公衆衛生上の重大な問題となっている院外心停止について、救命率を高めるには脳・冠血流量の確保を最優先すべきとの知見が普及しつつある。米国アリゾナ州スコッツデールにあるメイヨー・クリニック救急医療部門のBentley J. Bobrow氏らは、院外心停止患者の生存率が、従来の救急医療（EMS）プロトコルに代わる中断最小化心肺蘇生法（MICR）を用いることで改善するかどうかについて、前向き研究を行った。JAMA誌2008年3月12日号より。MICRと標準EMSそれぞれの生存退院率を比較　この調査は2005年1月1日から2007年11月22日にかけて、アリゾナ州の2つの都市で院外心停止を起こした患者を対象に、生存退院率の向上を確認する前向き研究として行われた。評価は、消防署の救急隊員にMICRの訓練を施す前と後とで実施された。主要評価項目は生存退院率とした。　プロトコル・コンプライアンスに関する二次解析も行われ、アリゾナ州の2つの都市と別の60の消防署で、実際にMICRを受けた患者と標準的な高度救命措置を受けた患者とが比較された。　EMS隊員へのMICRの指導内容は、連続200回の心臓マッサージ、1回の電気ショックとリズム解析、ショック後に再度200回の心臓マッサージ、脈拍チェックまたはリズム解析、エピネフリンの早期投与、気管内挿管はその後、という手順による。MICRを受けた患者の生存退院率は有意に高かった　2都市の患者は886例で、MICR訓練前の生存退院率は1.8%（4/218）だったが、MICR訓練後は5.4%（36/668）まで増加していた（オッズ比：3.0、95%信頼区間：1.1～8.9）。　心停止および心室細動患者は174例で、生存率は、MICR前は4.7%（2/43）だったが、MICR訓練後は17.6%（23/131）まで増加していた（同8.6、1.8～42.0）。　心停止患者2,460例に関するMICRプロトコル・コンプライアンス解析を行った結果、MICRを受けた患者の生存率は9.1%（60/661例）で、受けなかった患者の3.8%（69/1,799例）より有意に高く（オッズ比：2.7、95%信頼区間：1.9～4.1）、心室細動患者でもほぼ同様の結果が確認された［28.4%（40/141例）対11.9%（46/387）、オッズ比：3.4、95%信頼区間：2.0～5.8）。　研究グループは「EMSに代わるプロトコルとしてMICRを実行した後、院外心停止患者の生存退院率が高くなったことは明らか」と結論。無作為試験での検証作業を提案しまとめた。

大阪大学の荒瀬尚教授らは、単純ヘルペスウイルス（HSV）の感染の仕組みを突き止めた。21日の米科学雑誌cellに掲載。研究によると、感染する際に細胞の表面の免疫抑制にかかわる受容体（レセプター）を利用しているとのこと。HSVの国内の年間患者数は約8万人。症状が治まってもウイルスが神経節に潜伏して再発を繰り返す。今回の研究から新しい治療薬の開発も期待される。アブストラクトはこちらhttp://www.cell.com/content/article/abstract?uid=PIIS0092867408002055

30代・40代のビジネスパーソン1,268名を対象に行った生活習慣に関するインターネット調査によると、太りやすくなった、痩せにくくなったという「体の曲がり角」を感じた平均年齢は32.4歳だった。しかし、実際に「体の曲がり角」を感じても、4割が食事の量を減らす、又は活動量を増やすことをせず、生活習慣を変えなかったと回答していたという。調査はノボ ノルディスク ファーマ社がまとめたもので、年齢で見ると30―34歳で体の曲がり角を感じたという回答が35％と最も多かった。次いで35―39歳、25―29歳、40―44歳の順。また、体の衰えを感じたのをきっかけに生活習慣を変えた人は61％に達したものの、「運動など日常の活動量を増やした」は23％にとどまり、食事量を減らした人（38％）の方が多かった。食生活、活動量などの生活習慣を変えなかった理由としては「ストレスがあるので変える余裕がない」が最も多く31.6％、次いで「今のところ何も自覚症状がなく差し迫った必要性を感じていない」、「仕事が忙しいので変える余裕がない」だった。一方、仕事量が増えて忙しくなる29歳ごろから、仕事による疲れ、忙しさから活動量が減ったと44.2％の人が回答している。こうした結果から、生活習慣病対策は40歳からではなく、実際には30歳前後から意識して食事の量を減らす、活動量を増やすなどの取り組みが必要になると指摘している。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_08_03.asp

最近10年で、イングランド/ウェールズにおける若年男性の自殺率が著明に低下したことが、BMJ誌2008年3月8日号（オンライン版2008年2月14日号）に掲載された英国Bristol大学社会医学のLucy Biddle氏らが行った研究で明らかとなった。20世紀末の自殺の疫学において最も衝撃的な特徴のひとつが、最先進工業国における若年男性の自殺率の増加とされる。イングランド/ウェールズでは、1950年から1998年にかけて45歳以上の男性および全年齢の女性では自殺率が低下したのに対し、45歳未満の男性では倍増していた。ONSの1968～2005年の自殺データを解析研究グループは、1970年代、80年代、90年代前半と増加を続けていた若年男性の自殺率が、最近になって低下しているとの観察記録を検証するために、若年者の自殺傾向について調査する時系列研究を行った。英国国家統計局（ONS）の1968～2005年のイングランド/ウェールズにおける15～34歳の男女の自殺に関するデータの解析を行った。1992年までは毎年の死亡登録データを用いたが、1993年以降は実際の死亡日のデータを使用した。これは、自殺の正式な調査過程では実際の死亡から登録までに何か月も要する可能性があるからである。若年男性の自殺率が2005年には過去30年間で最低に1990年代以降、若年男性の自殺率が着実に低下し、2005年には過去30年間で最低値に達していた。この自殺による死亡率の低下の一因として、1993年に制定された法律による触媒式排気ガス浄化装置が導入された自動車の普及に伴う排気ガス中毒死の低下が考えられたが、首吊りなどの一般的な自殺法の減少がより大きな波及効果を及ぼしたことが示唆された。失業や離婚などの自殺のリスク因子も減少していた。若年男性のアルコール飲用の減少や抗うつ薬処方の増加は、時期的に見て自殺率の低下との関連は認められなかった。（菅野守：医学ライター）

英国では、2003年に18歳未満への選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）の投与を禁忌としたが、この規制措置によって若年者の自殺行動に変化は見られないことが、Bristol 大学社会医学のBenedict W Wheeler氏らの調査で明らかとなった。規制当局は規制の理由をSSRIが自殺行動のリスクを増大させる可能性があるためとしているが、抗うつ薬の処方数の低下でうつ病が治療されず自殺死亡率が増加しているとする他国の試験もある。BMJ誌2008年3月8日号（オンライン版2008年2月14日号）掲載の報告。SSRI規制措置が自殺および自傷行為に及ぼす影響を調査研究グループは、2003年に制定された18歳未満のSSRI使用を制限する規制措置が、自殺および非致死的自傷行為に及ぼす影響の調査を目的とした地域相関研究を行った。SSRIの処方傾向は英国全土の12～19歳のデータを用い、自殺死亡率はイングランド/ウェールズの12～17歳を、自傷行為による入院率はイングランドの12～17歳のデータを使用した。自殺が低下、自傷行為が増加したが、規制との関連はない抗うつ薬の処方数は1999年から2003年にかけて倍増したが、2004～2005年の1年で1999年のレベルに低下した。これらの処方数の大きな変化は、自殺あるいは自傷行為の時間的傾向とは関連しなかった。1993～2005年の間に、12～17歳の年間自殺率は毎年、男性で3.9%、女性3.0%ずつ低下していたが、期間中のこの低下率は実質的な変化ではなかった。同様に、1999～2005年の自傷行為による入院率は毎年、男性で1.1%、女性で5.7%ずつ増加したが、規制措置施行後の変化に統計学的なエビデンスは認めなかった。Wheeler氏は、「18歳未満のSSRIの使用を制限した2003年の規制措置により抗うつ薬の処方数が著減したが、これは若年者の自殺行為の変化とは関連しなかった。特にイングランドのデータは、抗うつ薬使用の減少が自殺行為の増加をもたらさないこと示している」と結論し、「これらの知見は、若年者のSSRIへのアクセス低下は、英国の公衆衛生に有害な影響を及ぼしていないことを示唆する」指摘している。（菅野守：医学ライター）

世界保健機関（WHO）が発表した結核に関する年次報告書によると、2006年の結核による死者は約170万人と推計されることがわかった。結核による死亡率は人口10万人中25人、05年に比べ2．6％改善した。また結核の新規感染者は約920万人、患者総数は推定1440万人だった。

ノバルティスは、タモキシフェンによる治療終了後、1年から最長7年後であっても「フェマーラ」（レトロゾール）による治療を開始することで、乳がん再発リスクの減少が期待できるという新たな解析結果が「ジャーナル・オブ・クリニカル・オンコロジー」誌に掲載されたと発表した。カナダ国立がん研究所臨床試験グループが、MA.17試験において当初プラセボ投与群であった患者の評価を行い、非盲検化後の結果を探索的に解析したもの。タモキシフェンの推奨治療期間である5年を完了してから数年以内に「フェマーラ」による治療を開始した患者群では、「フェマーラ」の投与を受けなかった患者群に比べ、乳がんの再発リスクが63％減少した。さらに、遠隔転移のリスクも61％低下。「フェマーラ」を開始するまでの期間の中央値は31ヶ月。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20080318.html

サノフィ･アベンティスグループのワクチン事業部門であるサノフィパスツールは、ジフテリア、破傷風、百日咳の予防を目的とした4～6歳の小児に対するDAPTACELワクチン（ジフテリア、破傷風トキソイド、無細胞型百日咳沈降精製ワクチン）の5回目接種が、米国医薬品食品局により承認されたと発表した。DAPTACELワクチンは2002年に4回接種ワクチンとしてFDAの承認を取得、現在は2，4，6ヶ月齢と15-20ヶ月齢に接種されている。今回の承認により５回接種すべてに対する承認を取得した。詳細はプレスリリースへhttp://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/ja/layout.jsp?scat=D85FC173-8D5D-4C22-94DB-93D72F0A86EC

グラクソ・スミスクラインは、子宮頸がん予防ワクチンCervarixが、現在報告されている中では最長のほぼ6年半にわたり、子宮頸がん発症の原因であるヒトパピローマウイルス（HPV）のうち、最も検出頻度の高い4つのタイプの感染を顕著に予防することが新しいデータで明らかになったと発表した。この子宮頸がん予防ワクチンでは、がん原性HPVである16型と18型により起こる前がん病変に対して、6年半近くの間、100％の予防効果を示したばかりか、HPV31型及び45型という他のがん原性HPVに対しても十分な予防効果を示す。また、試験に参加した15～25歳の女性のほぼ100％で、6年半近くのすべての期間においてHPV16型と18型に対して高い抗体価を示したことが認められた。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_01/P1000467.html

キユーピーは3月下旬から、食物アレルギーの啓発を目的としたＤＶＤを、全国の保健所など約4000カ所に無料配布すると発表した。ＤＶＤ「聞いてみよう！食物アレルギーのこと」は３章構成。医師編では原因や治療法を解説し、栄養士編ではアレルギー症状の子ども向けの料理を提供、最終章ではアレルギーに取り込む親子の体験を取り上げている。監修は独立行政法人国立病院機構 相模原病院 臨床研究センターの海老澤元宏先生。詳細はプレスリリースへhttp://www.kewpie.co.jp/company/corp/newsrelease/2008/27.html

　3月17日、武田薬品工業はブロプレス（一般名：カンデサルタン　シレキセチル）と利尿剤（一般名：ヒドロクロロチアジド）の合剤を厚生労働省に申請したと発表した。武田薬品の配合剤としては、海外ではインスリン抵抗性改善剤であるアクトス（一般名：塩酸ピオグリタゾン）とビグアナイド系血糖降下剤（一般名：メトフォルミン）との合剤や、アクトスとスルフォニル尿素剤（一般名：グリメピリド）との合剤を発売しているが、承認されれば日本市場向け製品の第１号となる見通し。

多くの国の政府が、健康、栄養、教育への介入による貧困家庭の環境改善を目的に、条件付き資金援助（conditional cash transfer; CCT）を実施している。米国California大学バークレー校公衆衛生学のLia C Fernald氏らは、メキシコで実施されたCCTプログラムOportunidadesの効果を評価、Lancet誌2008年3月8日号でその有効性を報告した。現在、世界には、成長、認知、社会情緒の発達が十分でない5歳以下の子どもが、2億人以上存在するという。1998年にメキシコで開始されたCCTプログラムを評価CCTプログラムに登録された家庭は、一定の条件を満たせば援助金を現金で受け取ることができる。その条件とは、予防のための衛生要件と栄養補給、教育、モニタリングであり、健康アウトカムを改善し、積極的な行動変容を促進するようデザインされている。メキシコで1998年に開始された介入では、506の低所得地区がCCTプログラム（Oportunidades、以前はProgresaと呼ばれた）に早期に登録する地区（320地区）と18ヵ月後に登録する地区（186地区）に無作為に割り付けられた。2003年に調査が実施され、プログラムに登録された生後24～68ヵ月の2,449人の子ども（早期介入群：1,681人、後期介入群：768人）について、広範な内容のアウトカム評価が行われた。家庭の社会経済状況の評価など幅広い共変量のコントロールを行い、資金援助額の倍増と関連する個々のアウトカムの効果サイズ（effect size）を検討するために、線形回帰およびロジスティック回帰分析を実施した。資金援助額の増額により健康、成長、発達のアウトカムが改善資金援助額の倍増は、身長/年齢比のZスコアの高値（p＜0.0001）、成長阻害発現率の低値（p＜0.0001）、BMI低値（p＝0.04）、過体重発現率の低値（p＝0.001）と有意な相関を示した。また、援助額の増額と、運動発達、認知発達、言語理解力の判定で良好な結果を示す子どもとの関連性も認められた。研究グループは、「Oportunidadesによる資金援助は子どもの健康、成長、発達において良好なアウトカムをもたらす」と結論し、「Oportunidadesのこの領域の目標は達成されている」と総括している。（菅野守：医学ライター）

慢性閉塞性肺疾患（COPD）の末期例に対する肺移植では、片肺移植よりも両肺移植のほうが生存期間が長いことが、パリ第7大学Bichat病院肺移植部のGabriel Thabut氏らの研究で明らかとなった。2006年のInternational Society for Heart and Lung Transplantationの国際登録に関する報告では、1995年1月～2005年6月に実施された肺移植のうち46%がCOPDの治療として行われているが、片肺と両肺移植のいずれがより有効かは不明であった。Lancet誌2008年3月1日号掲載の報告。1987～2006年に肺移植を受けたCOPD患者9,883例のデータを解析研究グループは、International Society for Heart and Lung Transplantationの登録データを解析、片肺移植と両肺移植ではいずれの生存期間が長いか検討した。1987～2006年の間に肺移植を受けた9,883例のCOPD患者のうち、3,525例（35.7%）が両肺移植を、6,358例（64.3%）が片肺移植を施行されていた。選択バイアスを解決する統計手法として、共分散分析、傾向スコア（propensity-score）によるリスク補正、傾向ベースのマッチングを用いた。生存期間中央値が両肺移植で有意に延長肺移植を受けたCOPD患者全体の生存期間中央値（MST）は5.0年であった。1998年以前に移植を受けた症例のMSTが4.5年であったのに対し、1998年以降に受けた症例では5.3年と有意な差が認められた（p＜0.0001）。両肺移植例は1993年の21.6%（101/467例）から2006年には56.2%（345/614例）に増加していた。両肺移植後のMSTは6.41年であり、片肺移植の4.59年に比べ有意に延長していた（p＜0.0001）。移植前の患者背景は両群間で異なっていたが、ベースラインの差の補正をいずれの統計手法で行った場合も、片肺移植より両肺移植でMSTが長かった。すなわち、ハザード比の範囲は共変量解析の0.83（95%CI：0.78～0.92）から傾向ベースのマッチングの0.89（0.80～0.97）までであり、いずれも有意差を認めた。しかし、60歳以上の患者では、両肺移植のベネフィットはほとんど見られなかった（0.95、0.81～1.13）。Thabut氏は、「COPD患者に対する肺移植では、片肺移植よりも両肺移植のほうがMSTが長く、特に60歳以下の症例で延長していた」と結論し、「進行肺疾患に対する移植臓器の割り当ての社会的ベネフィットを検討する際は、COPD患者に対する両肺移植の生存ベネフィットに重きを置くべきであろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

今夏の薬価追補収載に向けて承認された後発医薬品の中に、初成分の後発品が少なくとも16成分あることが分かった。カルシウム拮抗剤アムロジピン（先発医薬品＝「ノルバスク／アムロジン」）、抗アレルギー薬エバスチン（「エバステル」）、消炎鎮痛剤メロキシカム（「モービック」）、ＡＣＥ阻害薬イミダプリル塩酸塩（「タナトリル」）など、年間売上高が１００億円以上の成分も複数含まれている。

血栓症の抗凝固療法でワルファリン（国内商品名：ワーファリンなど）を服用している患者の反応は、ワルファリン代謝酵素であるチトクロームP-450 2C9（CYP2C9）の遺伝異型と、ワルファリンの薬理学的標的のカギであるビタミンＫエポキシド・レダクターゼ（VKORC1）の遺伝異型によって異なることが知られているが、これら異型の初回抗凝固療法で果たす役割についてはわかっていなかった。米国・ヴァンダービルト大学医学部のUte I. Schwarz氏らが報告。NEJM誌2008年3月6日号より。VKORC1ハプロタイプとCYP2C9遺伝子型で反応を比較Schwarz氏らは、ワルファリン療法を開始したばかりの297例の患者について、CYP2C9遺伝子型（CYP2C9*1、*2、*3）、VKORC1ハプロタイプ（Aと非A）、臨床的特徴、治療に対する反応を国際標準比（INR）により判定して出血イベントを評価する臨床試験を実施した。転帰項目は、初めてINRが治療域内に初めて達するまでに要した時間、INR が4以上に達するまでに要した時間、INRが治療域内を上回るまでに要した時間、INR反応の経時的変化、そしてワルファリン投与必要量とした。VKORC1は遺伝的変異性とより強く関連するVKORC1のハプロタイプが非A/非A患者よりもA/A患者で、INRが治療域に初めて達するまでに要した時間は短く（P=0.02）、INRが4以上となるのに要した時間も短かった（P=0.003）。一方CYP2C9遺伝子型は、INRが治療域に達するための有意な予測因子であることはみいだされなかったが（P=0.57）、INRが4以上に達する有意な予測因子であることは示された（P=0.03）。VKORC1のハプロタイプとCYP2C9遺伝子型はいずれも、最初の治療2週間以降に、ワルファリン投与必要量に対して有意な影響を及ぼした。これらの結果から研究グループは、初回療法時のワルファリン反応は、CYP2C9よりもVKORC1の遺伝的多様性が強く関連していると結論づけた。（武藤まき：医療ライター）

東ヨーロッパとロシアでは、違法合成麻薬メトカチノン（エフェドロン、ロシアでは通称cat等で知られる）の静注常用者に特徴的な錐体外路症候群が観察されている。ラトビアにあるリガ・ストラディン大学のAinars Stepens氏らのグループは、平均（±SD）6.7（±5.1）年にわたってメトカチノンを常用、錐体外路症状を呈していたラトビア成人23例について調査を行った。対象者が用いていたメトカチノンは、エフェドリンまたは偽エフェドリンの過マンガン酸カリウム酸化作用を用いて、家内製造されたものだった。NEJM誌2008年3月6日号より。常用4～5年で全例が歩行障害、高率で発声不全を発症対象全員がC型肝炎ウイルス陽性で、さらに20例はヒト免疫不全ウイルス（HIV）が陽性だった。聞き取り調査によって神経症状（歩行障害20例と発声不全3例）が最初に発症したのは、メトカチノン使用開始から平均5.8±4.5年。神経学的評価を行ったところ、23例全例で歩行障害と後ろ向き歩行困難を呈し、11例は毎日転倒、そのうち1例は車椅子を使用していた。21例は歩行障害に加えて発声不全があり、そのうち1例は口がきけなかった。認知機能の低下が報告された例はなかった。神経障害に溶液中のマンガンが関与と結論MRI検査では、現在もメトカチノンを常用している全10例に、T1強調画像で淡蒼球、黒質、無名質に対称性の高信号域が認められた。元常用者13例（最後に使用して2～6年経過）では、信号変化のレベルはより小さかった。全血マンガン濃度（正常値＜209nmol/L）は、現在もメトカチノンを常用している者は平均831nmol/L（範囲201～2,102）、元常用者が平均346nmol/L（範囲114～727）だった。なおメトカチノン使用を中止した後も神経障害は回復しなかった。これらから研究グループは、メトカチノン溶液中のマンガンが持続的な神経障害を引き起こしているのではないかと結論づけている。（武藤まき：医療ライター）

結腸直腸癌（大腸癌）は米国における癌死亡原因の第2位を占める。米国ではこれまで、大腸癌はポリープ型腫瘍が時間とともに移行したものと考えられ、予防ではその発見と除去に集中してきた。そのため日本では指摘されていた非ポリープ型（平坦型と陥没型）腫瘍（NP-CRNs）の重要性を指摘するデータも限られていたが、米国カリフォルニア州のパロアルト病院のRoy M. Soetikno氏らが、米国でも非ポリープ型からの癌罹患率は高いとの調査結果を報告した。JAMA誌2008年3月5日号より。既往群で有病率が有意に高い米国でも非ポリープ型腫瘍が大腸癌に密接な関連があるとの仮説を立てたRoy M. Soetikno氏らは、日本の国立がんセンター東病院（千葉県柏市）で非ポリープ型腫瘍を鑑別する訓練を積み、帰国後、退役軍人を母集団としてその有病率を調べるとともに、大腸癌との関連を調べる横断研究を実施した。対象患者は2003年7月から2004年6月にかけて任意で大腸内視鏡検査を受けた1,819例（男性95％、白人79％、平均年齢64歳）。主要評価項目は腫瘍の内視鏡下の形状、出現部位、大きさ、組織構造、そして浸潤の深さとした。調査の結果、非ポリープ型腫瘍全体の有病率は9.35%（95%信頼区間：8.05％～10.78%、n=170）だった。スクリーニング群、本人または家族に大腸癌あるいは腫瘍の既往歴があるサーベイランス群、症状のある群それぞれの有病率は、5.84%（同4.13%～8.00%、n=36）、15.44%（同12.76%～18.44%、n=101）、6.01%（同4.17%～8.34%、n=33）で、既往歴のある群で有意に高かった。陥没型が最もハイリスク当該部位または粘膜下浸潤癌を伴う非ポリープ型腫瘍の全体有病率は0.82%（95%信頼区間：0.46%～1.36%、n=15）、スクリーニング群の有病率は0.32%（同0.04%～1.17%、n=2）だった。全体として、非ポリープ型腫瘍は大きさにかかわらず、ポリープ型より癌腫をより多く含んでいたとの結果も示されている（オッズ比9.78、95%信頼区間：3.93～24.4）。当該部位または粘膜下の浸潤癌を伴う非ポリープ型腫瘍陽性とサイズ（調整後）の関連は、スクリーニング群（同2.01、0.27～15.3）、調査群（同63.7、9.41～431）においても観察された。また、陥没型のタイプに最も高い危険性（33%）が確認された。癌腫を含む非ポリープ型腫瘍のサイズ（直径）は、ポリープ型と比べて小さかった。それぞれ平均直径15.9（10.2）mm対19.2（9.6）mm［（　）はSD］。処置に要した時間は、これまでの対照群と比べて変化はなかった。報告は、退役軍人の患者群を対象とした今回の大腸内視鏡検査で、非ポリープ型腫瘍は比較的多い疾患であると同時に、大きさにかかわらず、ポリープ型腫瘍よりも癌腫との関連が強いと結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

Women’s Health Initiative（WHI）試験は、米国国立衛生研究所（NIH）による閉経後女性（50～79歳、16,608人）を対象としたホルモン補充療法の大規模臨床試験。心臓疾患、股関節骨折、乳癌リスク増大を予防することを期待されたが2002年7月、健康リスクがベネフィットを上回ったため、平均追跡期間5.6年で中止となった。本論は、介入中止後3年（平均2.4）時の追跡調査の結果。JAMA誌2008年3月5日号より。介入中止後15,730例を追跡WHI試験は二重盲検プラセボ対照無作為化試験で、結合型エストロゲン（CEE、0.625mg/日）＋酢酸メドロキシプロゲステロン（MPA、2.5mg/日）の合剤（国内未承認）を用いたホルモン補充療法を、1993～1998年の間、40の医療センターで50～79歳、16,608人の女性を対象に投与された。介入後の追跡試験開始は2002年7月8日、解析対象は15,730例。半年ごとのモニタリングとアウトカムの確認が試験プロトコルに基づき継続された。主要エンドポイントは、冠動脈性心疾患および侵襲性乳癌。リスクとベネフィットのバランスの全体指標には、他の原因による脳卒中、肺塞栓症、子宮体癌、大腸癌、股関節骨折および死亡に加えて2つの主要エンドポイントも含んで解析された。心血管イベント以外、リスクがベネフィットを上回る傾向続く介入後調査期間の心血管イベントリスクは、当初行われた無作為割付で比較できた。結果はCEE＋MPA群343イベントで1.97%（年率）、プラセボ群323イベントで1.91%だった。より悪性であるリスクはプラセボ群［1.26%（n=218）］よりもCEE＋MPA群で高く［1.56%（n=281）］、ハザード比は1.24（95%信頼区間：1.04～1.48）。乳癌についても同様の傾向がみられ、プラセボ群0.33%（n=60）に対しCEE＋MPA群0.42%（n=79）、ハザード比は1.27（95%信頼区間：0.91～1.78）。全死亡率の傾向も同様。プラセボ群1.06%（n=196）に対しCEE＋MPA群1.20%（n=233）、ハザード比は1.15（95%信頼区間：0.95～1.39）。全体指標のリスクとベネフィットは、無作為化当初から2005年3月31日まで変わらず（ハザード比：1.12、95%信頼区間：1.03～1.21）、CEE＋MPA投与のリスクはベネフィットを上回る結果が示された。この結果を受け、「CEE＋MPA群には介入後調査期間中、心血管リスクの増大は観察されなかったが、致命的あるいは非致死性の悪性度の高いリスクが確認された。全リスク指標は12%で、プラセボと比較してCEE＋MPAにランダムに割り付けられた女性でより高かった」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

第一三共とリードケミカルは共同開発した経皮吸収型鎮痛・抗炎症剤ロキソニンテープ（ロキソプロフェンナトリウム水和物）の承認を取得した。ロキソプロフェンナトリウムのテープ剤は初で、１日１回貼付する。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/553/080312v1-j.pdf

　小児科研修医の2割がうつ病を、7割以上が燃え尽き症候群（burnout）に罹患し、うつ病研修医は投薬ミスの頻度が約6倍も高いことが、米国Harvard大学医学部付属小児病院（ボストン）のAmy M Fahrenkopf氏らの研究により明らかとなった。米国では毎年4万4,000～9万8,000人の患者が医療過誤で死亡し、薬物有害事象のうち予防可能な事例は40万件にのぼるが、これには睡眠不足や過重労働など医療従事者の労働条件の実質的な関与が指摘されていた。BMJ誌2008年3月1日号（オンライン版2008年2月7日号）掲載の報告。都市部施設の小児科研修医の労働状況、投薬ミス、罹病を調査　研究グループは、小児科研修医におけるうつ病および燃え尽き症候群の罹患状況を調査し、これらの疾患と投薬ミスの関連性について検討するためのプロスペクティブなコホート研究を実施した。　米国都市部の3つの小児病院［ボストン小児病院（ボストン、マサチューセッツ州）、Lucile Packard小児病院（パロアルト、カリフォルニア州）、国立小児医療センター（ワシントンDC）］で3つの小児科研修医プログラムに参加した研修医123人が対象となった。　参加研修医は2003年5～6月の期間、毎日の労働状況と睡眠時間を記録し、健康状態、QOL、自己報告による投薬ミスに関する質問票に記入した。うつ病の発症状況はHarvard national depression screening day scale、燃え尽き症候群はMaslach burnout inventoryを用いて評価した。医療従事者の精神衛生が患者の安全性に重大な影響を及ぼす　24人（20%）がうつ病の判定規準を、92人（75%）が燃え尽き症候群の判定規準を満たした。積極的監視（active surveillance）では参加研修医による45件の投薬ミスが確認された。　うつ病に罹患した研修医の月間の投薬ミス頻度は非うつ病研修医の6.2倍に達した（1.55 vs. 0.25、p＜0.001）。燃え尽き症候群の研修医と非燃え尽き症候群研修医の投薬ミスの頻度は同等であった（0.45 vs. 0.53、p＝0.2）。　Fahrenkopf氏は、「うつ病および燃え尽き症候群は小児科研修医の大きな問題であることが明らかとなった。投薬ミスの頻度はうつ病の研修医で有意に高かったが、燃え尽き症候群では差は見られなかった」と結論している。また、同氏は「試験中にうつ病の研修医に適切な治療が行われないなど、本研究は重大な倫理的問題を提起する」と指摘し、「医療従事者の精神衛生は患者の安全性に重大な影響を及ぼす可能性が示唆され、他科を含め医師の精神衛生のさらなる検討の必要性が浮き彫りとなった」と考察している。