重症の急性腎障害に対して、腎代替療法をどの程度行うべきかについては論議が続いている。米国退役軍人ヘルスケアシステムと国立衛生研究所（VA/NIH）の急性腎不全調査チームは比較検討を行い、「集中的な腎機能補助療法を行っても、効果に有意差は見られない」と報告した。NEJM誌2008年7月3日号（オンライン版2008年5月20日号）より。血液透析の頻度と血液濾過量の差で比較検討試験は、急性腎障害と、腎以外の臓器不全が１つ以上ある、もしくは敗血症を呈する重症患者1,124例を、集中的な腎代替療法（集中治療群）、あるいは集中度の低い腎代替療法（非集中治療群）のいずれかに無作為に割り付け行われた。両群患者のベースラインの特性は同じ。主要エンドポイントは、60日時点の全死因死亡とした。両群とも、血行動態が安定した患者には間欠的血液透析を行い、血行動態が不安定な患者には持続的静静脈血液濾過透析または持続的低効率透析を行った。集中的治療群は、間欠的血液透析と持続的低効率透析を週6回、および35mL/kg体重/時の持続的静静脈血液濾過透析が行われた。非集中治療群には、治療法は同様だが、頻度が週3回、20mL/kg体重/時で行われた。死亡率、治療期間、腎機能回復率などに有意差なしこの結果、60日時点の全死因死亡率は、集中治療群で53.6%、非集中治療群は51.5%だった（オッズ比：1.09、95%信頼区間：0.86～1.40、P=0.47）。両群間には、腎代替療法の施療期間、腎機能の回復率または腎以外の臓器不全の発生率に有意差はなかった。間欠的血液透析中に低血圧症が起きた頻度は、集中的治療群の患者のほうが多かったが、低血圧症が起きた血液透析の頻度自体は両群で同等だった。死亡率や腎機能、腎以外の臓器不全改善は、治療の集中度では有意差は認められなかったと結論している。（武藤まき：医療ライター）

心停止への二次心肺蘇生（ACLS）で近年、アドレナリン（エピネフリン）とvasopressinの併用投与が行われている。それぞれを単独投与するより効果的だとされているからだが、臨床推奨にはエビデンスが乏しい。日本の119番に相当する、フランスの救急医療システムSAMUが多施設共同研究を行った結果は、「併用投与の転帰とアドレナリン単独投与の転帰とに差はない」と報告された。NEJM誌2008年7月3日号より。成人患者2,894例を併用投与orアドレナリン単独投与に無作為割り付け院外で心停止を起こした成人患者のうち、1,442例をアドレナリン1mg＋vasopressin 40 IU併用投与群に、1,452例をアドレナリン1mg＋プラセボ注剤投与群に無作為に割り付け比較検討された。自発循環の回復がみられない場合は、各薬剤組み合せで投与を続け、必要に応じてアドレナリンが追加投与された。併用群のほうが単独群より男性が多かったことを除き、両群のベースラインの特性は同等だった（P=0.03）。主要エンドポイントは入院生存率、副次エンドポイントは自発循環の回復率と、退院生存率、良好な神経学的な回復および1年生存率とした。入院生存率、自発循環回復率ともに有意差なし入院生率存は、併用群が20.7%、単独群が21.3%で有意差はなく（相対死亡リスク：1.01、95%信頼区間：0.97～1.05）、自発循環回復率は同28.6%対29.5%（相対リスク：1.01、95%信頼区間：0.97～1.06）、退院生存率も同1.7%対2.3%（1.01、1.00～1.02）、1年生存率も同1.3%対2.1%（1.01、1.00～1.02）と有意差はなかった。退院時の良好な神経学的状態の回復率は同37.5%対51.5%（1.29、0.81～2.06）だった。このため、院外心停止の二次救命処置で、vasopressinとアドレナリンを併用しても、アドレナリン単独投与の場合と比べて転帰が改善することはないと結論した。（武藤まき：医療ライター）

DNA配列がメチル化など非遺伝的要因で修飾されたことを記す、いわゆる「エピジェネティック・マーク」は、がんなどの後発性疾患を説明できるのではないかと注目されている。米国ジョンズ・ホプキンス大学医学部のHans T. Bjornsson氏らは、個々人のDNAメチル化の経時変化について調べた。JAMA誌2008年6月25日号より。アイスランドと米国で11～16年後のDNA比較試験は、個々人のゲノム全体のメチル化に縦断的な変化は見られるのか、また、メチル化が家系的な傾向を持つかどうかを評価することを目的に行われた。luminometric methylation assay法で定量的に、被験者の全DNAのメチル化を測定した。対象サンプリングは、アイスランドと米国で行われた。アイスランドでは住民対象の研究参加者「アイスランド・コホート」から111例のDNAサンプルが、1991年に初回採取され、2回目採取が平均11年後の2002～2005年に行われた。米国ではユタ州での家族ベースの研究参加者「ユタ・サンプル」の126例が、初回採取は1982～1985年に、2回目採取は平均16年後の1997～2005年に行われた。主要評価項目は、全DNAのメチル化の経時的変化とした。年齢とともに被験者の29％でメチル化水準が変化アイスランド・コホートのうち29％は、年齢とともに10%以上のメチル化変化を示した（P＜0.001）。地理的に遠く隔たったユタ・サンプルでも、年齢に伴う個々人のメチル化変化が見られたばかりでなく、家系的に変化が類似していることも見られた（P=0.003）。DNAの全体的なメチル化が少ない家系では、個々人についても遺伝子特異的なメチル化が少ないことも見出された。Bjornsson氏は、「これらのデータは、DNAのメチル化が年齢とともに変化すること、またメチル化管理が遺伝的にコントロールされている可能性があることを示唆するもの」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

ヒト免疫不全ウイルス（HIV）感染者の死亡率は、良好な治療を受ける機会に恵まれた先進国では劇的に減少し、現在では非感染者集団の死亡率に近づいている可能性がある。HIVに関するEUの大規模国際共同研究（CASCADE）グループは、HIV抗体陽転後の感染者と非感染者（一般）の死亡率の比較について、多剤併用抗レトロウイルス療法（HAART）導入前後の変化を評価。HAART導入後は5年死亡率が一般死亡率とほぼ変わらないほど改善されていると報告した。JAMA誌2008年7月2日号より。感染者と非感染者の超過死亡率を比較試験は、HIV抗体陽転後コホートの死亡率と予測死亡率（非感染者死亡率として想定した一般死亡率を因子補正しはじき出した率）とを比較するようデザインされ行われた。HIV感染者の経年変化が評価できるよう感染期間で補正構成されたPoisson-based modelが用いられている。データはヨーロッパ各国での1981～2006年のHIV感染者の死亡リスクデータを2007年9月時点で集計したもので、2008年3月に分析された。主要評価項目は、HIV感染者と非感染者の超過死亡率の比較。多剤併用抗レトロウイルス療法後は超過死亡が低下抗体陽転後コホートは、中央値6.3年（範囲：1日～23.8年間）の追跡調査が行われた被験者1万6,534例を含み、うち2,571例が死亡していた。これを予測死亡率推計ではじき出された非感染者死亡235例と比較検討された。研究グループが注目したのは超過死亡率（1,000人／年につき）の経年変化。HAART導入前（1996年以前）は40.8（95％信頼区間：38.5～43.0、超過死亡は3万1,302人／年につき1275.9）だったが、2004～2006年には6.1（95％CL：4.8～7.4、1万4,703人／年につき超過死亡89.6）へ低下。1996年以前と2004～2006年の補正超過ハザード比は0.05（95％信頼区間：0.03～0.09）。2004～2006年の性感染患者については、HIV抗体陽転から5年間の超過死亡は観察されなかった。ただし、15～24歳の被験者では、抗体陽転後10年間で4.8%であり（95%信頼区間：2.5～8.6%）、より長期間では、累積的な超過死亡の可能性は残っている。以上から、HIV感染者の死亡率は、HAART導入以来、一般死亡率に非常に近づいたと結論。先進国では、HIV感染後の期間が長くなると超過死亡率が上がるが、性交渉で感染した人は、感染後の5年死亡率は、一般集団と同レベルになっているようだと報告された。（朝田哲明：医療ライター）

日本イーライリリー株式会社は、50～60代の糖尿病患者200名を対象に行ったインターネット調査から、糖尿病患者の7割が合併症に不安を持っていることがわかったと発表した。調査によると、糖尿病による合併症発症について、どの程度不安を感じているか尋ねたところ、「非常に不安である」（18.5％）、「時々不安になることがある」（52.0％）と、患者の７割以上が、合併症への不安を抱えていた。また、糖尿病治療を始めて5年以上の患者は5年未満の患者と比べて、不安を感じる割合が高く、治療期間が長くなるにつれて合併症への不安が強まることが伺える。一方、インスリン治療を実際に始めた患者では、その効果などを前向きに評価しており、3割が「もっと早く始めれば良かった」と回答している。インスリン未治療患者では、治療効果への理解が低く、6割がインスリン治療に不安を持つ結果となった。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2008_22.cfm

心血管系イベントの予測ツールとして、英国人データを基に開発されたQRISK（10年間心血管系イベント率予測スコア）（2007年8月10日配信号参照）。その進化バージョンQRISK2（心血管疾患リスクアルゴリズム）の開発・検証報告が、英国ノッチンガム大学のJulia Hippisley-Cox氏らにより発表された。QRISK2は、英国立医療技術評価機構（NICE）が推奨するFraminghamスコア補正バージョンよりもパフォーマンスが優れたもの、イングランドとウェールズ特異の人種コホートを鑑み心血管リスクの正確な推定値を提供できることを目的とし開発された。BMJ誌2008年6月28日号（オンライン版2008年6月23日号）掲載より。英国のQRESEARCHで登録された230万人を基にツール開発は、QRESEARCHでデータベース登録された35～74歳の230万人（1,600万人 年超）、心血管イベント14万件を基とする。全母集団（開発コホートと検証コホート合わせて）のうち、222万人が白人または人種不明の集団で、22,013人が南アジア人、11,595人がアフリカ系黒人、10,402人がカリブ系黒人、19,792人が中国系またはその他アジア系で構成されていた。主要評価項目は、心血管疾患（虚血性心疾患、脳卒中、一過性脳虚血発作）の初回診断（インシデント報告）記録。リスク因子は、自己申告を含む民族性、年齢、性、喫煙状態、収縮期血圧、血清総コレステロール、BMI、60歳未満家族（一親等）の虚血性心疾患歴、貧困スコア、および高血圧、2型糖尿病、腎疾患、心房細動、関節リウマチの治療歴。Framinghamスコアよりも優れている検証の結果、QRISK2はFraminghamスコアよりも優れていることを示した。R2乗検定によるモデル適合度は、QRISK2（女性43% 、男性38%）vs. Framingham（39%、35%）。ハイリスク群（10年リスクが20%以上）にFraminghamで分類されたのは112,156人だったが、QRISK2で検証するとそのうちの46,094人（41.1%）にとどまる。そしてこのうち実際の10年リスクは16.6%で、20%閾値以下だった。一方QRISK2でハイリスクに分類されたのは78,024人。Framinghamで分類できたのはそのうち11,962（15.3%）人、実際の10年リスクは23.3%で20%閾値を上回っていた。検証コホートにおいて、年間インシデント20%以上と予測されたのは、QRISK2では女性で30.6/1,000人年、男性で32.5/1,000人年。一方、Framinghamでは、26.4/1,000人年、25.7/1,000人年で、実際の20%以上のイベント発生はQRISK2で予測された集団のほうが高かった。これらからCox氏は「QRISK2は特に“20%”を閾値とするハイリスク群の選定に優れ、心血管疾患の第一次予防のためのより効果的なツールである」と結論した。また、検証グループの属性を変えてさらなる妥当性の検証を行う必要性も述べている。

戦争による死者数は、公式に発表されている数よりも実際にははるかに多いといわれている。ワシントン大学のZiad Obermeyer氏らの研究グループは、公衆衛生の統計手法を用いて、1960年代のベトナム戦争から2000年代のボスニア・ヘルツェゴビナ紛争に至る、過去50年間の戦死者の正確な推計値を導き出した。BMJ誌2008年6月28日号（オンライン版2008年6月19日号）掲載より。公衆衛生の手法を用いて戦死者数を割り出す死亡率に関する調査データ分析では、抽出や検閲によるバイアスが起きやすいため、一般的な調査に用いられる、公衆衛生における健康度測定（WHS）のためにデザインされた手法――1世帯から回答者を1人選び、家族の全原因死亡を聞く――が用いられた。得られた推計死亡数を、ウプサラ大学/平和研究所（PRIO）の共同調査データベースにある推計値と比較し、より正確な推計値を導き出す作業が行われた。集められたデータは、2002～2003年に行われたWHSで、その死が戦傷によるものかどうかを含めて、各世帯から家族の死亡に関するデータが集められた。主要評価項目は、13ヵ国の50年間の戦争による推計死亡数。13ヵ国で約540万人1955年から2002年までの調査に基づくデータから、13ヵ国で約540万人の戦死者数（95%信頼区間：300 ～870万人）が導き出された。最少はコンゴ民主共和国の7,000人、最多はベトナムの380万人。直近となる1995年～2002年の調査データからは、調査対象13ヵ国の戦死者数は毎年36,000人（95％信頼区間：16,000～71,000人）であることが示された。一方、ウプサラ/PRIOの調査データでは、このわずか3分の1の数しか示されなかった。WHSのデータとの照合が可能な直近10年となる1985～1994年の全世界の戦死者数は、毎年378,000人と推計された。Obermeyer氏は「平時における家族の既往歴に関する調査データを用いることで、戦争による死亡率を過去にさかのぼって推計することができる」と述べるとともに、「戦争による死者はこれまで推計されていたよりもはるかに多く、また近年は戦死者数が減少しているとの説もあるが全く根拠がない」と結論している。

自治医科大学循環器科の苅尾七臣氏（＝写真）らは、治療中の高血圧症患者に対するα遮断薬ドキサゾシンの就寝前投与によって、尿中アルブミン/クレアチニン比(urinary albumin/creatinine ratio、以下UAR)の有意な減少が認められたことをJournal of Hypertension誌6月号に発表した1)。これは厳格な早朝高血圧管理が臓器障害の発症抑制に及ぼす影響を検討することを目的としたJapan Morning Surge-1(JMS-1)試験より得られた結果で、α遮断薬の投与によって微量アルブミン尿が減少することを無作為化比較試験において証明した。以下、本試験の概要とこれまで得られていた知見を踏まえてレビューする。600例を越える治療中の高血圧症例を対象とした無作為化比較試験JMS-1試験では治療中の高血圧症患者611例がドキサゾシン群と対照群とに無作為に割り付けられ、6ヵ月後の血圧値(外来血圧、早朝血圧、就寝前血圧)とUARが評価された。ドキサゾシンは1～4mg/日を就寝前に投与された。対象の3人に2人はCa拮抗薬(ドキサゾシン群：66.6%、対照群：65.6%)が、約6割にARB(ドキサゾシン群：60.3%、対照群：57.5%)、約2割に利尿薬が投与されていた。また、約15%が糖尿病を合併しており(ドキサゾシン群：15.3%、対照群：16.5%)、238例(対象の39.0%)に微量アルブミン尿(UAR：30-300 mg/gCr)が認められた。ドキサゾシンの追加投与によって治療中の高血圧症例の血圧が有意に低下ドキサゾシンの投与によって試験期間中を通じて血圧値は対照群より低値でコントロールされ、6ヵ月後におけるドキサゾシン群と対照群の血圧差は、外来血圧で8.7/7.5mmHg、早朝血圧で8.9/6.0mmHg、就寝前血圧で4.8/4.0mmHgであり、いずれも有意な差を認めた。ドキサゾシンの投与によって尿中アルブミン/クレアチニン値が有意に減少UARはドキサゾシンの投与によって3.4mg/gCr減少し、対照群に比べて有意な差が認められた(p

台湾では、慢性腎臓病（CKD）とそれに起因する全死亡の発生率が、特に社会経済的な地位が低い人口層で高く、その低減が公衆衛生学的な優先課題であることが、国立健康研究所健康政策研究開発センターのChi Pang Wen氏らが実施したプロスペクティブな大規模コホート研究で明らかとなった。末期腎臓病、CKDともに世界的な規模で増加しているが、CKDの5つの病期ごとの死亡リスクが明確でないためその影響の全貌は不明だという。Lancet誌2008年6月28日号掲載の報告。46万人以上を対象としたプロスペクティブなコホート研究研究グループは、台湾におけるCKDの全病期ごとの発生率および死亡率を評価し、CKDに起因する全死亡を定量化した。対象は、1994年に開始された標準的医学スクリーニングプログラムに参加した20歳以上の成人46万2,293人。2006年12月31日の時点で1万4,436人が死亡していた。CKDは糸球体濾過率（GFR）および尿蛋白で定義し、年齢および教育水準で補正したコホートにおいて台湾の全国的な発生率を評価した。ハザード比はCox比例ハザードモデルを用いて推算し、CKDに起因する死亡率を全国民および社会経済的な地位が低い人口層について算出した。全人口の10.3%がCKDで死亡、CKDの39％が65歳以前に死亡全国的なCKDの発生率は11.93%（95%信頼区間：11.66～12.28%）であったが、CKDを自覚していたのは参加者の3.54%（95%信頼区間：3.37～3.68%）にすぎなかった。社会経済的な地位が高い人口層に比べ、低い層でCKD発生率が実質的に高かった（19.87% vs. 7.33%）。CKD患者数は5万6,977人であった。観察期間13年、フォローアップ期間中央値7.5年におけるCKD患者の全死亡率は非CKDに比べ83%高く（ハザード比：1.83、95%信頼区間：1.73～1.93）、心血管疾患の罹患率は100%高かった（ハザード比：2.00、95%信頼区間：1.78～2.25）。全人口の10.3%がCKDで死亡していたが、社会経済的な地位の低い人口層のCKDによる死亡率は17.5%であった。CKD患者のうち、2,350人（39%）が65歳以前に死亡していた。漢方薬常用者はCKDの発症リスクが非使用者に比べ20%上昇していた（ハザード比：1.20、95%信頼区間：1.16～1.24）。Wen氏は、「台湾では、CKDとそれに起因する全死亡の発生率が、特に社会経済的な地位が低い人口層で高いため、CKDの低減が公衆衛生学的な優先課題である」と結論、「早世を減らし、CKDの世界的まん延に歯止めをかけるには、自分のGFRを知ることと尿検査の受診に関する社会的な認識を高めることが重要」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　ヘロイン依存症の治療では、ナルトレキソンよりもブプレノルフィン（商品名：レペタン）の維持療法が有効なことが、イエール大学医学部精神科のRichard S Schottenfeld氏らがマレーシアで行った無作為化試験によって明らかとなった。ヘロイン依存症の効果的な治療法へのアクセス拡大は、HIV感染の低減の面からも医療上の世界的な優先課題とされる。Lancet誌2008年6月28日号掲載の報告。ナルトレキソン、ブプレノルフィン、プラセボを比較する無作為化試験研究グループは、ヘロイン離脱の維持、ヘロイン依存の再発予防、HIV感染リスク行動の低減に向けて解毒治療および薬物カウンセリングを受けているマレーシア人の患者を対象に、ナルトレキソン、ブプレノルフィン、追加治療なしの群の効果を比較する二重盲検プラセボ対照無作為化試験を実施した。ヘロイン依存症患者126例が、24週のマニュアルによる薬物カウンセリングに加えナルトレキソン維持療法を施行する群（43例）、ブプレノルフィンを投与する群（44例）、プラセボ群（39例）に無作為に割り付けられた。薬剤は二重盲検、二重ダミーバイアス法に基づいて投与された。主要評価項目は、治療6ヵ月における初回ヘロイン使用までの日数、ヘロイン再使用（尿検査で3回連続陽性）までの日数、ヘロイン離脱の最長継続日数、HIV感染リスク行動の低減とし、週3回の尿検査が行われた。本試験は、中間解析の安全性評価でブプレノルフィン群の有意な有用性が確認されたため、22ヵ月で登録が中止された。ブプレノルフィン維持療法は優れた公衆衛生学的アプローチ初回ヘロイン使用までの日数（p＝0.0009）、ヘロイン再使用までの日数（p＝0.009）、最長ヘロイン離脱継続日数（p＝0.0007）はブプレノルフィン群が最も優れ、プラセボ群が最も劣っていた。ブプレノルフィン群は、初回ヘロイン使用までの日数がナルトレキソン群（ハザード比：1.87、95%信頼区間：1.21～2.88）およびプラセボ群（ハザード比：2.02、95%信頼区間：1.29～3.16）よりも有意に長かった。ブプレノルフィン群は、ヘロイン再使用までの日数（ハザード比：2.17、95%信頼区間：1.38～3.42）、最長ヘロイン離脱継続日数（平均日数：59日 vs. 24日、p＝0.003）がプラセボ群よりも有意に長かったが、ナルトレキソン群との間には有意差を認めなかった。ナルトレキソン群とプラセボ群の間には、いずれの項目にも有意な差は見られなかった。HIV感染リスク行動は3群ともがベースラインに比べ有意に低下した（p＝0.003）が、3群間に有意な差は認めなかった。「これらの知見は、ヘロイン依存症に関連する問題を効果的に低減させる公衆衛生学的なアプローチとして、ブプレノルフィン維持療法を広く普及させるのに役立つ」と、著者は結論している。（菅野守：医学ライター）

サイコオンコロジー学会は、ホームページ上に学会推薦講師（精神腫瘍学）のリストを公開した。同推薦講師は学会世話人、研修会受講経験医師から構成され学会推薦の条件を備えた腫瘍精神学の専門家。推薦講師は、現在全国展開している「がん診療に携わる医師10万人に対する緩和ケア研修会」で、3分の１の時間を占める「心とコミュニケーション」を担当、オファーされた研修会にいって講師を行う。内容は、痛み・気持ちのつらさ・せん妄への対応、コミュニケーションスキルなどからなる。がん患者さんの精神疾患の合併率は高く、末期では5割近くに精神疾患の診断がつくと報告されている。また、精神的な障害が治療方針の混乱、化学療法の障害を招くこともある。サイコオンコロジー学会代表世話人の内富庸介氏（国立がんセンター東病院精神腫瘍学開発部）は、精神的な苦痛（ストレス）も痛みなど身体的な苦痛も不快なものとして脳の同じ部位で認識される。そのため、精神的苦痛と身体的苦痛は相互に影響しており、抗がん剤開始の不安から吐き気が増幅するという現象がみられるのも、その関係が考えられるという。内富氏はまた、がん診療医側もがん患者さんへの告知、特に治療終了の告知に大きな精神的負担を感じていると述べた。同時にがん患者さんと医師など医療提供者との意識のずれを指摘した。がん患者さんのメンタル面のケアと同時にコミュニケーションスキル向上という、実践的な観点から拡大する「がん診療と心のケア」へ新たな支援といえるであろう。（ケアネット　細田雅之）

スウェーデン・Sahlgrenska大学病院のBengt I. Erikssonらが参加した抗凝固剤rivaroxaban（経口直接作用型第Xa因子阻害剤）の国際共同第III相臨床試験RECORD 1の検討結果。人工股関節全置換術を受けた患者の長期的な血栓予防について、有効性と安全性をエノキサパリン皮下注（国内販売名：クレキサン皮下注、2008年1月承認）とを比較した結果、安全性は同等で、rivaroxabanのほうが有効であると報告している。NEJM誌2008年6月26日号より。4,541例を治験薬経口投与と対照薬皮下注射に割り付け本無作為化二重盲検試験は、患者4,541例を、rivaroxaban 10mgを1日1回・術後から経口投与するグループと、エノキサパリン40mgを1日1回・手術前日夕方から皮下注するグループとに割り付け、プラセボ錠剤か注射を追加投与した。有効性の主要転帰は、深部静脈血栓症（症候性または、両側静脈造影で検出された無症候性のもの）、非致死的肺塞栓症、36日時点（範囲30～42日）での全死因死亡の複合とした。有効性の副次的転帰は、主要静脈血栓塞栓症（近位深部静脈血栓症、非致死的肺塞栓症または静脈血栓塞栓症による死亡）とした。安全性に関する主要転帰は重大な出血。静脈血栓塞栓症のリスクは1.7ポイント低下被験者のうち1,388例を除外した計3,153例については優位性解析を、108例を除外した4,433例について安全性解析を行った。その結果、rivaroxaban群1,595例中18例（1.1%）、エノキサパリン群1,558例中58例（3.7%）でそれぞれ有効性についての主要転帰が確認された（絶対リスク低下：2.6ポイント、95%信頼区間：1.5～3.7、P

　先天性の遺伝子疾患マルファン症候群において、進行性の大動脈起始部拡張は大動脈解離につながり、患者の若年死の主因となっている。そのマルファン症候群のマウス研究で、大動脈起始部拡張がトランスフォーミング増殖因子β（TGF-β）の過剰な情報伝達に起因し、TGF-β拮抗剤であるアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）などによる治療で緩和可能なことが示されたことを受け、ジョンズ・ホプキンス医科大学のBenjamin S. Brooke氏らは、マルファン症候群の患児でARBの臨床効果を評価。結果、大動脈起始部拡張の進行を遅らせる効果があると報告した。NEJM誌2008年6月26日号より。他の薬物療法が奏功しなかった患児18例を追跡　重度の進行性大動脈起始部拡張を抑制するため、それまでに他の薬剤による治療が奏効しなかった14ヵ月～16歳の患児18例を同定し、2003年11月～2006年5月の間にARB治療を開始して、12～47ヵ月間の治療期間中、追跡調査を行った。　投与したARBは、17例がロサルタン、1例がイルベサルタンだった。ARBによる治療を開始する前後の大動脈起始部直径の変化率を比較することで、有効性を評価した。大動脈起始部拡張の症状進行を有意に抑制　大動脈起始部直径の変化率の平均値は、直前の薬物療法期間中は年率3.54±2.87mmだったが、ARB治療期間中は年率 0.46±0.62mmへ有意に減少した（P

高血圧治療の進展は心血管系疾患の死亡率と身体機能障害を減少させはしたが、患者の大半はコントロール不十分な状態にいる。そこで米国・ワシントン大学のBeverly B. Green氏らは、薬剤師によるインターネットを利用した患者支援（血圧モニタリング、情報提供サービス）という新しいケアモデルを検討した。無作為化試験の結果、「インターネットによる薬剤師の管理は血圧管理を改善する」と報告している。JAMA誌2008年6月25日号より。25～75歳の参加者778例を約1年追跡本研究は「Chronic Care Model」に基づく3群無作為化試験「Electronic Communications and Home Blood Pressure Monitoring study」。対象は、ワシントン州で参加登録した、未治療の本態性高血圧でインターネット接続可能な25～75歳の参加者778例。2005年6月から2007年12月にかけて、ネット支援は患者専用ウェブサイトを利用して行われた。参加者は、一般的な治療を受けるグループ、自宅で血圧モニタリング＋患者ウェブサイトを利用するグループ、自宅での血圧モニタリング＋患者ウェブサイト利用＋インターネットを通じた薬剤師の管理支援を受けるグループに、無作為に割り付けられた。主要評価項目は、血圧140～90mm Hg未満にコントロールできた患者比率と、12ヵ月間の収縮・拡張期血圧の変化とした。収縮期・拡張期血圧とも薬剤師管理群が改善778例のうち730例（94%）が、1年間の追跡調査を完了。正常血圧（140～90mm Hg未満）の比率は、通常ケア群の31%と比べ、在宅血圧モニタリング＋ウェブ利用群は36%で、有意な上昇は確認されなかった（P=0.21）。しかし、在宅血圧モニタリング＋ウェブ利用＋薬剤師管理群は56%で、通常ケア群（P＜0.001）、在宅血圧測定とウェブ利用群（P＜0.001）と比べ高い改善が確認された。収縮期血圧は、通常ケア群→在宅血圧モニタリングとウェブ利用群→在宅血圧モニタリング＋ウェブ利用・薬剤師管理群へと段階的に減少。拡張期血圧は、薬剤師管理のあった群でだけ減少した。ベースラインの収縮期血圧が160mm Hg以上で、在宅血圧モニタリング＋ウェブ利用＋薬剤師管理を受けた群は、通常ケア群より収縮期血圧で－13.2 mm Hg（P＜0.001）、拡張期血圧で－4.6 mm Hg（P＜0.001）と顕著な低下を達成し、血圧管理が改善した（相対リスク：3.32、P＜0.001）。インターネットの専用患者ウェブサイトを通して行われる情報提供と薬剤師による管理は、高血圧患者の血圧改善に役立つと結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

薬剤溶出ステント（DES）はベアメタル・ステント（BMS）より再狭窄率を低下させるが、ステント血栓症リスクの増加にも関係するという懸念は依然として強い。米国・ダートマス大学医学部のDavid J. Malenka氏らは、DES認可前と認可後にステント留置術を受けた患者群について、それぞれ2年後の転帰を比較した結果、「DESは血管再生術再施行の必要性を低下させ、死亡率とST上昇心筋梗塞のリスクはBMSと同じである」と報告した。JAMA誌2008年6月25日号より。DES認可前後のメディケア受給者の転帰を比較本研究は、非緊急的な冠動脈ステント留置術を受けたメディケア受給者を対象に、DESの有効性について転帰を比較するために行われた。2003年4月以前は、米国FDAが認可しメディケアが適用されたのはBMSだけだったが、その後、DESが認可されて急速に普及した。このため、BMSだけを利用できた2002年10月～2003年3月（BMS期コホート）に治療を受けたメディケア受給者38,917例と、類似疾患の患者28,086例のうち61.5%はDES、38.5%がBMS留置術を受けた2003年9～12月（DES期コホート）を追跡調査した。主要評価項目は、冠動脈血管再生術（経皮的冠動脈介入、冠動脈バイパス術）、ST上昇型心筋梗塞、2年間の追跡調査中の生存とした。血管再生術再施行の必要性が有意に低下ステント留置から2年以内の経皮的冠動脈介入の再施行率を比較すると、BMS期に治療を受けた患者では20.0%、DES期の患者では17.1%だった（P＜0.001）。同じく冠動脈バイパス施行率はBMS群4.2%に対してDES群は2.7%だった（P＜0.01）。2つの時期における、血管再生術再施行の必要性の違いは、リスク補正後も有意差を保っていた（ハザード比：0.82、95%信頼区間：0.79～0.85）。2年後の時点で、BMS群とDES群の未補正死亡率に違いはなかった（8.4%対8.4%、P=0.98）が、ST上昇心筋梗塞はDES群がわずかに減少した（2.4%対2.0%、P＜0.001）。同期時の補正死亡率とST上昇型心筋梗塞はどちらも類似していた（ハザード比：0.96、95%信頼区間：0.92～1.01）。Malenka氏は「ルーティンな診療におけるDESの広範な採用は、血管再生術再施行の必要性を低下させ、2年後の時点での死亡率またはST上昇型心筋梗塞のリスクはBMSと変わらない」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

沢井製薬が行ったインターネット調査によると、本年4月以降に薬を処方・調剤された患者416名のうち、ジェネリック医薬品の処方依頼経験は13.2％で、「初めてジェネリックを処方・調剤された」患者はわずか4.1％だった。薬剤師からのジェネリック医薬品に関する説明有無を尋ねたところ、「（4月以降）薬剤師からジェネリック医薬品についての説明を受けた」患者は11.1％にとどまった。また、処方せん様式の変更を認知している患者は平均17.3％で、性別、年代別で見ると男性50～60代が最も高く、30％以上が変更を認知していたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.sawai.co.jp/press/2008/20080626.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は、英国保健省が英国国民に対するヒトパピローマウイルス(以下:HPV)感染予防の予防接種プログラムのためのワクチンとして子宮頸がん予防ワクチンCervarixを選択したと発表した。子宮頸がんの原因の約70％となる発がん性HPVの2つの型の感染を予防することを目的とするこのプログラムは、2008年9月より12～13歳の女児を対象にワクチン接種が開始されている。次いで14歳から18歳までの女性を対象としたキャッチアップ・プログラムも今後2～3年の間に実施される。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_01/P1000490.html

ファイザー株式会社は、一般向けのED啓発ウェブサイト「ED-info.net　ゆたかなカップルライフのために」をリニューアルし、女性のためのED情報コンテンツ「heart lounge（ハートラウンジ）http://www.ed-info.net/heartlounge/」を追加したと発表した。 「heart lounge（ハートラウンジ）」は、次の3つのコンテンツを公開している。　１）Report：女性が望む、性生活のカタチ２）Quiz：女性にも知ってほしい、EDの話３）Short Movie：Second Love（動画）詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_07_01.html

喘鳴の見られる就学前の幼児が、将来、喘息をきたす可能性は、運動で誘発される喘鳴およびアトピー性疾患の既往という2つの因子で予測可能なことが、イギリスWythenshawe病院北西肺研究センター一般診療研究部のPeter I Frank氏らが実施した縦断的研究で明らかとなった。就学前の幼児の25～38%に喘鳴が見られるが、これらの幼児が将来、なんらかの肺疾患をきたす症候は明確でなかった。BMJ誌2008年6月21日号（オンライン版2008年6月16日号）掲載の報告。5歳未満の幼児を6年以上追跡した縦断的研究研究グループは、両親が喘鳴の有無を報告した就学前の児童を6～11年間追跡し、予後およびその重要な予測因子について検討した。本研究は、5つの縦断的な郵送質問票調査であり、1993～2004年に実施された喘息およびアレルギー疾患に関する国際研究に基づいている。Manchester市南部の2つのGP施設から登録された5歳未満の628人の幼児を、6年後以降にフォローアップした。主要評価項目は、親が質問票に記入した呼吸器症状のデータと、その随伴所見とした。「運動誘発性の喘鳴」「アトピー性疾患の既往」のみが有意な予測因子628人の幼児のうち、ベースライン時に両親から喘鳴の報告があったのは201人（32%）であり、そのうち27%が2回目の調査で症状（持続性喘息）を報告した。ベースライン時における持続性喘息の有力な予測因子は、運動によって誘発される喘鳴（オッズ比：3.94、95%信頼区間：1.72～9.00、p＝0.001）およびアトピー性疾患の既往（4.44、1.94～10.13、p＜0.001）のみであった。両予測因子の発現が見られる場合は、その53.2%が喘息を発症していた。一方の所見のみが見られる場合の喘息発症率は17.2%に低下したが、いずれの所見も認めない場合でも10.9%が喘息を発症していた。「男児」「喘息の家族歴」は、持続性喘息の予測因子ではなかった。Frank氏は、「ベースライン時の両親の報告による運動誘発性喘鳴およびアトピー性疾患の既往という2つの簡便な予測因子により、喘鳴が見られる就学前幼児が将来喘息をきたす確率を予測しうる」と結論し、「これらの知見は、医師、両親の双方にとって、将来の管理計画を立てるにあたり重要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

イギリスでは特に若い成人女性で耳たぶ以外の身体部位へのピアス装着の頻度が高く、問題が多発し健康サービスの支援を要する事例も多いことが、健康保護局感染症センターのAngie Bone氏らが実施した横断的世帯調査で明らかとなった。近年、イギリスでは美容的なボディピアシングが急増しているが、その実態は不明だという。医学、歯学論文では合併症の報告が相次いでおり、国会でも議論されているが、問題の大きさを把握するための検討はほとんどなかった。BMJ誌2008年6月21日号（オンライン版2008年6月12日）の報告。 2005年の全国的な世帯調査で1万503人を抽出本研究は、2005年にイギリスで実施された全国的な横断的世帯調査である。16歳以上の1万503人が、地理的地域の無作為なサンプリングおよび所定の割り当てへの個人のサンプリングという2段階の行程を経て抽出された。16歳以上の国内人口プロフィールを反映するように、結果の重み付けが行われた。主要評価項目は、ボディピアシングの全件数および年齢層別、性別、解剖学的部位別の推定値とし、16～24歳の年齢層では合併症に関連したピアシングや医療支援の求めの割合について推算した。ボディピアシング率10%、16～24歳の約1/3に合併症、100人に1人が入院耳たぶ以外のボディピアシング率は10%（1,049/1万302人、95%信頼区間：9.4～10.6%）であった。男性よりも女性に多く、若い年齢層で多かった。16～24歳の女性の約半数（46.2%）がピアシングをしたことがあると答えた（305/659人、95%信頼区間：42.0～50.5%）。ピアシングの部位は多い順に、臍、鼻、耳たぶ以外の耳部、舌、乳首、眉などであった。16～24歳のピアシングをしている754人のうち、233人（31.0%）が合併症を報告した（95%信頼区間：26.8～35.5%）。そのうち医療支援を必要としたのは115人（15.%、95%信頼区間：11.8～19.5%）であり、入院を要したのは7人（0.9%、95%信頼区間：0.3～3.2%）であった。Bone氏は、「特に若い成人女性でボディピアシングの頻度が高く、問題が多発し健康サービスの支援を要する事例も多い」と結論し、「入院を要する重篤な合併症は多くはないようだが、合併症が起こる可能性は長期にわたるため健康サービスに深刻な負担を課している。合併症を増やすリスク因子を同定してピアス施術者、その客、医療者に注意を喚起し、ボディピアシングの安全性を改善する情報を提供するための研究が必要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）