,988人中4,387人、男性は6,967人中4,891人だった。死亡率が最も低い「クラスI+IIの非喫煙女性群」と比較して、「喫煙群」の補正後相対死亡率は1.7（95%信頼区間：1.3～2.3）から4.2（3.3～5.5）までにわたった。「過去に喫煙群」の死亡率は、「非喫煙者群」よりも「喫煙者群」の死亡率と近似だった。28年時点の年齢補正後生存率を、社会的地位が高い順に見ると、女性非喫煙者では65%、57%、53%、56%、女性喫煙者では41%、42%、33%、35%、男性非喫煙者では53%、47%、38%、36%、男性喫煙者では24%、24%、19%、18%だった。居住地カテゴリーによる解析からも同様の結果が得られたという。これらから研究グループは、男女の性差や社会的地位にかかわらず、非喫煙者は喫煙者よりはるかに高い生存率を維持しているとともに、喫煙はそれ自体が社会的地位よりも大きな健康格差の原因であり、男性に対する女性の生存率の優位性をさえ無効にすると述べている。さらに、社会的地位の低い多くの喫煙者は、禁煙しない限り、地位・健康格差を是正する余地はないと結論づけている。

青年後期で、太りすぎ（過体重）や肥満症になると、喫煙の有無や程度にかかわらず死亡リスクを増大することが、Karolinska大学病院（スウェーデン）臨床疫学部門のMartin Neovius氏らによって報告された。スウェーデン人男性を対象とした本調査の結果は、BMJ誌2009年3月14日号（オンライン版2009年2月24日号）で発表されている。徴兵制を敷くスウェーデンでは、男子は概ね16～20歳の間に徴兵テストを受ける。本調査は、1969～1970年に徴兵テストを受け登録された4万5,920人（平均18.7歳、SD：0.5）の体重と身長、自己申告による喫煙状況のデータをベースに活用し、38年間追跡した。死亡リスクはBMI標準群に対し、過体重群1.33倍、肥満症群2.14倍主要評価項目は、BMI（低体重：10本/日）］、全原因死亡率。38年、170万人・年のうち、死亡は2,897人だった。そのうちBMI標準体重群（17人/10,000人・年、95％信頼区間：16～18）と比べて、過体重群の死亡率は1.33倍、肥満症群の死亡率は2.14倍だった。一方、低体重群は0.97倍と死亡リスクの増大は見られなかったが、さらに階層化したBMIが17未満の群では、1.33倍と増大していた。喫煙因子に注目した同類項比較の解析では、喫煙者間では標準体重群1に対して過体重群1.35倍、肥満症群2.23倍、非喫煙者間では同1.37倍、2.16倍、軽度喫煙者間では同1.44倍、1.88倍、ヘビースモーカー間では同1.23倍、2.27倍だった。青年期の肥満と喫煙は、世界規模での公衆衛生ターゲットまた、BMIと喫煙との相互作用によるリスク増加を検証したところ、「肥満症でヘビースモーカー」で死亡率が1.5倍とリスクの増大が見られたが、それ以外はわずかで有意な結果は見いだされなかった。非喫煙者との比較で見た場合の、軽度喫煙者の死亡リスクは1.54倍、ヘビースモーカーの場合は2.11倍だった。これらからNeovius氏は、青年後期での太りすぎ（過体重）や肥満症は、喫煙の有無や程度にかかわらず死亡リスクを増大すると述べ、太りすぎや肥満症であることのリスクは、喫煙における、非喫煙者に対する軽度、ヘビーと同じようなリスクレベルを呈するとし、また両要因の相互作用は確認されなかったものの、「世界的な青年期の肥満傾向と喫煙嗜好は、引き続き公衆衛生の重要なターゲットである」と結論している。

アストラゼネカ株式会社は、第73回日本循環器学会総会・学術集会において、日本人の安定期の冠動脈疾患を有する高コレステロール血症患者を対象に、クレストール（ロスバスタチン）による動脈硬化退縮効果を検討したCOSMOS（コスモス）試験が発表されたとプレスリリースした。COSMOS試験の結果、一次エンドポイントである冠動脈プラーク体積は5.07%の減少が確認され（p

株式会社ウェザーニューズは、各地域で花粉飛散のピーク中に全国（沖縄を除く）で一斉に『花粉症』に関する調査（第二回目）を実施、「花粉症歴は何年ですか？　」という質問と調査協力者の年齢の平均値を求め換算したところ、平均で“23歳で花粉症になる”という分析結果が得られたと発表した。県別で発症年齢の平均を見てみると、発症年齢が遅い件は、１位佐賀県（28.6歳）、2位山口県（26.9歳）、3位長崎県（26.8歳）、4位香川県（26.7歳）、5位福岡県（26.5歳）となり、上位は西日本の県が占める結果になり、一方で発症年齢が早い件は、1位：徳島県（20.2歳）、2位山形県（20.9歳）、3位宮城県（21.4歳）、4位静岡県（21.7歳）、5位群馬県（21.8歳）と東日本の県がほぼ占めいている結果となった。詳細はプレスリリースへhttp://weathernews.com/jp/c/press/2009/090324.html

武田薬品工業株式会社は、2型糖尿病治療剤「アクトス錠」（一般名：ピオグリタゾン塩酸塩）について、インスリン製剤との併用療法の効能を取得したと発表した。日本におけるアクトスの効能・効果としては、単独療法に加えて、これまでにスルホニルウレア剤、α-グルコシダーゼ阻害剤、ビグアナイド系薬剤それぞれとの併用療法が承認されている。今回のインスリン製剤との併用療法の効能取得により、各種糖尿病治療薬との併用効能が可能となった。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32405.html

バイエル・シエーリング・ファーマ社はスウェーデンのストックホルムで開かれた欧州泌尿器科学会（European Association of Urology：EAU）で、2つのプラセボ対照臨床試験により、「レビトラ錠」（一般名：バルデナフィル塩酸塩水和物）服用で、性交時間を延長するのに必要な勃起の持続時間が有意に長くなったことが示されましたと発表した。試験では、プラセボ群の男性で平均4分間だった勃起持続時間が、レビトラ錠の服用で約2～3倍長くなり、これは基礎疾患を持つ男性においても同様だったという。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-03-24.html

大鵬薬品工業株式会社は、乳癌の術後治療研究（N・SAS-BC 01）の結果がJCO（米国癌治療学会誌)に掲載されたと発表した。N・SAS-BC 01試験は日本国内で実施されたUFT療法とCMF療法の無作為化比較試験で、リンパ節転移はないが再発の危険性が高いと考えられる乳癌の手術を行った患者を対象とし、UFT療法の術後化学療法としての有用性を、世界的な標準的多剤併用療法の一つであるCMF療法と比較検証することを目的に実施された。6年以上の観察の結果、UFT療法はCMF療法と同様の無再発生存率ならびに全生存率を示すとともに、QOL（Quality of Life: 生活の質）を示すスコアはUFT療法が統計学的有意に良好である結果が得られたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090324.html

富山化学工業株式会社とエーザイ株式会社は、日本で共同開発を進めてきた関節リウマチ治療剤Ｔ－６１４（一般名：イグラチモド）について追加試験の実施を決定したと発表した。そのため、承認申請をいったん取り下げることなる。Ｔ－６１４は富山化学工業株式会社が創製した疾患修飾性抗リウマチ薬（DMARD）。今後、追加試験を速やかに進め、2011年度中の再申請を目指すという。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200908.html

東レ株式会社と日本たばこ産業株式会社および鳥居薬品株式会社は、3社で共同開発し、東レが2009年1月21日に国内における製造販売承認を取得した血液透析患者における経口そう痒症改善剤「レミッチカプセル2.5μg」（一般名：ナルフラフィン塩酸塩）について、3月24日より鳥居薬品が販売を開始すると発表した。血液透析患者におけるそう痒症は炎症などを伴わない全身性の強い痒みで、はっきりとした原因は不明。従来の止痒薬（抗ヒスタミン薬など）では十分に抑えられないこともあった。「レミッチカプセル2.5μg」は、血液透析患者の既存治療抵抗性の痒みを抑える世界初の選択的オピオイドκ（カッパ）受容体作動薬となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.torii.co.jp/release/2009/090323.html

急性心筋梗塞、虚血性心疾患という冠動脈性心疾患（CHD）を低減するには、日常診療においてより強制力のある指導が必要であり、予防に重点を置くべきことが、ヨーロッパで3回にわたって実施された聞き取り調査（EUROASPIRE I、II、III）で判明した。1回および2回目の調査では、CHD患者においては心血管疾患の修正可能なリスク因子の頻度が高いことが示されている。イギリスImperial College London国立心肺研究所のKornelia Kotseva氏らが、Lancet誌2009年3月14日号で報告した。ヨーロッパ8ヵ国における横断的な聞き取り調査研究グループは2006～07年に3回目の調査を行い、予防循環器学の進展状況および心血管疾患の予防に関するヨーロッパの共同勧告の一般診療における遵守状況について検討した。EUROASPIRE I、II、IIIは、チェコ、フィンランド、フランス、ドイツ、ハンガリー、イタリア、オランダ、スロベニアの同一地域の病院で実施された横断的研究である。急性心筋梗塞あるいは虚血性心疾患で冠動脈バイパス移植術（CABG）、経皮的冠動脈インターベンション（PCI）もしくは入院となった70歳以下の患者を対象に、6ヵ月以上が経過したのち聞き取り調査を行った。女性喫煙者、肥満者、糖尿病が増加、高コレステロールは低下EUROASPIRE Iの聞き取り調査の対象は3,180例、IIは2,975例、IIIは2,392例であった。全体として、喫煙者の割合はIが20.3%、IIは21.2%、IIIは18.2%と各調査で同等であった（p＝0.64）が、50歳未満の女性喫煙者は増加していた。肥満者（BMI≧30kg/m2）の頻度も、Iの25.0%からIIは32.6%、IIIでは38.0%と有意に増加した（p＝0.0006）。高血圧患者（非糖尿病患者：≧140/90mmHg、糖尿病患者：≧130/80mmHg）の割合は、Iが58.1%、IIは58.3%、IIIは60.9%と同等であった（p＝0.49）のに対し、高コレステロール（総コレステロール値≧4.5mmol/L）の頻度はIの94.5%からIIは76.7%、IIIでは46.2%と有意に低下した（p＜0.0001）。糖尿病（自己申告による）は、Iの17.4%からIIは20.1%、IIIは28.0%と有意に増加した（p＝0.004）。著者は、「降圧薬や脂質低下薬の使用量が実質的に増加したにもかかわらず、高血圧患者の割合に変化はなく、患者の約半数は推奨される脂質の目標値を上回っていた。これらの経時的な傾向は、CHD患者のライフスタイルをより効果的に管理するには、もっと強制力のある指導が必要なことを示している」と結論し、「疾患の根本原因を解決せずに急性の虚血に陥った心筋を救済しても無意味である。予防に資金を投入すべき」と指摘している。（菅野守：医学ライター）